同調査は、1991年から実施しており、今回で33回目となる。レポートの表紙が黒いことから、「黒本」と呼ばれており、同協会AVC部会をはじめとした関連事業委員会の参加会社を対象としたアンケートやヒアリング調査によって、11品目の需要動向をまとめている。
調査には富士キメラ総研が協力している。
JEITA AVC部会AV&IT機器世界需要動向調査タスクフォースの風間美佐子主査(シャープ)は、「アンケートやヒアリング調査に加えて、世界動向や経済状況を踏まえた形で、2027年までの予測を行っている」とした。
なお、フラットパネルテレビ、4Kテレビ、BD、デジタルビデオカメラの4品目は、2021年調査まではJEITA民生用電子機器出荷統計の実績値をベースに需要予測を行っていたが、今回から統計対象外だった企業などへの追加調査を行い、その数字を加えた予測へと変更。従来調査に比べるとベースとなる数量は、フラットテレビでは4~5%増加しているという。全体的な傾向には変化はないとしている。
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