230511_sharp_01シャープの代表取締役 社長執行役員CEOの呉柏勲氏は、5月12日、社内イントラネットを通じて、CEOメッセージを配信。「最終黒字必達に全力を尽くす」と題して、5月11日に発表した2023年度の黒字化達成に挑む姿勢を改めて強調した。

　シャープが発表した2022年度業績では、堺ディスプレイプロダクト（SDP）の減損損失などを計上し、最終損失が2608億円の赤字となった。2023年度の売上高は前年比0.5%増の2兆5600億円としたほか、営業利益は400億円、経常利益は390億円、当期純利益は100億円としており、黒字転換を計画している。





　呉社長兼CEOは、メッセージのなかで、「2022年度は、インフレやコロナ特需の反動、地政学問題などを背景に、世界的に需要が大きく減少するとともに、サプライチェーンの混乱やエネルギーコストの上昇、急激な為替変動など、シャープを取り巻く事業環境は極めて厳しい状況が継続した」と前置きし、「こうしたなか、2022年度の売上高は前年比増収となり、営業利益も、収益基盤であるブランド事業では、円安の影響を大きく受けながらも黒字を確保し、エレクトロニックデバイスも増益となった。

その一方で、ディスプレイデバイスが想定以上の需要減少により、大きな赤字を計上し、全社では2015年度以来の営業赤字となった。最終利益についても、ディスプレイデバイスに関連する減損損失など、一過性費用を計上し、大幅赤字となった。その結果、2023年度の無配も発表した」と報告した。