サムスンディスプレイが米国のマイクロOLED企業「イマジン」（eMagin）を2900億ウォン（約300億円）で買収する。未来成長の可能性が高い仮想現実（VR）ディスプレイ市場を狙った投資だ。これと共に、ライバル企業のLGディスプレイからテレビ用OLEDパネルの供給を受ける計画を具体化し、事業ポートフォリオの調整が加速しているとの観測も出ている。

　18日、サムスンディスプレイとイマジンの説明を総合すると、サムスンディスプレイは約2億1800万ドル（約300億円）を投じてイマジン株式を1株当たり2.08ドルで全量買収する契約を締結した。米国証券取引所（Amex）に上場したイマジン株式の最近6カ月間の平均価格である1.68ドルと比べると、20％以上のプレミアムを上乗せした金額だ。イマジンとの合併手続きは、株主の承認などを経て今年下半期に終了する見通しだ。





　イマジンは仮想現実ディスプレイを具現するための「ダイレクトパターニング（dPd）」という技術を保有する企業だ。従来の白色OLEDディスプレイより低電力で明るい輝度（光源単位面積当たりの明るさ）を提供し、小さな体積でバッテリー寿命が延びた製品を作るのに活用される。該当技術をうまく応用すれば、現在アップルなどグローバル・ビッグテック企業が開発に集中している拡張現実（XR）、仮想現実（VR）関連ディスプレイの製作で優位を占めることができる。

　これと共にサムスンディスプレイは今年、LGディスプレイからOLEDテレビパネルの供給を受ける計画を推進している。これまで繰り返し提起されてきたサムスンとLGの「OLED同盟説」を超え、来年基準で約200万台分のパネルを供給するという具体的数値まで取り上げられている。早ければ今年上半期から77インチと83インチのホワイトOLEDテレビパネルを供給する案について協議を進めているという。

　ディスプレイ業界関係者は「中国企業との価格競争が激しい市場で、LGは主要顧客会社の確保でテレビパネル需要の減少問題を解消でき、サムスンの立場では大型パネル生産のためのエネルギーをスマートフォンのような中小型パネル事業と未来事業（VRディスプレイ）などに集中でき、互いに『ウィン』になるだろう」と話した。

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