昨年度まで9年にわたって最終赤字が続く液晶パネルメーカージャパンディスプレイのことし4月から6月まで3か月間の決算は、スマートフォン向け製品の販売の縮小などで最終的な損益が122億円の赤字となりました。
ジャパンディスプレイが9日発表した、ことし4月から6月まで3か月間の決算は、売り上げが前の年の同じ時期より7.2%減って529億円に、最終的な損益は122億円の赤字となりました。 前の年の同じ時期の50億円の赤字からさらに悪化した形です。
スマートフォン向け製品で、販売の縮小に加えて、エネルギーや部材のコストの上昇によって収益が悪化したことが大きな要因となっています。
ジャパンディスプレイが9日発表した、ことし4月から6月まで3か月間の決算は、売り上げが前の年の同じ時期より7.2%減って529億円に、最終的な損益は122億円の赤字となりました。 前の年の同じ時期の50億円の赤字からさらに悪化した形です。
スマートフォン向け製品で、販売の縮小に加えて、エネルギーや部材のコストの上昇によって収益が悪化したことが大きな要因となっています。
ジャパンディスプレイは、昨年度まで9年にわたって最終赤字が続いていることから、採算が悪化しているスマートフォン向けと一部の自動車向けの事業から撤退する方針を打ち出し、今月も鳥取市にある工場で液晶パネルの生産終了を決めています。
記者会見でスコット・キャロン会長は「赤字はみっともない数字だが不採算事業の撤退などを進めるなどした結果、想定より業績は上振れていて、状況は底を打ったと思う。これから、われわれにしかない優れた技術で黒字化に向け抜本的な改革を進める」と述べました。
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