富士キメラ総研は、TFT LCDやOLED、マイクロLEDといったディスプレイデバイスおよび関連部材の世界市場を調査した。ディスプレイデバイス市場は、2023年見込みの15兆5838億円に対し、2028年は16兆6120億円に達する見通し。
今回の調査は、TVやPCなどに向けたアモルファスシリコンTFT LCD、用途が拡大するOLED、スマートグラスなどの用途に向けたマイクロLEDなど、10品目のディスプレイデバイスを対象とした。また、これらの製造に用いる部材市場についても調べた。
ディスプレイデバイス市場は、TVやPCなどの販売が低迷したことから、2022年は前年に比べ減少した。2023年はTV向け製品の需要回復やHMD向け、車載向け製品などが堅調に推移し需要は増加に転じるものの、その伸び率はわずかで15兆5838億円を見込む。
【参考記事】前回の予測記事(2022年8月)→ディスプレイデバイス市場、2021年をピークに減少
今回の調査は、TVやPCなどに向けたアモルファスシリコンTFT LCD、用途が拡大するOLED、スマートグラスなどの用途に向けたマイクロLEDなど、10品目のディスプレイデバイスを対象とした。また、これらの製造に用いる部材市場についても調べた。
ディスプレイデバイス市場は、TVやPCなどの販売が低迷したことから、2022年は前年に比べ減少した。2023年はTV向け製品の需要回復やHMD向け、車載向け製品などが堅調に推移し需要は増加に転じるものの、その伸び率はわずかで15兆5838億円を見込む。
【参考記事】前回の予測記事(2022年8月)→ディスプレイデバイス市場、2021年をピークに減少
タイプ別では、TVやPCモニターに向けたアモルファスシリコンTFT LCDが、2022年に続き2023年も減少する見通し。W-OLEDやOxide TFT LCDも大きく落ち込むと予想した。これに対し、ハイエンドスマートフォンでRGB蒸着プラスチックOLEDの採用が増加する。
今後は、ハイエンドTV向けQD-OLED、ハイエンドスマートフォン向けRGB蒸着フォルダブルOLED、スマートグラス向けマイクロOLEDなどの需要増に期待。2028年には市場規模が16兆6120億円に達すると予測した。
ディスプレイ関連部材の世界市場は「LCD・OLED共通関連部材」「LCD関連部材」「OLED関連部材」の3分野について調査した。LCD・OLED共通関連部材市場は、2023年見込みの1兆44億円に対し、2028年は1兆1969億円と予測。同様にLCD関連部材市場は、1兆3687億円に対し1兆6684億円を、OLED関連部材市場は3082億円に対し4719億円を、それぞれ見込んでいる。
富士キメラ総研は、ディスプレイ関連部材における注目製品として2つ挙げた。主にスマートフォンやタブレット端末のタッチセンサーで用いられる「Y-OCTA用オーバーコート剤」と、QD-OLEDやQD-マイクロLEDに用いられる「QDインク」である。
Y-OCTA用オーバーコート剤の市場規模は、2023年見込みの13億円に対し、2028年には25億円規模になると予測した。一方、QDインクは2023年見込みの151億円に対し、2028年は233億円規模を見込む。
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