今回は、日本の製造業の具体的な中身の変化についてご紹介します。参照する統計データは、内閣府の国民経済計算です。
以前、工業統計調査の産業別付加価値などをご紹介しましたが、今回は内閣府のデータとなります。国民経済計算では、製造業の詳細分類ごとの国内総生産（付加価値の合計）が集計されています。さらにそれぞれの詳細分類に対して、額面を足し合わせた名目の数値とともに、物価の変化を加味した実質の数値も公開されています。
今回は、この名目と実質の数値を使って、日本の産業がどのように変化したのかを確認してみたいと思います。
以前の連載（「多様性の経済」という価値の軸を、中小製造業が進むべき方向性とは）でもご紹介しましたが、まずは日本の経済活動別国内総生産の変化を改めて見てみましょう。
日本経済のピークとなった1997年と、コロナ禍の影響の少ない2019年の変化量を相関図（散布図）にまとめると、経済活動の変化の傾向が良く分かります。
日本の経済活動別の国内総生産（GDP＝付加価値の合計）について、名目変化量（横軸）と実質変化量（縦軸）にプロットしたグラフです。日本経済のピークとなった1997年から成長した経済活動が何なのか、どのような成長をしているのかを視覚的に捉えることができます。
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