サムスン電子の李在鎔（イ・ジェヨン）会長が先ごろ、ソウルで日本の電子部品メーカーとの親睦会、通称「LJF」の定例交流会を主宰した。財界筋が22日、伝えた。

　LJFは父の故李健熙（イ・ゴンヒ）サムスングループ前会長が部品や素材などでの協力体制をつくるため、1993年に立ち上げた。それから新型コロナウイルス流行が始まった2020年を除き、30年間毎年開かれてきた。

　今回の交流会には日本からTDK、村田製作所、アルプスアルパインなど8社の経営陣が参加した。





　李会長は「サムスンが今日のグローバル超一流企業に成長するには、日本の部品・素材メーカーとの協力が大きな力となった。LJF発足以来、メンバーとサムスン間の信頼と協力は韓日関係の浮き沈みと関係なく、少しの揺るぎもなかった」と評価した。

　李会長とLJFのメンバーは世界的な景気低迷や米中貿易戦争などによる危機を共に乗り越えていくことを誓った。また、人工知能（AI）をはじめとする第4次産業革命の技術をリードし、未来開拓に向けたパートナシップを強化することで一致した。

　李会長がLJF定例交流会を主宰するのは会長就任以来、初めて。19年の交流会には入院中だった李健熙氏に代わり交流会を主宰した。

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