Screenshot 2023-11-28 07.35.08テレビ用液晶パネルの相場が弱含んでいる。10月の大口取引価格は小型の指標品が前月比3%安となった。下落は2022年9月以来、1年1カ月ぶり。長引く物価高を背景にテレビ販売が振るわず、在庫を抱えるテレビメーカーが調達を抑制した。大型品にも先安観が台頭している。

大口取引価格は売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決める。
10月の大口取引価格は、小型品の指標となるTFT32型オープンセル（バックライトがついていない半製品）が1枚37ドル前後。前月比1ドル（3%）安く、1年1カ月ぶりに下落した。前年同月比では10ドル（37%）高い。






大型品で指標となるTFT55型オープンセルは前月から横ばいの1枚127ドル前後。前年同月比では44ドル（53%）高い。前月まで8か月連続で値上がりしていたが、10月に入って上昇が止まった。

買い手となるテレビメーカーは23年中の販売回復をにらみ、春から夏にかけて液晶パネルの調達を増やしてきた。ただ、物価高が水を差し、実際の回復ペースは鈍い。在庫水準が想定以上に高まったことから、新たな調達を抑制しているもようだ。引き合いの弱さが大口取引価格に下押し圧力をかけている。

米調査会社DSCCの田村喜男アジア代表は「買い手の調達意欲が減退しており、32型品および55型品はともに先安観がある」と指摘する。

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