Screenshot 2023-12-15 07.04.37MM総研は、12月14日に「2023年度上期タブレット出荷台数調査（2023年4～9月）」の結果を発表した。 　出荷台数は前年度同期比11.2％減の262万台で、2013年度以降の過去11年間で最少。GIGAスクール構想の特需で2020年度をピークに上期出荷台数は3年連続で減少し、携帯キャリアのセルラータブレットも低水準で推移している。

　2023年度上期のメーカー別出荷台数シェア1位はAppleで、上期として14年連続で1位を獲得。出荷台数は138.1万台でシェア52.7％を獲得し、2年ぶりにシェア50％超となった。2位はNECレノボで37.9万台（シェア14.5％）、3位はSurfaceシリーズを展開するMicrosoftで30.1万台（11.5％）、4位はFireタブレットを展開するAmazonで7.9万台（3.0％）となる。





OS別の出荷台数／シェアは、iPadOSが138.1万台（シェア52.7％）で上期として2018年度から6年連続の1位。2位はAndroidで69万台（26.3％）、3位はWindowsで54.9万台（21.0％）となり、2022年度から2位と3位が逆転した。

　回線別の出荷台数／シェアはセルラータブレットが57.4万台（21.9％）、Wi-Fiタブレットが204.6万台（78.1％）で、Wi-Fi比率は約8割を占める。画面サイズ別の出荷台数／シェアは「9型以上」が234.5万台（89.5％）となった。

　同社は2023年度通期のタブレット出荷台数を前年度比7.2％減の564万台と見込み、2024年度613万台、2025年度863万台、2026年度711万台、2027年度617万台と予測。GIGAスクール市場の買い替え需要により、2024年度から2026年度までは増加トレンドに向かうとしている。

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