中国問題研究者の分析記事。毛沢東の第二次大戦後の建国以降の工業発展の視点からの分析は興味深いです。かつては世界を制覇していた液晶パネルの王者シャープが幕を閉じた。気が付けば中国が液晶パネルの世界トップを走っており、世界生産シェアの70％を中国製が占めている。トップ企業3社とも中国だ。 現状と、なぜこのようなことになったのかを考察する。
2016年、シャープが台湾のホンハイ(鴻海精密工業)に買収され、創業以来、初めて社外の社長（鴻海グループ副総裁の戴正呉）が就任したときには日本の落日を思い知らされたものだ。
今年5月14日、ホンハイの劉揚偉董事長がオンライン説明会で、シャープがテレビ向け大型液晶パネルの国内生産事業から撤退することを宣言した。
遂にあのシャープが液晶パネル産業から消える。
栄枯盛衰とは言うものの、時代が一つの区切りを迎えたことを突き付けてくる。
では、新しい時代では、いったい世界のどの国のどの企業が覇者となりつつあるのだろうか？
2024年1月4日のTrend Forceのデータを見て驚いた。
なんと、中国が圧倒的トップを行っており、しかもトップ3社までが全て中国ではないか。図表１にTrend Forceにある2023年の主たる液晶パネルメーカーの生産シェアを企業別＆国・地域別の円グラフにして示してみた（細かなデータは無視した）。
世界1位のメーカー「京東方」はBeijing Oriental Electronicsの頭文字を取って「BOE」と通称されており、2位の「華星光電」は中国のテレビ大手TCL科技集団（TCL）の子会社で英文ではChina Star Optoelectronics Technologyと称し、「CSOT」と略称されている。３位が同じく中国のメーカーで「惠科（惠科股份有限公司）」で「惠科」は中国語で「Hui-Ke」と発音するため、一般に「HKC」と略称されることが多い。
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