大型テレビ用液晶パネルの5月の大口取引価格は指標品で前月比2%高となった。値上がりは4カ月連続だ。中国の大型商戦や国際スポーツイベントの観戦需要の増加をにらんでテレビメーカーが調達を増やしたことが、価格を押し上げた。
テレビ用液晶パネルの大口取引価格は売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決めている。
大型テレビ向けで指標となるTFT55型オープンセル(バックライトがついていない半製品)の5月価格は1枚132ドル前後だ。前月と比べて2ドル(2%)高い。値上がりは4カ月連続となる。
テレビ用液晶パネルの大口取引価格は売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決めている。
大型テレビ向けで指標となるTFT55型オープンセル(バックライトがついていない半製品)の5月価格は1枚132ドル前後だ。前月と比べて2ドル(2%)高い。値上がりは4カ月連続となる。
小型テレビ向けのTFT32型オープンセルは1枚38ドル前後だ。前月から1ドル(3%)上昇し、5カ月連続の値上がりとなった。
中国の電子商取引(EC)大手、京東集団(JDドットコム)は6月、同社の創立記念日にちなんだ「618商戦」を展開する。6〜7月にはサッカー欧州選手権、7〜9月にはパリ五輪・パラリンピックとスポーツイベントも続く。需要増加に備えたテレビメーカーが購買意欲を強めており、価格上昇につながった。
市場では、五輪向け需要の一巡後は、液晶パネルの大口取引価格は下落に転じるとの見方が少なくない。米調査会社DSCCの田村喜男アジア代表は「世界のテレビ需要は低調に推移している。パネルの調達のピークは5〜6月となりそうだ」と指摘する。
大口取引価格は2023年秋から年末にかけて値下がりした。物価高でテレビの販売が伸び悩み、買い手となるテレビメーカーが調達を抑えたためだ。売り手となる液晶パネルメーカーは積極的に生産調整し、工場稼働率は23年7〜9月期の85%から、23年10〜12月期と24年1〜3月期には76〜77%に減速した。
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