October 04, 2024
テレビ用液晶パネル、2カ月連続で下落 8月大口
テレビ用液晶パネルの8月の大口取引価格は大型の指標品が前月比2%安く、2カ月連続で下落した。個人消費が停滞する中国を中心にテレビ販売が伸びず、在庫が膨らんだテレビメーカーの購買が弱まっている。大口取引価格は売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決める。
8月の大口取引価格は大型品の指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）が1枚128ドル前後と、前月比3ドル（2%）下落した。
小型品で指標となるTFT32型オープンセルは1枚36ドル前後。前月比1ドル（3%）安い。いずれも2カ月連続で下落した。
中国を中心に消費が振るわず、テレビ販売が落ち込んでいる。中国では不動産市況の低迷が長引き、「新居への移転に伴うテレビの需要が弱まっている」との声もある。
在庫が膨らんだテレビメーカーは、調達を抑制した。パネルメーカーはこれ以上の在庫の積み上がりを避けるため、生産ペースを落とした。液晶パネルの工場稼働率は5月が87%、6月が84%、7月が83%と低下傾向にある。8月には81%まで下落した。
8月下旬にはシャープがテレビ向け液晶パネルの生産を終了した。生産終了を受けて、2025年は世界のパネル供給量は2%減るとみられる。
米調査会社DSCCによると、10月は中国の国慶節（建国記念日）に伴う大型連休で、中国の大手パネルメーカーが主要ラインで2週間程度、工場の稼働を止めるとみられている。
