世界有数のテレビ生産基地、中国・深センのTCLで日本戦略を聞く

日本のテレビ市場で、じわじわとシェアを伸ばしているメーカーがある。中国のTCLだ。販売台数では昨年12月、ソニーやパナソニックを抑えて4位に浮上。以降このポジションを堅持している。テレビの世界シェアでは第2位を走る一大メーカー、TCL。いよいよ今年から日本市場に本格攻勢をかけるという。中国・深センにある本社と工場を訪れ、その日本戦略を取材した。

　TCLのアジア・太平洋地域の販売を統括する、TCL Industrial Holdings Asia-Pacific Business Group マーケティング本部の張国栄 総経理は、「日本のテレビ市場でTOP3には入りたい。そのためには、20％以上のシェアが必要だ」と語る。5月現在、BCNランキングによる日本の液晶テレビの販売台数シェアは、TCLが4位で10.9％。

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一方1位TVS-REGZAは25.1％、2位シャープは19.9％、3位のHisenseでも17.9％。上位3社には、かなり水をあけられている。これをどうやって乗り越えていくのか。張 総経理は「まず製品力。日本の消費者が買いたいと思う製品をつくることだ。次に、宣伝・広告。消費者に製品の良さをどう伝えるかも非常に重要。他にも、チャネル政策、物流、アフターサービスも充実させる必要がある」と語る。なかでも特に強調するのは、日本向けの製品づくり。いわゆる「ローカライズ」だ。

　「ハードウェアの品質そのものには自信を持っているが、ローカライズがまだ足りない。日本にはすでに企画・研究のメンバーも配置している。調査力を高め、日本市場に、よりふさわしい製品を投入していきたい。また、日本ではリフレッシュレートの高さ、ミニLEDによる画質の良さが評価される傾向が強い。これらに応えるモデルを積極的に投入していく。チャネルでは、ヨドバシカメラ、ビックカメラ、エディオン、ケーズデンキなど、それぞれに合った製品展開を進め、連携を密にしていきたい」（張 総経理）。

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