4dec5e39d1主なポイント
・ディスプレイ装置支出額は、2020～2027年で累計760億ドルに達すると予想されています。
・OLEDは引き続きこれらの設備投資の大部分を占め、2025年だけで前年比31%の成長が見込まれます。
・VisionoxとCSOTは、現在話題となっているOLED用の新しい成膜方法を採用すると予想されています。しかし、フォトパターンドOLEDとファインメタルマスク（FMM）の設備投資額の差はわずかです。
・キヤノン（トッキとアネルバを含む）、アプライドマテリアルズ、ニコンは、引き続きディスプレイ装置市場をリードし、合計で売上高シェア28%を占めると予想されています。

【市場動向】
IT、自動車、携帯電話分野、そしてXR（AR/VR/MR）といった新興分野からのOLEDおよびLCDディスプレイの需要増加を受け、ディスプレイメーカーは設備投資を増強しています。カウンターポイント・リサーチのDisplay 360サービスに含まれる最新の四半期ディスプレイ設備投資および装置市場シェアレポートによると、2020年から2027年にかけての世界のディスプレイ装置支出は累計758億ドルに達すると予測されています。

技術別および主要な新プロセス別支出

これらの大規模な設備投資を牽引する主要な技術はOLEDであり、次いでLCDとマイクロOLEDが続きます。2025年には、OLED関連装置支出は前年比31%増加すると予測される一方、LCD関連装置支出は前年比45%減少すると予測されています。2025年から2027年にかけて、OLEDは新しい第8.7世代IT OLEDと第6世代の技術の牽引により、総投資額の80%を占めると予測されていますが、LCDはわずか17%のシェアに低下すると予想されています。






これまで、第6世代（1500×1850 mm）ファブを保有するほとんどのOLEDメーカーは、安定した歩留まりとファインメタルマスク（FMM）技術の進歩を背景に、蒸着方法を変えることなく第8.7世代（2290×2620 mm）への拡張を進めてきました。

749967f654【専門家の解説】
しかし、中国の第8.7世代パネルサプライヤーは、FMM以外の技術の採用を検討しています。シニアアナリストのジェイデン・リーは、「VisionoxのV5ファブはフォトパターンOLED技術を採用しており、CSOTのt8ラインはRGBインクジェットOLEDを採用する可能性が高いです。従来のFMMとは異なり、この蒸着方法の転換は、次世代OLEDパネルにおける競争優位性とコスト優位性の両立を確保するための取り組みと見られています」と述べています。

カウンターポイントリサーチは、四半期ごとのディスプレイ設備投資レポートで、設備投資を綿密に追跡し、さまざまなプロセス技術の長所と短所を明らかにしています。Lee氏は、FMM、マスクレス（フォトパターン）、RGBインクジェット技術に関する最近の調査結果を強調し、次のように述べています。「現時点では、BOEとVisionoxがそれぞれ採用しているFMMプロセスとフォトパターンプロセスの間に、設備投資額に大きな差は見られません。しかし、これらのプロセスへの全体的な設備投資に長期的に影響を与えるいくつかの留意点があります。TCL CSOTのインクジェット技術はコスト削減の点で優れていますが、主要カテゴリー全体で規模を拡大するには、今後インクジェットの解像度を向上させる必要があります。これは、中国に拠点を置くディスプレイベンダーが韓国の競合他社に挑戦し続けるために不可欠です」と述べています。

5ef4e157a0主要装置メーカーがディスプレイ設備投資を獲得

ディスプレイ装置のサプライチェーンは、半導体製造装置とは異なり、長く断片化されています。私たちは、ディスプレイ装置のサプライチェーンにおいて170社以上の装置ベンダーを追跡しています。日本の装置メーカーはこれまでこの業界を支配してきましたが、地政学的環境の変化や、現地メーカーを支える中国拠点のサプライチェーンの台頭により、世代交代とともに統合の兆しが見え始め、新たなサプライヤーの台頭も見られます。

キヤノン（アネルバとトッキを含む）は引き続き市場をリードすると予想されており、売上高は前年比9%増、2025年には12%の市場シェアを獲得すると予測されています。アプライドマテリアルズは市場シェアが9%に若干低下するものの、売上高では引き続き第2位のディスプレイ装置メーカーの地位を維持すると予測されています。ニコンも市場シェアを低下させ、売上高は前年比22%減少すると予測されています。

Sunic、 Nissin、 Screen、 Viatron、Suzhou Xindaなどは、市場を上回る成長を遂げ、既存企業から急速にシェアを奪っている企業です。上位20社のうち、日本企業が8社、韓国企業が7社、中国企業が4社、米国企業が1社です。

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