矢野経済研究所（東京都中野区）は10日、ことしの世界での車載ディスプレイ（純正品）出荷量は前期比3.7％増の2億602万枚になるとの予測を公表した。同9.0％増の1億9864万枚と、出荷量を伸ばした24年の反動で減速傾向となる。トランプ関税の影響もあり、世界自動車販売台数の見通しに大きな期待ができず、自動車マーケットの動向と連動する形で車載ディスプレイも大幅な成長は見込みにくいとしている。
同社によると、中国や欧州市場でEV（電気自動車）の販売台数が大きく伸びず、踊り場状態が続いており、生産した車載ディスプレイの在庫が世界的に余っている状況にある。
車載ディスプレイの傾向としては、独立型パッセンジャーディスプレイ（助手席側ディスプレイ）や、CID（センターインフォメーションディスプレイ）とパッセンジャーディスプレイの一体型の大画面ディスプレイを採用するケースが増えている。
EU市場では、パッセンジャーディスプレイの搭載が標準規格に近い位置づけに進む見通しとなっているが、現状では法律的な義務付けはなく、高級車を中心に一部の採用が始まっている状況となっている。
また、これまで車載ディスプレイの出荷量は自動車1台あたり複数のパネルが搭載されるため、常に自動車生産台数の成長率を上回ってきたが、25年以降は車載ディスプレイの出荷量の伸びは自動車生産台数の成長率に近づくと予測した 。
近年、メーカーの車載ディスプレイの搭載に対する考え方が変化し、車載ディスプレイの大型化はさらに進み、ミドルクラスの車種でも部材コストを抑えるため、10インチ以上のディスプレイを2枚以上搭載するようになってきた。
同社は「26年以降も車載ディスプレイの大型化が進み、搭載枚数の増加による大幅な成長は期待できない」としながらも、「さまざまな機能が追加されたディスプレイやディスプレイ自体の性能アップによって、車載ディスプレイ1枚あたりの単価は確実に上がっている」としている。
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