January 28, 2026
有機ELパネル最安値 10～12月大口 配信普及でテレビ不振
有機ELテレビに使うパネルの取引で最安値の更新が続いている。指標品の大口取引価格は2025年10～12月期に6四半期連続の下落で決着した。動画配信サービス普及の影響や高価格が敬遠されたことで、有機ELテレビの需要が振るわない。市場ではソニーグループのテレビ事業の再編も有機ELパネル価格の長期的な下落圧力になるとの見方がある。
有機ELパネルの大口取引価格は売り手のパネルメーカーと、買い手のテレビメーカーが四半期ごとに交渉で決める。
有機ELパネルの25年10～12月期の価格は、流通量の多い55型品が前四半期比で3ドル（1%）安の1枚387ドル前後で決着した。前四半期比での下落は6四半期連続。大型の65型品は前四半期比5ドル（1%）安の570ドル前後と、7四半期連続で値下がりした。
最終製品である有機ELテレビの販売が低迷している。電子情報技術産業協会（JEITA）によると、日本国内の25年の有機ELテレビの出荷台数は28万9000台と前年に比べ36%減少した。「動画配信サービスの普及の影響が大きい」（家電量販店）とされ、若年層を中心にテレビ離れが進んでいる。
総務省が24年に実施した調査によると、リアルタイムのテレビの平日視聴時間は、20代が52分、30代が80分で、それぞれインターネットの利用時間の5分の1、3分の1程度にとどまった。
有機ELテレビは明暗の際立つ映像を楽しめるものの、液晶テレビと比べ割高なため需要が振るわない。大型液晶テレビや、微細な発光ダイオード（LED）を敷き詰めた「ミニLED」テレビが普及し、視聴者の選択肢が増えている影響もある。
BCN総研によると、日本全国の主要な家電量販店などにおける55型の有機ELテレビの平均価格は、18年1月から3割超下落。25年12月時点で19万4600円となった。それでも同サイズの液晶テレビ（12万4400円）と比べて6割近く高い。
ソニーGは20日、テレビ事業を分離し、中国のテレビ大手のTCLグループと合弁会社を設立すると発表した。調査会社カウンターポイントリサーチによると、25年のソニーの有機ELテレビの出荷台数はミニLEDテレビを上回る。
今後は「ソニーがTCLのミニLEDテレビのエコシステム（経済圏）を取り込み、低価格でバックライトを調達する可能性がある」（カウンターポイントリサーチの田村喜男日本代表）。ミニLEDテレビに力を入れるようになれば「有機ELパネルの需要が鈍りパネル価格は長期的に下落しそうだ」（同）との指摘がある。
一方、液晶テレビに使うパネルの価格は、パネルメーカーとテレビメーカーの月ごとの交渉で、12月は横ばいで決着した。
大型品の指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）は1枚116ドル前後。小型品で指標となるTFT32型オープンセルは32ドル前後だった。パネルメーカーの増産を受け2カ月連続で値下がりしていたが、下落に歯止めがかかった。
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