February 24, 2026
テレビ用の液晶パネル価格、10カ月ぶり上昇 サッカーW杯に需要
液晶テレビの主要部材に使うパネルの価格が10カ月ぶりに上昇に転じた。1月の指標品の大口取引価格は前月に比べ1%上がった。6月に開幕するサッカーワールドカップ（W杯）北中米大会まで4カ月を切った。観戦需要を見越し、テレビメーカーがパネルなど部材調達を急いでいる。
液晶パネルの大口取引価格は、売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決める。25年はトランプ米政権による関税引き上げに備えた米国向けのテレビの前倒し出荷の反動などがあり、パネル市況も軟調な地合いが目立っていた。
26年1月は大型品の指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）が、前月に比べ1ドル（1%）高い1枚117ドル前後で決着した。小型品で指標となるTFT32型オープンセルは1ドル（3%）高い33ドル前後。いずれも上昇は10カ月ぶりとなる。
大型のテレビ画面でW杯の試合を観戦したいという需要が欧米などのサッカー人気国で強まる。消費者の製品購入は開幕直前の場合も多く、数カ月の製造期間を踏まえ早期に部材を確保したいというテレビメーカーの需要は強い。調査会社カウンターポイントリサーチの田村喜男日本代表は「W杯商戦に備えて、2月の液晶パネルの工場稼働率と価格は上昇しそうだ」と指摘する。
2月の中国の春節（旧正月）休暇もパネル価格上昇の背景にある。カウンターポイントリサーチによると、1月の世界のテレビ向け液晶パネルの工場稼働率は85%にのぼった。2月は中国で工場稼働率が低下するとの懸念から、1月は先回り買いが増えたようだ。
半導体メモリーであるDRAMの不足も背景だ。DRAMメーカーがデータセンターに置く人工知能（AI）サーバー向けのメモリー生産にシフトしたあおりで、テレビなどに使うDRAMが不足。テレビメーカーがDRAMの確保を急ぐ過程で、パネルも前倒しで調達する傾向が出てパネル相場の上昇の一因となったようだ。
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