オムディア：2025年第2四半期の中小型ディスプレイの出荷台数は、在庫調整により10％減少する見通し

オムディアが四半期ごとに公表している中小型ディスプレイ市場トラッカーの最新の分析によると、2025年第2四半期の出荷台数は前四半期比（QoQ）で10%、前年同期比（YoY）で6%減少することが見込まれています。この減少は、中小型ディスプレイを採用するデバイスメーカー、特にスマートウォッチとスマートフォンメーカーにおける事業調整および在庫調整が要因です。

関税リスクにより、これらのメーカーは2024年第4四半期から2025年第1四半期にかけてパネル在庫の積極的な積み上げを図りました。
しかし、2025年第2四半期に関税懸念が緩和されたことから、デバイスメーカーの調達計画はより慎重なものとなり、その結果パネルの出荷台数の減少が見込まれています。

テレビ用の有機ELパネル、価格下落止まらず 液晶は上昇

テレビに使われる有機ELパネルの価格下落に歯止めがかからない。1〜3月期の大口取引価格は流通量の多い55型品で3四半期連続の下落となった。一方、液晶パネルは1〜3月に値上がりした。世界的な物価高のなかで、相対的な価格の高さなどを背景に有機ELテレビの需要は弱く、パネルメーカーは値下げを迫られている。

大口取引価格は売り手のパネルメーカーと、買い手のテレビメーカーが交渉で決める。有機ELパネルは四半期ごと、液晶は月ごとの価格が目安となる。

有機ELパネルの1〜3月期の価格は、流通量の多い55型品が前四半期比で4ドル（1%）安の1枚400ドル前後だった。3四半期連続で下落した。大型の65型品も前四半期比10ドル（2%）安の595ドル前後と、4四半期連続の値下がりで決着した。

液晶パネル価格､8カ月ぶり上昇 米関税発動前に駆け込み

テレビ用液晶パネルの大口取引価格が2024年5月以来、8カ月ぶりに上昇に転じた。トランプ米政権の関税引き上げを控えた駆け込み出荷を背景に、パネルメーカーと需要家による指標品の25年1月価格の交渉は前月に比べ2〜3%の上昇で決着した。市場関係者の間では、今後数カ月間にわたりパネル価格が上昇するとの見方が多い。

大口取引価格は、売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決める。

1月は大型品の指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）が24年12月に比べ2ドル（2%）高い1枚127ドル前後。小型品で指標となるTFT32型オープンセルは1ドル（3%）高い36ドル前後。いずれも直近は横ばい基調だったが、8カ月ぶりに上昇した。

TVパネル価格､液晶に中国･米国需要の恩恵 有機ELと差

テレビの主要部材であるパネルの市況回復に、液晶と有機ELで温度差が生じている。

中国の補助金支給策やトランプ米政権の関税引き上げを控えた駆け込み出荷を追い風に、液晶パネルの大口取引価格は下げ止まってきた。

一方、世界で物価高と消費者の節約志向が進むなかで、相対的に高い有機ELパネルは風に乗れず、下落基調が続く。

TV用パネル下落鮮明 液晶2%安 有機EL 1%安

テレビ用パネルの大口取引価格が軟調だ。流通量の多い55型でみると、液晶パネルが3カ月連続で下落し、有機ELパネルも6四半期ぶりに値下がりした。

中国を中心にテレビ販売が振るわず、在庫を抱えるテレビメーカーがパネル調達を抑えている。

物価高で安価なテレビへの関心が高まり、パネル価格が抑えられている面もある。 大口取引価格は売り手のパネルメーカーと、買い手のテレビメーカーが交渉で決められている。

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テレビ用液晶パネル、2カ月連続で下落 8月大口

テレビ用液晶パネルの8月の大口取引価格は大型の指標品が前月比2%安く、2カ月連続で下落した。個人消費が停滞する中国を中心にテレビ販売が伸びず、在庫が膨らんだテレビメーカーの購買が弱まっている。

大口取引価格は売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決める。

8月の大口取引価格は大型品の指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）が1枚128ドル前後と、前月比3ドル（2%）下落した。

小型品で指標となるTFT32型オープンセルは1枚36ドル前後。前月比1ドル（3%）安い。いずれも2カ月連続で下落した。

ディスプレイデバイス市場、29年に18兆4974億円へ

富士キメラ総研は2024年8月、ディスプレイデバイスと関連部材の世界市場を調査し、2029年までの市場予測を発表した。ディスプレイデバイスの市場規模は、2023年の15兆6126億円に対し、2029年は18兆4974億円に達する見通しである。こうした中で今後は、IT機器向けや車載モニターに向けた「AMOLED」が市場規模を拡大するとみている。

　今回の調査は、「a-Si TFT LCD」や「AMOLED」「マイクロLEDディスプレイ」といったディスプレイデバイス12品目および、「ガラス基板」「フレキシブルガラス」「配向膜材料」などの関連部材25品目を対象とした。調査期間は2024年4～7月。

　ディスプレイデバイスの出荷数量は2023年に減少した。TVやPCモニター、ノートPCなど応用機器の市場低迷によるものである。ただ、金額ベースでみるとTVパネル大型化などにより、2022年比0.4％増となった。

テレビ用液晶パネル価格7カ月ぶり下落 中国で販売不振

テレビ用液晶パネルの市況が悪化している。7月の大口取引価格は大型の指標品が前月比1%安く、7カ月ぶりに下落した。個人消費が停滞する中国を中心にテレビ販売が伸びず、在庫が膨らんだテレビメーカーが調達を抑制している。年末商戦の需要期を前に、パネルメーカーは生産調整に入ったようだ。

大口取引価格は売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決める。

7月の大口取引価格は大型品の指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）が1枚131ドル前後と、前月比1ドル（1%）下落した。前月比での値下がりは2023年12月以来、7カ月ぶりだ。

小型品で指標となるTFT32型オープンセルは1枚37ドル前後。前月比1ドル（3%）安く、55型と同様に7カ月ぶりに下落した。

大型TV用液晶パネル、五輪向け増 5月大口4カ月連続高

大型テレビ用液晶パネルの5月の大口取引価格は指標品で前月比2%高となった。値上がりは4カ月連続だ。中国の大型商戦や国際スポーツイベントの観戦需要の増加をにらんでテレビメーカーが調達を増やしたことが、価格を押し上げた。

テレビ用液晶パネルの大口取引価格は売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決めている。

大型テレビ向けで指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）の5月価格は1枚132ドル前後だ。前月と比べて2ドル（2%）高い。値上がりは4カ月連続となる。

【台湾報道】パネル需要回復が顕著 主要各社24年Q2黒字転換へ 識者が見通し

台湾の通信社『中央社』によると、調査会社オムディア（Omdia）の謝勤益シニアリサーチディレクターは同日、台北で開いたシンポジウムで、24年に入ってパネル産業は需要の顕著な回復が見られるとし、パネル主要各社がいずれも同年第2四半期（4〜6月）に黒字転換を実現するとの見方を示した。

パネル価格について、同第3四半期（7〜9月）がピークになるとの認識を示した。

テレビ用液晶パネル2%高、パリ五輪商戦控え 2月大口

テレビ用液晶パネルの指標品の2月の大口取引価格が前月比2%高と5カ月ぶりに上昇した。7〜9月に開かれるパリ五輪・パラリンピックでの観戦需要に向け、テレビメーカーが液晶パネルの調達を増やした。

大口取引価格は売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決める。

2月は大型品の指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）が前月比2ドル（2%）高い1枚124ドル前後。前年同月比では36ドル（41%）高い。

有機ELパネルの市況低迷 3四半期横ばい、TV販売鈍く

テレビ用有機ELパネルの市況が停滞している。指標品の大口取引価格は2023年10〜12月期まで3四半期連続で横ばいとなった。高額商品である有機ELテレビは世界的な物価高の影響で販売が鈍い。大手パネルメーカーは生産を絞り、値下がりを食い止めている。
テレビ販売の速やかな回復は見込めず、市況の低迷が続きそうだ。

有機ELテレビは液晶テレビよりも値段が高く、先進国が集まる欧米が2大需要地とされる。主要部品である有機ELパネルの大口取引価格は、売り手となるアジアの大手パネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが四半期ごとに決める。
23年10〜12月期は、流通量が多い55型品が1枚412ドル前後。3四半期連続で横ばいとなった。前年同期比では1%安い。

世界の薄型テレビ・スマートフォン・パソコン 2023年9月の販売動向・今後の予測

GfK Japan (東京：中野区) は、世界主要約60ヶ国における小売店販売実績データ等をもとに、世界市場規模相当に拡大推計した2023年9月の薄型テレビ・スマートフォン・パソコンの販売動向及び予測を2023年12月7日に公表した。

・薄型テレビ＊
2023年9月の薄型テレビ販売数量は前年比5.3%減だった。7‐9月合計では前年比2.5%下落で、4-6月の横ばいから悪化した。物価高や消費弱さの影響が根深いことに加え、これまでのパネル価格上昇によってテレビ価格が前月比で上がる動きが目立つ点もマイナス要素だ。
10‐12月は重要な商戦期だが、全般的に昨年を下回る傾向で、2023年の販売数量は前年比3.3％減を予測している。2024年に入っても弱さを引きずる想定で、現時点で2023年の弱いベースからの微増を予測している。

※ 薄型テレビ：液晶テレビと有機ELディスプレイ搭載テレビの合計

テレビ販売、世界で不振 大型液晶価格1年2カ月ぶり下落

テレビ用液晶パネルの市況が悪化している。11月の大口取引価格は大型の指標品が前月比2%安く、1年2カ月ぶりに下落した。個人消費の停滞で世界的にテレビ販売が伸びず、在庫が膨らんだテレビメーカーが調達を抑制している。パネルメーカーは早くも生産調整に入ったようだ。

大口取引価格は売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決める。
11月の大口取引価格は大型品の指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）が1枚125ドル前後。前月比2ドル（2%）安く、2022年9月以来、1年2カ月ぶりに値下がりした。前年同月比では39ドル（45%）高い。

小型液晶パネル3%安 10月大口、テレビ販売鈍く調達減

テレビ用液晶パネルの相場が弱含んでいる。10月の大口取引価格は小型の指標品が前月比3%安となった。下落は2022年9月以来、1年1カ月ぶり。長引く物価高を背景にテレビ販売が振るわず、在庫を抱えるテレビメーカーが調達を抑制した。大型品にも先安観が台頭している。

大口取引価格は売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決める。
10月の大口取引価格は、小型品の指標となるTFT32型オープンセル（バックライトがついていない半製品）が1枚37ドル前後。前月比1ドル（3%）安く、1年1カ月ぶりに下落した。前年同月比では10ドル（37%）高い。

液晶パネル価格上昇に陰り 9月大口、小型品は横ばい

テレビ用液晶パネルの大口取引価格の上昇に陰りがでてきた。9月は大型品が前月比1%高にとどまり、小型品は横ばいだった。
テレビメーカーの在庫が積み上がり、年末商戦へ向けた購買が衰えた。市場では年内に価格の下落局面に入るとの見方が出ている。

大口取引価格は売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが毎月決める。

大型品の指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）は、9月の価格が1枚127ドル前後と前月比1ドル（1%）高い。8カ月連続の値上がりだが、上げ幅は縮小した。

液晶パネル価格、23年Q4の暴落なし 台湾アナリスト指摘

台湾の通信社『中央社』（2023年9月16日付）によると、調査会社IDC台湾のシニアアナリスト鎮健助氏は同日、パネル産業の今後の見通しに言及した。

パネルの需要が予想に届かなかったため、パネル価格の上昇が最近になって鈍化する兆しがあり、23年第4四半期（10〜12月）には下落する恐れもあるが、台湾系パネル業者は既に生産能力を厳しく制御していることから、中国系企業も生産能力をコントロールするならば、価格の暴落はないとの見方を示した。

世界の薄型テレビ・スマートフォン・パソコン 2023年6月の販売動向・今後の予測

GfK Japanは、世界主要約60ヶ国における小売店販売実績データ等をもとに、世界市場規模相当に拡大推計した2023年6月の薄型テレビ・スマートフォン・パソコンの販売動向及び予測を2023年9月7日に公表した。

・薄型テレビ※

2023年6月の薄型テレビ販売数量は前年比5.1%減だった。4‐6月合計は前年比横ばいで1‐3月の4.9%減から改善したが、市況の見方は以前より弱くなっている。これまで在庫セールで需要の弱さを補ってきた地域もあったが、在庫の消化が進みそれも下火となってきた。またテレビ用液晶パネル価格の上昇でテレビの値下げ余地は縮小してきている。TVの購買意欲が低いなかで需要を喚起する要素が乏しいことも考慮し、2023年の販売数量は現在のところ前年比2.7%減を予測している。　

※ 薄型テレビ：液晶テレビと有機ELディスプレイ搭載テレビの合計

【自動翻訳記事】2023年8月の液晶テレビパネル価格予測と変動追跡

2023年8月の液晶テレビパネル価格推移

7 月、世界の LCD TV パネルの価格は、何の驚きもなく急激に上昇し続けました。85インチの平均価格は20ドル上昇、65インチと75インチはそれぞれ8ドルと10ドル上昇、50インチと55インチは6～8ドル上昇、32インチと43インチはそれぞれ2ドルと3ドル上昇した。

核となる視点

基幹工業製品であるテレビ用パネルは、7 月の市場取引で激しい取引はありませんでした。パネルメーカーからの強い見積りや市場の強気ムードの影響を受け、買い手は不利な状況が続き、冷静に高値で注文・決済を行った。

【自動翻訳記事】テレビパネルは 8 月に毎月 3.7% 上昇、ノートパソコンのほとんどのサイズは横ばい

調査機関トレンドフォースは本日、8月下半期のパネル相場を発表、テレビパネルは7月比3.7～5.6％上昇、液晶モニターパネルは0.2％上昇、横ばいとなった。 、14インチは0.4％上昇しました。

トレンドフォース・リサーチの副ゼネラルマネジャー、ファン・ボユ氏は、「8月に入ってから、テレビブランドの顧客ニーズについて市場ではさまざまな見方があり、第3四半期の購入勢いは依然として約7％増加しているものの、第3四半期に比べると低下している」と指摘した。 7月の推計値。

Fan Boyu氏は、パネルメーカーは依然として需要に応じて生産する戦略を堅持しており、テレビパネルの稼働率を調整しているほか、他の用途向けの大型パネルの増加傾向は明らかではないため、パネルメーカーは引き続き努力する必要があると述べた。テレビパネルの価格を積極的につり上げます。このため、テレビパネル価格は8月も依然として強い上昇傾向を維持した。

【自動翻訳記事-中国】ディスプレイの価格上昇：カラーテレビとLED大画面の次に誰がいるでしょうか？

2023年半ばに入ると、ディスプレイ業界では「618プロモーション」が行われるが、多くの企業はこの機会を利用して家庭用および商業小売市場で「ギャンブル」をしたいと考えているが、この一連のプロモーションは勢いを止めていない。

カラー テレビ製品と大型 LED スクリーンがディスプレイ業界チェーンの価格上昇の先兵になりつつあることに気づきました。プロジェクション分野における LCD の価格戦争も沈静化しており、ビジネス教育およびエンジニアリング市場の価格は全般的に上昇傾向にあります。LCD によって市場規模が抑えられている人気の DLP マイクロプロジェクション製品のみが依然として「価格」に固執しています。 LCD、LEDダイレクトディスプレイ、プロジェクションの3大ディスプレイ技術ラインが「値上げ期待」を形成していると言えます！

テレビ用液晶パネル7%高 5月大口、中国商戦で調達増

テレビ用液晶パネルの大口取引価格が大型、小型ともに上がった。5月の価格は前月に比べ大型品が7%高、小型品が3%高となった。中国の商戦に向けてテレビメーカーが購買意欲を強め、価格上昇につながった。
大口取引価格は売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決める。

大型品の指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）は、5月の価格が1枚106ドル前後と前月比7ドル（7%）高い。値上がりは4カ月連続で2022年4月以来の100ドル超えとなった。 小型品の指標となるTFT32型オープンセルも1枚33ドル前後と前月比1ドル（3%）高く、3カ月連続で値上がりした。22年5月以来12カ月ぶりの高値となった。

中国製太陽電池モジュールの価格が暴落している

ダウ・ジョーンズ傘下のエネルギー関連調査会社「OPIS」が、中国での太陽電池モジュール価格暴落を報告しています。価格の下落には太陽電池モジュールの供給過剰が影響していると指摘されており、下落傾向が今後も続く可能性が示唆されています。

 グラフは太陽電池の材料となるポリシリコンの価格推移を示しています。ポリシリコンの価格は2023年3月以降に下落し続けており、2023年3月時点の価格は1kg当たり約220元(約4400円)でしたが、2023年6月13日には1kg当たり78元(約1554円)まで下落しました。

従業員に「汗水垂らして一生懸命仕事しろ！」は間違い!? 「コスト削減」のため大量生産すると“大損”してしまうワケ【公認会計士が解説】

経営者・ビジネスマンにとって「会社の数字を意識して動けるか」は非常に重要です。

今までにない製品が世に出たとき、最初の頃は非常に高価であることが普通です。たとえば、今では当たり前になった液晶テレビも、出始めの頃は非常に高く、なかなか手が出なかったものです。

 当時に比べれば、液晶テレビも大分安くなりました。その理由としてよく言われるのが、液晶テレビが普及し大量生産されるようになったので、コストが下がったという説明です。

大量生産されると、なぜコストが下がるのでしょうか？　そして、本当にコストは下がっているのでしょうか？ 大量生産によってコストが下がる理由は、費用を「変動費」と「固定費」に分けることによって初めて理解できます。

 次のケースを考えてみてください。

TV用液晶パネル一段高 在庫減でメーカー強気の値上げ

テレビ用液晶パネルの大口取引価格が一段と上がった。4月分は前月に比べ3〜8%高い。減産による過剰在庫の解消を背景に、パネルメーカーが強気の価格交渉を進めた。中国の調達増を受けてパネル工場の稼働率も上がっており、供給増による上昇の鈍化を見込む声もある。

大口取引価格は売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決める。 大型品の指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）は、4月の価格が1枚99㌦前後と前月比7㌦（8%）高い。

値上がりは3カ月連続で、2022年4月以来、12カ月ぶりの高値をつけた。
小型品で指標となるTFT32型オープンセルも1枚32㌦前後と前月比1㌦（3%）高く、22年5月以来11カ月ぶりの高値となった。値上がりは2カ月連続だ。

テレビ用液晶パネル全面高 3月、在庫調整進み調達増

テレビ用液晶パネルの大口取引価格が全面的に上がった。3月分は大型品で前月比5%高く、小型品も同3%高い。1年近く続いた在庫調整で、市中在庫はおおむね適正水準となった。中国のテレビメーカーが6月の商戦に向けて液晶パネルを積極的に調達した。韓国メーカーも調達を増やすとの観測があり、市場では今後も底堅い値動きが続くとの見方が多い。

 大口取引価格は売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決める。 3月の大口取引価格は、大型品の指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）が1枚92ドル前後。前月比4ドル（5%）上がり、2022年5月の同96ドル前後以来、10カ月ぶりの高値をつけた。

値上がりは2カ月連続。

前年同月比では15ドル（14%）安い。 小型品で指標となるTFT32型オープンセルは1枚31ドル前後。前月比1ドル（3%）高く、55型品と同様に10カ月ぶりの高値となった。

値上がりは4カ月ぶり。前年同月比では8ドル（21%）安い。 需要の持ち直しが大口取引価格を押し上げた。

TV用大型液晶2%高 2月大口、小型は横ばい

テレビ用液晶パネルの2月の大口取引価格は、大型品で指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）が1枚88ドル前後と前月から2ドル（2%）上昇した。値上がりは3カ月ぶり。大型品は需要家の在庫調整が進み、引き合いが戻った。余剰感が残る小型品は横ばいとなり、値動きにはばらつきがあった。

大口取引価格は売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決める。大型品のTFT55型オープンセルは2022年6月（同90ドル前後）以来8カ月ぶりとなる高値水準に上がった。一方、小型品のTFT32型オープンセルは前月と同値の1枚30ドル前後にとどまった。横ばいは3カ月連続。

大河原克行のNewsInsight 第200回 AV&IT市場は2023年に底を打つ？ 2027年まで上昇続く機器も - JEITA「黒本」報告から

一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）AVC部会は、「AV&IT機器世界需要動向～2027年までの世界需要展望～」を発行し、その内容について説明した。

同調査は、1991年から実施しており、今回で33回目となる。レポートの表紙が黒いことから、「黒本」と呼ばれており、同協会AVC部会をはじめとした関連事業委員会の参加会社を対象としたアンケートやヒアリング調査によって、11品目の需要動向をまとめている。

調査には富士キメラ総研が協力している。

3月テレビ用パネル価格、全面上昇へ

市場調査会社、集邦科技（トレンドフォース）が20日発表したレポートによると、3月のテレビ（TV）向け液晶パネル価格は32～55インチで3～5％上昇、65インチは7～9％上昇する予測だ。

中国のテレビブランドが早くも2月に、毎年6月18日前後に開催される電子商取引（EC）サイトの「618セール」向けの在庫を積み増し始め、一部テレビメーカーがパネルの値上げを受け入れている。

横ばいが続いていたテレビ向けパネル価格は、3月に全面的に上昇し、需要期の下半期（7～12月）までに直接経費水準まで回復すると予測した。21日付工商時報などが報じた。

トレンドフォースによると、2月のオファー価格は、▽32インチ、29米ドル、▽43インチ、50米ドル、▽55インチ、83米ドル、▽65インチ、110米ドル──と、11月から横ばいが続いている。

TV用液晶パネルの1月大口向け、2カ月連続で横ばい

テレビ用液晶パネルの1月の大口取引価格は大型品、小型品ともに前月から横ばいだった。横ばいは2カ月連続。主力の中国市場は年末商戦でテレビ販売が振るわず、テレビメーカーの調達意欲が弱い。一方のパネルメーカーは生産調整として、生産ラインの稼働率を落とした。過度な余剰感は後退しているものの、市中の在庫調整が続いている。

大口取引価格は売り手であるアジアのパネルメーカーと、買い手である国内外のテレビメーカーが月ごとに決める。1月は大型品で指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）が1枚86ドル前後。小型品のTFT32型オープンセルは1枚30ドル前後。いずれも前月と同値となった。

大画面「有機ELテレビ」7万円台に大幅値下がり再び、一気に手の届く価格帯に

液晶テレビよりも画質が良く、本体も極薄の「有機ELテレビ」がまたしても大きく値下がりしました。

 キレイな映像に加えてド迫力の立体音響も楽しめるため、春からの新生活に向けて今のうちに手に入れておくのも良さそうです。

詳細は以下から。 まず見てもらいたいのが、2021年7月に発売された4K有機ELテレビ「OLED48A1PJA（LGエレクトロニクス製）」。

液晶パネル価格は横ばい

液晶パネルの2022年12月の大口取引価格は、大型品で指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）が1枚86ドル前後。小型品のTFT32型オープンセルは1枚30ドル前後。いずれも前月から横ばいだ。主要需要国である中国などの減速が響いた。9月に最安値をつけた後、10、11月と上昇していた。

JEITA、電子情報産業の世界生産見通しを発表 2023年は世界生産額は前年比3%増、国内生産額は前年比2%増の見込み

一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）は電子情報産業の世界生産見通しを発表した。2023年は世界生産額は前年比3%増、国内生産額は前年比2%増の見込み。

 一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）は12月15日、電子情報産業の世界生産見通しを発表した。

　本調査は2007年より継続して実施しているもので、世界の電子情報産業の生産規模をデータにより明確にするとともに、世界における日系企業の位置付けを把握することを目的として、会員各社を対象としたアンケート調査の結果を取りまとめて推計。 　

電子情報産業の2022年の世界生産額は、対前年比1%増となる3兆4368億ドルが見込まれている。巣ごもり需要の反動減や消費の減速によって電子機器ならびに電子部品・デバイスはマイナスとなった一方、自動車・産業部門を中心としたデジタル化の進展やデータ利活用の高度化・自動化によるソリューションサービスの好調が下支えとなり微増を堅持する見込みとなった。

2023年のディスプレイ市場は前年比2％増、本格的な回復は2024年に Omdia予測

Omdiaは11月29日、メディア向けに2022年のディスプレイ市場動向ならびに今後の展望についての説明会を開催。2022年は低調に推移するものの、2023年には前年比2％増とやや回復し、2024年に本格的な回復となるとの予測を公開した。

 2022年のFPD(フラットパネルディスプレイ)市場は、年初からパネル価格の下落が続いてきたこともあり、中国のディスプレイパネルメーカーを中心に工場の稼働率を下げ、価格の押し上げを図る動きを見せるようになっていた。

供給量の減少と需要の増加を狙ったもので、10月以降わずかながらパネル価格は上昇に転じたという。

テレビ用液晶4%高 11月大口、在庫調整が進展

テレビ用液晶パネルの大口取引価格が2カ月連続で上昇した。大型品で指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）の11月価格は1枚86ドル前後。前月と比べて3ドル（4%）高い。液晶パネルの在庫調整をおおむね終えたテレビメーカーが再び調達に動いた。

大口取引価格は、売り手となる中国や韓国、台湾のパネルメーカーと買い手となる国内外のテレビメーカーが毎月決める。小型品のTFT32型オープンセルは1枚30ドル前後と前月から3ドル（11%）上がった。
55型は7月（同87ドル前後）以来4カ月ぶり、32型は5月（同34ドル前後）以来6カ月ぶりの高値となった。

テレビ販売の減退を受けてサプライチェーン（供給網）全体で在庫が積み上がったことから、売り手となるパネルメーカーは5月後半から液晶パネルを減産してきた。

Omdiaの調査が2023年のディスプレイ需要回復を予測

Omdiaの最新ディスプレイ長期需要予測調査によると、2023年のディスプレイのエリア需要は前年比6.2％の伸びが見込まれている。インフレが和らぎ、金利引き上げが鈍化するにつれ、需要の落ち込みは底を打ち、それにより2023年下半期までの需要正常化に向けた回復の道が開けてきた。

2022年のディスプレイ需要は通常の水準を下回るとともに、COVID19（新型コロナウイルス感染症）の影響を回避したとみられる。世界的なインフレやサプライチェーンの混乱、原材料コストの上昇によるエネルギー危機と連動して需要は急激に減少し、前年比6.9％減となっている。2022年通年ではフラットパネルディスプレイ史上初めて、エリア需要がマイナス成長を記録する年となるだろう。

しかし、Omdiaのディスプレイ調査部門の上級主任アナリストRicky Park氏によると、世界的なインフレが鈍化し、経済が底を打っているという兆候が見られれば、「1年以上にわたって下落してきたパネル価格と小売価格は消費者心理を刺激し、とりわけ価格が急低下してきた超大型テレビ需要の回復速度が顕著となる可能性がある。これがエリア需要の急速な回復へと導くだろう」としている。

中国がテレビ格安時代に突入したワケ

【東方新報】「今、テレビは本当に格安。このテレビ、以前は899元（約1万8334円）だったけれど、今ならはほとんど半額」そう話す女性は、最近、愛用のアイパッド（iPad）の液晶画面を割ってしまった。修理しようと思ったら50元（約1019円）かかると言われた。彼女は修理する代わりに「小米科技（シャオミ、Xiaomi）」製の32インチのテレビを買った。

「テレビのほうがiPadより安いし、画面も大きいし」 　

中国ではテレビの価格低迷が続いている。価格が下がった直接的な理由の一つは、昨年の下半期以来、製造コストの6割を占めるという液晶パネルの価格が下落したこと。世界的なインフレ、ウクライナ情勢などの影響で需要が減ったためだ。 　
製造コストの低下に加え、メーカーは価格競争に乗り出した。結果として自分の首を絞めてしまったようだ。テレビは、今、過去最も安い水準だという。

テレビ用液晶下げ止まり 生産調整で過剰在庫減る

テレビ用液晶パネルの値下がりが止まった。10月の大口取引価格は指標品で前月比1%高となった。値上がりは1年4カ月ぶり。パネルメーカーの生産調整で、サプライチェーン（供給網）全体で積み上がっていた過剰な在庫が減りつつある。

 大口取引価格は、売り手となる中国や韓国、台湾のパネルメーカーと買い手となる国内外のテレビメーカーが毎月決める。

大型テレビ向けで指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）の10月価格は1枚83ドル前後。前月と比べて1ドル（1%）高い。前年同月比ではなお67ドル（45%）安いものの、2021年6月以来の値上がりとなった。

パナソニックが国内向け家電製品の値上げ発表 洗濯機や炊飯器、オーラルケアなど2～50％増

パナソニックは11月から、国内向けの家電製品について値上げすると発表した。価格改定率は約2～50％増。
　同社はホームページで、原材料費、製造・物流コストなどの継続的な高騰による外部環境悪化が続く中、コスト削減を続け商品供給に努めてきたが、内部努力だけではその影響を吸収しきれない状況となっていると説明。11月1日から国内向け家電製品の一部について、出荷価格を改定するとしている。

液晶13カ月連続値下がり 8月大口、テレビ用3%安

テレビ向けの液晶パネルでも値下がりが続く。8月の大口取引価格は、大型テレビ向けの指標品が前月比3%安く、13カ月連続で下落した。テレビ販売の縮小でサプライチェーン（供給網）全体で在庫を抱えている。

大口取引価格は中国や韓国、台湾のパネルメーカーと国内外のテレビメーカーが毎月決める。大型テレビ向けのTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）は1枚84ドル前後と、7月比3ドル（3%）安い。

[更新] 液晶パネル価格・推移トレンド (LCD Panel Price Trend)

[更新情報] 

(2022年8月)
液晶パネルの値下がりが続いている。先月の大口取引価格は小型テレビ向けが前月比4%安く最安値となった模様。
世界的なインフレなどによる景気の減速でテレビの販売が鈍化するとの懸念が強く、テレビメーカーの調達意欲が引き続き弱い。

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家電、値上げ続々 パナは８月１日から最大２割

値上げの波が家電製品にも広がっている。パナソニックホールディングス（ＨＤ）は８月１日から冷蔵庫などの出荷価格を最大で約２割値上げする。銅やアルミなどの原材料高騰や半導体不足が長期化し、企業努力だけでは生産コスト増を吸収しきれず、価格転嫁に踏み切った。
すでに日立製作所なども家電を値上げ。小売価格に波及してくる可能性がある。業界関係者は「これまで電機メーカーが白家電の値上げを発表することはあまりなかった。それぐらい異例の状況ということだ」と危機感をあらわにしている。

パナソニックＨＤによると、８月から値上げするのは冷蔵庫や食洗器、電気カーペットなど約８０製品で、値上げ幅は約３～２３％になる。炊飯器や掃除機、ドライヤー、オーディオ製品なども９月以降に順次値上げする。

液晶パネル、小型テレビ向け最安値 在庫になお過剰感

液晶パネルの値下がりが続いている。6月の大口取引価格は小型テレビ向けが前月比15%安く、最安値となった。世界的なインフレなどによる景気の減速でテレビの販売が鈍化するとの懸念が強く、テレビメーカーの調達意欲が弱い。パネルメーカーの生産は増えているとみられ、在庫にはなお過剰感が強い。

大口取引価格は中国や韓国、台湾のパネルメーカーと国内外のテレビメーカーが毎月決める。小型テレビ向けで指標となるTFT32型オープンセル（バックライトがついていない半製品）の6月価格は1枚29ドル前後。5月比で5ドル（15%）安く、2019年10～12月につけた同32ドル前後を下回り最安値となった。

【自動翻訳記事】LCDパネルは、過去10年間で最大の生産削減、BOE、Huike、TCLHuaxingなど

サムスンの購入停止は8月まで延長され、ピーク需要シーズンは強くなく、世界のパネル業界の稼働率は10年で新たな最低水準に達しました。

７月１１日、サムスン電子が調達停止を８月に延長したというニュースが広まった。RUNTOのCOOであるWangYuhong氏は、Samsungが調達の停止を延長したのは事実だとFirstFinancialReporterに語った。チャイナビジネスニュースの記者がサムスンチャイナの人に確認を求めたところ、相手方は現在公式情報はないとのことでした。

Wang Yuhong氏は、Samsungが今年数回パネルの発注書を削減したと語った。今年の前半、SamsungElectronicsはSamsungDisplay（SDC）からパネル在庫を予約しましたが、市場レベルと比較すると、高コストの在庫です。したがって、次に、Samsungは、在庫の消化とすでに削減された年間出荷計画に対処するために、発注書を削減または停止する必要があります。
一方、Samsungは、公開市場から低価格のパネルを購入する必要があります。手持ちの高コスト在庫のバランスを取ります。今回の市場でのストップマイニング情報の注目度の高いリリースも、調達戦略の一部です。

大型用ドライバIC価格、さらに10％下落も インフレによるTV需要懸念で

台湾の大手経済紙『工商時報』は2022年7月4日付で、大型パネル用のドライバICが22年下半期、さらに10％の値下がりを見せる恐れがあるとの見方が、パネルのサプライチェーンに浮上していると報じた。

世界的なインフレによる消費低迷がテレビ（TV）市場に波及する中、産業川下の顧客が22年下半期、大型ドライバICの発注量を減らすと同時に、ドライバIC業者に対し値下げを求めているためだという。

テレビ液晶パネル6割安 5月大口前年比、販売鈍化懸念で

液晶パネルが値下がりしている。5月の大口取引価格は大型テレビ向けが前年同月比で6割弱安い。新型コロナウイルス下での巣ごもり需要が一巡。物価上昇に伴う消費者の生活防衛により2022年の薄型テレビの世界需要は過去10年で最低水準となる見込みだ。主要部材の値下がりは、テレビの店頭価格にも下げ圧力となる。

 大口取引価格は中国や韓国、台湾のパネルメーカーと国内外のテレビメーカーが毎月決める。大型テレビ向けで指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）の5月価格は4月比8%安の1枚96ドル前後。21年5月と比べると57%安い。10カ月連続の下落で、約2年半ぶりに最安値を更新した。

液晶パネル値下がり加速 ロシアの侵攻、テレビ需要に影

液晶パネルの値下がりが加速した。テレビ用の大型の指標品は4月の大口取引価格が3月比3%安く、前月より下げ幅が拡大した。小型品も3カ月ぶりに下落した。テレビの巣ごもり需要が一巡した反動が続くほか、ここに来てロシアのウクライナ侵攻でテレビ販売が落ち込むとみたテレビメーカーのパネル調達意欲が低下した。

大口取引価格は中国や韓国、台湾のパネルメーカーと国内外のテレビメーカーが毎月決める。大型品の指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）の4月価格は3月比3ドル（3%）安の1枚104ドル前後で、9カ月連続の下落となった。3月の前月比2%安から下げ足を速め、2020年1月以来、2年3カ月ぶりの安値を付けた。小型品のTFT32型オープンセルは前月比1ドル（3%）安い1枚38ドル前後。3カ月ぶりに下落した。

「スマホ値下げ」は今後も絶望的、本体価格どんどん上昇へ

スマホ本体の値下がりは期待できそうにありません。詳細は以下から。

海外メディアの報道によると、スマートフォンの平均価格がまもなく300ドルを突破する見通しだそうです。

これは2013年以来最高となる数値。背景にはアフリカやアジア太平洋地域が平均価格を引き下げる一方、高価な折りたたみスマホの普及が挙げられています。

有機EL下落続く テレビ向け4～5%安、1～3月大口

大型テレビ向けの有機ELパネル価格が一段と下落した。指標品の1～3月の大口取引価格は2021年10～12月に比べ4～5%安い。有機ELテレビのシェア拡大を狙ったパネルメーカーが増産を続け、需給が緩和している。

有機ELパネルは、四半期ごとにパネルメーカーとテレビメーカーが交渉して価格を決める。1～3月の大口取引価格は、大型の65型品が21年10～12月比で40ドル（5%）ほど安い1枚765ドル前後。流通量の多い55型品も同19ドル（4%）安の1枚456ドル前後だった。下落は3四半期連続となる。

液晶パネルが一段安 テレビ向け3月大口、過剰感消えず

テレビ向け液晶パネルの値下がりが続いている。指標品の3月の大口取引価格は前月に比べ2%安く、8カ月連続で下がった。世界のテレビ販売が回復しないほか、パネルメーカーによる過剰生産が続き、供給過剰が解消されない。ロシアのウクライナ侵攻も値下がり要因となる可能性がある。

中国や韓国、台湾のパネルメーカーと国内外のテレビメーカーとの間で決着した3月の大口取引価格は、大型品の指標となるオープンセル（バックライトがついていない半製品）の55型品が1枚107ドル前後。2月に比べ2ドル（2%）ほど安い。小型の32型は1枚39ドル前後と、前月とほぼ同値で決着した。