【中国】「日の丸ＥＶ」反撃開始 日系各社、中国系の水準に到達

中国で事業展開する日系自動車各社が今月から来月にかけて、中国市場に対応した電気自動車（ＥＶ）を相次いで投入する。
中国の「新エネルギー車（ＮＥＶ）」市場では近年、スマート化の分野で先行する中国勢がシェアを伸ばし、外資系が後れを取る展開が続いていたが、今回日系が投入するＥＶは中国地場メーカーの一般的なＥＶと同程度の水準に到達したとみられる。

※ＮＥＶは主にＥＶやプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）を指す概念。

　日系大手３社が計４車種を投入する。トヨタ自動車と広州汽車集団の合弁メーカー、広汽豊田汽車（広汽トヨタ）は６日、スポーツタイプ多目的車（ＳＵＶ）の新型ＥＶ「ハク智３Ｘ（ｂＺ３Ｘ）」（ハク＝金へんに白）を発売した。内外装やスマート化の度合いなどを含め、地場系ＥＶに引けを取らないクルマに仕上げた。

　ハク智３Ｘは７グレードあり、価格は10万9,800～15万9,800元（約220万～330万円）。うち高度運転支援システム対応モデル「智駕版」は14万9,800元と15万9,800元の２グレードある。

　ハク智３Ｘの高度運転支援システムは、自動運転技術の開発を手がける北京初速度科技（モメンタ）の最新版「モメンタ5.0」を採用。智駕版はレーザーを使って周囲を認識するセンサー「ＬｉＤＡＲ（ライダー）」１個、ミリ波レーダー３個、超音波センサー12個、車載カメラ11個を搭載し、高度な運転支援を実現した。

海外メーカー 新型EV 日本市場に相次ぎ投入へ

アメリカの自動車大手が高級ブランドのEV＝電気自動車を投入すると発表しました。日本市場には中国の新興メーカーなども攻勢をかけていて、日本で伸び悩んでいるEVの販売拡大につながるかが注目されます。

アメリカのGM・ゼネラルモーターズは高級ブランドのSUV＝多目的スポーツ車のEVの受注を8日から受け付けます。

このEVは、1回の充電で510キロを走ることができ、会社では、来年以降も別のEVを投入する計画です。

ゼネラルモーターズのジョン・ロス副社長は「新しいEVを導入した多くの市場で成長してきた。日本でも高級ブランドが成功するチャンスがあると感じている」と話しています。

日産はホンダとの統合拒否で「第二のシャープ」になる…海外企業に買収される「これからのシナリオ」

注: 添付記事は本文とは別の雑誌記事です。両方参考にしてください。


「白猫でも黒猫でもネズミを捕る猫はよい猫だ」

話はズーンと飛んで、今月6日のホンダと日産の経営統合の「破談劇」。ホンダが株式時価総額で2割に過ぎない日産を子会社化しようとしたが、「日産のプライド」が許さなかったという話だ。

私は日産のクルマを買ったこともないが、いまから15年ほど前に北京で駐在員をしていた時分、頻繁に訪中していたカルロス･ゴーン会長（当時）のスピーチを何度も聴いた。そしてこの方を間近で見るたびに「訒小平の黒猫」を想起したものだ。

非情で独裁的、おまけに公私混同も甚だしいゴーン会長は、その魁偉な容貌もあいまって、どう見ても「黒猫」の部類だ（失礼）。だが実に巧みにネズミを捕った（儲けた）。

日産は｢負け組の代名詞」

日産の純利益は、2018年3月期決算の7469億円が頂点だ。同年11月にゴーン会長が羽田空港で｢電撃逮捕」されてから急降下。いまや世界2大市場である中国とアメリカで｢負け組の代名詞」だ。

機動性抜群のPR力！ ディスプレイ搭載EVスクーター「ScootVision」が本格始動

2025年2月12日にミナトホールディングスのグループ会社であるミナト・フィナンシャル・パートナーズ（MFP）が、TechVoice（以下MFP）が企画・販売・運営するディスプレイ搭載EVスクーター「ScootVision」の運用を本格的にスタートさせました。

ScootVisionは、55インチの高視認性ディスプレイとソーラーパネルを搭載した電動スクーターです。

僅か3mのコンパクトな車体で、従来のアドトラックでは難しい道路環境でも効果的な情報発信が可能。

鴻海、協業に必要なら日産株取得検討も＝会長

台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業の劉揚偉会長は１２日、日産自動車との協業に必要であれば、日産株の取得を検討すると述べた。
同会長は記者団に「協業のために（日産株の取得が）必要なら検討する」と発言。

「だが、われわれの目的は日産株の取得ではなく、協業だ」とし、日産株の３６％を所有する仏自動車大手ルノーと協業について協議していることを明らかにした。

ついに「トラックの無人化」が始まった！ 米国で自動運転トラックによる商用運行が開始される

米国で自動運転トラックを開発しているコディアックは、顧客企業に「ロボトラック」を納車し、ドライバーや安全のための乗務員が搭乗しない「無人トラック」の商用運行が始まったことを発表した。

　日本のみならず世界的にトラックドライバー不足が深刻化しており、無人運転技術に期待がかかるとともに、市場としても大きく成長することが見込まれ、開発競争が激しくなっている。

世界的なトラックドライバー不足などを背景に、トラックを無人で運行する取り組みが世界中で進められているが、「実証実験」でも「製品検証」でもない「商用運行」がついに米国で始まった。

サムスンディスプレイが米半導体企業クアルコムと協力し、車両用有機EL市場の拡大に乗り出す

サムスンディスプレイが米半導体企業クアルコムと協力し、車両用有機発光ダイオード(OLED)市場の拡大に乗り出す。

サムスンディスプレイは4日、クアルコムの「スナップドラゴンコックピット」を具現したコックピット体験デモキット「CEDP」にOLEDを供給する業務協約(MOU)を締結したと明らかにした。

スナップドラゴンコックピットは運転席トータルソリューションで、クアルコムが2021年にローンチングした車両特化ブランド「スナップドラゴンデジタルシャーシ」の核心事業の一つだ。

[ピックアップニュース]. スズキ創業家がトヨタ入りしていた

日本の自動車界が、二大グループへ再編するのでしょうか？
ホンダ・日産・三菱自動車がグループ化することを検討している傍ら、トヨタとスズキは長い時間をかけて親族同士の交流も含めて固い提携の動きを取っていたのですね。
スズキの大物経営者は、自身が去った後も業界で確固たる地位を目指してしたたかな動きを取っていたのです。

アルパインから新製品！ 新デザインのドライブレコーダー搭載デジタルミラー

電子部品、カーエレクトロニクス関連製品の開発・製造・販売を行うアルプスアルパインの国内マーケティング部門であるアルパインマーケティングは2025年1月7日、純正ミラー交換型でスマートな取り付けが可能なドライブレコーダー搭載デジタルミラーの新製品を発表しました。

新たに発売されるドライブレコーダー搭載デジタルミラーは、液晶ディスプレイが12型サイズの「DVR-DM1246A-IC」（リアカメラが車内用タイプ）と「DVR-DM1246A-OC」（同車外用タイプ）、10型サイズの「DVR-DM1046A-IC」（同車内用タイプ）と「DVR-DM1046A-OC」（同車外用タイプ）の4種類です。

現代自やBYDに液晶メーター供給、海外売上高比率が5割強。中国自動車電子部品「天有為」が上場へ

中国EV最大手の比亜迪（BYD）は、2024年の新エネルギー車（BEVやPHEVを含む）年間販売台数が前年比41.3％増の427万台だった。米フォード・モーターやホンダを抜いて世界のトップメーカーの仲間入りを果たすことが確実な情勢となった。

BYDの好業績を支えているのが、8000社にものぼるサプライヤーだ。方正証券によると、BYDのサプライヤーのうち少なくとも20社がすでに上場し、シャーシや熱マネジメントシステム、スマート電子部品、ボディ、内外装を提供することで長期提携契約を交わしているという。

そしてまた1社が事業拡大を目指し中国A株市場へ上場しようとしている。BYD人気車種のセダン「秦PLUS」やコンパクトSUV「宋pro-DMI」向けにフル液晶メーター（インパネ）を提供するサプライヤー「黒龍江天有為電子（Heilongjiang Tianyouwei Electronics）（以下、天有為）」だ。

トヨタがCES 2025にてWoven City（ウーブン・シティ）プレゼンテーション

トヨタ自動車は2025年1月6日（現地時間）、エレクトロニクスを中心とした最先端テクノロジーの展示会である「CES 2025」に先立ち、プレスカンファレンスを行い、新たなモビリティを生み出すテストコースとして街づくりを進めている「Woven City（ウーブンシティ）」の進捗状況について紹介した。

車窓がディスプレイに、コンチネンタルが革新的技術発表へ…CES 2025

コンチネンタルは1月7日（日本時間1月8日未明）、米国ラスベガスで開幕する「CES 2025」において、革新的な車窓投影技術を初公開する。この技術は、車両の後部サイドウィンドウに様々な情報を投影し、外部から視認できるようにするものだ。

新技術の核となるのは、強力なミニプロジェクター、電子的に完全に暗くすることができるサイドウィンドウ、そしてインテリジェントなソフトウェアの組み合わせだ。ミニプロジェクターは車両のルーフライニングに設置され、わずか0.5リットル未満のスペースで高解像度の映像を投影することができる。

自動運転向け多機能車内モニタリングカメラ、LGイノテックが初公開へ…CES 2025

韓国のLGイノテックは1月7日、米国ラスベガスで開幕する「CES 2025」において、500万画素級のRGB-IR兼用センサーを装着した高性能インキャビン・カメラモジュールを初公開する。

この新製品は、車内に搭載される部品で、ルームミラーや助手席の上といった多様な位置に装着できる。居眠り運転や前方不注意などドライバーの状態を感知したり、助手席及び後部座席搭乗者の安全ベルト着用を確認したりするなど、搭乗者の状態をリアルタイムでモニタリングすることができる。

自動運転の最大のカギは、ドライバーと搭乗者、それに歩行者の安全だ。AD（自動運転）・ADAS（先進運転支援システム）用カメラモジュール、ライダー（LiDAR）といった車両外部に搭載する部品とともに、搭乗者をモニタリングするインキャビン・センシング業界への関心が高まっている。

フォルクスワーゲン、2030年までに3万5000人の雇用削減へ 6500億円コストダウン

この決着には、当ブログで前掲の[ピックアップ記事]欧州 "EVシフト"大誤算の舞台裏も読んでいただくと、より全体像がわかってくるかと思います。


ドイツの自動車メーカーであるフォルクスワーゲンは、最大40億ユーロ（約6500億円）のコスト削減に向けた包括的な事業再編計画の一環として、今後5年間で3万5000人の雇用削減を行う予定である。

この決定は、労働組合との協議の結果、合意に達したことを受けて12月20日に発表された。フォルクスワーゲンは事業再編について、EVシフトに向けた業務の合理化、効率化、競争力のある財務基盤の確保が目的だと説明している。

社会的な混乱を最小限に抑えるため、雇用削減の大部分は早期退職などの自主的な措置を通じて実施されるという。フォルクスワーゲンはドイツ国内に約12万人の従業員を擁しており、そのうちの約半数がウォルフスブルクの本社工場で働いている。

2025年版 最新地図を搭載！オービス情報も見られる７インチポータブルナビ マックスウィン

カー用品ブランドMAXWIN（運営：昌騰、本社：大阪）は12月16日、ポータブルナビ「道-Route-」シリーズの2025年版最新地図搭載モデル「NV-A001I（7インチ）」の販売を開始した。価格は11,980円（消費税込、Amazonでの2024年12月時点の価格）。

同製品は、MAXWINのカーナビゲーション「道-Route-」シリーズ2025年最新地図を搭載。新規開通道路、オープン施設を多数収録している。さらに3年間無料で地図更新でき、快適かつ安全なドライブをサポートする。

JDI、世界初eLEAP×HMO技術の32型車載用ディスプレイ

ジャパンディスプレイ(JDI)は、高輝度・長寿命を特徴とする次世代有機ELディスプレイ“eLEAP”の新製品として、バックプレーンにHMO技術を採用した「32型車載用ディスプレイ」を開発した。eLEAPとHMOを組み合わせた、車載向けの大型自由形状ディスプレイの開発は世界初という。

eLEAPは、世界初のマスクレス蒸着とフォトリソを組み合わせた方式で画素を形成することで、大型かつ自由な形状の設計が可能な有機ELディスプレイ。従来の有機ELディスプレイに対し、約2倍の高開口率を持ち、かつ特に車載用途で求められる長寿命化を実現できる。

今回開発した車載用ディスプレイには、eLEAPバックに加え、バックプレーン技術にHMO(High Mobility Oxide)を採用。HMOの特徴である高耐圧特性(高電圧/大電流)により、高輝度化を実現。さらに高リフレッシュレート駆動や低周波駆動による低消費電力化を可能にした。

独ＶＷ労働者、国内工場で2日から一斉に警告スト開始

ドイツ自動車大手フォルクスワーゲン（ＶＷ）の労働者は、国内工場で２日から一斉に警告ストライキを開始する。金属産業労組（ＩＧメタル）が明らかにした。ＶＷの国内従業員による大規模ストは２０１８年以来となる。

経営側は中国メーカーとの競争や需要冷え込みを受け、大量解雇、賃金カット、工場閉鎖といった対応も辞さないと表明し、これに反発する労組との対立が激しくなっている様子が分かる。

労働者の代表は１１月２２日、賃金水準や工場閉鎖問題で協議が物別れに終わったことを踏まえ、１２月初めからドイツの工場で限定的なストを行うことを投票で決定した。

中国の自動運転車、まるで熟練ドライバー IT大手百度が開発、試乗の記者驚き

　中国で自動運転の技術開発が急速に進んでいる。中国IT大手百度（バイドゥ）の北京の施設を2024年6月に記者が訪れ、公道を走る自動運転車に試乗した。適切な状況判断と細やかな車体のコントロールは、まるで熟練のドライバーが運転をしているかのようで、その技術の高さにはただただ驚かされるばかりだった。

　施設の通路に止まっていた車の後部座席に乗り込むと、運転席には誰もいない。目の前に設置された液晶パネルに表示された「レッツゴー」という文字に指で触れると、車が動き始めた。

　運転席のハンドルは人が動かしているかのように滑らかに動く。車が曲がる際には自動でウインカーが作動。敷地での走行中に運転席に透明人間が座っているかのようだと感心していたのもつかの間、車が公道に繰り出した際には一気に不安を覚えた。

カーナビに“有機ELディスプレイ”って必要？どれだけ違うのか液晶モデルと比べてみた！

パナソニックのAV一体型ナビ・ストラーダFシリーズ最大の特徴は“有機ELディスプレイ搭載の高画質大画面”。シリーズ最初のモデルとなる2016年リリースの「CN-F1D」と2023年モデルの「CN-F1X10BGD」でディスプレイのクオリティがどれだけ進化したのかを検証してみた。

2024年11月末には有機ELディスプレイ搭載の最新モデル「CN-F1X10C1D」が登場するが、その前に地図も映像も美しいストラーダのディスプレイの実力を再確認しておきたい。

今回比較したのは、ストラーダFシリーズ初代モデルで2016年発売の「CN-F1D」と、2023年11月に2024年度版地図を搭載した「CN-F1X10BGD」。

ボッシュのバイク用ディスプレイ「TFT connect」、明るさは世界最高レベル…EICMA2024

ボッシュはEICMA2024において、二輪車向けの新世代ディスプレイ「TFT connect」を発表した。このディスプレイは、高解像度、先進的な接続機能、カスタマイズ可能なインターフェースを特徴とし、二輪車のメーター類に新たな基準を打ち立てるものとなっている。

TFT connectは、市場最高レベルのコントラスト比と明るさを誇るという。1600万色以上の表示能力、最大1500ニットの明るさ、1250対1のコントラスト比により、あらゆる天候下で鮮明で鮮やかな画像表示を可能にする。発売時には7インチと10.25インチのサイズが用意されるが、異なるレイアウトやサイズにも対応可能だ。

日本でも発売決定！ ホンダ新型「CB750 ホーネット」はフェイスリフトと新TFT液晶メーター採用

ホンダは欧州ミラノショーで新型「CB750ホーネット」を発表した。変更点は主に3つで、まずデュアルLEDプロジェクターヘッドライトの採用によりストリートファイター然としたアグレッシブな顔を手に入れたことにはじまり、5インチTFT液晶ディスプレイはAndroid/iOSに対応するHonda RoadSyncでスマートフォン接続機能を獲得、そしてサスペンションセッティングの見直しだ。

これらにともない、ハンドルバーのスイッチボックスも最新世代に更新。他の2025年モデルと共通の4方向トグルスイッチを採用し、これまで左側にあったハザードスイッチが右ハンドルバー側に異動している。

もうひとつ大きなニュースは、ホンダが正式に日本への導入予定を明言したことだろう。初代2023年モデルが登場したときから日本導入の噂はあったが、新型で改めて正式に導入が決まった格好だ。

ホンダが「PCX125」をモデルチェンジ！ 追加グレード『DX』は 5インチTFT液晶メーターを獲得

ホンダは、2023年に欧州でベストセラースクーターになった「PCX125」をモデルチェンジ。より流麗なスタイリングにするとともにデラックスバージョンのDXを追加。Honda RoadSync対応の5インチTFTディスプレイなどを採用した。

ホンダがミラノショーで新型PCX125（日本名:PCX）を発表した。2023年には欧州のスクーターセグメントでベストセラーになったPCX125だが、日本でも原付二種クラスでCT125ハンターカブと人気を二分し、軽二輪（～250cc）クラスの兄弟車PCX160も、断トツのレブル250を除けば兄弟車のADV160とともに最上位に君臨。またアジアでも人気機種として各地域にラインナップされている。

そんなPCX125だけに、さらなる堅固な地位を築くべく王道を行くようなモデルチェンジ内容だ。

マツダの新型「CX-80」にパナソニック オートモーティブシステムズのフルディスプレイメーター採用

パナソニック オートモーティブシステムズは10月10日、同社のフルディスプレイメーターが、マツダの新型「CX-80」（2024年10月頃発売予定）に採用されたと発表した。同社のフルディスプレイメーターがマツダの乗用車に採用されたのは4車種目としている。

　フルディスプレイメーターは、12.3インチの大画面ディスプレイを採用し、速度や警告などの車両状態をグラフィックスでドライバーに表示するシステム。車両状況に応じてグラフィックスが変化し、適時・適切な情報を表示可能。ドライバーが安全・安心を感じながら運転できることに貢献する。

新型MINI『クーパーC』は、車載ディスプレイで「UNO」ができる

MINIは9月24日、新型『クーパーC』に車内ゲーム機能を搭載すると発表した。マテル社およびエアコンソール社と提携し、世界的に人気のカードゲーム「UNO」を車内で楽しめるようにした。

停車中に、乗員は自身のデバイスを使用して最大4人でプレイできる。この機能は、言語や文化の壁を越えて人々を結びつける新しいエンターテイメント体験を提供するという。

新型クーパーCは、コンパクトな車体と効率的な3気筒ガソリンエンジンを組み合わせ、ダイナミックなゴーカート感覚の走りを実現している。

フルモデルチェンジでアマプラなどネット動画に対応！カーナビ パナソニック「ストラーダ」2024秋モデル発表会リポート

パナソニックが9月12日、AV一体型ナビ「ストラーダ」の2024年秋モデルを発表した。これは2年ぶりの新製品となり、発表日前にはティザーページが公開されるなど期待の高まるものであった。

国産車、輸入車ともにディスプレイオーディオの標準装着化が進んでいることもあり、新車購入と同時にカーナビを購入する人は減る傾向にあるが、一方で以前に比べて愛車を長期間乗り続ける人が増えているためカーナビの買い替え需要はこれから数年先までそれほど変わることがないという。

そのような市場動向を背景にストラーダはラインアップを一新！　

トヨタとBMWが「次世代の燃料電池技術を共同開発」すると発表！ パートナーシップは新たな段階へ！

2024年9月5日トヨタとBMWは、カーボンニュートラルの実現と水素社会の構築に向け、水素分野での協力関係を強化することで合意し、基本合意書を締結したと発表しました。

燃料電池システムの開発やインフラ整備などに共同で取り組んでいくと話しています。

両社は、2011年12月より環境技術における中長期的な協力関係の構築に合意し、10年以上にわたり燃料電池をはじめとした環境技術やGRスープラとBMW Z4などのスポーツカー開発を共同で進めていました。

「水素社会を実現したい」という共通の想いを持ち、燃料電池システムの技術革新を加速させます。

トヨタとBMWは、第3世代燃料電池システムの共同開発に取り組み、両社のモデルに取り組むことで、各ブランドの独自性や特徴はそのままに、特色ある燃料電池自動車（以下、FCEV）の選択肢を提供するという。

【円形の有機ELディスプレイを見よ！】 ミニJCWカントリーマン・オール4 BMW X1とコンポーネンツ共用多数

BMWミニとして本邦初「カントリーマン」を名乗ることになったこのクルマは、以前はミニ・クロスオーバーと呼ばれていた。都合3世代目となる新型はBMWのX1とコンポーネンツの多くを共用しており、そのボディはコンパクトとは言い難い。

新型ミニ・カントリーマンはガソリンとディーゼルのFFモデル、そしてAWDのカントリーマンSオール4と、今回借り出したJCWモデル。さらにBEVモデルのEとSEも追加され、BMWが標榜するマルチパスウェイを証明するようなラインナップになっている。

新型カントリーマンの最大の特徴というか問題はダッシュ廻りにあった。闇夜に浮かぶ地球儀のようなまん丸モニター。たぶん歴代ミニ・オーナーならすんなり慣れてしまうはず。でも門外漢にとってはこれが実に扱いづらかった。

車載ディスプレイにも浸透し始めたOLED

新車を購入する人々にとって、その車の技術コンテンツとイノベーションを示す最初の指標の一つになっているのが、ディスプレイのサイズと数量だ。ディスプレイサイズは、購入判断をけん引する新たな馬力となりつつある。内燃機関や電気、ハイブリッドなど、搭載されているエンジンの種類に関係なく、ディスプレイサイズが自動車の性能に関する認識に影響を及ぼす。

第一印象は良くも悪くも克服することが難しいため、自動車メーカーにとって、HMI（Human-Machine Interface）ディスプレイに関してできるだけ良い印象を与えることがますます重要になってきている。OLEDディスプレイ技術は、確実に最高の第一印象を与える方法を提供するだけでなく、ユーザーとコックピット設計者の両方に真のメリットをもたらすことができる。

サムスンが世界初を達成、新型MINI搭載の円形OLED＝韓国ネット「かわいいけど何だか…」

韓国・朝鮮日報によると、サムスンディスプレイの車両用円形OLEDパネルがBMWグループの小型車ブランド・MINIの新車に独占搭載された。

サムスンの円形OLEDパネルが搭載されたのは、韓国で13日に発売されたMINIのSUV「ニューミニ カントリーマン」など新車5モデル。車両用円形OLEDはサムスンディスプレイが業界で初めて開発したもので、実際に車両に搭載されるのは今回が初めて。同日に開かれた新車発売イベントで展示された。ダッシュボードの中央に配置された約9．4インチの円形OLEDパネルは計器板、ナビゲーション、空調制御システム、インフォテインメント機能を提供する。
ユーザーは軽くタッチするだけでさまざまな機能を利用することができる。

Omdia：車載用CSD市場でインセルタッチTFT LCDが主流に、2025年には出荷シェア50％超に達する見込み

最新のOmdiaの調査によれば、カーナビなどを表示・操作する車載用「センタースタックディスプレイ（CSD）」の出荷台数はCSDの標準搭載化が進んだことで数量の伸びが鈍化傾向にあるものの、その中でインセルタッチ（タッチ機能内蔵）型TFT LCDの出荷は引き続き増加傾向にあり、2023年は2,620万台：CSD全体の35.1%を占め、更に2025年には50%を超える勢いで成長するものと予想しています。

タッチパネル機能を統合し付加価値が向上することから、ディスプレイメーカーはインセルタッチ型TFT LCDを積極的に拡販しています。タッチ操作が基本となるスマートフォンやタブレット向けに先行したインセルタッチ型TFT LCDは、2023年にスマートフォンに向けTFT LCD出荷全体の55.2%、タブレット向けには45.1%に達するなど普及が浸透してきました。
その後を追って商品開発期間が長い車載（主にCSD）用タッチ・スクリーンにもインセルタッチ型TFT LCDは出荷を拡大しており、そのシェアは2021年の11.7％から2022年には25％、さらに2023年には35.1％へ急成長しています。

BEVになっても「ベンツらしさ」は不変!! 液晶パネルの反射は要改善か!? メルセデスベンツ EQS450徹底試乗

「メルセデスベンツEQ」ブランドを立ち上げ、BEVラインナップの拡大に取り組むなかでフラッグシップに君臨するのが「EQS」。高級セダンであるSクラスのBEV版のようなポジションであることを考えると期待も高まるが、走りの評価はいったいどうだ!?

改めて、この全面液晶パネルは反射が激しいです。反射を抑えるために傾斜をつけて配置しているのでしょうが、それでもちょっと気になります。ここまで大きいと、気にならないレベルまで反射を抑えるのは困難でしょう、小手先の表面処理などで対処できる仕様ではありません。 　

では走りましょう。

大画面有機ELカーナビ「ストラーダ」がジムニーオーナーに選ばれる理由とは？ 開発者が語る7つのこだわり抜いたポイント

フローティング構造をいち早く取り入れることで、限られたスペースでも最大10V型という大画面化を可能にしたパナソニックのカーナビゲーションシステム「ストラーダ」。フラグシップの「F1X PREMIUM10」は、スイング機構による首振りとフレキシブルな角度・位置調整も可能で、国産車500車種以上に取り付け可能な適合車種の幅広さも特徴だ。 　

そんなストラーダを近年、コンパクトながら高い走破性を誇るスズキ「ジムニー」に取り付けるオーナーが増えているという。軽自動車であっても大画面ナビのニーズは高いようだが、選ばれる理由は「地図がよく見える」ということだけではなさそうだ。

サムスン、17.3型まで広がる車載有機ELディスプレイ

韓国のSamsung Displayは現地時間1月7日、CES 2024にあわせて、最大17.3型(アスペクト比4:3)まで広げられる車載用の有機ELディスプレイ「Flex Note Extendable」を発表した。

折りたたみ式とスライド式の有機ELディスプレイを組み合わせたデバイスで、完全に折りたたんだ状態では11型のコンパクトサイズで、片側を広げるとアスペクト比10:9の13.8型に、さらにディスプレイをスライドして広げるとアスペクト比4:3の17.3型に画面サイズを拡張できる。

このフレキシブルデザインにより、表示するコンテンツに応じた体験を提供でき、Flex Note Extendableを車内で仕事をするためのラップトップデバイスとしても、映画を観るための大型ディスプレイとしても使用可能。使わないときはコンパクトにして、車内のスペースを有効活用できるという。

AUOが「未来の車」、マイクロLEDディスプレイをCESに出展

世界最大級の家電・情報技術（IT）見本市、コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）が米国ラスベガスで現地時間9日開幕し、液晶パネル大手、友達光電（AUO）はマイクロ発光ダイオード（マイクロLED、mLED）を搭載した55インチのeコックピット（スマートコックピット、スマート運転席）などの「未来の車」ソリューションを展示している。AUOスマートモビリティー事業の徐正浩・協理は、eコックピットを自宅と職場以外のサードプレイスに定義したいと語った。11日付電子時報が報じた。

AUOは、マイクロLEDを搭載し、フロントガラスと連動するダッシュボードと、操作時のみコントロールボタンが表示されるHMI（ヒューマンマシンインターフェース）サーフェスで、直感的に操作できる機能性と美しいデザインを両立させた、次世代のスマート運転席だと説明した。

ベントレーの革新的ディスプレイ、フランス自動車賞を受賞

『フライングスパー』と『コンチネンタルGT』のために開発されたベントレーの「ローテーティング ディスプレイ」が、第6回オートモービルアワードの「ダッシュボード・オブ・ザ・イヤー」を受賞した。発売以来、このシステムを搭載したベントレーをオーダーする顧客の割合は約70％にのぼり、最も人気のあるオプションの1つとなったという。

153個もの部品から構成される3面回転式ディスプレイのシステムは、公差±0.3mmを実現する独自のメカニズムで特許を取得している。このメカニズムは、ボタン操作だけでインフォテインメントスクリーン、クラシックなアナログ、エレガントなウッドパネルと、3つの異なる表示を切り替えることができ、その精度は専用の電子制御ユニットによって制御されている。

パナソニック、世界最大の自動車後部席向けモニター開発…レクサス「ＬＭ」に採用

パナソニックオートモーティブシステムズは１３日、自動車の後部席用の４８インチ（縦約３３センチ、横約１１７センチ）の液晶モニターを開発したと発表した。
後席モニターとしては世界最大という。

今月下旬に国内で発売予定のトヨタ自動車の高級車ブランド「レクサス」のミニバン「ＬＭ」に採用される。ＬＭは企業経営者らの社用車としての需要が見込まれている。

日の丸自動車、車窓と透明ディスプレイが一体化したインバウンド観光バス「新感覚バスツアー WOW RIDE 東京タイムトリップ」発表

日の丸自動車興業株式会社(東京都文京区/代表取締役社長　富田哲史)と株式会社クオラス（東京都品川区/代表取締役社長　松下幸生）は訪日外国人旅行者で賑わう東京駅丸の内の特性を生かし、地域の観光消費の拡⼤を促進させる取り組みの一環として、世界初のテクノロジーを採用した透明ディスプレイ搭載のバス、 「WOW RIDE」を再運行します。

運行期間は2023年12月23日(土)～2024年1月24日(水)※1/1~1/3運休。 本日、12月1日の14:00からツアー予約を開始します。

サムスンとLG、来年に自動車用ディスプレーの生産台数を大幅引き上げ=韓国

ディスプレー業界によると、LGディスプレーは来年、自動車用ディスプレーを約2000万台出荷する予定だ。1700万台を出荷するとみられることしより17.6％多い。うち有機EL（OLED）パネルの出荷台数は、ことしの約30万台から50万台へと増やす。

サムスンディスプレーの来年の出荷目標は約200万台だが、ことしの予想出荷台数が40万台である点を鑑みれば、その規模は5倍となる。液晶ディスプレー（LCD）事業から撤退した同社は、来年生産するすべての自動車用パネルをOLEDとする予定だ。

ジャパンモビリティショーはココへ行こう！ 自動車ジャーナリストが教える見どころ

10月26日より「ジャパンモビリティショー2023（JAPAN MOBILITY SHOW）」が東京ビッグサイトにて開催されます。
一般公開は10月28日から11月5日です。このイベントは、これまでの「東京モーターショー」が名称を変更したもの。内容は、これまでの“自動車のショー”から、“モビリティをキーワードに、幅広い産業や企業が参加して「未来の日本」を表現するショー”に大きく変化しました。

　具体的な変化としては、自動車以外の企業の参加が増えたことが挙げられます。前回開催の2019年の参加企業・団体数192に対して、今回のイベントでは475にも増加しています。

その象徴となるのが主催者プログラム「東京フューチャーツアー（Tokyo Future Tour）」です。東京ビッグサイトの西館1階部分で開催され、未来の東京が5つのコンテンツで表現されています。
来場者は映像や展示、試乗体験などを通して、未来のモビリティと生活を体感できるという内容です。ちょっと驚くのは映画「ゴジラ-1.0」（11月3日公開）とタイアップした展示も用意されているとか。

AUO、車載用部品のドイツBHTC買収へ

液晶パネル大手、友達光電（AUO）は2日、ドイツの車載空調制御機器メーカー、ベーアヘラサーモコントロール（BHTC）の全株式を6億ユーロ（約940億円）で取得すると発表した。
2024年上半期（1〜6月）に買収完了予定だ。彭双浪（ポール・ポン）董事長は、車載用パネルに限定せず、多様なソリューションを提供すると語った。3日付経済日報などが報じた。

BHTCは1999年設立。▽自動車用デジタルコックピット（スマートコックピット、eコックピット）などの車載HMI（ヒューマンマシンインターフェース）、▽車載空調制御機器、▽電子制御ユニット（ECU）──などを研究開発（R＆D）、製造販売している。
ポルシェやメルセデス・ベンツ、BMW、アウディなどに、部品を直接納入するティア1（一次）サプライヤーで、OEM（相手先ブランドによる生産）メーカーと協力関係にある。

電気自動車を検討したものの購入しなかった理由、3位航続距離の不安、2位車体価格が高い、1位は？

パーク２４では、毎月9日にクルマや交通に関するアンケートの調査結果を公開している。9月は「電気自動車」をテーマに調査を実施。回答結果をグラフにまとめて発表した。

電気自動車を運転したことが「ある」人は、前回（2022年）と比較すると4pt増加し、21%となった。年代による大きな偏りはなく、全ての年代で前回より4〜6pt増加しており、電気自動車に触れる機会が増えていることがわかる。

続いて電気自動車を運転した場面を聞いたところ、「カーシェアリング」26%が最も多く、僅差で「レンタカー」25%、「イベントやディーラーなどの試乗車」21%となった。
年代別で見ると、「カーシェアリング」は若い年代ほど比率が高く、20代以下は半数を超える51%に達した。

サムスンディスプレイ、BMWミニ電気自動車に「9.45インチ円形OLED」を初めて供給

サムスンディスプレイが2024年型BMWミニ電気自動車ラインナップに9.45インチ円形OLEDパネルを供給する。同社の円形OELDパネル供給はミニが初めて。

サムスンディスプレイは今年1月、CES2023で円形OLEDを初めて公開した。続いて世界3大ゲームショー「Gamescom2023」のミニ展示場で、円形OLEDを展示した。

同社は展示場で「ミニインキュベーター」と呼ばれる円筒型ディスプレイタワーに円形OLED10枚で構成された構造物を展示し、技術力を誇示した。

今回フルチェンジされるミニは、計器盤をなくしたデザインが特徴だ。代わりにサムスンディスプレイの円形タッチディスプレイがマルチメディア、ナビゲーション、温度調節、燃料表示、音声命令などの情報提供に使われる。

小型で高精細のガラス投射型ディスプレイを開発

マクセルは2023年8月、小型で精細度が高い「Bright Mirror Display（BM-Display）」を開発したと発表した。自動車のフロントガラスや商業施設の透明ガラスに、映像や情報を映し出す用途に向ける。

マクセルは、2021年4月より乗用車向け「AR-HUD（拡張現実型ヘッドアップディスプレイ）」の量産を始めている。今回発表したBM-Displayも、AR-HUDで培った高効率のバックライト技術をベースに、製品の小型軽量化を実現した。 　

製品の容量は約1.3リットル、重さは約1kgである。自動車向けBM-Displayの主な仕様は、視野角が11×4度、解像度が1920×480ピクセルとなっている。また、独自の画像補正技術を用い、製品の共通化を図ることで、低コスト化と開発期間の短縮を実現した。

ローム・松本功社長「次世代半導体で成長、積極投資」、自動車の液晶パネル大型化など電装化進展

半導体大手のロームは自動車向け製品が好調だ。特に、炭化ケイ素（SiC）を使い電力損失を少なくした次世代パワー半導体で先行している。7年間で5100億円という大規模な投資の狙いを松本功社長に聞いた。

――自動車の電動化は追い風ですか。

「ガソリン車と比べると電気自動車（EV）には多くの半導体が搭載され、我々にとっての有効需要は2.5倍になる。SiC製を中心としたパワー半導体がパワートレイン（駆動系）向けに急速に伸びている」

「今はシリコン製からSiC製に置き換わっている最中だ。EVはバッテリーのコストが高い。SiCはシリコンに比べて高効率なため、SiCパワー半導体を搭載するとEVの航続距離が伸びる。導入が早かったのは中国だが、今後は米国、欧州、日本と満遍なく伸びる。大衆車にSiCパワー半導体を搭載する動きも大きくなっている」

500車種以上に適合する高画質の有機ELディスプレイ搭載！全国で詳細な市街地図表示が可能【パナソニックStrada】

ドライバーにとってもっとも大切な“安全・安心”を実現するカーナビが「ストラーダF1X PREMIUM10 CN-F1X10BGD」。パナソニックが長年のカーナビ作りで得た技術やノウハウがすみずみにまで生きている。家族や仲間との楽しいドライブを支える頼りになる1台だ。

パナソニックのAV一体型ナビ、「ストラーダ」歴代モデルの美点が〝安全〞〝安心〞を高める機能を備えていることだ。

曲げられる太陽電池開発、トヨタが京大発新興企業と協業へ…ＥＶ搭載目標

京都大発の新興企業・エネコートテクノロジーズ（京都府久御山町）とトヨタ自動車は２７日、「ペロブスカイト型」と呼ばれる次世代の太陽電池の開発で協業すると発表した。家屋などの屋根に設置する「結晶シリコン型」よりも軽くて薄く、曲げることができるのが特徴で、２０２６年以降に自動車への搭載を目指す。

 ペロブスカイト型の太陽電池は、光を吸収する特殊な有機化合物をパネルに塗り重ねて作る。車の屋根の形状に沿って設置でき、電気自動車（ＥＶ）の動力源に活用すれば、航続距離が伸びると期待される。

ドライブレコーダー搭載デジタルミラーで新型プリウスの後方視界をアップデート

・新型プリウス専用デジタルミラー取付キットを発表

・プロボックス、新型セレナ向けにもデジタルミラー専用取付けキットを発表

電子部品、カーエレクトロニクス関連製品の開発・製造・販売を行うアルプスアルパイン株式会社の国内マーケティング部門であるアルパインマーケティング株式会社は、最大12型の大画面で後方を高精細に映し出すドライブレコーダー搭載デジタルミラー関連の新製品として、トヨタ・新型プリウス、プロボックス、日産・新型セレナ専用の取付けキットを発表。

2023年6月下旬より全国のアルパイン製品取扱店にて販売を開始いたします。また、2023年度版地図更新ディスクも7月下旬より販売を開始いたします。

【特選記事】上海モーターショーで「日本車のガラパゴス化」が鮮明に…！ この残酷な現実をトヨタはどう受け止めるのか

半導体、パソコン、携帯電話……と世界市場で敗れ去ってきた日本企業だが、いま「最後の牙城」とも言える自動車の分野でも、激震に見舞われている。 4月18日から27日まで上海で開かれている第20回上海モーターショー（上海国際汽車工業展覧会）は、そんな危機感をひしひしと感じさせるイベントとなっている。

3年に及んだコロナ禍を経て、4年ぶりに開催された上海モーターショーは、13のパビリオンに分かれ、中国内外から1000社以上が参加。計150台以上の「世界初の新車」がお目見えしている。しかも、それらのほとんどがEV（電気自動車）。まさに「EVにあらずんば自動車にあらず」と言ったモーターショーなのだ。

【韓国報道】現代モービス、世界初の車両向けローラブルディスプレイの開発

現代モービスが世界で初めて車両向けローラブルディスプレイの開発に成功した。
17日、現代モービスによると、ローラブルディスプレイはナビゲーションをはじめとする走行情報画面が上下に動きながらくるくると巻き込まれる技術だ。

エンジンを切ると、画面が完全に消え、走行中には画面を3分の1だけ突出させ、最小限の走行情報だけを表示できる。 ナビゲーションモードを選択すれば、画面を3分の2の大きさに拡大してくれる。 駐車や電気自動車の充電時には16対9の割合である大画面に拡大し、映像コンテンツを視聴することができる。

現代モービスはスマートフォンやTV市場で一部紹介されたローラブル技術を車両用としては初めて開発し、グローバル受注に乗り出す方針だ。 北米や欧州などのラグジュアリーブランドが代表的だ。 自動車に搭載できる信頼性も確保し、グローバル顧客の関心を集めている。

フェラーリの選択…次世代スーパーカーにサムスンの有機ＥＬ搭載

サムスンディスプレーが世界的なスーパーカーブランド、フェラーリの次世代モデルに最先端有機ＥＬパネルを供給する。最近４兆１０００億ウォン台の有機ＥＬ投資計画を明らかにした中で有望市場に浮上した車両用ディスプレー分野で有力パートナーを確保したということに意味がある。

サムスンディスプレーは１１日、フェラーリのベネデット・ビーニャ最高経営責任者（ＣＥＯ）が忠清南道牙山（チュンチョンナムド・アサン）のキャンパスを訪れ、チェ・ジュソン社長と車両用ディスプレーソリューション開発と関連した了解覚書（ＭＯＵ）を締結したと明らかにした。