パナソニックが仕立てた豪華で快適なトヨタ ハイエース登場!!! ハーフミラー（半透明）」仕様の有機ELを採用

2026年1月9日から開催された「東京オートサロン2026」（千葉県・幕張メッセ）のパナソニック オートモーティブブースは、未来的なクルマが並んだ！ 今回は「WELL Cabin GranLuxe」に迫る。 

東京オートサロン2026において、パナソニック オートモーティブはトヨタ「ハイエース（グランドキャビン）」をベースにしたコンセプトカー「WELL Cabin GranLuxe」を公開した。
昨年展示したトヨタ「アルファード」をベースとしたモデルに続き、今年はさらにインバウンド需要やラグジュアリー層の送迎を見据えたB2B（企業間取引）向けの提案を行っていくという。
車内で最も目をひくのは、後部座席前方に設置された超大型ディスプレイです。しかも、背景が透けて見える「ハーフミラー（半透明）」仕様の有機ELを採用する。これにより、乗員は映像を見ながら前方の景色も確認できるため、閉塞感がなく、クルマ酔いの防止にもつながるそうだ。

【都営交通】AI翻訳透明ディスプレイ導入実証を都営バス浅草エリアで開始

東京都ではバス運転士の担い手不足が深刻化する中、訪日外国人の増加に伴い、バス運転士の多言語対応の需要が高まっています。また、聴覚・言語障害者を含む誰もが安心して利用できる環境づくりが求められています。こうした背景を踏まえ、バスの運転席周辺にAI翻訳透明ディスプレイを設置し、多様な利用者とのコミュニケーションにおける有効性・利便性を検証しつつ、バス運転士の負担軽減やAI翻訳透明ディスプレイ導入に向けた課題整理・検討を実施します。

レクサスISが深化。新型IS300h発売、12.3インチ大型液晶と「熟成」の走りを実現

レクサスは、コンパクトFRスポーツセダン「IS300h」の一部改良を実施するとともに、特別仕様車「F SPORT Mode Black Ⅴ」を発売した。


今回の改良のキーワードは「熟成」。

具体的には、電動パワーステアリング（EPS）をラック平行式へ刷新しバリアブルギヤを採用することで、少ない操舵角で狙い通りのラインをトレースできるリニアな操舵フィールと直進安定性を向上。さらにリニアソレノイド式AVSの改良により、車両挙動の安定と快適な乗り心地を高い次元で両立している。

エクステリアでは、低重心かつワイドなスタンスを強調する新たなフロントフェイスへの刷新。さらにF SPORTには、空力性能を強化した新形状のリヤスポイラーや新意匠の19インチ軽量アルミホイールを導入し、力強く精悍なスタイリングをさらに際立たせている。

スズキ新型ジムニーにパイオニア製ディスプレイオーディオが採用！

新型「ジムニー」と「ジムニーシエラ」は、安全性能や快適装備が大きく向上しており、その魅力の一つが先進的なディスプレイオーディオです。このオーディオは、ダッシュボードの形状にぴったりフィットするデザインと、9インチの高精細HDディスプレイを備えています。操作性に優れ、見やすい画面設計がされています。

米テスラ、カリフォルニア州で販売停止命令 執行は90日猶予

米カリフォルニア州車両管理局は、電気自動車（ＥＶ）メーカー、テスラ(TSLA.O), opens new tabの同州での販売を３０日間停止する命令を下した。ただ、執行は９０日間保留され、同社は米国最大市場での販売停止を免れた格好だ。
当局は、テスラが自社の高度運転支援機能をオートパイロットやフルセルフドライビング（ＦＳＤ）と名付け、消費者の誤解を招いていると非難していた。
１６日の会見では、行政法判事の提案に基づき、テスラの製造・販売ライセンスを３０日間停止することを命じたと発表。ただ、テスラが「誤解を招く説明を修正する方法を見つけることを望む」として、命令執行まで猶予期間を設けたと説明した。販売停止命令の執行は９０日保留し、製造停止については無期限に保留すると発表した。
テスラはこれまで当局の主張に反論している。
車両管理局はテスラに対し、販売停止を回避するため「オートパイロット」の名称の使用を中止したことを確認する声明を出すことや、車両が人間による能動的な監視なしで動作できると確認する声明を出すことが可能だと表明。

サムスンディスプレイ、フェラーリから大型OLED受注を獲得

フェラーリは12月16日、次世代モデルにサムスンディスプレイの自動車グレード有機発光ダイオード（OLED）パネルを採用すると発表した。

サムスンディスプレイの OLED パネルは超狭ベゼルを特徴としており、豊かな色彩と深いコントラストを実現。これにより、フェラーリは次世代モデル向けにパーソナライズされたインターフェースを作成し、より臨場感あふれる運転体験を提供できるようになります。

パイオニア、車載ディスプレイを手掛けるCarUXへの株主移行が完了

パイオニアは、12月1日、Innoluxの子会社で車のスマートコックピット統合ソリューションを手掛けるCarUXへの株主移行が完了したことを発表した。

CarUXは、台湾液晶メーカーInnoluxの子会社として、車室内体験を向上させるスマートコックピットディスプレイおよび統合ソリューションの設計、開発、製造を専門とする企業。Innoluxは、TFT-LCD業界で液晶テレビやモニターへの応用などを手掛けている。

※記事の出典元はツイッターで確認できます⇒コチラ

LGディスプレイ、2026年型ベンツGLC EV向けに初のオキサイドTFT採用40インチ車載LCDを供給へ

LGディスプレイがメルセデス・ベンツの次世代電気自動車ラインアップに超大型車載ディスプレイを供給することが16日に伝わった。これはLGグループ内で車載向け電子・電装事業を進める4社のトップと、オラ・カレニウス メルセデス・ベンツ取締役会会長兼最高経営責任者（CEO）が13日に会合した後に出た供給拡大の知らせである。

業界によるとLGディスプレイは2026年型メルセデス・ベンツGLC電気自動車（EV）に40インチの超大型車載ディスプレイを供給する。ベンツGLC EVは来年上半期に北米・欧州市場で発売される見通しだ。

LGディスプレイがベンツに供給する製品は、オキサイド薄膜トランジスタ（TFT・Thin Film Transistor）ベースの液晶表示装置（LCD）40インチディスプレイとされる。オキサイドTFTはディスプレイ技術で高解像度・大型化・低消費電力などを満たす次世代技術である。これを基盤とした車載ディスプレイが適用されるのは今回が初めてだ。このディスプレイはベンツの次世代インフォテインメントシステム「MBUXハイパースクリーン」に適用されると伝えられた。

車載ディスプレイ世界出荷量の延びが減速

矢野経済研究所（東京都中野区）は10日、ことしの世界での車載ディスプレイ（純正品）出荷量は前期比3.7％増の2億602万枚になるとの予測を公表した。同9.0％増の1億9864万枚と、出荷量を伸ばした24年の反動で減速傾向となる。トランプ関税の影響もあり、世界自動車販売台数の見通しに大きな期待ができず、自動車マーケットの動向と連動する形で車載ディスプレイも大幅な成長は見込みにくいとしている。

同社によると、中国や欧州市場でEV（電気自動車）の販売台数が大きく伸びず、踊り場状態が続いており、生産した車載ディスプレイの在庫が世界的に余っている状況にある。

日本精機：ヘッドアップディスプレイで世界的、株価2.5倍めど、配当4%超は魅力的

日本精機の時価総額は、意欲的な中期経営計画の後の成長加速ステージを織り込めば、PER15倍で2,500億円に達する。現状の時価総額は1,043億円であり、約2.5倍の水準だ。また、足もと配当利回りで4.5%に迫り、キャピタルゲイン、インカムゲインともに魅力的な水準に見える。

なお、同社は車載計器やHUD（ヘッドアップディスプレイ）を主力とする自動車部品メーカーであり、二輪車・四輪車用計器に加え、樹脂コンパウンドや民生機器部品など多角的に事業を展開している。特にHUDは世界首位となる約30%のシェアを獲得しており、国内外の自動車メーカーにおける先進運転支援システムの普及とともに継続的に需要が拡大している。売上の約8割を占める車載部品事業は同社の収益基盤であり、四輪車用計器に加えて成長余地の大きいHUDの拡販が進められている。

同社の強みは、第一に二輪・四輪の幅広い計器事業で世界的なシェアを獲得していることである。特に二輪用計器は世界トップシェアの約30%を誇り、四輪用メーターも世界シェア4位の約10%を獲得している。

高輝度・高精細でリアルな映像を空中に表示するディスプレイ「CielVision」を開発

　三菱電機株式会社は、独自の空中プロジェクション光学技術にデジタル映像処理技術を融合した新たなデジタル光学技術により、高輝度・高精細でリアルな映像を空中に表示する空中ディスプレイ「CielVisionTM（シエルビジョン）」を開発しました。空中映像の大幅な視認性向上と、表示装置のスリム化を実現し、さまざまなシーンに適用可能な新たなXRソリューションを創出します。

　近年、デジタル技術の進展などを背景に、利用者に高い臨場感と没入感を提供できる空中ディスプレイが注目を集めています。空中ディスプレイの多くは、コストの低い再帰反射方式を採用していますが、光損失の大きい再帰反射材やハーフミラーを使用するため映像が暗く、解像度が低下するため視認性が低いという課題があります。また、等倍光学系であるため、大きな映像を表示するにはその分大きな表示装置が必要となることから、適用範囲が限られていました。

TOPPANが車向け調光フィルム量産、世界シェア35％へ…「居住空間という自動車の新しい価値を提案したい」

ＴＯＰＰＡＮは、電源のオン／オフで透明と不透明を切り替える液晶調光フィルムのうち、電源オフ時に黒色になる車載向け製品の量産を滋賀工場（滋賀県東近江市）で始めた。

自動運転技術の発達に伴い、自動車の居住性向上が求められる中、同製品をルーフや窓ガラスに用いることでプライバシー保護と居心地の良さを両立できる。主に日本や欧州、中国の高級車向けに訴求。２０３０年に年間３０万台以上の採用を目指す。

ジャパンディスプレイ、車載ディスプレー承継子会社の設立を2026年4月に延期

ジャパンディスプレイ（JDI）は9月11日、車載ディスプレー事業を承継するための新たな子会社「AutoTech（オートテック）」の設立を延期すると発表した。当初10月1日付での設立を予定していたが、2026年4月1日付に遅らせる。構造改革に伴う体制整備や、顧客や取引先との協議の進捗状況を踏まえて判断したとしている。

トヨタ新型「アクア」はプリウス顔!? 大型マルチインフォメーションディスプレイ搭載 248万円から

トヨタは9月1日、小型ハイブリッド車の「アクア」を一部改良して発売した。フロントマスクがサメの頭部をイメージした「ハンマーヘッド」タイプに変更されたほか、基本性能の向上や、最新の安全装備、マルチメディアを搭載した。

このたびの一部改良では、アクアの“先進・上質”なイメージをより一層高めるために外観デザインを刷新するとともに、基本性能を向上。また、最新の安全装備、マルチメディアを搭載している。

エクステリアは、現行プリウスなどと同様の「ハンマーヘッド」をモチーフとしたフロントデザインを採用。これにともないBi-BeamLEDヘッドランプ、LEDターンランプ、LEDクリアランスランプ（デイライト機能付）が搭載された。リヤビューではピアノブラック塗装のバックドアガーニッシュの追加が新しい。

赤字事業立て直しへ…シャープ、欧米車載用液晶を量産

シャープは２０２６年１０月から２７年３月末までに欧米完成車メーカー向け車載用液晶ディスプレーの量産を始めるため、ディスプレー工場への生産設備の導入を始めた。
生産前工程の亀山工場（三重県亀山市）と、同後工程のベトナム工場（ビンズオン省）で、実装機などの導入を開始した。
同社は赤字が続く「ディスプレイデバイス事業」を立て直すため、収益性の高い車載向けやクロスリアリティー（ＸＲ）製品などのモバイル向けに、生産を集中する方針を掲げる。

エプソン、多セグメント表示可能な車載ディスプレイ向け液晶ドライバICの量産を開始

セイコーエプソン株式会社（以下 エプソン）は、車載（四輪・二輪）ディスプレイ向けセグメント液晶ドライバIC『S1D15107』を開発し、このたび量産を開始しました。サンプル価格は700円（税別）です。

近年、自動車や自動二輪車の高性能・高機能化およびEV化が進む中、車載ディスプレイは、表示する情報量の増加とともに液晶化が進んでいます。
ディスプレイの大型化・高精細化はコストアップ要因ですが、特に自動二輪車においてはディスプレイの大型化には限界があり、明るい環境下でも高い視認性が求められます。
また、セグメント液晶ドライバICは、ICのセグメント出力能力によって駆動可能なセグメント数が限られるため、多くの情報をディスプレイ表示するには複数のセグメント液晶ドライバICを組み合わせる必要があります。

 

LTPS TFTおよびOLEDディスプレイの売上高が、2025年自動車用ディスプレイ市場全体の50%を超える見込み

 オムディアの「自動車用ディスプレイ・インテリジェンス・サービス」による最新の分析によると、2025年の世界の自動車用ディスプレイ市場は大きく成長することが予想されており、ディスプレイ・パネルの売上高は前年比8%増の136億ドルに達すると予測されています。オムディアのさらなる見通しでは、同市場が2030年までに183億ドルに成長することが見込まれています。

この売上成長は出荷数量によるものではなく、主にOLED（有機発光ダイオード）およびLTPS（低温ポリシリコン）TFT LCD（薄膜トランジスタ液晶）パネルといった高級・高価格のディスプレイ・パネル技術の採用拡大によって促進されています。

パネル出荷による売上高ベースで見ると、2025年の自動車用ディスプレイ市場全体（136億ドル）のうち、LTPS TFT LCDが45%、OLEDが9%を占める見込みです。一方で、アモルファスシリコン（a-Si）TFT LCDパネルの売上シェアは、48%から44%へと減少すると予測されています。2025年は、LTPS TFT LCDとOLEDを合わせた売上シェアが初めて50%を超える年となり、自動車用ディスプレイ市場がより高付加価値なディスプレイ技術へと移行しつつあることを示しています。

鴻海が2027年までに日本でEVバスなど複数車種投入 日本メーカーと協業も

台湾の電子機器大手、鴻海精密工業は先ほどEV＝電気自動車の今後の戦略について会見を開き、EV部門トップの関潤氏は日本の自動車メーカーとの協業について、「相乗効果が得られる所とやりたい」と述べました。

中国を出発、EVなど3000台積んだ貨物船で火事＝中国ネット「バッテリー爆発？」「陰謀だ」

中国メディアの紅星新聞は5日、「3000台の自動車を積んだ貨物船が太平洋上で火事になった」と報じた。

記事は、海外メディアの報道として、メキシコに向かってアラスカ沖を航行していた自動車運搬船「モーニング・ミダス号」で火災が発生し、同船を管理するゾディアック・マリタイム社が「3000台のうち800台が電気自動車（EV）だった」と明かしたことを伝えた。また、乗組員22人にけがはなく、船を放棄して退避したことも併せて報じている。

さらに、ゾディアック社の声明として、「最初に一層デッキから煙が出ているのが目撃された。乗組員はただちに船内の消火システムを起動し緊急対応に当たったが、制御できなかった」と説明。米沿岸警備隊が救援などに当たっていること、EVが関係する船上火災は消火が困難であることを伝えた。

中国EV産業のヤバい実態、BYDの巨額「隠れ債務」問題がいよいよ危ない？「第2の恒大」となれば経済は再起不能か

中国のEV業界がバブル崩壊の危機に直面しているという。かねてから指摘されていた中国EVなど新エネルギー車のトップブランドBYDの「隠れ債務」問題がいよいよ表面化してきたからだ。今後の習近平政権のEV・新エネ車産業政策のかじ取りによっては、2021年の民営不動産最大手・恒大集団のデフォルト（債務不履行）から始まった不動産業界の崩壊に似たような形でEV産業の崩壊が起きる可能性がある。

「BYDが第2の恒大になるのでは」という懸念について公式に言及したのは、おそらくBYDのライバル民営自動車企業、長城汽車会長の魏建軍だろう。5月23日の新浪財経CEOの鄧慶旭とのトーク番組でのことだ。

率直に言う EVは「ハイブリッド車」を滅ぼすだろう

EVは今や15万台を突破し、タクシーの半数に迫る規模に成長。価格・燃費・エネルギー効率の全てで内燃車を凌駕し、ガソリン供給網の崩壊も時間の問題だ。淘汰されるのは、むしろHVを含む内燃車の側である。

電気自動車（EV）はもはや珍しい存在ではない。街中で見かけない日はほとんどない。日本の登録台数はすでに15万台に達しており、これはタクシーの登録台数30万台の半数に相当する規模だ。

　だが、EV否定論は依然として根強い。航続距離の短さ、冬季の性能低下、充電時間の長さなどを理由に、

「EVは普及しない」

「今後も内燃機関車、特にハイブリッド車（HV）が主流だ」

と結論づける意見が多い。

　こうした否定論は本当に妥当なのか。答えは否である。むしろ淘汰されるのは内燃車の側だ。EVはハイブリッド車さえも駆逐する可能性を秘めている。

鴻海、日本の自動車パートナー2社目を近く発表＝会長

台湾・鴻海精密工業の劉揚偉会長は２９日、２社目となる日本の自動車パートナーを近く発表すると明らかにした。

年次株主総会で「（提携する）日本の自動車メーカーは２社ある。１社はすでに発表した。もう１社も発表する準備がほぼ整っている」と述べた。詳細については触れなかった。

三菱自動車は今月上旬、鴻海の電気自動車（ＥＶ）部門、 鴻華先進科技が開発したＥＶの供給を受けることについて覚書を締結したと発表した。

鴻華は以前、提携に向け日産の株式取得を検討すると述べている。

ジャパンディスプレイ、車載ディスプレイ事業を分社化…新会社「AutoTech」設立へ

ジャパンディスプレイは、車載用ディスプレイ関連事業を新設分割により設立する子会社「株式会社AutoTech」に承継させることを決議した。この件は6月21日開催予定の第23回定時株主総会および普通株主による種類株主総会に付議される予定だ。

新設分割は、ジャパンディスプレイを分割会社とする単独新設分割となる。効力発生日は2025年10月1日を予定している。

新設分割の目的について同社は、厳しい過当競争が続くディスプレイ産業への依存による慢性的な赤字体質から脱却するため、大きな戦略的転換が必要だとしている。

ジャパンディスプレイ(JDI)のeLEAPが車載ディスプレーとして公開

ジャパンディスプレイ(JDI)が台湾の台北南港展覧館(Taipei Nangang Exhibition Center)で4月16日～18日にかけて開催されているスマート製造業界の世界最大級のイベント「Touch Taiwan 2025」のInnoluxブース内にて、Innoluxの子会社で車載ディスプレーソリューションサプライヤのCarUXと協力して、JDIのeLEAPを搭載した車載ディスプレーを披露している。

【自動翻訳記事】上海モーターショーが開催されます！自動車メーカーが共同でチップ成果展示エリアを発表

4月25日から5月2日まで、世界の自動車産業の先駆けとなる第21回上海国際モーター産業博覧会が国家会展センター（上海）で盛大に開幕し、世界の自動車産業チェーンの上流・下流企業から幅広い注目を集めている。この期間中、2025年自動車用半導体エコシステムカンファレンス、中国自動車用チップテクノロジーロードショー＆中国自動車用チップ成果展示エリアも開設されます！

わが国の自動車産業は、初期の「チップ不足」と「チップ不足」の苦しみを経験した後、自立して強くなり、「チップ強」という新たな段階に向かっています。世界的に見ると、我が国の自動車生産台数、販売台数は2024年にともに3,100万台を超え、過去最高を更新する見込みです。そのうち、新エネルギー車の生産・販売台数は1,200万台を超え、10年連続で世界第1位となりました！自動車のインテリジェンスとネットワーキングが継続的に浸透するにつれ、自動車グレードのチップの開発は、量から質へのスマートカーの進歩への道における「必須の課題」となっている。

55インチ透明有機ELモニター搭載のミニバンに商機はあるか？ パナソニック オートモーティブシステムズ「WELL Cabin」の可能性

大画面ディスプレイをそなえたミニバン「WELL Cabin Luxe（ウェルキャビン・ラグゼ）」と「WELL Cabin GranLuxe（ウェルキャビン・グランラグゼ）」を、パナソニック オートモーティブシステムズが手がけた。

今年1月の「東京オートサロン2025」に出展したところ、「欲しい」という問い合わせがかなり寄せられているとか。

パナソニック オートモーティブシステムズは、2024年にパナソニック・グループから独立した企業で、車載コックピットシステムやADAS（先進運転支援システム）などを手掛ける。

ディスプレイ表面から音が出る！ コンチネンタルが自動車業界初の技術

コンチネンタルは、自動車業界初となる車載ディスプレイとスピーカー機能を一体化させた「Ac2ated Sound」技術を発表した。この革新的な技術は、ディスプレイ表面そのものを音響板として利用することで、全く新しいユーザー体験を提供する。

Ac2ated Sound技術は、ディスプレイの背面に設置された小型のアクチュエーターを使用して、ガラス表面に可聴振動を発生させる。これにより、従来のスピーカーを必要とせずに、画面から直接音声や音響フィードバックを出力することが可能となる。

【中国】「日の丸ＥＶ」反撃開始 日系各社、中国系の水準に到達

中国で事業展開する日系自動車各社が今月から来月にかけて、中国市場に対応した電気自動車（ＥＶ）を相次いで投入する。
中国の「新エネルギー車（ＮＥＶ）」市場では近年、スマート化の分野で先行する中国勢がシェアを伸ばし、外資系が後れを取る展開が続いていたが、今回日系が投入するＥＶは中国地場メーカーの一般的なＥＶと同程度の水準に到達したとみられる。

※ＮＥＶは主にＥＶやプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）を指す概念。

　日系大手３社が計４車種を投入する。トヨタ自動車と広州汽車集団の合弁メーカー、広汽豊田汽車（広汽トヨタ）は６日、スポーツタイプ多目的車（ＳＵＶ）の新型ＥＶ「ハク智３Ｘ（ｂＺ３Ｘ）」（ハク＝金へんに白）を発売した。内外装やスマート化の度合いなどを含め、地場系ＥＶに引けを取らないクルマに仕上げた。

　ハク智３Ｘは７グレードあり、価格は10万9,800～15万9,800元（約220万～330万円）。うち高度運転支援システム対応モデル「智駕版」は14万9,800元と15万9,800元の２グレードある。

　ハク智３Ｘの高度運転支援システムは、自動運転技術の開発を手がける北京初速度科技（モメンタ）の最新版「モメンタ5.0」を採用。智駕版はレーザーを使って周囲を認識するセンサー「ＬｉＤＡＲ（ライダー）」１個、ミリ波レーダー３個、超音波センサー12個、車載カメラ11個を搭載し、高度な運転支援を実現した。

海外メーカー 新型EV 日本市場に相次ぎ投入へ

アメリカの自動車大手が高級ブランドのEV＝電気自動車を投入すると発表しました。日本市場には中国の新興メーカーなども攻勢をかけていて、日本で伸び悩んでいるEVの販売拡大につながるかが注目されます。

アメリカのGM・ゼネラルモーターズは高級ブランドのSUV＝多目的スポーツ車のEVの受注を8日から受け付けます。

このEVは、1回の充電で510キロを走ることができ、会社では、来年以降も別のEVを投入する計画です。

ゼネラルモーターズのジョン・ロス副社長は「新しいEVを導入した多くの市場で成長してきた。日本でも高級ブランドが成功するチャンスがあると感じている」と話しています。

日産はホンダとの統合拒否で「第二のシャープ」になる…海外企業に買収される「これからのシナリオ」

注: 添付記事は本文とは別の雑誌記事です。両方参考にしてください。


「白猫でも黒猫でもネズミを捕る猫はよい猫だ」

話はズーンと飛んで、今月6日のホンダと日産の経営統合の「破談劇」。ホンダが株式時価総額で2割に過ぎない日産を子会社化しようとしたが、「日産のプライド」が許さなかったという話だ。

私は日産のクルマを買ったこともないが、いまから15年ほど前に北京で駐在員をしていた時分、頻繁に訪中していたカルロス･ゴーン会長（当時）のスピーチを何度も聴いた。そしてこの方を間近で見るたびに「訒小平の黒猫」を想起したものだ。

非情で独裁的、おまけに公私混同も甚だしいゴーン会長は、その魁偉な容貌もあいまって、どう見ても「黒猫」の部類だ（失礼）。だが実に巧みにネズミを捕った（儲けた）。

日産は｢負け組の代名詞」

日産の純利益は、2018年3月期決算の7469億円が頂点だ。同年11月にゴーン会長が羽田空港で｢電撃逮捕」されてから急降下。いまや世界2大市場である中国とアメリカで｢負け組の代名詞」だ。

機動性抜群のPR力！ ディスプレイ搭載EVスクーター「ScootVision」が本格始動

2025年2月12日にミナトホールディングスのグループ会社であるミナト・フィナンシャル・パートナーズ（MFP）が、TechVoice（以下MFP）が企画・販売・運営するディスプレイ搭載EVスクーター「ScootVision」の運用を本格的にスタートさせました。

ScootVisionは、55インチの高視認性ディスプレイとソーラーパネルを搭載した電動スクーターです。

僅か3mのコンパクトな車体で、従来のアドトラックでは難しい道路環境でも効果的な情報発信が可能。

鴻海、協業に必要なら日産株取得検討も＝会長

台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業の劉揚偉会長は１２日、日産自動車との協業に必要であれば、日産株の取得を検討すると述べた。
同会長は記者団に「協業のために（日産株の取得が）必要なら検討する」と発言。

「だが、われわれの目的は日産株の取得ではなく、協業だ」とし、日産株の３６％を所有する仏自動車大手ルノーと協業について協議していることを明らかにした。

ついに「トラックの無人化」が始まった！ 米国で自動運転トラックによる商用運行が開始される

米国で自動運転トラックを開発しているコディアックは、顧客企業に「ロボトラック」を納車し、ドライバーや安全のための乗務員が搭乗しない「無人トラック」の商用運行が始まったことを発表した。

　日本のみならず世界的にトラックドライバー不足が深刻化しており、無人運転技術に期待がかかるとともに、市場としても大きく成長することが見込まれ、開発競争が激しくなっている。

世界的なトラックドライバー不足などを背景に、トラックを無人で運行する取り組みが世界中で進められているが、「実証実験」でも「製品検証」でもない「商用運行」がついに米国で始まった。

サムスンディスプレイが米半導体企業クアルコムと協力し、車両用有機EL市場の拡大に乗り出す

サムスンディスプレイが米半導体企業クアルコムと協力し、車両用有機発光ダイオード(OLED)市場の拡大に乗り出す。

サムスンディスプレイは4日、クアルコムの「スナップドラゴンコックピット」を具現したコックピット体験デモキット「CEDP」にOLEDを供給する業務協約(MOU)を締結したと明らかにした。

スナップドラゴンコックピットは運転席トータルソリューションで、クアルコムが2021年にローンチングした車両特化ブランド「スナップドラゴンデジタルシャーシ」の核心事業の一つだ。

[ピックアップニュース]. スズキ創業家がトヨタ入りしていた

日本の自動車界が、二大グループへ再編するのでしょうか？
ホンダ・日産・三菱自動車がグループ化することを検討している傍ら、トヨタとスズキは長い時間をかけて親族同士の交流も含めて固い提携の動きを取っていたのですね。
スズキの大物経営者は、自身が去った後も業界で確固たる地位を目指してしたたかな動きを取っていたのです。

アルパインから新製品！ 新デザインのドライブレコーダー搭載デジタルミラー

電子部品、カーエレクトロニクス関連製品の開発・製造・販売を行うアルプスアルパインの国内マーケティング部門であるアルパインマーケティングは2025年1月7日、純正ミラー交換型でスマートな取り付けが可能なドライブレコーダー搭載デジタルミラーの新製品を発表しました。

新たに発売されるドライブレコーダー搭載デジタルミラーは、液晶ディスプレイが12型サイズの「DVR-DM1246A-IC」（リアカメラが車内用タイプ）と「DVR-DM1246A-OC」（同車外用タイプ）、10型サイズの「DVR-DM1046A-IC」（同車内用タイプ）と「DVR-DM1046A-OC」（同車外用タイプ）の4種類です。

現代自やBYDに液晶メーター供給、海外売上高比率が5割強。中国自動車電子部品「天有為」が上場へ

中国EV最大手の比亜迪（BYD）は、2024年の新エネルギー車（BEVやPHEVを含む）年間販売台数が前年比41.3％増の427万台だった。米フォード・モーターやホンダを抜いて世界のトップメーカーの仲間入りを果たすことが確実な情勢となった。

BYDの好業績を支えているのが、8000社にものぼるサプライヤーだ。方正証券によると、BYDのサプライヤーのうち少なくとも20社がすでに上場し、シャーシや熱マネジメントシステム、スマート電子部品、ボディ、内外装を提供することで長期提携契約を交わしているという。

そしてまた1社が事業拡大を目指し中国A株市場へ上場しようとしている。BYD人気車種のセダン「秦PLUS」やコンパクトSUV「宋pro-DMI」向けにフル液晶メーター（インパネ）を提供するサプライヤー「黒龍江天有為電子（Heilongjiang Tianyouwei Electronics）（以下、天有為）」だ。

トヨタがCES 2025にてWoven City（ウーブン・シティ）プレゼンテーション

トヨタ自動車は2025年1月6日（現地時間）、エレクトロニクスを中心とした最先端テクノロジーの展示会である「CES 2025」に先立ち、プレスカンファレンスを行い、新たなモビリティを生み出すテストコースとして街づくりを進めている「Woven City（ウーブンシティ）」の進捗状況について紹介した。

車窓がディスプレイに、コンチネンタルが革新的技術発表へ…CES 2025

コンチネンタルは1月7日（日本時間1月8日未明）、米国ラスベガスで開幕する「CES 2025」において、革新的な車窓投影技術を初公開する。この技術は、車両の後部サイドウィンドウに様々な情報を投影し、外部から視認できるようにするものだ。

新技術の核となるのは、強力なミニプロジェクター、電子的に完全に暗くすることができるサイドウィンドウ、そしてインテリジェントなソフトウェアの組み合わせだ。ミニプロジェクターは車両のルーフライニングに設置され、わずか0.5リットル未満のスペースで高解像度の映像を投影することができる。

自動運転向け多機能車内モニタリングカメラ、LGイノテックが初公開へ…CES 2025

韓国のLGイノテックは1月7日、米国ラスベガスで開幕する「CES 2025」において、500万画素級のRGB-IR兼用センサーを装着した高性能インキャビン・カメラモジュールを初公開する。

この新製品は、車内に搭載される部品で、ルームミラーや助手席の上といった多様な位置に装着できる。居眠り運転や前方不注意などドライバーの状態を感知したり、助手席及び後部座席搭乗者の安全ベルト着用を確認したりするなど、搭乗者の状態をリアルタイムでモニタリングすることができる。

自動運転の最大のカギは、ドライバーと搭乗者、それに歩行者の安全だ。AD（自動運転）・ADAS（先進運転支援システム）用カメラモジュール、ライダー（LiDAR）といった車両外部に搭載する部品とともに、搭乗者をモニタリングするインキャビン・センシング業界への関心が高まっている。

フォルクスワーゲン、2030年までに3万5000人の雇用削減へ 6500億円コストダウン

この決着には、当ブログで前掲の[ピックアップ記事]欧州 "EVシフト"大誤算の舞台裏も読んでいただくと、より全体像がわかってくるかと思います。


ドイツの自動車メーカーであるフォルクスワーゲンは、最大40億ユーロ（約6500億円）のコスト削減に向けた包括的な事業再編計画の一環として、今後5年間で3万5000人の雇用削減を行う予定である。

この決定は、労働組合との協議の結果、合意に達したことを受けて12月20日に発表された。フォルクスワーゲンは事業再編について、EVシフトに向けた業務の合理化、効率化、競争力のある財務基盤の確保が目的だと説明している。

社会的な混乱を最小限に抑えるため、雇用削減の大部分は早期退職などの自主的な措置を通じて実施されるという。フォルクスワーゲンはドイツ国内に約12万人の従業員を擁しており、そのうちの約半数がウォルフスブルクの本社工場で働いている。

2025年版 最新地図を搭載！オービス情報も見られる７インチポータブルナビ マックスウィン

カー用品ブランドMAXWIN（運営：昌騰、本社：大阪）は12月16日、ポータブルナビ「道-Route-」シリーズの2025年版最新地図搭載モデル「NV-A001I（7インチ）」の販売を開始した。価格は11,980円（消費税込、Amazonでの2024年12月時点の価格）。

同製品は、MAXWINのカーナビゲーション「道-Route-」シリーズ2025年最新地図を搭載。新規開通道路、オープン施設を多数収録している。さらに3年間無料で地図更新でき、快適かつ安全なドライブをサポートする。

JDI、世界初eLEAP×HMO技術の32型車載用ディスプレイ

ジャパンディスプレイ(JDI)は、高輝度・長寿命を特徴とする次世代有機ELディスプレイ“eLEAP”の新製品として、バックプレーンにHMO技術を採用した「32型車載用ディスプレイ」を開発した。eLEAPとHMOを組み合わせた、車載向けの大型自由形状ディスプレイの開発は世界初という。

eLEAPは、世界初のマスクレス蒸着とフォトリソを組み合わせた方式で画素を形成することで、大型かつ自由な形状の設計が可能な有機ELディスプレイ。従来の有機ELディスプレイに対し、約2倍の高開口率を持ち、かつ特に車載用途で求められる長寿命化を実現できる。

今回開発した車載用ディスプレイには、eLEAPバックに加え、バックプレーン技術にHMO(High Mobility Oxide)を採用。HMOの特徴である高耐圧特性(高電圧/大電流)により、高輝度化を実現。さらに高リフレッシュレート駆動や低周波駆動による低消費電力化を可能にした。

独ＶＷ労働者、国内工場で2日から一斉に警告スト開始

ドイツ自動車大手フォルクスワーゲン（ＶＷ）の労働者は、国内工場で２日から一斉に警告ストライキを開始する。金属産業労組（ＩＧメタル）が明らかにした。ＶＷの国内従業員による大規模ストは２０１８年以来となる。

経営側は中国メーカーとの競争や需要冷え込みを受け、大量解雇、賃金カット、工場閉鎖といった対応も辞さないと表明し、これに反発する労組との対立が激しくなっている様子が分かる。

労働者の代表は１１月２２日、賃金水準や工場閉鎖問題で協議が物別れに終わったことを踏まえ、１２月初めからドイツの工場で限定的なストを行うことを投票で決定した。

中国の自動運転車、まるで熟練ドライバー IT大手百度が開発、試乗の記者驚き

　中国で自動運転の技術開発が急速に進んでいる。中国IT大手百度（バイドゥ）の北京の施設を2024年6月に記者が訪れ、公道を走る自動運転車に試乗した。適切な状況判断と細やかな車体のコントロールは、まるで熟練のドライバーが運転をしているかのようで、その技術の高さにはただただ驚かされるばかりだった。

　施設の通路に止まっていた車の後部座席に乗り込むと、運転席には誰もいない。目の前に設置された液晶パネルに表示された「レッツゴー」という文字に指で触れると、車が動き始めた。

　運転席のハンドルは人が動かしているかのように滑らかに動く。車が曲がる際には自動でウインカーが作動。敷地での走行中に運転席に透明人間が座っているかのようだと感心していたのもつかの間、車が公道に繰り出した際には一気に不安を覚えた。

カーナビに“有機ELディスプレイ”って必要？どれだけ違うのか液晶モデルと比べてみた！

パナソニックのAV一体型ナビ・ストラーダFシリーズ最大の特徴は“有機ELディスプレイ搭載の高画質大画面”。シリーズ最初のモデルとなる2016年リリースの「CN-F1D」と2023年モデルの「CN-F1X10BGD」でディスプレイのクオリティがどれだけ進化したのかを検証してみた。

2024年11月末には有機ELディスプレイ搭載の最新モデル「CN-F1X10C1D」が登場するが、その前に地図も映像も美しいストラーダのディスプレイの実力を再確認しておきたい。

今回比較したのは、ストラーダFシリーズ初代モデルで2016年発売の「CN-F1D」と、2023年11月に2024年度版地図を搭載した「CN-F1X10BGD」。

ボッシュのバイク用ディスプレイ「TFT connect」、明るさは世界最高レベル…EICMA2024

ボッシュはEICMA2024において、二輪車向けの新世代ディスプレイ「TFT connect」を発表した。このディスプレイは、高解像度、先進的な接続機能、カスタマイズ可能なインターフェースを特徴とし、二輪車のメーター類に新たな基準を打ち立てるものとなっている。

TFT connectは、市場最高レベルのコントラスト比と明るさを誇るという。1600万色以上の表示能力、最大1500ニットの明るさ、1250対1のコントラスト比により、あらゆる天候下で鮮明で鮮やかな画像表示を可能にする。発売時には7インチと10.25インチのサイズが用意されるが、異なるレイアウトやサイズにも対応可能だ。

日本でも発売決定！ ホンダ新型「CB750 ホーネット」はフェイスリフトと新TFT液晶メーター採用

ホンダは欧州ミラノショーで新型「CB750ホーネット」を発表した。変更点は主に3つで、まずデュアルLEDプロジェクターヘッドライトの採用によりストリートファイター然としたアグレッシブな顔を手に入れたことにはじまり、5インチTFT液晶ディスプレイはAndroid/iOSに対応するHonda RoadSyncでスマートフォン接続機能を獲得、そしてサスペンションセッティングの見直しだ。

これらにともない、ハンドルバーのスイッチボックスも最新世代に更新。他の2025年モデルと共通の4方向トグルスイッチを採用し、これまで左側にあったハザードスイッチが右ハンドルバー側に異動している。

もうひとつ大きなニュースは、ホンダが正式に日本への導入予定を明言したことだろう。初代2023年モデルが登場したときから日本導入の噂はあったが、新型で改めて正式に導入が決まった格好だ。

ホンダが「PCX125」をモデルチェンジ！ 追加グレード『DX』は 5インチTFT液晶メーターを獲得

ホンダは、2023年に欧州でベストセラースクーターになった「PCX125」をモデルチェンジ。より流麗なスタイリングにするとともにデラックスバージョンのDXを追加。Honda RoadSync対応の5インチTFTディスプレイなどを採用した。

ホンダがミラノショーで新型PCX125（日本名:PCX）を発表した。2023年には欧州のスクーターセグメントでベストセラーになったPCX125だが、日本でも原付二種クラスでCT125ハンターカブと人気を二分し、軽二輪（～250cc）クラスの兄弟車PCX160も、断トツのレブル250を除けば兄弟車のADV160とともに最上位に君臨。またアジアでも人気機種として各地域にラインナップされている。

そんなPCX125だけに、さらなる堅固な地位を築くべく王道を行くようなモデルチェンジ内容だ。

マツダの新型「CX-80」にパナソニック オートモーティブシステムズのフルディスプレイメーター採用

パナソニック オートモーティブシステムズは10月10日、同社のフルディスプレイメーターが、マツダの新型「CX-80」（2024年10月頃発売予定）に採用されたと発表した。同社のフルディスプレイメーターがマツダの乗用車に採用されたのは4車種目としている。

　フルディスプレイメーターは、12.3インチの大画面ディスプレイを採用し、速度や警告などの車両状態をグラフィックスでドライバーに表示するシステム。車両状況に応じてグラフィックスが変化し、適時・適切な情報を表示可能。ドライバーが安全・安心を感じながら運転できることに貢献する。