【衝撃! ピックアップ記事】鳥は会話している「大事なことはぜんぶ鳥の言葉が教えてくれた」

僕には鳥の言葉がわかる 鈴木俊貴 単行本という本を出版した鈴木俊貴さんと、一時期生物の教師をしていたという小説家の川上弘美さんの対談。
カジュアルなタイトルの本ですが、鈴木俊貴さんは生物科学者で、鳥が会話をしているということを科学的に証明したという問題作。

二人の対談はとても興味深かった。

【ピックアップ記事】彼女はいつも人肌の温かさを求めていた女性だった―62歳で孤独死した女優を作家・五木寛之が振り返る

五木寛之を愛読している。小説・エッセイそして歌謡曲の作詞まで、氏の作品は人間の作り上げる社会を先読みし道しるべを示してくれている。それは深い人間理解に立脚している。

現代では他人への接触はセクハラだと注意される――。
人との距離が広がりつつある今であれば、作家・五木寛之さん（92）が聞いた女優・大原麗子さん（1946〜2009）の行動は、人々にどう受け止められるだろう。

　五木さんが振り返る「熱い時代」には、「人々は接触し、肉体をぶっつけ合い、口から泡をとばして議論」していたという。
そんな時代に生きた女優は、五木さんにどんな顔を見せていたのか。

　五木さんの最新刊『忘れ得ぬ人 忘れ得ぬ言葉』（新潮選書）から一部を抜粋・紹介する。

大原麗子は本当にいい女優さんだった。演技がうまいとか、ルックスが魅力的だとかいうことではない。小柄で声も低くて、決して華やかではない。

　しかし、それでいて不思議な存在感を漂（ただよ）わせている女性だった。

　私が新人作家だった頃、ある雑誌で彼女との対談の企画があった。少し早目に会場の店にいって待っていたが、一向に本人があらわれない。

こちらも生意気ざかりの頃だったから腹を立てて、帰ろうとしたところへ彼女はやってきた。時計を見ると、30分ちかくおくれている。

当然恐縮して謝るかと思ったが、一向にその気配がない。私の顔を見て、いきなり言った言葉が「やっぱり体温が伝わってくるって、いいね」だった。

[ピックアップ] ソニー帝国4人の野望、Kadokawa買収攻勢の背景

ビジネスレポート -- SONY --

・ソニーはもはやエレキの会社ではない。
・ソニーはKANDO(感動)会社。
・10億人とつながって世界をKANDOで満たす。
・映像・音声テクノロジーはKANDOを支える重要な要素。

「今のソニーになるための種は20世紀に植えられていた」

[Must watch] NHKアーカイブス BS1スペシャル 独占告白 渡辺恒雄 ～戦後政治はこうして作られた 平成編～

重い見応えがありました。NHKが2年8回に渡りインタビューした濃い内容の番組です。
世間でフィクサーと呼ばれてきた渡辺恒雄、しかし根底には徹底したリアリズムと愚かな戦への悔恨がありました。
昭和〜平成の歴史を振り返りながら、ぜひ見てもらいたい番組です。


読売新聞グループのトップ、渡辺恒雄氏への独占インタビュー番組の第二弾。
「平成編」となる今回は、読売新聞社長、巨人軍オーナーとして、平成の日本社会に深く関わった渡辺氏が、その舞台裏を赤裸々に証言。
自自連立、大連立など自ら深く関わった政局、巨人軍オーナーとしての発言の真相、自身の戦争体験に根ざした歴史認識。渡辺氏の独占告白から、平成という時代、そして今後の日本の姿を展望する。　

インタビュアー・大越健介
語り：加賀美幸子　
オリジナル:  2021年7月22日放送

［ピックアップ記事］パチンコ店の“大量閉店ラッシュ”が止まらないワケ。ホール関係者が語る「絶望的な未来」――ニュース傑作選

若い人は暇つぶしにスマホでゲーム、場合によってはギャンブルもスマホ。
最低3万円くらいは必要で敷居の高くなったパチンコ業界は、スマホ影響による斜陽産業の一つか?



2024年、反響の大きかった記事からジャンル別にトップ10を発表。
企業や業界の実態から2024年を振り返る「経済ニュース」部門、第2位の記事はこちら！

＊　　＊　　＊

　相次ぐパチンコ店の閉店にメーカーの民事再生や廃業など、ここ数年暗い話ばかりのパチンコ業界。スマスロの登場でパチスロは回復の兆しがみえるが、30兆円産業と言われ隆盛を極めた時代にはまだほど遠い。

　そこで今回は、関東地方で十数店舗展開する大手チェーンの営業統括部長のA氏に、パチンコの現状と未来についてお話を伺ってみた。パチンコ店が再び活気に満ち溢れる為には何が必要なのか。

◆甘く使えないから人気が出ないスマパチ

　立て続けにヒット機種が登場しているスマスロに対し、イマイチ盛り上がりに欠けている感が否めないスマパチ。どちらも、機能や出玉性能面では進化しているのだが、この違いはなんだろうか。

スパコン「富岳」6位後退 計算速度、米国勢優位強まる

世界のスーパーコンピューターの計算速度を競う最新のランキングで、米国の「エル・キャピタン」が新たに1位となった。理化学研究所と富士通が開発した「富岳（ふがく）」は前回の4位から6位に下がった。1位から4位までを米国勢が占めた。

専門家の国際会議が米国時間18日、半年ごとに集計するランキングの最新版を公表した。スパコンは先端技術研究におけるインフラの役割を担っている。近年は人工知能（AI）の開発基盤としても重要性が増しており、国の科学技術力を示す指標として注目されている。

【ピックアップ記事】グローバルの気になるニュース、ドイツ・アメリカ・中国

トランプ氏、やりたい放題の大統領になるようですね。
まずは自分を裏切ったり訴追した人たちへの報復から始まるようです...Fox Newsより


その時々で気になったグローバルの動きを書き留めていきます。

忙しいビジネスマン・エンジニア・技術者の方でも、ぜひ知っておきたい動きです。

今回は、ドイツ・アメリカ・中国の記事です。


●ついに｢経済大国ドイツ｣の空中分解がはじまった…EVシフトで大失敗｢大失業時代｣を招いたショルツ政権の誤算

ドイツ最大の労働組合である金属産業労組IGメタルが10月28日に明らかにしたところによると、同国を代表する世界的な完成車メーカーであるフォルクスワーゲン社（VW）は、今後、国内の工場を少なくとも3つ閉鎖すると、IGメタル側に説明したようだ。
その結果、少なくとも数万人規模の雇用が整理される見通しだという。

リストラは何もVWに限った話ばかりではない。ドイツ自動車工業会（VDA）が10月29日に発表した見通しによると、そもそものドイツの自動車工業の不振やEVシフトに伴う生産体制の見直しなどで、EUが新車の100％をZEVにすると定めた2035年までに、ドイツの自動車工業で14万人もの雇用が整理される可能性があるという。

中国から欧州への格安EVの波、そしてそのEV開発に対する取組みの停滞、労働界のスタンスと、とても多くの要因がこの動きになっているようだ。

ホンダ、フォルクスワーゲン プジョーそしてシトロエン 3つの国の企業で働いてわかったこと

【ピックアップ記事】中国の「一帯一路」構想はもはやオワコンか…その「驚きの実態」が見えてきた

日本が勝つための経済安全保障 - エコノミック・インテリジェンス -

中川 コージ

ワニブックス

2024-08-27

巨大な経済圏構想として華々しく提唱された中国の「一帯一路」は、当初の予定とは異なりつつも、現在も続々と参加国が増え続けている。「『一帯一路』は失敗した」と言うのは時期尚早だ。

現代版シルクロードとも呼ばれ、巨大経済圏構想として2013年に提唱された「一帯一路」構想は、10年経った今も中南米をはじめとする新しい国々の参画が続いている。発足当初の相手である中東欧諸国の離脱や規模縮小はありながらも、それは失敗と言い切るのは臆断だーー中国研究者でありインドの国立大学研究フェローの中川コージ氏は『日本が勝つための経済安全保障——エコノミック・インテリジェンス』（ワニブックス刊）にてそのように語っている。その真意とは一体？　本書より、一部を抜粋して紹介する。

[ピックアップ記事]欧州 "EVシフト"大誤算の舞台裏

[ピックアップ記事] 楽天・三木谷社長 、税率を上げると日本は衰退する

実用レベルの英会話力・英語能力、日本人はわずか7% 民間調べ

オンライン英会話大手のレアジョブは17日、日本人の英語スピーキング力に関する調査を発表した。グローバルビジネスで使えるレベルの人は7%にとどまった。平均で25%を超える外国人に比べて大幅に低かった。リスニングやリーディングの能力が高くても、スピーキングは同レベルでできる人は少ないようだ。

同社が提供する人工知能（AI）を使った英語のスピーキングテスト「PROGOS（プロゴス）」の受験者66万人のデータを分析した。このうち日本人は42万人で、日本のほか非英語圏など77カ国・地域で利用されている。

【ピックアップ記事】「大阪万博」会場を空撮して分かった「 このままでは間に合うはずがない！」 警鐘レポート

開催まであと１年を切っているのに現場工事は遅々として進まず…… いまだ建設業者すら決まっていない海外パビリオンも多数。

度重なる建設費の増額や人手不足など、多くの問題点が指摘されてきた『2025年大阪・関西万博』。５月下旬、会場の夢洲（ゆめしま）を空撮すると、いまだ工事が始まってもいない空き地だらけ。万博のシンボルとされた「リング」さえ完成していない有り様だ。開催まで１年を切った今の状況に、関係者の間ではあきらめムードが漂っているという。

【ピックアップ記事】ロシア人が見た北朝鮮観光 あふれるプロパガンダ「撮っていいのはきれいなものだけ」

ロシア・サンクトペテルブルクに住むイリヤ・ボスクレセンスキー氏が1本の動画を製作した。タイトルは「北朝鮮への旅行?!平壌、元山（ウォンサン）、馬息嶺（マシンリョン）スキー場」。今年2月、北朝鮮は外国人観光客を約4年ぶりに受け入れた。ボスクレセンスキー氏はツアー客約100人の一人として参加した。1時間余りの彼の動画を見れば、「隠者の王国」と呼ばれる閉鎖国家の最新の一端を知ることができる。

ボスクレセンスキー氏らは極東ウラジオストクの空港で北朝鮮国営の高麗航空に搭乗し、平壌に向かった。動画の冒頭から約10分後の映像には、ウラジオストク空港で自分の荷物をより分け、パッキングし直す姿が出てくる。「北朝鮮は持ち込む荷物のリストを要求する。望遠レンズなどは許可されない」という。

【ピックアップ記事】万博会場 ガス急増 昨夏１日２トン 協会、防止策示さず 危険性浮き彫り

２０２５年大阪・関西万博の会場建設現場で３月に起きた爆発火災事故の原因となったメタンガスが、事故があった夢洲（ゆめしま）１区（会場西部）での調査で近年増加し、昨年夏期に１日に約２トンも発生していたことが分かりました。 　

本紙が入手した大阪広域環境施設組合の調査で判明。同区に設けられた約８０本のガス抜き管で年２回、夏と冬に調査したところ、冬期調査では２０２１年に１日に１２９３キログラムだったメタンガス発生量が２４年には１５４６キログラムに、夏期調査では２１年に１日に５８０キログラムだった発生量が２３年には１９８９キログラムに急増しています。

【ピックアップ記事】万博会場ガス爆発、新たな論争の火種？ 子供招待に「待った」…非維新も問題視

２０２５年大阪・関西万博の開幕を来年４月に控え、人工島・夢洲（ゆめしま）（大阪市此花区）の会場予定地で今年３月に起きたガス爆発事故が波紋を広げている。けが人はいなかったものの、夢洲の一部では可燃性ガスが発生しており、大阪府が会期中に計画する子供の無料招待事業に対し、教育現場から「待った」の声が上がる。大阪市議会でも問題を追及する動きが出ており、万博を巡る論争の火種になりかねない状況だ。

「正直なところ、けが人や第三者への被害がなく済んでよかったというのが本音。これを教訓に気を引き締めたい」 万博を運営する日本国際博覧会協会の幹部は、今回のガス爆発事故を受けてこう心情を語る。

事故は３月２８日、会場予定地の北西側「夢洲１区」内で建設中のトイレで起きた。

【ピックアップ記事】閑古鳥鳴く香港の商店、観光客減と本土への顧客流出深刻

ジャッキー・ユーさん（４８）は１０年以上前、香港で日本製品のギフトショップを開いた。当時、観光・ショッピングで名高い旺角地区は、売店や飲食の屋台、そして観光客の熱気で溢れていた。

時は流れて１２年後。旺角のあちこちで生き残りのための苦闘が続く。
顧客の海外移住、中国本土でのショッピングや円安を利した日本への旅行を選ぶ地元住民、観光客の激減といった悪条件が重なったためだ。 ユーさんは、実店舗を閉めてオンライン販売に移行するという「胸が張り裂けるような」決断を余儀なくされたと語る。 売れ残った文具や玩具を収納ボックスに詰めながら、ユーさんは「話をしようにも泣きたくなってしまう」と言う。

「観光客の姿は少ない。中国本土からもほとんど来ていない」

【ピックアップ記事】首都ワシントンに異変、地下鉄ガラガラ、飲食店は廃業、治安悪化…アフターコロナで表面化した「深刻な課題」

新型コロナウイルスの収束後も在宅勤務が定着した米国の首都ワシントンで、地下鉄の経営難やビルの空室率、飲食店の廃業が大きな問題になっている。人が減った市街地は犯罪発生率も上昇した。アフターコロナ時代に表面化した課題について、専門家は「米国の都市部に共通する深刻な問題だ」と指摘している。

平日朝のラッシュ時、中心部の地下鉄の駅に足を運ぶと、ホームに行列はなく、列車は空席が目立った。通勤客の女性は「コロナ前は並んで次の列車を待ったが、今は楽に座れる」と語った。
ワシントンと隣接2州を地下鉄などで結ぶ鉄道網は交通の大動脈で、コロナ前は1日平均で約50万人が乗車した。しかし、コロナ禍の2020、21年は10万人台に激減。感染が収束期に入った22、23年も4～6割の水準の20万人台にとどまった。

世界初の「走行中にEVをワイヤレス充電できる高速道路」がまもなく誕生

電気自動車(EV)は航続距離や補給時間(給電時間)で、化石燃料を用いた車両に及びません。この点について「走行中に道路から充電する」という解決法が模索されており、アメリカでは世界初の「走行中にEVを充電可能な高速道路」がインディアナ州で誕生する見込みです。

EVに道路から充電するアイデアの実例としては、2018年にスウェーデンでテストされた「電気道路」の事例があります。これは、EV側に電車のパンタグラフのようなものを取り付けて、道路に埋め込まれた電極ラインに触れることで充電するというものでした。

その後、イスラエルやスタンフォード大学などで、非接触式のワイヤレス充電技術の研究が進められてきました。

TSMC米国アリゾナ工場、年内にも稼働か

業界のうわさによると、ファウンドリー最大手、台湾積体電路製造（TSMC）は、米国アリゾナ州で海外初の4ナノメートル製造プロセスを採用する12インチウエハー工場（Fab21）で、4月中旬に試験生産を開始し、年末にも量産を開始できる見通しだ。
劉徳音（マーク・リュウ）董事長は昨年7月時点で、量産開始は2025年上半期（1～6月）に延期すると語っていたが、早まる可能性が出てきた。2日付経済日報が報じた。

業界では、試験生産から量産までは6.5カ月かかり、検証に1カ月かかるとして、年末に量産の準備ができると計算している。

　うわさについてTSMCは1日、アリゾナ工場の進捗は計画通りで、新たな情報があれば公表するとコメントした。 　
TSMCは18日に業績説明会を開催する予定だ。

世界的ベストセラー『ザ・ゴール』著者が見た日本の強み 諦めない経営が企業をもっと強くする

『ザ・ゴール』（ダイヤモンド社）は全世界で1000万人を超える読者がいるとされ、2001年に発売された日本語版は、20年以上が経った今も通販サイトのアマゾンでナンバーワンのベストセラー（企業再生カテゴリー）となっている。
世界的経営コンサルタントとして活躍した著者のエリヤフ・ゴールドラット博士から直々に薫陶を受けた、ゴールドラットジャパン最高経営責任者（CEO）岸良裕司氏に日本企業再興のヒントを聞いた。

編集部（以下、──）ゴールドラット博士が1984年に米国で『THE GOAL』を発表してから2001年まで和訳を許可しなかった理由とは何か。


ザ・ゴール 企業の究極の目的とは何か [ エリヤフ・M．ゴールドラット ]

米国家運輸安全委員会、LG製バッテリーの欠陥を自動車メーカーに通知

LG 製バッテリーを採用した数多くの電気自動車 (EV) で発火などの問題によるリコールが行われていることを受け、米国家運輸安全委員会 (NHTSA) 欠陥調査室 (ODI) が LG および LG から同じ・類似のバッテリーを購入した可能性のある企業に Equipment Query (EQ) を実施している。

日本電産永守会長が関社長に失望感、車載事業で陣頭指揮－関係者

日本電産創業者の永守重信会長が、最高経営責任者（ＣＥＯ）を譲った日産自動車出身の関潤社長に対する失望感を強めている。事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。 　

　関係者らによると、永守氏（77）は昨年末ごろ、高い収益力で成長を続けてきた日本電産に最近ほころびがみられるとし、低収益企業からの中途入社の増加で持ち込まれた諦めや怠けなどの悪習で汚染されていることが原因だとの見方を社内で示した。 　

　特に主力事業の一つである車載事業で業績が悪化していると認識しており、同事業の再建は自身が責任を持ち、短期でやり抜くと強調した。関係者の１人によると、関氏は昨年12月から、本来であれば関氏を必要としないような顧客との交渉のためにドイツに長期滞在している。

日本の競争力復活へ「減点主義もうやめよう」 AGCの平井CEO

技術の種をどう育てていくかは、企業経営にとっても重要な課題だ。AGCはガラスや化学品などの既存事業と新規事業を両立させる「両利きの経営」を掲げ、新しいイノベーションを生み出すための「模擬スタートアップ」を社内につくっている。
同社の最高技術責任者（CTO）出身で物理学者を目指していたという平井良典・最高経営責任者（CEO）にAGCの戦略、企業と研究機関・大学との関係がどうあるべきか聞いた。

- 2021年1月に最高技術責任者（CTO）から最高経営責任者（CEO）へ就任しました。CTO出身者として日本の基礎研究と産業競争力の関係をどのように見ていますか。

AGCの平井良典CEO（以下平井氏）：日本の大学ランキングが2000年代から徐々に下落していったタイミングは、ちょうど日本の産業競争力が落ちる時期と重なります。かつて私が関わっていた液晶ディスプレーは2000年代に世界の約8割のシェアを日本が持っていたものの、もろくも崩れ去り、08年にAGCも液晶パネル子会社の売却を迫られました。

2022年、CESがラスベガスに戻ってくる

正直言って、ここ1年はラスベガスに戻らなければならないことについて休暇中に極度の不安を感じなかったのは、少し奇妙だった。しかし、状況は変わった。世界の多くの地域でワクチン接種が始まっており、CESが再び開催される準備が整っている。

巨大な消費者向け家電ショーの運営委員会であるCTAは米国時間4月28日朝、イベントが2022年1月5日から8日までCity of Second Chancesで開催されると発表した（メディアデーは正月明けの3日から始まる）。プレスリリースによると、およそ1000社の企業がこのイベントへの参加を表明している。

サムスン電子 ＡＩフォーラムを来月２～３日にオンライン開催

韓国のサムスン電子は６日、世界的に知られる人工知能（ＡＩ）分野の有識者や専門家を招いて最新の研究成果を共有し、今後の研究方向を模索する「サムスンＡＩフォーラム２０２０」を１１月２、３両日にオンラインで開催すると発表した。

　同フォーラムの開催は今年で４回目。サムスンは新型コロナウイルスの感染状況を踏まえ、今年はフォーラムの模様を動画投稿サイト「ユーチューブ」の公式チャンネル（https://www.youtube.com/samsung）で世界にライブ配信する。

岩井俊二監督が語る―フィルムルック探求の変遷、そしていま8K映像に感じること

アストロデザインはさる6月13日と14日の2日間。本社ビルにて8K映像技術を主軸とした自社製品の展示会「ASTRODESIGN Private Show2019」を開催した。ここではその会場で映画監督・映像作家の岩井俊二さんを迎えて行われたセミナー「8Kで人物を撮るということ」の模様をレポートする。

「8Kじゃなくて8mmですね（笑）。すごい目の粗いフィルムから学生時代スタートして、最初はフジカのSingle8っていうフィルムだったんですけど、他の自主映画の人たちがキレイな画で撮ってるのを見て、“何が違うんだろうな？”と思っていたら、みんなコダックのフィルムを使っていて、“あ、コダックってこんなにキレイなんだ”と思ったのが僕の映画の原体験でした」

[御礼] 200万アクセス達成! いつも訪問御礼申し上げます。

情報共有サイトとして今後ともご活用願います。

ここ数日でフラットパネル業界関連株も大きく値下がりしました。

逆に言うと値ごろ感が出てきました。株主になるチャンスです

【特選コラム】創業100年企業、韓国7社・日本は1万社--朝鮮日報

仏パリに「エノキアン協会」という経済団体がある。200年以上続く老舗企業の集まりだ。エノキアンとは聖書に登場する人物エノクに由来する。エノクは365歳まで生きたとされる。エノクは長寿に加え、死なずに天に昇ったとされ、企業の永続を願って命名された。同協会への加入条件は複雑だ。創業者の子孫が現在の経営者、役員、大株主である必要がある。申請時に審査を経なければならない。このため、世界の老舗企業48社のみがメンバーだ。エノキアン協会の会長に今年、日本企業、岡谷鋼機の岡谷篤一社長が就任した。1669年に金物商として創業し、449年にわたってのれんを守っている会社だ。

　日本は長寿企業天国だ。エノキアン協会に加入こそしていないが、日本には創業200年を超える企業が3000社ある。100年を超える企業は1万社以上だ。578年に創業したという社寺建築業者、金剛組が最古だ。金剛組の初代は百済から渡った柳重光（ユ・ジュングァン、日本名・金剛重光）だという事実が不思議だ。

【特選記事】正気を失いそう。NASAがふたつの超大質量ブラックホールが融合する姿をシミュレートした動画が控えめに言ってヤバい

よーわからんけどカッコいいぃぃ。重力レンズゥゥゥ！ NASAが新しいスパコンにアインシュタインの相対性理論を採り入れ、ふたつの超大質量ブラックホールがグルグルと回転する様子をシミュレートしました。

このシミュレーションにより、科学者たちにとってブラックホールが融合時にどのように動き、かつどのように光を発するのか？ その理解が深まるようになっています。

これは銀河が合併する凄まじい宇宙イベントですが…チョイチョイ起こる現象だというからオドロキです。

【特選記事】ビフォーアフター １８年で大きく変化した中国

初めて中国を訪れた１８年前の夏、一人リュックを背負って上海と近隣の蘇州を歩いた。歩行者を蹴散らし横断歩道に進入してくる自動車に驚き、「けがなく無事に帰国したい」と国内の友人宛てに手紙を書いたことを覚えている。中国が経済大国となることを決定付けた世界貿易機関（ＷＴＯ）加盟の１年前だった。 　

その後何度も訪れている上海の目抜き通りで先日、交差点が完全に「歩行者優先」となっていることに気付いた。グッチなどの高級ブランドショップが並ぶ通りには、上着をまくりあげた“腹出し納涼スタイル”の男性がまるっきり見当たらない。普段暮らす首都の北京でも、まだこうはいかない。

【特選記事】「シリコンバレーのノーベル賞」受賞のジョスリン・ベル・パネル博士、賞金全額を寄付

４４年前に偉大な発見をしたのに、女性だという理由でノーベル賞受賞者名簿に名前を載せることができなかった天文学者が、基礎科学分野の最高栄誉賞を受賞した。その主人公は賞金全額を女性と難民などの少数者のために寄付することにした。彼女が出した賞金総額は、ノーベル賞の二倍をはるかに越えて３４億ウォン（約３００万ドル）に達する。

「基礎物理学のブレークスルー賞」の選定委員会は６日、ジョスリン・ベル・バーネル博士（７５＝英ダンディー大学学長、写真）を、今年の特別賞受賞者に選んだと発表した。ブレークスルー賞は、グーグルのセルゲイ・ブリン、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグなどの情報技術（ＩＴ）・科学分野の大富豪たちが２０１２年に制定した賞だ。

【特選記事】100年前の製品を、いまだに年間10万個も売るパナソニック

　世の中には空気みたいな存在が多々ある。家族や恋人、スマホにインターネット、動いてて当然の交通機関やWi-Fiなどなど。水道、ガス、電気もライフラインと呼ばれるほど、空気みたいな存在だ。

　実は家電(?)の中にも空気みたいなヤツがいる。いつも使っているのに、何も気にならないもの。それは壁のスイッチとコンセントだ。「いつも気にして使ってるから」と反論する方には、ボクから質問! アナタの壁コンセントやスイッチのメーカーは? 　この質問に答えられる方は、ほとんどいないだろう。

【特選記事】中国製造2025、日本にとって脅威よりもチャンス

中国政府が掲げる製造業強化に向けた長期戦略「中国製造2025」は、米国では戦略的な脅威として認識されているが、日本にとってはビジネスチャンスの側面が大きい。

　　中国の産業界の変革を目指す試みは、資本財への巨額投資を伴う。工場の自動化システムや半導体製造装置といった分野は日本が優れており、日本からの資本財・部品の対中輸出は大きく伸びている。グローバル・サプライチェーン（部品の調達・供給網）を通じた付加価値貿易の観点からは、日本との距離はまだある。
だだ長期的に見れば、中国が強力な競争相手となる可能性もあり、日本が墓穴を掘るリスクに留意することが必要だろう。