キラルな高圧氷と水の界面にキラル液晶らしき水を発見――水と鏡のミステリアスな関係

液晶というのは、物質の状態のことを言います。気体、液体、個体と同列で液晶があるのですが、今でも不思議です。

水は人類を含む生物にとって極めて身近で重要であり、多くの自然現象を支配する奇妙な性質を示す液体でもあります。またキラリティという、右手と左手の関係のような鏡合わせの構造同士が異なる性質は、自然界に普遍的に存在し、生命の起源とも関わる重要な性質です。

　東北大学多元物質科学研究所の新家寛正助教、北海道大学低温科学研究所の木村勇気教授、鳥取大学工学部機械物理系学科の灘浩樹教授と東京大学大学院総合文化研究科 広域科学専攻／附属先進科学研究機構の羽馬哲也准教授を中心とする研究グループは、これまでの研究で様々な氷と水との界面にできる通常の水と混ざり合わない低密度および高密度な未知の水や、液晶らしき未知の水を発見しています。

化学メーカーの「石化」再編機運高まる、事業環境に2つの変化

ディスプレイ業界は多くの化学材料・加工品を使っており化学メーカーの動向からは目が離せない。

２０２４年、大手化学メーカーの石油化学事業の再編論議が加速しそうだ。背景としてあるのが、中国の台頭による需給環境の変化と脱炭素対応だ。各社は石化事業における製品の付加価値化に取り組むほか、連携や再編の機運が高まっている。三菱ケミカルグループでは筑本学執行役エグゼクティブバイスプレジデントが４月に社長に就き、石化再編の戦略を練り直す考え。石化業界の今後を見据えた動きが新たなステージを迎えつつある。

石化業界は大きく二つの事業環境の変化にさらされている。一つが化学製品の基礎原料となるエチレンの生産だ。石油化学工業協会（石化協）の統計によると２３年１１月のエチレンプラント稼働率は８４・１％だった。２３年夏頃の８０％を切った水準が続いた傾向から回復基調ではあるが、好不況の目安となる９０％を１６カ月連続で割り込んでいる。低稼働率は石化を手がける各社の業績に響く。

住友化学が半導体・ディスプレー関連材料強化へ川上狙う、化合物開発で新組織立ち上げ

住友化学は半導体関連の研究開発体制を拡充する。研究開発拠点で、複雑な構造の化合物開発に取り組む新組織を発足。半導体やディスプレー関連で使われる製品開発において、より川上から対応する考えだ。同社は半導体や電子材料を成長領域と捉えている。製品開発などの需要によりきめ細かく対応できる体制を整えることで、事業成長につなげる。

住友化学の情報電子化学品研究所（大阪市此花区）に、新たに「コアマテリアル合成グループ」を設けた。半導体の微細化など性能の向上に寄与する素材開発のほか、ディスプレー関連では有機ＥＬの進展などを捉えてさらに性能を引き上げられる液晶化合物の研究開発を進める。

長瀬産業ら、半導体製造に使用された現像液を回収し再利用する事業を開始

長瀬産業とナガセケムテックス、Sachemの3社は、半導体製造に使用される高純度現像液である「テトラメチルアンモニウムヒドロキシド(TMAH)」の回収・再生事業を展開することを発表した。

半導体チップは、シリコンウェハに回路を形成する前工程と、回路が形成されたシリコンウェハを半導体チップとして組み立てる後工程に分かれて製造され、前工程ではウェハに光を照射して回路パターンを描く工程である「フォトリソグラフィ工程」を繰り返すことでシリコンウェハ上に回路を形成する。

このフォトリソグラフィ工程において回路形成を行う際、半導体用高純度現像液(TMAH)が必要となるのだが、このTMAHの再生には高度な電解・精製技術を要することから、これまで回収・再生による再利用は困難とされており、環境負荷や収益面での課題となっていたという。

TADF分子を用いた円偏光有機発光ダイオード開発

近畿大学理工学部応用化学科の今井喜胤教授と大阪公立大学大学院工学研究科の八木繁幸教授らによる研究グループは2023年10月、TADF（熱活性型遅延蛍光）分子を用いて、第3世代といわれる「円偏光有機発光ダイオード」を開発したと発表した。開発したダイオードに外部から磁力を加え、緑色の円偏光を発生させることにも成功した。加える磁力の方向によって、円偏光の回転方向を制御できることが分かった。

　らせん状に回転している円偏光を利用した発光ダイオードは、3D表示用有機ELディスプレイなどの用途で注目されている。これらの材料としてはこれまで、蛍光材料やリン光材料が用いられてきたが、「発光量子効率」や「材料コスト」などの点で課題もあった。こうした中で登場したのが、安価な材料で構成され、エネルギー変換効率も極めて高いTADF材料である。

エンプラ事業は減収減益 ダイセルの４～９月期

ダイセルの24年３月期第２四半期連結決算は売上高は２７１０億４００万円で前年同期比１・８％増、営業利益は２６６億７００万円で同２・２％増、経常利益は３０７億２００万円で同１・５％増、四半期純利益は２９７億５１００万円で同34・０％増となった。

　セグメント別にみると、エンジニアリングプラスチック事業の売上高は１０８６億９６００万円で同12・０％減、営業利益は61億２５００万円で同57・６％減となった。ポリアセタール樹脂、ＰＢＴ樹脂、液晶ポリマーなどポリプラスチックスの事業は、前年度から続く自動車部品の在庫調整の影響が第２四半期初めまで続いたことや、ＩＴ関連産業の需要低迷などにより販売数量が減少し、減収となった。ＡＢＳ樹脂、エンプラアロイ樹脂、フィルム、水溶性高分子などダイセルミライズの事業は、ＯＡ機器や住宅設備機器の需要減少などにより販売数量が減少し、減収となった。

東北大などが世界初、液晶状態の水を発見した

東北大学の新家寛正助教と北海道大学の木村勇気教授らは、高圧氷と水との界面に新しい水の相を発見したと発表した。高圧氷の表面に液膜が形成され、通常の水と相分離して波模様を生じさせた。
模様を分析すると液晶と推定された。
液晶状態の水の発見は世界初。氷でできた星の地質現象や化学反応などに知見を提供していく。

ＬＧＤとＬＧ化学「全量輸入してきたＯＬＥＤ核心素材の国産化に成功」発表

ＬＧディスプレイとＬＧ化学は、これまで海外メーカーが独占してきたＯＬＥＤ（有機ＥＬ）の核心素材の国産化に成功したと発表した。

　 ＬＧディスプレイとＬＧ化学は９日、これまで全量輸入に頼っていたＯＬＥＤの核心素材「ｐドーパント（ｄｏｐａｎｔ）」を両社の独自技術で開発したと明らかにしている。

ドーパントは素子効率と色純度、寿命などを高めるためにＯＬＥＤ発光層に添加する化合物で、その中でもｐドーパントはＯＬＥＤ発光効率の画期的な向上と素子寿命の延長、消費電力の低減に最も重要な役割を果たす。ただし、空気中で容易に変質する特性のため、開発難易度が最も高いＯＬＥＤ素材の一つとされている。





　

ついに実現 “鉄”から高活性・高耐久性触媒を開発 ～稀少金属を用いない次世代型触媒反応プロセスの開発に期待～

大阪大学 大学院基礎工学研究科 満留 敬人 准教授らの研究グループは、自然界に豊富に存在する、安価で低毒性の鉄を用いて高機能性触媒の開発に成功しました。
開発した鉄触媒は工業的に重要なニトリルからアミンへの液相水素化反応において高い触媒活性を示し、反応後の触媒は繰り返し再使用できます。
液相水素化反応において、高活性と耐久性を兼ね備える鉄触媒の開発は世界で初めての例です。

本研究成果は、２０２３年９月２８日（日本時間）に英国学術誌「Nature Communications」誌のオンライン版に掲載されます。

希少金属・ガリウム…中国「輸出規制」の衝撃 米中対立に巻き込まれる日本

米中の対立がエスカレートする中、習政権は7月に入り、中国の安全と利益を守るためとして、希少金属であるガリウムとゲルマニウムの海外輸出を規制すると発表した。

中国は世界の市場に流れるガリウムの9割を握っており、日本はガリウムの輸入を中国に依存している。日本の半導体関連企業にも影響が出ると思われるが、どの程度のダメージになるかは現時点ではっきりしない。

ガリウムとゲルマニウムは半導体の材料として使われ、スマートフォンの顔認証に使っている面発光レーザーや液晶テレビのバックライトなどの白色発光ダイオードにも欠かせないものだ。

薄膜中の希土類錯体の発光機構を解明し、高効率・強発光を達成...九州大学

● 希土類錯体は色再現度の高いディスプレイなどの発光材料への応用が期待されているが、その薄膜中における発光機構が不明なことが新規デバイス開発のボトルネックとなっていた。

● 三価ユウロピウム（Eu(III)）錯体を用いた薄膜における発光機構を1兆分の1秒の時間分解能で逐次解析することによって詳細に明らかにした。

● 発光機構を基に薄膜内の光エネルギー移動効率100%、錯体単体と比較して400倍の発光強度を達成した。

 発光性希土類金属錯体は色鮮やかな発光を示すことから、色再現度の高いディスプレイや視認性の高いセンサーなどを実現するための発光材料として期待されています。多くの実用的な発光デバイスは薄膜状であることから、その実現のためには薄膜中における希土類錯体の高効率・強発光を達成することが重要となります。しかし、このような状態における希土類錯体の発光機構が未解明であることが開発のボトルネックとなっていました。





　

「フッ素化合物」先端技術を中国企業に漏えい疑い 国立産総研の中国人研究員を逮捕 警視庁公安部

「産業技術総合研究所」の主任研究員の中国人の男が警視庁公安部に逮捕されました。

逮捕されたのは茨城県つくば市の国立研究開発法人「産業技術総合研究所」の主任研究員・権恒道容疑者（59）です。

メルク、OLEDデバイスに高い柔軟性と安定性、耐久性をもたらす新しいバリア材料を発表

2023年5月30日付、ドイツ・ダルムシュタット発 － 世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業であるMerck（以下メルク）は、フレキシブルOLEDデバイスに従来の材料より優れた柔軟性、安定性、耐久性をもたらす新しいバリア材料を発表しました。この革新的な原子層堆積（ALD）材料は今年5月に、世界最大のディスプレイ学会であるSID（Society for Information Display）から2023年ディスプレイ・コンポーネント・オブ・ザ・イヤー賞を獲得しました。

 データが重視されるエレクトロニクスの領域において、完全にフレキシブルなOLEDディスプレイを搭載した自由形状デバイスは、トレンドとして急速に拡大しています。折りたたむ、丸める、広げるなど、伸縮可能なデバイスは、標準的なデバイスに比べてディスプレイモジュールを約60%薄くする必要があります。一方で、OLEDは湿気や酸素に非常に敏感なため、損傷を防ぐためには、適合性が高く柔軟性かつ耐久性に優れた封止材またはバリア材料が求められます。

[参考記事] 独メルク、「電子技術中国センター」稼働　有機EL材料生産拠点も

1000時間以上の寿命を示す電気化学発光セルを開発...九州大学

ポイント:

●自発光デバイスはディスプレイを中心とした幅広い用途に使用される

●有機ELよりも単純な素子構造で製造プロセスがシンプルな電気化学発光セルの発光層としてデンドリマーとセル ロース由来電解質を使うことで長寿命化出来ることを発見

● 3原色発光の実現とさらなる長寿命化によって環境にやさしい発光デバイスとなることが期待

電気化学発光セル(LEC)*は構造と作製プロセスのシンプルさから有機EL素子に変わる安価な次世代の照明や表示デバイスへの応用が期待されています。しかし、発光材料と電解質の混合がうまく行かないことなどが原因で素子寿命が短いことなどが課題として挙げられています。

　九州大学 先導物質化学研究所のアルブレヒト建准教授、山岡敬子テクニカルスタッフ、ミュンヘン工科大学シュトラウビングキャンパスのRuben Costa教授、Luca M. Cavinato 博士課程学生らの研究グループは、電解質との混合が良好な新規なデンドリマー型*熱活性化遅延蛍光(TADF)材料*を開発しました。

デクセリアルズがレセプション棟を公開、自動車分野など顧客企業との共創を加速へ

デクセリアルズは2023年4月7日、本社を置く栃木事業所（栃木県下野市）内に新たに建設した「レセプション棟」を報道陣に公開した。同月3日に行った入社式から利用を開始しており、今後は顧客や株主、地域住民、社員といったステークホルダーとのコミュニケーションを図るための施設として活用していく方針である。

　レセプション棟は、栃木事業所の正面入り口の右側、従来の来客受付の建物の向かい側に建設された。建屋は2階建てで高さ13.5m、建築面積は1299m2、延べ床面積は20452。デクセリアルズの主力製品であるフィルム製品群をイメージした外観を採用するとともに、太陽光発電システムや自然採光、自然風通などを活用することで、消費する年間の一次エネルギーがゼロとなるZEB（Net Zero Energy Building）基準を満たしている。

[参考記事] デクセリアルズ、蛍光体フィルム「PSシリーズ」を製品化

強誘電性液晶のバルク光起電力効果と分極誘起電界発光

香川大学-的場祐二（2021年度修士修了）、上村忍教授、舟橋正浩教授のグループ（創造工学部材料物質科学コース）は、拡張π電子系を導入した強誘電性液晶のバルク光起電力効果と分極誘起電界発光に関する新しい成果を日本化学会の欧文誌（Bulletin of the Chemical Society of Japan）に発表しました。

論文が優秀論文（Selected Paper）に選出され、論文に関するイラストが同誌のInside coverに採用されました。

 論文題目：Diastereomeric Effect on Bulk Photovoltaic Property and Polarized Electroluminescence in Ferroelectric Liquid Crystals Containing an Extended π-Conjugated Unit

著者：Y. Matoba, S. Uemura, and M. Funahashi,

三井松島HD---Kyuluxへの少額出資を発表

三井松島ホールディングスは17日、有機EL発光材料の開発に取り組むKyuluxに対して少額出資(出資比率1%未満)を実施したことを発表。

 Kyuluxは、2015年に設立された九州大学発のベンチャー企業であり、レアメタルに頼ることなくコストパフォーマンスに優れた長寿命かつ高純度の発色、さらには高効率な発光を実現する有機EL発光技術「Hyperfluorescence」(HF)を軸に、有機ELディスプレイや照明に用いる次世代発光材料の開発に取り組んでいる。

また、国内外のディスプレイメーカーから出資を受けると共に、様々な協業を進めており、上記発光技術・材料の早期実用化を目指している。

LGイノテック、高性能の2メタル（Metal）COFで 未来のデバイス市場を先導する

先月ラスベガスで開催された「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）」のスローガンは、メタバースに焦点を当てたものだった。展示場では、メタバースの具体化につながるクロスリアリティ（XR）デバイスの分野で、未来の勝者は誰になるのかに注目が集まっていた。

 LGイノテック（代表チョン・チョルドン）は22日、クロスリアリティ（XR）デバイスに欠かせない製品である「2メタル（Metal）COF」を披露し、市場攻略を強化していくと発表した。この製品は、今年のCESでLGイノテックの「メタバース」コーナーで紹介され、来訪者の注目を集めた。

 COF（Chip on Film）とは、ディスプレイとメイン基板（PCB）をつなぐ半導体パッケージ基板（Package Substrate）のことだ。テレビやノートパソコン、モニター、スマートフォンなどのディスプレイのベゼルの最小化が可能なので、モジュールの小型化にも貢献する。非常に薄いフィルムの上に微細回路を形成する必要があるため、高度な技術が必要となる。従来のフレキシブル基板（FPCB、Flexible Printed Circuit Boards）を置き換える“超微細フレキシブル基板”とも呼ばれている。

santec (株)、液晶偏光回折格子とMEMS技術を利用した光可変減衰器付きコア選択スイッチに関する論文発表

santec株式会社は、液晶偏光回折格子（LCPG）とMEMS技術を利用した光可変減衰器（VOA）機能付きコア選択スイッチ（CSS）に関する論文を、2023年3月6日にOFC 2023で発表します。

 本論文では、液晶偏光回折格子とMEMS技術を利用した光可変減衰器（VOA）機能付きコア選択スイッチ（CSS）を提案し、その原理実証を行いました。試作した19コア-1×8CSSは15Vp-pの印加電圧で最小挿入損失4.7dB、19.5dBの減衰を実現可能であることを確認しました。

ドイツ化学大手、台湾で半導体材料の新工場を着工

ドイツの化学大手Merckは2023年2月8日（ドイツ時間）、台湾・高雄市において、半導体材料の新工場の建設を開始した。2025年に稼働予定で、薄膜、パターニング用の特殊ガスおよび半導体材料を生産する。

ドイツの化学大手Merckは2023年2月8日（ドイツ時間）、台湾・高雄市において、半導体材料の新工場を建設開始したと発表した。2025年に稼働予定で、薄膜、パターニング用の特殊ガスおよび半導体材料を生産する。

 同社は2021年9月、エレクトロニクス事業のイノベーションと能力強化に向けグローバルで展開する成長戦略「Level Up」を発表。

チッソの4-12月期 生産調整で液晶材料は出荷低調

チッソは9日、2023年3月期第3四半期（4-12月期）の連結業績を発表した。

売上高は前年同期比9％増の1084億円、営業利益21％増の61億円、経常利益7％減の82億円、純利益67％減の41億円となった。

液晶から半導体まで狙うは日本の部材 中国の巧妙な国産化に警戒を

習近平3期目が決まった2022年10月、米国による新たな対中半導体規制に直面して、中国は技術覇権の戦略で新段階に入ったようだ。外資からの技術入手による国産化戦略のギアを一段と上げてきたのだ。これまでも本連載で再三、警鐘を鳴らしてきたが、それがますます広範かつ巧妙になっている。

　目標は、戦略産業のサプライチェーンの上流から下流までを一気通貫に「自国で完結させる」ことだ。そのために中国企業に「欠けている技術」の入手に躍起となっている。

　22年10月28日、中国は「外商投資奨励産業目録」を3年ぶりに改訂して発表した。外資誘致で重視する産業リストで、表向きは対外開放の姿勢を示すものとしている。これに続く11月4日に習国家主席が上海で開催した国際輸入博覧会の開幕式で挨拶し、これを「対外開放」の象徴として宣伝、外資を重視する姿勢を改めて強調している。

粘土のように変形し、高い電気伝導度を示す――エレクトロニクス向けのアモルファス配位高分子物質を発見

シカゴ大学の研究チームが、プラスチックのように製造でき、金属のように電気を伝える材料を発見した。Ni原子を介して複素環式有機硫黄化合物を直鎖状としたアモルファス配位高分子の積層構造であり、高い電気伝導性を示すとともに金属ガラス挙動を示すことで粘土のように自在に変形できる。

従来の導電性高分子と異なり、高温や湿気、酸やアルカリに対して高い安定性を発揮することから、エレクトロニクスに向けた新しい材料分野の可能性を切り拓くと期待される。研究成果が、2022年10月26日の『Nature』誌に公開されている。

ノーベル化学賞に輝いた白川英樹博士たちの研究によって、1970年代に導電性高分子が開発され、現在では透明タッチパネルやリチウム電池の電極、有機ELディスプレーなどに広く応用されている。ポリアセチレンのような導電性高分子は、化学ドーピング処理によって自由に動ける電荷キャリアが注入されることで導電性を発揮している。

金属に比べて柔軟性があり製造が容易であるメリットがある一方で、湿気や高温、酸やアルカリに曝されると導電性を喪失するなど、必ずしも充分に安定ではないという問題があり、安定性を向上させた芳香族共役化合物や複素環共役化合物などの開発も進んでいる。

電子が質量を失って液晶になる物質を発見 －固体内で絡み合う電子が織りなす新物性に期待－

理化学研究所（理研）創発物性科学研究センター 創発物性計測研究チームのクリストファー・J・バトラー 研究員、幸坂 祐生 上級研究員（研究当時、現創発物性計測研究チーム 客員研究員、京都大学大学院 理学研究科 教授）、花栗 哲郎 チームリーダー、名古屋大学大学院 理学研究科 理学専攻 物理科学領域の山川 洋一 講師、大成 誠一郎 准教授、紺谷 浩 教授らの国際共同研究グループは、バリウムとニッケルの硫化物BaNiS2において、質量を持たない電子（ディラック電子[1]）とあたかも液晶[2]のように振る舞う電子が共存していることを発見しました。

 本研究成果は、非常に珍しい電子状態であり、全く新しい物性を実現する舞台として期待できます。

円偏光発光液晶材料を開発－キラルなオリゴフェニレンビニレンの円偏光特性と電荷輸送性--香川大学

本学創造工学部舟橋研究室では、拡張π電子共役系を導入したキラルな二量体型液晶を開発しています。これらの液晶材料は室温でガラス状態を示し、高品位の円偏光発光性と電荷輸送性を示し、将来的には電気励起による円偏光発光LEDや有機半導体レーザーへの応用が期待できます。

研究内容の新規性が評価され、Back coverに採択されました。円偏光発光可能な液晶性半導体は本学創造工学部の舟橋教授のグループが世界に先駆けて開発した材料であり、国際的に高く評価されています。

最先端の半導体材料で高いシェアをもつエリック・ジョンソン JSR最高経営責任者

──　4月に祖業である合成ゴム事業を売却しました。その狙いは。

 ジョンソン　非常に潜在力のある事業ではありますが、核として成長させていきたい事業と戦略が一致していませんでした。当社として重要なところに取り組む一方で、合成ゴム事業は人や資金などの資源をかけてもらえる組織に手掛けてもらい、互いに長期的に成長できるようにしたかったのです。何十社という会社とやりとりをした結果、ENEOSホールディングスが最適との結論に至りました。自動車の内装向けなど合成樹脂事業は引き続き手掛けます。

 ──　今後は半導体材料とライフサイエンスをコア事業として成長させる方針です。半導体の事業環境はどうですか。

 ジョンソン　半導体事業は激しいサイクルの中で動いています。この2年間、半導体不足が騒がれ、在庫の積み増しや大型投資も行われました。もしかすると景気悪化により、短期的には市場は下降局面に入っているのかもしれません。

「脱日本」にとどまっていた韓国の素材部品装備政策、これからは世界市場を目標に

日本に置かれていた素材・部品・装備政策の重点が全世界にシフトする。素材・部品・装備核心戦略技術が１００件から１５０件に増え、国産化を超え世界市場先取りを目標にする。産業通商資源部は１８日、政府ソウル庁舎で第１０回素材・部品・装備競争力強化委員会を開き、新政権の素材・部品・装備産業政策方向を確定した。

今回の政策にはロシアとウクライナの戦争、米中間の技術覇権競争などグローバルサプライチェーン再編の中で安定した素材・部品・装備サプライチェーンを確保するという趣旨が敷かれた。これに伴い、２０１９年の日本の輸出規制措置を受けまとめた既存の政策を大挙「アップデート」したものだ。素材・部品・装備輸入の対日依存度は今年上半期には過去最低の１５．４％に減ったのに対し、対中依存度は２９．６％まで増えた。

サムスンSDI、ディスプレイ素材市場への攻略に拍車

サムスンSDIがバッテリーだけでなく半導体、ディスプレイ素材などの成長可能性が高い次世代市場攻略に速度を上げている。特に電子材料事業部門は多様なディスプレイ素材を開発し、高い収益性を維持している。韓国メディア「EBN産業経済」が報じた。

3日、市場調査機関のオムディアによると、2023年はモバイル向けOLED浸透率は約40%水準に達するものと予想される。IT用OLED浸透率は2025年には約7%水準まで拡大する見通しだ。
ITやテレビ市場の拡大でディスプレイ素材メーカーの安定的な成長が期待される中、サムスンSDIも先端ディスプレイ素材の開発に力を入れている。

三菱ケミカルが200億円超で新設、ワールドクラス狙う新研究棟

三菱ケミカルグループは中核研究拠点のサイエンス＆イノベーションセンター（横浜市青葉区）に、２００億円以上を投資して新研究棟を開設した。
海外を含む社内外の研究者らとの交流を増やし、ワールドクラスの研究開発部門とする。

別枠予算で化学業界トップクラスの高性能計算機を導入し、デジタル変革を推進する。

ラリー・マイクスナー最高技術責任者（ＣＴＯ）は「事業成長はイノベーション創出がカギ。新棟に大きな役割を期待している」と語った。

東洋インキSCホールディングス 高島社長

「テレビ向けなどの液晶パネルメーカーが生産調整に入り、パネル工場が25～30%の減産になっている。空いた製造ラインで液晶用インキの量産テストをお願いしている」

液晶ディスプレー向けレジストインキで国内シェア首位の東洋インキSCホールディングス。

高島悟社長は生産調整の局面を商機とみて「主力製品以外のレジストインキの売り込みにつなげたい」と語る。
量産テストなどを通じて今後の採用拡大を狙う。

積水化学工業、フッ素樹脂にも強固に接着可能な粘着テープを開発

積水化学工業株式会社の事業・高機能プラスチックスカンパニーは、バイオミメティクス（生物模倣）を活用した独自の接着化合物の設計と合成に成功し、一般的に接着し難いといわれるフッ素樹脂に接着可能な粘着テープを開発した。
近年、通信インフラをはじめとしたさまざまな分野において、フッ素樹脂の利用が増加している。しかしながら、フッ素系材料は表面エネルギーが低く、水も油も弾くという性質から、他の材料との接合が難しいという問題があった。

龍谷大学、単一分子で白色発光する有機材料発見

龍谷大学先端理工学部内田欣吾教授研究室の中川優磨氏は2022年8月、単一分子で純度が極めて高い白色の蛍光発光を示す、新しい「有機材料」を発見したと発表した。有機ELディスプレイなどへの応用が期待される。 　

内田研究室は長年、フォトクロミック化合物の「ジアリールエテン」について研究を行ってきた。ここで得られた多環芳香族化合物「1ar」の結晶は、分子内で青色と黄色の発光現象が同時に見られ、これらの蛍光が混じり合うことで、白色の蛍光発光になることを見いだした。

【社説】日本は有機ＥＬ分野の材料開発急げ

サムスンディスプレイ（ＳＤＣ）がこのほど、約３０年間続けてきた液晶パネルの生産から撤退した。１９９０年代に日本が席巻していた液晶パネルは、その後、台湾や韓国に市場が移り、今では中国の独壇場だ。ＳＤＣは成長ドライバーを有機ＥＬに定め、付加価値戦略を強める。一方、市場が変化し、対応が求められる日本のディスプレイ材料メーカー。液晶の中国、有機ＥＬの韓国と、二兎を追うのではなく、有機ＥＬに軸足を置くべきではないか。有機ＥＬで中国勢が力をつけるのも時間の問題である。

　ＳＤＣは、もとは２０２０年末で生産を打ち切る予定だった。ただコロナ禍で液晶パネル市況が好転すると生産継続を表明。再びパネル市況が悪化したタイミングで改めて撤退を決断した。同社は、スマートフォン用の有機ＥＬで圧倒的なシェアを握り、タブレットやノートパソコンなどＩＴ向けでも高い存在感を示す。昨年末からは有機ＥＬの大型パネル「ＱＤ－ＯＬＥＤ」の量産を開始。テレビやモニター向けの展開も始めており、ひと通りの有機ＥＬパネルをラインアップする。

積水化学工業、フッ素樹脂にも強固に接着可能な粘着テープを開発

積水化学工業株式会社の事業・高機能プラスチックスカンパニーは、バイオミメティクス（生物模倣）を活用した独自の接着化合物の設計と合成に成功し、一般的に接着し難いといわれるフッ素樹脂に接着可能な粘着テープを開発した。

近年、通信インフラをはじめとしたさまざまな分野において、フッ素樹脂の利用が増加している。しかしながら、フッ素系材料は表面エネルギーが低く、水も油も弾くという性質から、他の材料との接合が難しいという問題があった。

積水化学工業ではこの問題を解決すべく、ムール貝の特殊な分泌物が幅広い材料に接着するという現象に着想を得て、フッ素樹脂やポリエチレン、ポリプロピレンなどのポリオレフィン樹脂に強く接着できる粘着テープの開発を進めてきた。

蛍光分子への橋かけ構造の導入により1分子で孤立して高効率発光する固体材料開発 新たな有機系デバイス実現に貢献

東京工業大学 物質理工学院 応用化学系の下村祥通大学院生および小西玄一准教授と、同大 理学院 化学系、九州大学 先導物質化学研究所 井川和宣助教（東京工業大学 大学院理工学研究科 応用化学専攻 博士課程を修了）、仏ナント大学、工学院大学の研究グループは、発光性の有機π電子系分子の分子内に橋かけ[用語1]構造を構築することにより、1分子で超高効率発光する固体発光材料を作製することに成功した。

近年、有機EL、表示材料、分析などに利用されている、固体で強く発光する蛍光色素の機能開発に大きな注目が集まっている。蛍光色素において欲しい発光色と高い発光効率を同時に実現するには、結晶状態で分子を孤立させることが理想であり、従来は色素にかさ高い置換基を導入する方法が取られてきた。しかしこの方法には、色素密度や機能の低下、加工や合成の難しさなどの欠点が指摘されている。

トーヨーカラー、有機ＥＬ劣化にＨＥＶ吸収剤提案

東洋インキＳＣホールディングス（ＨＤ）傘下で顔料事業などを手がけるトーヨーカラーは、有機ＥＬ素子の劣化抑制にブルーライト（ＨＥＶ）吸収剤を提案する。山形大学の協力で効果実証に成功し、有機ＥＬディスプレイの長寿命化を訴求する。
まずはスマートフォンを含む屋外使用ディスプレイに提案し、さらに車載などの大型ディスプレイにも照準を定める。富士製造所（静岡県富士市）で２０２３年度までに量産化し、２４年度以降の次期中期経営計画で採用拡大を目指す。

【化学工業・社説】「日の丸液晶」に力を与えた一期一会

　経営再建中のジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）。２０２２年３月期決算は最終損失が８０億円で、８期連続の赤字となった。ただ赤字幅は着実に縮小している。１９年３月期に２３９６億円へ膨らんだが、最終黒字が見込める段階まで回復した。１０００億円超を支援し、経営危機を救ったのは、いちごアセットマネジメントのスコット・キャロン社長だ。自身がＪＤＩの会長に就任し「高い技術力が魅力。身の丈に合った経営を行えば必ず成功できる」と語った通り、なりふり構わない構造改革によってＪＤＩは息を吹き返そうとしている。

　１２年、産業革新機構の主導によりソニー、東芝、日立のディスプレイ部門が統合して「日の丸液晶」のＪＤＩが誕生した。大型の液晶パネルに比べ、スマートフォン向け中小型液晶パネルは高精細ニーズが強く、日本の高い技術力が生かせるはずだった。だが有機ＥＬパネルの登場で風向きは変わった。瞬く間に液晶パネルは競争力を失い、ＪＤＩは膨大な生産能力という負の遺産を抱えてしまった。

成膜するだけで正負の巨大表面電位を示す分子を開発--九州大学

近年、ある種の有機半導体分子が、非晶質（アモルファス）薄膜中でも分子配向を示すことや、分子の永久双極子モーメント（PDM）が “自発的”に配向（自発配向分極）することで、巨大な表面電位（GSP）が発生することが報告され、注目されています。
しかし、報告されている有機分子の多くは、不思議なことに“正”のGSPを示し、“負”のGSPを示す有機半導体分子は極めて稀でした。GSPを示す有機薄膜は、有機半導体デバイスの特性に大きく影響するだけでなく、環境発電技術の一つである振動発電デバイス用のエレクトレット材料としても利用できます。
そのため、有機アモルファス薄膜における自発配向分極のメカニズムを理解するとともに、GSPの大きさや極性を自在に制御することは、将来の脱炭素社会の実現に向けても重要な課題となっています。

＜脱レアメタル 日本の元素戦略＞（下）レアメタルを使わない新材料って？実用化目指し創意工夫

半導体などの電子部品や鉄鋼など「工業素材」は、日本の輸出総額の2割という経済の要ですが、その製品にもレアメタル（希少金属）が欠かせません。日本は10年かけた元素戦略プロジェクトで、レアメタルを安くて手に入りやすい元素に置き換えたり、レアメタルを使わずに高い性能を出したりする研究の成果が出てきました。今後の実用化が期待されています。

希少金属のガリウムは、発光ダイオード（LED）や、電力消費が少ない有機エレクトロルミネッセンス（EL）テレビのディスプレー「IGZO（イグゾー）」などの画面に使われています。中国が世界の98％を生産する一方、日本は世界需要の44％を占める世界最大のガリウム消費国です。 　

三井化学、透明樹脂「アペル」用途開拓

三井化学は環状オレフィンコポリマー（ＣＯＣ）「アぺル」の用途拡大に取り組む。ＶＲ（仮想現実）用途で材料認定が進んでおり、今期からの本格採用を見込む。
車載用途では２５０度Ｃの耐熱グレードを開発中。車載センサー分野でガラスレンズの置き換えを狙う。

カネカの22年３月期 純利益は７割増

カネカの２０２２年３月期連結決算は、売上高が６９１５億３０００万円で前年同期比19・８％増、営業利益が４３５億６２００万円で同58・２％増、経常利益が４０８億１６００万円で同85・０％増、当期純利益は２６４億８７００万円で同67・３％増となった。 　

セグメント別に見ると、マテリアル・ソリューションズ・ユニットの売上高は２９９９億円で同30・１％増、営業利益は３６４億円で同56・３％増となった。

　Ｅ＆Ｉは、スマートフォンや有機ＥＬディスプレイ用のポリイミドフィルム、ワニス、大型ＴＶ向けのアクリルフィルム用樹脂の販売が好調。拡大する需要に応えるべく、生産能力増強を検討している。 　Ｆｉｂｅｒは、アフリカ向け頭髪製品の旺盛な需要が継続している。難燃資材向けの需要も回復基調。需要の伸長に対応するため能力増強を検討している。

出光、青色有機EL性能で“世界最高レベル”実現。新発光方式で

出光興産は5月16日、蛍光型青色材料を用いた有機EL素子において、新発光方式を開発し、世界最高レベルの発光効率と長寿命化に成功したと発表した。同技術は有機ELディスプレイのさらなる省電力化、製品ライフサイクルの向上による環境負荷軽減に寄与するという。

有機ELディスプレイを構成する赤色、緑色、青色の画素に用いられる発光素子のうち、青色発光素子についてはさらなる高性能化、長寿命化が課題となっている。

【深センＩＰＯ】医薬中間体・半導体洗浄剤などの浙江聯盛化学、初値は公開価格を１７．９６％上回る

医薬中間体・半導体洗浄剤メーカーの浙江聯盛化学（３０１２１２／深セン）が４月１９日、深セン証券取引所の創業板に新規上場した。公開価格は２９．６７元に対し、初値は１７．９６％高い３５．００元だった。 　
同社は２００７年設立の民営企業で、１６年に株式会社化した。
医薬中間体、農薬中間体、電子化学品、化学工業用溶剤を主とするファインケミカル製品の研究開発、生産、販売、貿易を手掛け、主要製品はγ−ブチロラクトン（ＧＢＬ）、農薬などに用いられるα−アセチル−γ−ブチロラクトン（ＡＢＬ）、リチウムイオン電池や集積回路、液晶パネルなどの製造過程に用いられるＮ−メチル−２ピロリドン（ＮＭＰ）、抗エイズウイルス薬に用いられる４−クロロ−２−（トリフルオロアセチル）アニリン塩酸塩水和物（Ｅ２）、シクロプロピルメチルケトン（ＣＰＭＫ）、消毒薬などに用いられる２−プロパノール（ＩＰＡ）、化粧品に用いられる１，２−ヘキサンジオール（ＨＤＯ）などである。 　

化学ボロフェンによる「無機液晶デバイス」を開発 350℃の高温でも液晶状態を保持

　東京工業大学科学技術創成研究院の神戸徹也助教と山元公寿教授らの研究グループは2022年2月、宍戸厚教授や久保祥一准教授らの研究グループおよび、神奈川県立産業技術総合研究所のYan Dongwan博士研究員と共同で、化学ボロフェンによる「無機液晶デバイス」を開発したと発表した。この材料は350℃という高温でも液晶状態を保持できるという。 　

研究グループは今回、ホウ素単原子層物質であるボロフェンに着目。研究グループはこれまで、ボロフェンに類似した、単層のホウ素ネットワーク構造を有する新規材料（化学ボロフェン）を合成することに成功していた。

光で誘電率を大幅に自在制御できる液晶性強誘電体--理化学研究所

理化学研究所（理研）創発物性科学研究センターソフトマター物性チームの西川浩矢特別研究員、荒岡史人チームリーダーらの研究チームは、「強誘電性[1]」を持った「ネマチック液晶[2]」に光応答性を付与し、光によって比誘電率[3]を広範囲にわたって制御できる材料を開発しました。

本研究成果は、強誘電体[1]の比誘電率を大幅に、簡便かつ可逆に制御する原理を発案しただけでなく、強誘電性ネマチック液晶を用いた実用的なフォトコンデンサ素子への応用が期待できます。

強誘電性ネマチック液晶はごく近年報告が相次いだ新しい概念の液晶で、有機分子としては最大級の10,000を超える比誘電率が報告されています。しかし、この強誘電性の起源はまだ不明であり、ひいては応用の可能性も未知でした。

350℃の高温でも液晶状態を保持 化学ボロフェンによる「無機液晶デバイス」を開発

東京工業大学科学技術創成研究院の神戸徹也助教と山元公寿教授らの研究グループは2022年2月、宍戸厚教授や久保祥一准教授らの研究グループおよび、神奈川県立産業技術総合研究所のYan Dongwan博士研究員と共同で、化学ボロフェンによる「無機液晶デバイス」を開発したと発表した。この材料は350℃という高温でも液晶状態を保持できるという。

　研究グループは今回、ホウ素単原子層物質であるボロフェンに着目。研究グループはこれまで、ボロフェンに類似した、単層のホウ素ネットワーク構造を有する新規材料（化学ボロフェン）を合成することに成功していた。

宇部興産、ポリイミド材料の収益強化へ二面戦略

宇部興産は２０２２年度から始まる３カ年の次期中期経営計画で、テレビやスマートフォンに搭載する有機ＥＬディスプレイや液晶ディスプレイ部材などに使うポリイミド材料ユーピレックスなどの収益基盤を強化する。

参考: 宇部興産／ポリイミドフィルム（ユーピレックス）の工場増設を決定

三菱マテ、金属薄膜材料(スパッタリングターゲット)から撤退 24年3月までに

三菱マテリアルは16日、半導体や有機ELなどの先端材に欠かせない金属薄膜をつくる材料の生産から撤退すると発表した。
機能材を手掛ける三田工場（兵庫県三田市）でつくる「スパッタリングターゲット」と呼ばれる製品で、10種以上の金属酸化物や合金などが対象となる。製造販売は2024年3月までに終える予定だ。スパッタリングターゲットは中国をはじめアジア企業との競争が激化しており、採算改善が見込めないことから撤退を決めた。

フィルム上に半導体回路を形成、東レがカーボンナノチューブの塗布技術を確立

東レは、独自の高性能半導体カーボンナノチューブ（ＣＮＴ）複合体を用いて、フィルム上に半導体回路を塗布形成する技術を確立した。同社は２年前、ガラス基板上に塗布型として世界最高レベルの性能を持つ半導体の作成に成功しており、これを改良した。無線識別（ＲＦＩＤ）用途やセンサーなどへ訴求し、将来は売上高１００億円規模へ拡大を目指す。

半導体ＣＮＴ複合体は、ＣＮＴ表面に半導体ポリマーを不着させたもの。ＣＮＴの導電性を維持しながら均一に分散でき、分散液を塗布して半導体を作成する。東レは同技術を用いて、半導体中の正孔・電子の動きやすさ（移動度）が塗布型で世界最高水準の１ボルト秒当たり１８２平方センチメートルを達成している。

近大、OLEDに磁力を加えることで円偏光の発生に成功 - 回転方向の制御にも成功

近畿大学(近大)は1月17日、「イリジウム錯体」を発光材料とする有機発光ダイオード(OLED)を開発し、それに外部から磁力を加えるという従来にない手法で、立体映像を映し出す際に使われる「円偏光」を左右どちらの回転どちらでも望む方向で発生させることに成功したと発表した。

同成果は、近大大学院 総合理工学研究科の原健吾大学院生、同大学 理工学部 応用化学科の今井喜胤准教授、大阪府立大学 大学院工学研究科の八木繁幸教授のほか、日本分光、奈良先端科学技術大学院大学の研究者も加わった共同研究チームによるもの。詳細は、応用光化学・光生物学・光物理学に関連する分野を扱う学術誌「ChemPhotoChem」に掲載された。