Taipei Taiwan Micro LEDforum 2018 (July 12)

With Micro LED entering different applications, LEDinside this year has invited industry experts in Taiwan and from around the world to dissect the development of the technology and its major bottlenecks.

Starting from epi-wafer and chip manufacturing, solutions will be presented from the angles of chip fabrication solutions and equipment technologies. Then, industry representatives from eLux, Uniqarta, QMAT, KIMM, and other organizations will be discussing their respective methods for mass transfer.

青色LEDを4000個以上使った超高画質液晶ディスプレイをCOMPUTEXのASUSブースでチェック

PQ22UCは，かなりエポックメイキングな製品だったが，もう1つ，それに負けないほどホットな製品があった。それが液晶ディスプレイの「PA32UX」。COMPUTEX TAIPEI 2017で披露された4K解像度でHDR表示対応の液晶ディスプレイ「PA32UC」の後継機である。

2017年に登場したPA32UCは，直下型白色LEDのバックライトとAU Optronics製IPS液晶パネルを採用したディスプレイで，画面分割数384のエリア駆動（ローカルディミング）にも対応する製品だ。とくに光源として採用した白色LEDが非常に優秀で，筆者によるテストでも，液晶ディスプレイとしては優れたRGBスペクトラムを計測していた。

三星電子のシネマＬＥＤ「オニックス」、米国で初公開

三星（サムスン）電子が米国ラスベガスで開催される世界最大の映画産業博覧会「シネマコン２０１８」に参加し、２５日に三星電子のシネマ発光ダイオード（ＬＥＤ）の新規ブランド「オニックス（Ｏｎｙｘ）」を初公開したと発表した。今後、三星シネマＬＥＤが設置される映画館は「オニックス館」と呼ばれるようになる。

2018/4/25 - 4/28 TILS 台湾国際ライティング見本市

開催期間：2018/4/25 - 4/28
会場：台北世界貿易センター１館

TILS 台湾国際ライティング科学技術展は、照明機材に関する展示会です。
最新のLED技術をはじめ、家庭用・店舗用・工業用の各種照明器具、製造設備、測光機器などが出展されます。
昨年は４日間の会期に、約12000人の来場者を記録しました。

詳細については主催公式ページをご覧ください。
・2018年 台灣國際照明科技展
 

マイクロLED事業化の取り組みが世界中で加速 ソニーをはじめサムスン、鴻海、アップル、Facebookも

マイクロLEDディスプレーの事業化に向けた動きが世界的に加速している。マイクロLEDとは微小なLEDチップを指し、これを画素として利用し、高密度に敷き詰めてディスプレーを作るという技術で、ポスト有機ELを担う次世代ディスプレーとして期待されている。実用化にあたっての技術課題はまだまだ多いが、事業化に向けた資金の流入と参入企業の増加によって、商品化への取り組みが加速しそうだ。

　液晶テレビ世界最大手である韓国のサムスン電子は、2018年初頭に米ラスベガスで開催された世界最大の家電見本市「CES」で、146インチの4KマイクロLEDテレビ「The Wall」を初公開した。具体的な発売時期や価格などには言及していないが、商品化に向けて、中国LED最大手の三安光電と協業すると発表。両社の合意に基づき、サムスンは前受金として三安に1億6830万ドルを支払い、三安は今後3年にわたってサムスンにLEDチップを供給する。

宙舞うLED東大が開発、空中ディスプレーへ応用も

東京大学と慶応義塾大学は、自由に飛び回りながら光るコメ粒くらいの大きさの発光ダイオード（LED）ライトを開発した。超音波を使って浮かし、無線で電気を供給してLEDを光らせる。

空中に映像を浮かびあがらせるディスプレーなどに応用できるほか、センサーなどを搭載して飛ばすなどあらゆるモノがネットにつながるIoTの分野で様々な使い方が広がりそうだ。

Samsung counting on micro LED to revive TV shipments in 2018

Samsung Electronics plans to launch large-size Micro LED TVs in the second half of 2018 in an effort to shore up its share in the global TV market, according to sources at Taiwan's TV supply chain. Samsung's LCD TV shipments reached 42 million units in 2017, decreasing 10% from a year earlier, indicated the sources.

Additionally, by focusing on QLED TVs, Samsung took the third position to account for only a 18.5% share in the above US$2,500 high-end TV segment in 2017, the sources noted, adding that the company is likely to see its overall shipments continue falling in 2018 as it has shifted its focus on marketing the above 50-inch models.

ゲームＰＣ用ミニＬＥＤパネル、ＡＵＯが下半期出荷へ

　液晶パネル大手、友達光電（ＡＵＯ）は、今年下半期にもミニ発光ダイオード（ＬＥＤ）パネルをゲーム用ノートパソコン、美術作品用ディスプレイ向けに出荷することを計画している。

群創光電（イノラックス）も、車載ディスプレイ用のアクティブマトリックス（ＡＭ）方式ミニＬＥＤパネルを年内に前倒しで量産する予定で、今年はパネル２強による同分野での積極的な展開が注目される。21日付工商時報が報じた。

独ＬＥＤディスプレーを買収、ＮＥＣ系

　ＮＥＣ子会社のＮＥＣディスプレイソリューションズ（東京・港）は９日、屋外展示用の発光ダイオード（ＬＥＤ）ディスプレーを手掛ける独エス・クアッドラット（バイエルン州）を買収すると発表した。買収額は数億円とみられる。

手薄だったＬＥＤのシステム構築や保守管理サービスを強化するのが狙い。 　
エス・クアッドラット社は屋内外のＬＥＤディスプレーの設置や商品開発に関するコンサルティングやシステム設計、設置・保守サービスを展開している。欧州のコンサートホールやサッカースタジアムなどで多数の導入実績があるという。

「LED発祥の地」が目指す世界展開――LEDバレイ構想（徳島県）

徳島県は、高輝度青色LEDを世界で初めて製品化したLED発祥の地。2005年12月、「LEDと言えば徳島！」を掲げ、21世紀の光源であるLEDを利用する光（照明）産業の集積を目指す「LEDバレイ構想」を策定した。 　

2005年当時は10社であったLED関連企業は、2010年には100社を超えた。照明器具、サイン・ディスプレイ、素材・部品デバイスのほか、植物工場などの新用途、画像処理・計測装置、イルミネーションなど、幅広いメーカーが含まれている。
2013年に徳島県工業技術センターに開設した「LEDサポートセンター」には、国内最高レベルの性能評価体制があり、技術相談から光学性能、安全・環境性能試験まで、トータルで対応。公設試験研究機関では初となる国際規格ISO17025に適合した試験所でもあり、国際競争力の向上を支援する。
 

＜CES＞サムスンが発表した世界初 “マイクロLEDテレビ” とは何か、どう凄いのか？

米ラスベガスで開催されている「2018 International CES」。映像関係の話題で、もっとも大きなサプライズだったのは、サムスンが発表した “世界初のマイクロLEDテレビ” 「The Wall」だろう。
もっともこれに最も驚かされたというのは、LGから「88型8K有機EL」や「65型の曲げられる有機EL」が先にニュースとして発表され、しかもCES会場では一般公開されなかったという状況も手伝っている。

まずは動画で撮影した「The Wall」のデモをご覧いただきたい。なお白飛びしているのは、ほとんどの部分においてiPhone Xのカメラ性能の限界によるものだが、一部、実際に目で見て白飛びしているシーンも確認できた。

ともあれ、「マイクロLEDテレビ」というのは、かなりのパワーワードである。


 

新赤色蛍光体開発 小糸製作所、安定した白色光実現

小糸製作所は、より自然光に近い発光が実現できる白色ＬＥＤ（発光ダイオード）用の新たな赤色蛍光体を開発したと発表した。 　
開発した新赤色蛍光体「フォルプ」は、リン酸フッ化物を母体とした結晶構造を持つ。紫の光を吸収し、高い変換効率で赤色の光を放つ。
従来の赤色蛍光体とは異なり、この過程で青や緑、黄色領域の可視光をほとんど吸収しないため、色ずれを起こさず安定した白色光が得られるという。

有機半導体でLEDディスプレイアクティブ駆動に成功

パイクリスタルとオルガノサーキットは2017年12月8日、有機半導体でLEDディスプレイのアクティブ駆動に成功したと発表した。
科学技術振興機構（JST）の戦略的イノベーション創出推進プログラムの一環としてパイクリスタルが開発を進めてきたLEDディスプレイを駆動する有機半導体アクティブマトリクスを用いて駆動に成功した。

日亜化学、諏訪でＬＥＤ応用研究

日亜化学工業（徳島県阿南市）が長野県下諏訪町の研究開発拠点で光半導体の応用技術や製品の開発に取り組んでいる。同社は実現不可能といわれた青色発光ダイオード（ＬＥＤ）を実用化した企業として世界に知られる。ものづくり企業が集中する諏訪地域で、地元企業とも連携して開発力を高めようとしている。

諏訪湖の東岸そばに建設された研究開発拠点「諏訪技術センター」。地上２階、地下１階の建物はガラス張りになっていて、諏訪湖を一望できる。研究者にとって恵まれた立地環境だ。

　業務を開始したのは2016年12月。「徳島の本社の研究拠点が『光を創る』ならば、諏訪は『光を操る』。光半導体の応用製品の開発を進める」。こう同センターの位置づけを説明するのは四宮源市常務・第二部門副部門長（開発担当）だ。諏訪技術センターのセンター長も務める。

マイクロLED世界市場、2025年には45億ドル超に

サイズが100μm以下と極めて小さく、フレキシブル基板上に実装すると、折り曲げても割れないマイクロLED。その市場調査結果を矢野経済研究所が2017年9月4日に発表した。それによると、2017年のマイクロLED世界市場規模は700万米ドルに達する見込みだ。同社はマイクロLED世界市場規模が2025年には、その約655倍となる45億8300万米ドルに拡大すると予測する。

　矢野経済研究所の市場調査結果によると、マイクロLEDはディスプレイ向けを中心に市場の形成が進んでいる。先導するのはソニーであり、同社はマイクロLEDを採用した高画質ディスプレイシステムの販売を開始した。ソニーの他にはAppleも、2018年～2019年に発売する予定のスマートウォッチ向けとして、マイクロLEDディスプレイの採用を試みている。

　

日亜化学、特許侵害で東芝提訴＝液晶テレビ部品、賠償１億円強

東芝は４日、連結子会社の東芝映像ソリューションに対し、日亜化学（徳島県阿南市）が液晶テレビ２製品に搭載している部品が同社の特許を侵害しているとして提訴したと発表した。
東芝によると、部品は他社製だが、日亜化学は部品を搭載したテレビの製造・販売差し止めと、１億３２００万円の損害賠償の支払いを求めている。

白色LEDのCreeが中国最大手とJVを設立した狙いとは？

白色LEDの低価格化に伴い、LEDメーカーは利益確保のために様々な手段を講じている。
米国の老舗LEDメーカーであるCree社は、中国最大手のLEDメーカーであるSan'anOptoelectronics社と合弁会社「Cree Venture LED Company」を設立することを発表した。
Creeは合弁会社を通じて欧米および日本市場向けに中電力クラスのLEDを供給すると共に、保有する特許の使用料を合弁会社から受け取り、特許収入を拡大する狙いがあるとみられる。

シャープ、次世代LED事業に参画

シャープ は22日、高精細な映像を映し出せるマイクロ発光ダイオード（LED）ディスプレーの事業化に向け、米国のイーラックス社が進める共同事業に参画する発表した。イーラックスは台湾などの3社と共同で、次世代技術のマイクロLEDディスプレーの開発などに取り組んでいる。　

有機EL超えの次世代ディスプレイに「iPodの生みの親」も出資

米アイダホ州に本拠を置くスタートアップ、Rohinni（ロヒンニ）は、大きさ25ミクロンのマイクロLEDを導電材料の上に数千個敷き詰めた「光る紙」を2014年に開発した。

「クレージーなテクノロジーだと思ったが、ビジネスとして成り立たせるには技術改良が必要だと感じた」とファデルは当時を振り返る。
 Rohinniは、半年をかけて2-3ミクロンの精度で1秒当たり400個の極小ダイオードを並べることができるロボットを開発し、ファデルから出資を得ることに成功した。ファデルは、元アップルの幹部で、iPodとiPhoneの生みの親として知られる。2013年に設立されたRohinniは、これまでにエンジェル投資家から総額1500万ドルを調達しており、ファデルは大株主の一人だ。

ドコモ、LEDで映像を表示しながら飛行する世界初「浮遊球体ドローンディスプレイ」

NTTドコモは、LEDを並べたフレームを高速回転させながら飛行するドローンを使い、全方位に映像を表示しながら飛ぶ「浮遊球体ドローンディスプレイ」を世界で初めて開発した。
4月29日から幕張メッセで開催される「ニコニコ超会議」の「NTT ULTRA FUTURE MUSEUM 2017」に出展し、会場内でデモ飛行する予定。2018年度の商用化を目指している。

深紫外LEDの光取り出し効率を驚異的に改善

現在、深紫外LEDの効率向上を阻害している最大の課題の1つは、極めて低い光取り出し効率である。これは透明な電極を形成することが困難であるという、発光エネルギーの高い深紫外LED特有の問題である。

この光取り出しの問題が主因となり、これまで極めて低い外部量子効率および出力しか得られていない。逆にいえば、深紫外LEDの効率向上に関して、96％もの部分が光取り出し効率の向上にかかっているといえる。この効率の問題を改善できれば、熱エネルギーに変換される割合も減少するため、出力はもちろん、素子寿命や信頼性についても大きく改善される。

NIMSとシャープ、液晶の色域を大幅拡大する8K向けLEDバックライト技術

国立研究開発法人物質・材料研究機構(NIMS)と、シャープ株式会社からなる研究チームは23日、8K解像度のTVに最適なLEDの試作に成功したと発表した。

　LEDを構成する緑色蛍光体の発色を改良することで、赤、緑、青の光の3原色の鮮やかさが向上。8K放送の目標色域である90%を達成し、現行の液晶TVと同じ蛍光体LED方式を使ったバックライトの実用化に目途が立ったという。



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白色LED市場調査レポートが発刊

株式会社データリソース（東京都港区）は総合技研株式会社が出版した調査レポート「2017年版　白色LED・応用市場の現状と将来性」の販売を開始いたしました。

総合技研株式会社が出版した「2017年版　白色LED・応用市場の現状と将来性」は、日本の白色LED市場を調査し、白色LEDデバイスのプレイヤ情報や市場予測、白色LED応用製品市場動向などを掲載しています。

[参考] 用語辞典「LED (Light Emitting Diode)」

多機能LEDヘッドランプ

メルセデス・ベンツは、多機能LEDヘッドランプ「デジタルライト」を2016年12月に発表した。
デジタルライトは、マイクロミラーを搭載、車載センサとの連携によって周囲の状況を的確に把握し、対向車や歩行者などを避けて照射するなど防眩対応した配光を行うことが可能となっている。

日本捲線工業、ＬＥＤ直管蛍光灯を開発−１０年間電源故障なしで連続使用

日本捲線工業（埼玉県所沢市）は、スイッチング電源を用いない方式の発光ダイオード（ＬＥＤ）直管蛍光灯を開発した。小型オートトランスとダイオードを核とした組み込み電源装置「ＥＶＤミニ電源＝写真」を用いることで、１０年間は電源の故障がなく連続して使用できるという。月内に発売し、初年度は数万本の販売を見込む。
ＥＶＤミニ電源は、絶縁のないオートトランスの機能を応用。磁力で電圧を変換し、ダイオードの整流機能でＬＥＤを光らせる仕組み。 「消費電力や肉眼で見た明るさについてはスイッチング電源式蛍光灯と同程度だが、構造や部品が単純なので、とにかく耐久性がある」（村井社長）という。高周波ノイズの発生がほとんどないのも大きな特徴だ。

拡大する中国LED照明市場

2015年のLED照明の中国出荷額は、YOY+30%の約5,000億円であった。
LED照明器具、LED電球、直管形LEDの全てのセグメントで数量・金額共に前年から大きく伸長している。
中国のLED照明需要は、徐々に都市部から郊外部へ広がりつつある。
また、これまでは道路灯など政府支援による公共分野が中心であったが、住宅や店舗といった民間需要も拡大しており、2016年以降も高成長が続く見込みである。
LED照明の普及が進む中、販売価格の急落により採算確保が困難になり、小規模なローカルメーカーが撤退するケースが出始めている。地場だけでなく海外からの新規参入も相次いでいることから、今後も中国LED照明市場は激しいシェア争いが続く見通しである。

群を抜いた高画質、ソニー「Z9D」の“魅せるHDR”

超高級4Kテレビが登場する。 　
それがソニー「Z9D」シリーズだ。試作機を何度かチェックする機会を得たが、観るたびにそのハイパフォーマンスぶりに感激させられている。Z9Dシリーズこそ、この秋もっとも注目すべき4K大画面液晶テレビであると断言できる。

基本画質性能がきわめて高く、さまざまなテスト信号を入力して他社製品と比較してみたが、ユニフォミティー（画面の均一性）やホワイトバランス、階調表現、SN比（ノイズの少なさ）など群を抜いてすばらしいのである。

マイクロＬＥＤ、エピスター・ＡＵＯが開発注力

発光ダイオード（ＬＥＤ）大手の晶元光電（エピスター）、液晶パネル大手の友達光電（ＡＵＯ）、群創光電（イノラックス）などがマイクロＬＥＤ（micro-LED）ディスプレイ開発に注力している。
アップルやソニーも注目しており、まず2018年にウエアラブル（装着型）端末に採用されると予想されている。
市場調査会社、集邦科技（トレンドフォース）傘下のＬＥＤインサイドは、大型の屋内ディスプレイまで全面的にマイクロＬＥＤに切り替われば、世界のＬＥＤ生産能力の５割を消化すると予測。充実したサプライチェーンを強みとする台湾メーカーが大きな恩恵を受けそうだ。14日付経済日報などが報じた。

豊田合成、９月末にＬＥＤ生産の佐賀工場を停止へ

　トヨタ自動車グループの豊田合成（愛知県清須市）は２６日、発光ダイオード（ＬＥＤ）を生産する佐賀工場（佐賀県武雄市）の稼働を、９月末で停止すると発表した。 　
愛知県稲沢市と千葉県市原市の別工場に生産拠点を集約し、事業の効率化を進める。佐賀工場の従業員１００人の雇用は維持し、福岡県で自動車部品を手掛ける２工場に配置転換する。 　
佐賀工場は、来年度内にも自動車部品事業に転用する予定という。

パナ、オフィスなど施設用ＬＥＤ照明の生産能力増強 前年度比３０％増、５００万台以上に

パナソニックは１４日、オフィスなどの施設用発光ダイオード（ＬＥＤ）照明器具の生産能力を増強する方針を明らかにした。生産拠点の新潟工場（新潟県燕市）へ１１億円を投じて設備の自動化などを進め、平成２８年度の生産能力を前年度比３０％増の５００万台以上に引き上げる。

LED電球の市場・技術動向

LED電球の2015年国内出荷は、YOY-1%の約2,870万個であった。国内のLED電球市場は、ボリュームゾーンの40～60Wクラスの白熱電球はLED電球への置換えが一巡しており、電球型蛍光灯やハロゲン球などの置換えが
需要を下支えしている。
LED電球メーカー各社は、「高演色」や「広配光」を課題に、新製品の開発に取り組んでいる。
高演色は以前から強く求められているポイントであるが、肝心のLEDの高演色化が遅れていたため、電球としての製品化に二の足を踏む状況にあった。

ソニーの新LEDディスプレイ「CLEDIS」日本初披露。新たな大画面・高画質へ

ソニー ビジネスソリューションは16日、映像制作業界関係者向けの新製品内見会を開催し、微細なLED素子を使うディスプレイ技術「CLEDIS」を用いた新方式のディスプレイシステムを国内初披露した。

CLEDISは、2012年に開発発表した「Crystal LED Display」の技術をベースに、大画面が求められる用途に向けて提案するスケーラブルなディスプレイシステム。画面表面にRGBの微細なLED素子を配置した画素を、画素毎に駆動させる自発光のディスプレイ方式を採用。光源サイズを0.003mm2と微細化し、画面表面の黒点が占める割合を99%以上に高め、素子の広配光性能などと組み合わせることで、高コントラスト、広視野角、広色域の映像表現を可能とする。動画応答性能にも優れており、最大120fpsのフレームレートで表示できる。

中村修二が青の次に求めた色 ＬＥＤ、競争軸は「光の質」

オフィスなどの省エネルギー対策の切り札、LED（発光ダイオード）照明の性能が向上している。メーカーの競争軸は今や、色味や機能性といった「光の質」に広がっている。 　「なぜ省エネでトップを目指さないんだ」。アイリスオーヤマの開発会議で、大山健太郎社長が檄（げき）を飛ばした。矛先はLED開発部だ。今から2～3年前、他社がLED照明の省エネ性能を一段と引き上げた。「それまでは省エネよりもコスト削減を優先していた」と同部電源設計課の宮島隆浩リーダーは振り返る。

　「省エネに加え、空間の快適さを両立するLED照明を追求している。明るさの“質”を高め、空間の価値創出を目標に技術を開発している」とパナソニック エコソリューションズ社ライティング事業部R&Dセンター企画部の野呂浩史部長は話す。LEDチップの性能向上と、量産による価格下落を背景とする省エネや価格の競争から距離を置く戦略だ。

高環境耐性LEDの開発

化学工場や発電施設、水泳プール施設など、特殊な環境下にある施設向けの照明は、雰囲気中の腐食要素への耐性が求められる。

次世代光源として普及が進む白色LEDにおいても、腐食に強い金メッキを採用したリードフレームや、筐体材料や封止材などの最適化など、化学耐性向上に対する開発が進められている。

ロームがアイリスオーヤマにライティング事業を譲渡

ロームは2016年3月31日、ライティング事業をアイリスオーヤマに譲渡することを発表した。

正式な譲渡日は2016年5月31日を予定している。ロームが譲渡するのは、LED照明器具や照明システムを扱うライティング事業部門と子会社のアグレッドである。

紫外線LED

UV（紫外線）硬化印刷には電球や直管型ランプなど従来型の光源が広く採用されているが、ここ数年、UV-LEDの採用が増加しつつある。

これまでUV-LEDには、発光効率やパッケージ材料の耐UV化などの課題があった。課題解決のための技術開発、特に封止材や光学レンズなどは材料メーカーへの依存度が高く、LEDメーカーは材料メーカーとの連携が必須になっている。

ＬＥＤリサイクルに道 ハリタ金属・アイリス・法政大

家電リサイクルなどを手掛けるハリタ金属（富山県高岡市）は25日、アイリスオーヤマ（仙台市）や法政大学と共同で、使用済み発光ダイオード（ＬＥＤ）照明を回収してリサイクルする仕組みを確立したと発表した。
同社によると、業界で初めての取り組み。既に試験運用を始めており、2016年度中の実用化を目指す。企業などの環境への意識が高まる中、資源の有効利用につなげる。

Nichia unveils 0.3t LED devices for use in backlighting smartphones

日亜(Nichia)は0.3mm厚のLEDを公表した。
2016年2Qに生産開始、同年下半期に発表される新iPhoneに採用されるとみられる。
LEDはAMOLEDとの競争にさらされているが、日亜としては完全にAMOLEDに取って代られることはないと見ている。LEDの性能改善(厚さ・性能)により十分AMOLEDにも対抗できるとしている。(概約)

Japan-based Nichia has debuted 0.3t LED devices with thickness of only 0.3mm and brightness of 15lm for smartphone backlighting applications.

電力小売の全面自由化

2016年4月からの電力小売全面自由化に伴い、一般家庭でLED照明やHEMSなど節電設備の導入が加速することが期待されている。
PPS ※ に登録している東芝は、マンション業者などを対象にLED照明や太陽光パネルなど自社の省エネ・節電製品を組み合わせた売電事業を開始する。照明大手ではパナソニックもPPSに登録しており、LED照明を含む節電設備と合わせて電力小売事業を進める見通しである。
国内のLED照明市場が飽和傾向にある中、電力の小売全面自由化による需要喚起が期待される。

※ PPS : Power Producer and Supplier／特定規模電気事業者

照明向け高効率LED開発・豊田合成

2016年2月29日、豊田合成は照明用高効率LEDを発表した。
LEDチップとパッケージ材料を改良することにより、照明市場において標準といえる3mm角のパッケージサイズで200lm/Wの発光効率を実現した。
また、熱硬化性樹脂材料を採用することによって、耐熱性と耐ガス性を向上させている。

ＬＥＤ照明をリサイクル アイリスオーヤマが仕組み確立

　アイリスオーヤマ（仙台市）は家電リサイクルなどを手掛けるハリタ金属（富山県高岡市）や法政大学と協力し、発光ダイオード（ＬＥＤ）照明を回収、リサイクルする仕組みを確立した。アルミニウムや銅、鉛などを細かく選別し、再生原料とする。

　企業や官庁では蛍光灯からＬＥＤ照明への切り替えや、旧型から高効率製品への更新が急速に進んでいる。一方で再資源化は遅れており、課題となっていた。リサイクルを可能にして、市場拡大に弾みをつける。

日亜化学工業、液晶TVメーカーに対する米国での特許侵害訴訟提起

日亜化学工業は下記のように米国の液晶TVメーカーに対して特許権に対する侵害差止および損害賠償を求める訴訟をおこした。

2016年3月23日、日亜化学工業株式会社(以下、「日亜」という)は、米国の液晶TVメーカーを被告として、日亜が保有する特許権に対する侵害差止および損害賠償を求める訴訟を、米国カリフォルニア州中部地区連邦地方裁判所に提起いたしました。訴状において、日亜はLEDに関する特許4件(米国特許第7,855,092号、米国特許第7,901,959号、米国特許第7,915,631号、米国特許第8,309,375号)の特許侵害を主張しております。
日亜は、今後も日亜の特許及びその他知的財産権を保護するために、いかなる企業に対しても、全世界において適切な措置を講じ続ける所存です。

照明向けCSP-LED開発

2016年2月12日、日亜化学工業は新型のCSP-LEDを発表した。
CSP-LEDは、従来のLEDチップの製造工程とは異なり、ボンディングワイヤーによる内部配線は行わず、ウエハの状態で配線・端子の形成、封止を行いパッケージ化する技術である。半導体のパッケージ方法として実績が高い技術であるが、LEDチップ製造においても応用が進められている。

スリーエムジャパン−看板向け直管型ＬＥＤ照明

スリーエムジャパンの看板向け直管型発光ダイオード（ＬＥＤ）照明「ＥＧシリーズ」が好調だ。大阪・天神橋筋商店街が袖看板１７０基の刷新に採用したほか、４０ワット蛍光灯と同等サイズにしたロングモデルは発売後１カ月で２カ月分の販売目標を突破。切り替えニーズを捕捉している。
例えば６０００ミリ×６００ミリメートルの看板の場合、４０ワット蛍光灯５本を２列配置する。ロングモデルは側面の５本で同程度の明るさを引き出せ、消費電力は蛍光灯比５６％減の１３５ワットに抑えられる。

豊田合成 世界初、完全密閉構造のガラス封止紫外線ＬＥＤを開発

豊田合成は３月７日、ＬＥＤの新製品として、世界で初めて完全密閉構造の「ガラス封止紫外線ＬＥＤ（ＵＶ―ＬＥＤ）」を開発したと発表した。
　同製品は、従来から同社が有する「ガラス封止パッケージ」技術を紫外線ＬＥＤにも応用し、ＬＥＤチップを空気中のガスや水分による影響を受けないようにガラスで完全密閉した製品。温度１００℃の高温度や、温度85℃湿度85％の高温高湿度といった様々な環境下でも高い信頼性を維持できるのが特徴。

青色ＬＥＤのパイオニア企業 豊田合成社長・宮﨑直樹インタビュー

昨年６月、豊田合成の取締役社長に就任した宮﨑直樹氏。トヨタグループ唯一の高分子メーカーで、青色ＬＥＤのパイオニア企業でもある同社を舵取りして半年。宮﨑社長に、足元の課題や今後の戦略等について尋ねた。

当社の事業はグローバルで順調に拡大しているが、ものづくりの基本たる安全や品質、納期の面で、より強固な基盤を築き､持続的な成長に繋げていきたいと考えている。 　
そこで、年頭に、基本に立ち返り「足腰の強化」を図ろうと、号令をかけたところだ。

進化するLEDと有機ELの総合展「LED NEXT STAGE 2016（第6回）」

進化するLEDと有機ELの総合展「LED NEXT STAGE 2016（第6回）」を3月8日（火）から11日（金）までの4日間、東京ビッグサイトで開催します。快適な街づくりや店づくりに欠かせないLEDと有機ELの最新製品・空間演出事例や、照明の性能を向上させる関連製品を多数紹介します。
今回のテーマは「ヒカリ＋αで拡がるLEDの可能性」。様々な波長制御が可能なLEDの特性を活かした新たな付加価値を提案、未来の街づくり・店づくりに関する情報が満載です。

⇒　公式サイト "LED NEXT STAGE 2016"
 

標準LEDの開発、産総研と日亜化学

2016年2月2日、国立研究開発法人 産業技術総合研究所（産総研）と日亜化学工業は、共同で可視光全域の波長をカバーした世界初の標準LEDを開発したことを発表した。
LED照明市場が拡大する一方、LEDメーカーや照明メーカーは独自の尺度で光源開発を進めており、エネルギー効率や色に関する性能をユーザーに正しく知らせるための指標が求められていた。
今回開発された標準LEDは、中心波長が異なる複数のLEDチップと蛍光体が採用されており、可視光の波長領域（380~780nm）全体で十分な光強度を有している。

自動車向けLED照明の動向

自動車照明は、搭載箇所によって白熱電球、ハロゲンランプ、HIDランプなど様々な種類の光源が使い分けられているが、最近はLEDがヘッドランプからリアランプ、インテリアまで幅広く採用されている。

LEDの採用は、快適性や視認性などの面で多くのメリットがある。さらに、LED照明は配光パターンを動的に制御することが可能であることから、車両・走行情報を周りに伝える機能などによる安全性の向上が期待される。

また、自動車メーカーにとって、設計の自由度が高い点もLEDの大きなメリットとなっている。

海外照明メーカーの動向

海外の大手照明メーカーが、照明事業の再編を進めている。
世界最大手の照明メーカーであるPhilipsは、LEDを手がけるLumiledsと同社の自動車照明部門を、投資会社へ売却することを決定した。
さらに同社はOLED照明ビジネスを米国のOLEDパネル製造会社であるOLEDWorksへ譲渡している。今後は照明部門全体の分社化を計画するなど、急ピッチで照明事業の再編を進める。