サンワサプライ、紙のような描き心地の反射防止タイプ液晶保護フィルムを発売

サンワサプライは2日、紙のような描き心地を実現した反射防止タイプの液晶保護フィルム「LCD-WMPP14P」を発売した。

「LCD-WMPP14P」は、ポータブルパッド「Wacom MovinkPad Pro 14」に対応し、反射防止加工により周囲の映り込みを抑え、液晶画面を傷や汚れから守る。

特殊な表面加工により、まるで紙に鉛筆で描いているかのような自然な描き心地を再現。タッチ感度の低下もなく快適に描画できる。

富山・氷見市に大型液晶テレビの画質を向上させるフィルム製造ライン増設

富山・氷見市にある日本ゼオンの工場で、液晶テレビなどの画質向上に欠かせない、フィルムの製造ラインが増設されることになりました。

15日に行われた起工式には、日本ゼオンの豊嶋哲也社長などが出席し、工事の安全を祈願しました。

日本ゼオン、台湾スタートアップに投資 次世代電池材の増産拡販支援

日本ゼオンは台湾スタートアップのSino Applied Technology（SiAT）社の2200万ドル（約33億7000万円）規模の資金調達を主導し投資したと発表した。次世代リチウムイオン電池向けの材料である導電ペーストの生産能力引き上げを支援する。併せて取締役を1人派遣し、導電ペーストの販売拡大も後押しする。

増産を目指す導電ペーストは単層カーボンナノチューブを用いており、生産能力を2030年までに現在の5000トンから2万5000トンへと5倍に高めることを目指す。単層カーボンナノチューブを用いると、カーボンブラックや多層カーボンナノチューブといった従来の導電剤と異なり電気伝導性や機械的強度、化学的安定性に優れるという。

東洋紡が後場大幅高、液晶偏光子保護フィルムなど好調で２６年３月期利益予想を上方修正

東洋紡 が後場大幅高している。午後１時ごろ、２６年３月期の連結業績予想について、営業利益を２１０億円から２３０億円（前期比３８．１％増）へ、純利益を４５億円から６５億円（同３．２倍）へ上方修正したことが好感されている。

光学プロセスで活躍期待 高透過、低屈折な「ポリ乳酸フィルム」

　東洋紡は2025年10月、ポリ乳酸樹脂を原料にした光学フィルムの試作品を新開発したことを発表した。すでにサンプルの提供を開始していて、高い光透過性や低い屈折率といった光学特性から、半導体製造工程やディスプレイ検査工程などの製造プロセス向け光学フィルムとして、早期の採用を目指すとする。

ポリ乳酸は、植物から得られるでんぷんや糖類を原料として製造されるバイオマス由来の樹脂。紫外線や可視光線、赤外線など広い波長の光を透過する透明性の高さや、フッ素樹脂に次ぐ屈折率の低さといった光学特性を有し、光レーザーを利用する製造プロセスに適した素材として、半導体やディスプレイ製造工程における、光学的な検査・処理用途での展開が期待されている。

　一方、これらの特性を安定して発現させるには、結晶化や分子配向を精密に制御する高度な加工技術が必要になる。かつ工業用途で使用するには耐熱性や機械強度、加工時の寸法安定性なども求められるという。

TOPPANが車向け調光フィルム量産、世界シェア35％へ…「居住空間という自動車の新しい価値を提案したい」

ＴＯＰＰＡＮは、電源のオン／オフで透明と不透明を切り替える液晶調光フィルムのうち、電源オフ時に黒色になる車載向け製品の量産を滋賀工場（滋賀県東近江市）で始めた。

自動運転技術の発達に伴い、自動車の居住性向上が求められる中、同製品をルーフや窓ガラスに用いることでプライバシー保護と居心地の良さを両立できる。主に日本や欧州、中国の高級車向けに訴求。２０３０年に年間３０万台以上の採用を目指す。

恵和---2Q増収・営業利益増益、光学製品事業の売上高が順調に推移

恵和は14日、2025年12月期第2四半期（25年1月-6月）連結決算を発表した。売上高が前年同期比2.8%増の99.13億円、営業利益が同8.9%増の22.47億円、経常利益が同23.6%減の19.60億円、親会社に帰属する中間純利益が同56.0%減の6.93億円となった。

光学製品事業の売上高は前年同期比6.3%増の80.74億円、セグメント利益は同0.4%減の36.34億円となった。「ノートPC・タブレット」向けは、一部米国通商政策の影響による上期実績に前倒し需要が含まれたことに加え、ノートPC向けにおいて高性能な直下型ミニLED液晶ディスプレイ向け複合拡散板「オパスキ（R）」が引き続き堅調に推移するとともに、従来型の液晶ディスプレイ向けの光拡散フィルム「オパルス（R）」については、ノートPC・タブレット向けにおいて、市場の回復による需要増に加えて既存取引先におけるシェアアップや前第4四半期から量産出荷を開始した案件により、売上が増加した。

日本ゼオン、26年3月期の営業益を上方修正 大型テレビ向け光学フィルムの需要が堅調

日本ゼオンは３０日、２０２６年３月期通期の連結営業利益見通しを従来の２８０億円から３０５億円（前年比４．０％増）に上方修正すると発表した。
ＩＢＥＳがまとめたアナリスト９人のコンセンサス予想２８７億円を上回った。

クラレ、偏光フィルム原料の生産能力引き上げ テレビ大型化で

クラレは25日、液晶ディスプレーの偏光フィルムの原料となる光学用ポバールフィルムの生産能力を約13%引き上げると発表した。投資額は200億円規模とみられる。テレビの大型化を受け、より幅の広いフィルムの生産設備を導入し需要増に対応する。2027年12月の稼働開始を目指す。

偏光レンズでも液晶画面見える特殊フィルム開発 慶大グループ

偏光レンズのサングラスをかけると、カーナビなどの液晶ディスプレーの画面が見えにくくなる技術的な課題を解決しようと、慶応大学のグループが特殊なフィルムを開発し、今後、製品化を目指すことにしています。

カーナビやスマートフォンなどの液晶ディスプレーは、映像を表示するために光の波の向きを一定にした「偏光」と呼ばれる状態を利用していますが、偏光レンズのサングラスをかけて見ると、角度によってはカーナビの画面が黒く見える「ブラックアウト」が起きたり、色合いが変わったりするなどの課題が指摘されています。

「3000ミリ幅への投資を決めた」 大型液晶テレビ用フィルムを増産、新棟建設 年産2割増、日本ゼオン

日本ゼオンは、大画面液晶テレビ向け位相差フィルムの生産能力を増強する。富山県氷見市の氷見二上工場に、世界最大級となる3000ミリメートル幅の新ラインを増設し、加速するテレビの大型化ニーズに対応する。2025年12月に着工し、27年夏の量産開始を目指す。

　新ラインの稼働により、同社のテレビ用位相差フィルムの年間生産能力は約2割増え、2億6400万平方メートルに拡大する。福井県敦賀市の敦賀工場との2拠点体制を強化し、事業継続計画（BCP）対応も高める考えだ。

東洋紡、福井県敦賀市で液晶向けフィルム3割増産 画面大型化などで需要拡大

東洋紡は7日、福井県敦賀市の工場で液晶ディスプレー用フィルムを増産すると発表した。

2026年度に新設備を稼働し、国内全体での生産能力を3割引き上げる。投資額は公表していない。
画面の大型化などで液晶ディスプレー市場が年3%成長するとみられ、東洋紡は中国向けなどを中心に供給を増やす。

東洋紡が増産、世界シェア約60％「液晶向けフィルム」の機能

東洋紡は液晶ディスプレー向けの偏光子保護フィルム「コスモシャインSRF」の生産能力を増強する。敦賀事業所（福井県敦賀市）で別のフィルムを製造していた既存設備を改造し、2025年中をめどにコスモシャインSRF用として立ち上げる計画。コスモシャインSRFの世界シェアは現状で約60％としており、増産によってシェア拡大を狙う。

投資額は非公表。コスモシャインSRFの生産ラインは現在、犬山工場（愛知県犬山市）の2ラインと敦賀事業所の1ラインが稼働している。ここに敦賀工場の既存設備を改造した1ラインを加え、4ライン体制とする。

住友化学、液晶パネル材料を縮小 中韓でテレビ向け撤退

住友化学は液晶パネルの主要部材である偏光板の生産能力を縮小する。テレビなど大型液晶向けで2024年末に中国の子会社売却を決めたのに続き、韓国でも生産から撤退し、有機EL（OLED）向けなどの拠点とする。日本の液晶産業の強みだった素材分野も中国勢に押され、事業の構造転換を迫られている。

テレビ向けの大型液晶パネルをめぐっては、日本勢で唯一残っていたシャープが24年8月に堺工場での生産を終えた。地方政府などの補助金をもとに大増産を続けた中国の京東方科技集団（BOE）らにシェアを奪われ、競争力を失った。

液晶パネル製造の中心が中国メーカーに移るのに合わせ、部品や素材でも日本の地位は低下している。光を調整して映像を鮮明にする偏光板では、かつて世界シェア首位だった住友化学も22年は2位（16%）、23年は4位（9%）に後退した。

スムーズに貼れる、反射防止液晶保護フィルムを発売--- サンワサプライ

サンワサプライ株式会社（本社：岡山市)は、外光や蛍光灯の映り込みを防ぐ、反射防止加工を施した液晶保護フィルム「LCD-GGシリーズ（17機種）」を発売しました。3分割設計のはく離フィルムを採用し、貼り付け作業を簡単にサポートします。

外光や蛍光灯などの映り込みを防ぐ反射防止加工がされているので、屋内・屋外を問わず快適に使用できます。

裏面のはく離フィルムは3分割となっており、貼り付け作業を容易にします。

反射防止でありながら、透過率95.7%と透過率が高く、液晶画面の鮮やかさを損ないません。

鉛筆硬度2～3Hのハードコート加工で、液晶画面をしっかり保護します。耐摩耗性に優れ、キズがつきにくくきれいな状態を長く保てます。

DNPがミニLED向けにLED素子の映り込みを抑える光拡散フィルムを開発

大日本印刷（DNP）は2025年1月16日、低消費電力で鮮やかな画面を実現するミニLED（発光ダイオード）のバックライト向け光拡散フィルムを開発したと発表した。今後は、ミニLED向けに同フィルムを提供する他、拡大が見込まれるマイクロLEDなどの次世代ディスプレイに向けて同フィルムの技術の展開を目指す。

同フィルムは、特定の光の波長を透過／反射をする誘電体多層膜と光を屈折させる超微細なプリズム（三角の凸部分）の賦形（ふけい）で構成されている。

　LEDの真上に出た光はドットの映り込みにつながるが、同フィルムの誘電体多層膜では、直線の光は透過させず、設計された入射角度の光だけを通すことで、ドットの映り込みを低減する。

デクセリアルズは増収増益 ACFと反射防止フィルムが好調

デクセリアルズは2024年11月14日、東京都内とオンラインで記者会見を開き、2025年3月期（2024年度）第2四半期（4月1日～9月30日）の決算と2025年3月期通期の見通しを発表した。

　同期の売上高は前年同期比20.2％増の596億3500万円で、事業利益は38.2％増の223億2000万円となった。同社 執行役員 経営管理本部長の寺下和良氏は「顧客におけるミドルレンジのスマートフォンやハイエンドのタブレット端末で、蛍光体フィルムから有機ELディスプレイ（OLED）への切り替えが増え、蛍光体フィルムの売上高は低減した。
しかし、粒子整列型異方性導電膜（ACF）の需要がグローバルで拡大した他、自動車向け反射防止フィルムが中国や韓国のメーカーで採用件数が順調に増え増収増益となった」と話す。

日本ゼオン、富山県高岡市の高岡工場にシクロオレフィンポリマーのリサイクルプラントが竣工

日本ゼオンは、高岡工場（富山県高岡市）にシクロオレフィンポリマー（COP）のリサイクルプラントが竣工した。

COPフィルムは、COPが持つ光学特性や低吸水性といった他にない優れた特長でディスプレイ用位相差フィルムとして幅広く使用されており、リサイクル樹脂においても未使用樹脂と同様に高い品質が要求される。
同プラントはCOPをフィルムに加工する際に発生する廃棄樹脂を再生する。

日本ゼオン、新素材を開発 広帯域化コレステリック液晶

日本ゼオンは３月14日、光学フィルム事業などで培った独自技術によって革新的な視覚効果を持つ新素材を開発したと発表した。
新素材は、光の反射を利用したさまざまな視覚効果を実現できる広帯域化コレステリック液晶で、同社独自設計の液晶材料および特殊な塗工プロセスにより、コレステリック構造のらせんピッチをナノオーダーレベルで制御し、フィルムに成形した。

　同社は超精密に構造を制御したフィルムや、これを粉砕しフレーク化して印刷したものに、革新的な視覚効果を持たせることに成功した。新素材は、これまでにない新しいデザイン素材としての利用や、独自製造技術により偽造防止目的での活用が期待される。また、機能的でありながら人々に楽しさも提供できる可能性を秘めている。

フジプレアム、自動車部品メーカーの東陽社製作所を子会社化

フジプレアムは、自動車部品メーカーの東陽社製作所（埼玉県羽生市。売上高4億3300万円、営業利益3300万円、純資産7億3100万円）の自己株式を除く全株式45.9％（議決権ベースでは100％）を取得し、子会社化することを決めた。
自動車部品業界でのビジネス拡大を目指す。取得価額は非公表。取得予定日は2024年3月25日。

太陽光発電量6%向上…大日印が開発、両面採光向け反射シートの効果

大日本印刷（DNP）は両面採光型太陽電池モジュールの発電量を向上させる「DNP太陽光発電所用反射シート」を開発し、提供を始めた。発電所の地面に敷設し、モジュールの裏面に入射する光を増加させて発電量を高める。実証実験では発電量が約6％向上した。
太陽光発電所の経年劣化に伴い、両面採光型太陽電池モジュールなどの導入で発電量を増やすリパワリングのニーズの高まりに対応する。価格は個別見積もり。2025年度までに累計50億円の売り上げを目指す。

受注生産で、基本は縦1メートル幅のロール状で供給する。太陽電池の発電領域である光の波長400ナノ―1200ナノメートル（ナノは10億分の1）に対して、85％以上の反射率を持つ。光の散乱効果が高く、幅広い太陽の角度に対応する。樹脂製で金属を含んでいない。

静岡大が色あせないカラーフィルム、フレキシブルディスプレーなどに期待

静岡大学の研究グループは、金ナノ粒子を着色剤とするカラーフィルムを開発した。顔料や染料を使う手法よりも発色性が高く、半永久的に色あせない。柔軟性と伸縮性を持たせられる他、金ナノ粒子の大きさや形状を変えることで、青や緑、マゼンタなど、さまざまな色のカラーフィルムを作製できる。

　大面積の製造が可能になれば、宇宙などの過酷な環境で使うカメラのカラーフィルターや、フレキシブルディスプレーなどへの応用が期待できるという。

3％の添加で高効率円偏光発光フィルムを実現するキラル誘起材を北里大などが開発

北里大学、茨城大学、青山学院大学(青学)の3者は2月22日、重量比わずか3％添加するだけで、有機ELデバイスなどに用いられる汎用発光性ポリマー「ポリ(9,9-ジオクチルフルオレン-コ-ベンゾチアジアゾール)」(F8BT)を円偏光発光性の色素材料に変えるキラル誘起添加剤を開発したことを共同で発表した。

同成果は、北里大 理学部の長谷川真士講師、同・真崎康博教授、茨城大大学院 理工学研究科(理学野)の西川浩之教授、青学 理工学部 化学・生命科学科の長谷川美貴教授らの共同研究チームによるもの。詳細は、ナノテクノロジーを含む材料科学に関する学際的な分野を扱う学術誌「Advanced Functional Materials」に掲載された。

自動車向け液晶調光フィルムをより高機能に、世界トップクラスの水準を誇る中国ベンチャーが20億円調達

液晶調光フィルムの開発・製造・販売を手がける中国企業「隆昇光電（ChiefWay）」（全称、上海隆昇光電新材料）がこのほど、シリーズB+で毅達資本と安誠資本から1億元（約20億円）近くを調達した。資金は、生産ライン建設、設備調達、人材獲得および研究開発に充てられる。

社長の潘烜氏によると、隆昇光電の中心メンバーは2005年から調光フィルムの開発に携わるベテランで、調光フィルム・ガラスの国家基準の策定にも参画している。また、同社は蓄積してきた技術力や大量の実施例はもとより、サプライチェーンの上流から下流までを網羅するリソースを保有しているという。

調光フィルムは、自動車のサンルーフガラスやリアガラスなどに活用される。大開口のサンルーフと調光フィルムを組み合わせれば、断熱・保温効果と開放的な車内空間を両立でき、省エネと温室効果ガスの排出削減にもつながる。

【波長変換シート】東レ、カドミウムフリー素材による新製品開発。広色域・高輝度のテレビ、モニター用途に展開拡大

　東レは、有機蛍光体を用いたカドミウムフリー有機波長変換シート「ルミリカ™」の信頼性をさらに改良し、高輝度液晶ディスプレイ向け新製品を開発した。テレビ、モニター用途への展開を進めていく。

　液晶ディスプレイは今日も技術進化が進んでおり、4Kなどの高精細化に加えて、明暗をより鮮明に表現するための高輝度化と、自然の色をより鮮明に表現するための広色域化が求められている。高輝度化では、ハイダイナミックレンジ（HDR）¹⁾やローカルディミング²⁾技術により、明暗の明瞭化などの優れた輝度表現が可能になるが、光の高強度化や部材温度の上昇に伴う光学部材の劣化が課題となる。

東レが量子ドット対抗の蛍光体を開発、有機で有害物質含まず

東レが輝度1000nit（ニト）の高輝度液晶に対応した有機波長変換シートを開発した。特徴は、色再現性が高いこと、有害物質を使っていないため環境負荷が小さいこと。同社によると、2024年に高輝度が求められるハイエンドの液晶ディスプレーや液晶テレビでの実用化を目指している。

有機波長変換シートとは、液晶ディスプレーや液晶テレビのバックライトに使われる青色光の波長を、赤色光と緑色光に変換し、白色光を得るために使われる。半値幅の狭い赤色光と緑色光に変換できるため、カラーフィルターでの光学損失が小さく、高い色再現性を可能とする。半値幅とは、明るさのピーク値を100％としたときに、50%の値をとる波長の幅のことである。

コニカミノルタが描く勝ち筋、モノづくりの要所を押さえて得られる価値とは

コニカミノルタは2023年10月10日、センシング技術やディスプレイ用フィルムなどを含むインダストリー事業の戦略について発表した。豊富な顧客接点とキーコンポーネントを持つ強みを生かし、製造業のエンジニアリングチェーンに深く入り込むことで、これらを複合的に提案し成長につなげていく方針だ。

本稿では、前編でインダストリー事業全体の方向性と、複合的な取り組みが実を結んでいるディスプレイ事業の取り組みを紹介し、後編では自動車外観検査事業と半導体製造装置用光学コンポーネント事業の取り組みを説明する。 　

コニカミノルタのインダストリー事業における強化領域には、センシング、機能材料、光学コンポーネント、インクジェットなどの事業がある。2022年度（2023年3月期）の売上高が1230億円で、営業利益率が約20％となっており、コニカミノルタの他の事業体に比べても安定して高い利益率を生み出している。

光学フィルム分野での業績が認められ 高分子学会フェローに選定

コニカミノルタ株式会社の研究開発者が、公益社団法人高分子学会より、光学フィルム分野での業績が認められ、2023年度高分子学会フェローの称号を授与されました。

高分子学会は、10,000 を超える会員数を重ねてきた学術団体であり、高分子に関する科学及び技術の基礎的研究及びその実際的応用の進歩、学術文化の発展並びにそれらを担う人材の育成を図ることを目的として設立された公益社団法人です。

フェローの称号は2007年に創設され、アカデミック・企業研究者を問わずこれらの発展に業績をあげ、今後の貢献が期待される会員へ授与されます。

高い透明性と導電性を両立した透明導電フィルムを開発--大日本印刷

大日本印刷株式会社（DNP）とマイクロ波化学株式会社（本社：大阪府：MWCC）は、マイクロ波の照射によってナノメートル（nm：10-9メートル）レベルを実現した銀の導電性繊維（銀ナノワイヤー）を用いて、高い透明性と導電性を両立した透明導電フィルムを開発しました。

DNPは、2023年12月に本製品のサンプル提供を開始します。
今後、両社は、DNPの光学フィルムと組み合わせた各種センサー用途での提供を目指します。

日本ゼオン、福井県敦賀市の敦賀工場に世界最大幅の大型ＴＶ用光学フィルム製造ライン増設

日本ゼオンは、敦賀工場（福井県敦賀市）に世界最大幅の大型ＴＶ用光学フィルム製造ラインの 2 系列目となる設備が竣工した。
今回の増設により、既存設備と合わせた TV 向け位相差フィルムの生産能力は、トータル2万1900万平方メートルへと増強した。

日本・韓国・台湾の高機能フィルム市場、2025年には21年水準へ回復の見通し

矢野経済研究所は2023年8月、日本と韓国、台湾における高機能フィルム市場を調査し、2025年までの需要（メーカー出荷数量）予測を発表した。2022年に大きく落ち込んだ需要が、2021年レベルまで回復するのは2024～2025年となる見通し。 　

今回調査した高機能フィルムは、ディスプレイ・光学、電気・電子、一般産業用のベースフィルムおよび加工フィルム。具体的には、PETフィルム、PIフィルム（着色フィルム、透明フィルム）、MLCCリリースフィルム、リサイクルフィルムなどである。調査期間は2023年4～7月。

クラレの23年1〜6月期、純利益9.8%減 通期予想据え置き

クラレが9日発表した2023年1〜6月期の連結決算で、純利益は前年同期比9.8%減の218億4200万円となった。2023年12月期通期の純利益予想は据え置いた。純利益は前期比13.5%減の470億円を見込む。アナリスト予想の平均であるQUICKコンセンサスは471億6300万円だった。

クラレは合成繊維大手の一角だが、現在は非繊維製品を収益の柱とする。ビニルアセテートにおいて、光学用ポバールフィルムは、液晶パネルの在庫調整は一巡したものの、大型液晶ディスプレイの需要回復が遅れ出荷が減少した。水溶性ポバールフィルムは、インフレによる買い控えなどの影響により、欧州で個包装洗剤向けの出荷が減少した。

東洋紡の23年4〜6月期、最終損益は5億800万円の赤字 通期予想据え置き

東洋紡が7日発表した2023年4〜6月期の連結決算で、最終損益は5億800万円の赤字となった。前年同期は77億9700万円の黒字だった。2024年3月期通期の純利益予想は据え置いた。最終損益は40億円の黒字（前期は6億5500万円の赤字）を見込む。アナリスト予想の平均であるQUICKコンセンサスは59億5000万円だった。

東洋紡は紡績の老舗。フィルムにおいては、需要の回復が弱く、原燃料価格高騰の影響が続き、減収減益となった。工業用フィルムは、液晶偏光子保護フィルム"コスモシャインSRF"の販売が大幅に増加したが、セラミックコンデンサ用離型フィルムはサプライチェーン全体での在庫調整が継続し苦戦した。

大倉工23年1〜6月期、純利益予想を上方修正 16億5000万円から23億円に

大倉工業は24日、2023年1〜6月期の純利益が前期比25.7%増の23億円になる見通しだと発表した。従来予想の16億5000万円（前期比9.8%減）から上方修正した。営業利益は前期比9.4%増の24億円（従来予想は前期比0.3%増の22億円）、経常利益は同6.3%増の27億円（従来予想は同7.5%減の23億5000万円）と、それぞれ予想を引き上げた。
一方、売上高は同2.5%増の393億円（従来予想は同3.6%増の397億円）に引き下げた。

大日本印刷、フィルム増産に130億円 大型テレビ用

大日本印刷（DNP）は13日、大型テレビ向けの機能性フィルムの増産に130億円を投資すると発表した。三原工場(広島県三原市)内に生産ラインを新設し、65インチテレビなどに使うフィルムの生産能力を15%以上高める。中国などでの需要増に対応する。

富士フイルムが新組織と新会社を設立し、高機能材料の生産戦略機能を強化

富士フイルムは2023年5月25日、高機能材料領域の生産力を強化するため、同年7月1日付で「マテリアル生産本部」を設立すると発表した。また同日付で、国内生産子会社5社を統合し、新会社を発足させる。

 　マテリアル生産本部は、各機能性フィルムの生産戦略の立案などを所管する「材料生産本部（対象製品はインスタントフィルムやX線フィルムなど）」「ディスプレイ材料生産部（液晶および有機ELディスプレイ向けフィルム）」「記録メディア開発センター（磁気テープ）」の3部署を統合した組織となる。

　

高輝度と広視野角を両立させた液晶ディスプレイのバックライト向けシステム部材を提供開始

大日本印刷株式会社（本社:東京 代表取締役社長:北島義斉 以下:DNP）は、ノートパソコンなどの液晶ディスプレイモジュールのバックライト用に、従来の標準的な部材構成と比較して、薄型ながら高輝度かつ広視野角を実現する“新設計システム部材”の提供を開始します。

 本部材は、主に「導光板」と「反射材」、光を屈折させる「プリズム」で構成されています。DNPは、導光板の光が出射する面に向けて、標準とは逆にプリズム（三角の凸部分）を配置することで輝度を向上させました。また、この向きでプリズムを置くことによる視野角の狭さという課題に対しても、「導光板」と「反射材」の工夫により光利用効率を向上させた上で、プリズム形状設計の最適化により、高輝度と広視野角の両立を実現しました。

システム部材の提供により部材の削減、低消費電力ができることで、CO2排出量の削減など環境負荷の低減にも貢献し、同時に薄型化も実現します。

コニカミノルタ赤字1050億円 23年3月期 巨額減損

コニカミノルタは10日、2023年3月期の連結最終損益（国際会計基準）が1050億円の赤字（前の期は261億円の赤字）になったと発表した。

最終赤字は4期連続。遺伝子検査の米子会社アンブリー・ジェネティクス（カリフォルニア州）などで合計1166億円の減損損失を計上した。

主力の複合機事業の成長が鈍化するなか、M&A（合併・買収）を進めて新たな収益の柱を育てようとしてきたが、業績悪化によって投資回収が難しくなった。

[参考記事] コニカミノルタのディスプレイ用フィルムがジャンルトップを維持する秘訣

【日本化学会 第28回技術進歩賞受賞】東レ、 「高耐久性有機蛍光体の研究・開発と広色域液晶ディスプレイ用波長変換シートへの展開」で受賞

　東レは、『高耐久性有機蛍光体の研究・開発と広色域液晶ディスプレイ用波長変換シートへの展開』について、日本化学会より「第28回（2022年度）技術進歩賞」を受賞した。

 このたびの受賞は、高色純度・高効率を実現しつつ、飛躍的に耐久性を向上した有機蛍光体を開発した点、さらに、開発した有機蛍光体を用いて液晶ディスプレイの広色域化に貢献し、かつ毒性元素を含まない、環境に配慮した波長変換シートを創出した点が評価されたもの。

　有機蛍光体は、エネルギーを光に変換する有機材料であり、設計自由度や発光特性の点で優れることから蛍光標識や増感剤として用いられており、近年では電子情報分野やエネルギー分野などのさまざまな先端分野で適用が検討されている。しかしながら、無機蛍光体と比較して耐久性の点で劣ることが多くの用途で実用化の壁になっていた。

光を99.98％吸収、究極を超えた？「至高の」暗黒シート、産総研など開発

可視光を99.98％以上吸収しほとんど反射しない「至高の暗黒シート」を産業技術総合研究所と量子科学技術研究開発機構の研究グループが開発した。

カシューナッツの殻から抽出したポリフェノール類の「カシューオイル」の樹脂を利用。同じグループが2019年に開発した「究極の」シートを超えた黒さで、耐久性も良く、触れる素材では世界一の黒さとなった。

　反射の少ない黒色材料は装飾や映像、太陽エネルギー利用、光センサーなど多分野で利用され、優れた材料が切望されている。炭素でできた円筒状の物質、カーボンナノチューブでできた材料はあらゆる光を99.9％以上吸収し世界一とされてきたが、触ると壊れてしまい実用が難しかった。

東洋紡が「液晶向けフィルム」薄肉化で２割増産 世界シェア拡大なるか

東洋紡は液晶偏光子保護フィルム「コスモシャインＳＲＦ」を薄肉化により面積ベースで２０％増産する。現行品の膜厚８０マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）から、２０２５年に全て同６０マイクロメートル品への置き換えを目指す。

犬山工場（愛知県犬山市）や敦賀事業所（福井県敦賀市）の既存設備で同６０マイクロメートル品を量産するための技術を開発中。設備を新設せずに供給量を増やし、現状５０％の液晶テレビ向け偏光子保護フィルムの世界シェア拡大を狙う。

電源オフでサンルーフ「黒」、オンで半透明の液晶調光フィルム

凸版印刷は、スイッチひとつで透明と不透明を瞬時に切り替えられる液晶調光フィルム「LC MAGIC(エルシーマジック)」の新グレード「ノーマルブラック」を開発した。電源OFF時に、可視光線透過率が「5%」の「黒色」、オンにすると可視光線透過率が43％の半透明になるのが特徴。

電源ONの時には半透明で、開放的な居住空間を、電源OFF時には遮光性を備えたプライバシー空間を、瞬時に実現できるフィルム。本製品を組み込んだガラスを自動車のサンルーフなどに搭載することで、可動式のシェードが不要になるため、モーターや可動部品が不要となり車体の軽量化と車内の居住性向上の両立が可能になる。

クラレとは？ 国内外で高シェア製品を持つ化学メーカーの動向

クラレ（株式会社クラレ）は日本を代表する大手化学メーカーの1社。1926年に岡山県倉敷市でレーヨンの事業化を目的に設立された会社で、これまでに人工皮革の「クラリーノ」、高機能エラストマーの「セプトン」、合成繊維の「ビニロン」といった製品を生み出してきた。面ファスナーの「マジックテープ」も同社の登録商標だ。

 　同社の売り上げの約4割は樹脂事業が占めている。特に液晶ディスプレイなどに使用する光学用ポバールフィルムでは世界シェアの8割、ガソリンタンクや食品密封包装などに使用するエバールでは世界シェアの6割を占めるなど、グローバルな活躍が目立つ。

　クラレの高収益を支えるのは「ニッチ攻めを貫く」戦略だ。世界シェアの8割を占める光学用ポバールフィルムをはじめとする樹脂事業、水処理や排ガスの不純物除去に使う活性炭事業などのニッチ事業で世界シェア1位を誇る同社は、独自に積み上げた技術と大型海外買収戦略、そして「素早い撤退判断」を巧みに組み合わせることで、グローバル企業へと成長を遂げてきた。

クラレ、イソプレンケミカル、エラストマーの価格改定進める

クラレの2022年12月期第3四半期（1～9月）業績は、売上高が5,531億5,000万円（前年同期は4,591億5,900万円）、営業利益が708億4,600万円（同543億1,800万円）、経常利益が700億7,800万円（同510億100万円）、四半期純利益が471億7,400万円（同286億200万円）だった。 　

期首から「収益認識に関する会計基準」等を適用しているため、2022年12月期第3四半期に係る各数値については、当該会計基準を適用した後の数値。また、前年同期比増減率は記載していない。 　
セグメント別のうち、ビニルアセテートは売上高が2,856億4,100万円（同2,248億6,100万円）、営業利益が589億8,700万円（同437億7,500万円）。 　

ポバール樹脂は、米国子会社の一部生産設備の不具合による停止や物流混乱により販売量が減少。一方、原燃料高騰を受けて価格改定を進めた。
光学用ポバールフィルムは、第3四半期に入り液晶パネルの在庫調整の影響を受け、出荷が大幅に減少した。

日産化学、ディスプレイ用液晶配向材を袖ケ浦で増強、中型品で採用増

日産化学はディスプレイ向けの液晶配向材を増強する。袖ケ浦工場（千葉県袖ケ浦市）で増強を完了したばかりだが、さらなる需要拡大を見込み、追加投資に踏み切る。
圧倒的なシェアを握る光ＩＰＳ向けの液晶配向材は、タブレットやモニターなど中型サイズで拡大が続く。

クラレ、倉敷で100億円投資 ポバールフィルム大型化に対応

クラレは倉敷事業所（岡山県倉敷市）内に大型偏光フィルムの主要部材「光学用ポバールフィルム」の製造設備を新たに設け、生産能力を増強する。投資額は約100億円。
液晶テレビや液晶モニターの画面大型化に伴い、大型偏光フィルムの需要が拡大していることに対応する。9月に着工し2024年7月の操業開始を見込む。

クラレ、倉敷で100億円投資 フィルム大型化に対応

クラレは倉敷事業所（岡山県倉敷市）内に大型偏光フィルムの主要部材「光学用ポバールフィルム」の製造設備を新たに設け、生産能力を増強する。投資額は約100億円。
液晶テレビや液晶モニターの画面大型化に伴い、大型偏光フィルムの需要が拡大していることに対応する。9月に着工し2024年7月の操業開始を見込む。

大倉工業、液晶・5Gで先端フィルム事業を拡大

包装用フィルムなどを手がける大倉工業は、電子機器や通信機器の部材に使う先端フィルム事業を拡大する。液晶パネルの大型化で需要が好調な偏光板を保護する素材の新工場を建設。高速通信規格「5G」やその先の「6G」の通信ロスを低減する新素材の量産化も目指す。素材の高度化に対応し、シェア拡大をねらう。

香川県まんのう町内に液晶ディスプレーに使う偏光板の保護用アクリルフィルムの新工場を建設する。2023年12月の量産開始を目指す。投資額は60億円で、建築面積は6000平方メートルを超える。アクリルフィルムの生産能力は現在の約2倍となる。

偏光板の保護に従来用いられているフィルムに比べ、同社のアクリルフィルムは吸水性が小さく、より内部を保護することができるという。液晶パネルの大型化で需要が伸びており、特に中国からの引き合いが強まっている。液晶テレビのさらなる大型化などで今後も市場は拡大するとみて、生産増強を決めた。

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クラレ、液晶用フィルム1割増強 テレビ大型化で需要増

クラレは9日、液晶ディスプレーの基幹部材用のフィルムの生産能力を増強すると発表した。国内工場に生産設備を増設し、グループ全体の生産能力を2024年までに現状よりも1割高める。投資額は100億円強とみられる。液晶テレビでは画面の大型化が進んでおり、使われる面積が大きくなることによる需要増に対応する。

増強するのは、光を遮断したり通したりして調整する偏光板に使う「光学用ポバールフィルム」。クラレは同製品で世界シェア約8割を握る。