初の有機EL搭載MacBook Pro、2026年第4四半期に登場か。5月からパネル量産開始との報道

アップル初となる有機ELディスプレイ搭載MacBook Proが、2026年第4四半期に発売されると韓国サプライチェーン情報筋が伝えている。

韓国の電子業界誌「The Elec」によると、サムスンディスプレイは5月に世界初となるIT分野向けの第8世代OLED（有機EL）の量産を開始する予定だ。これは今年第4四半期に投入される新型MacBook Pro向けであり、例年通り14インチと16インチの2モデル展開になると見られている。

サムスンは年末までに、これらのディスプレイを約200万台分出荷する計画とされる。パネルは2026年第3四半期からFoxconnへと順次送られ、最終製品へと組み立てられる見通しである。

Appleの新型ディスプレイ、規制データベースに登場。次世代Studio Display、3月発売か

Appleの新型ディスプレイが中国の規制データベースに登録されたことが明らかになった。次世代Studio DisplayまたはPro Display XDRのいずれかである可能性が高く、早ければ2026年3月〜4月頃に発売される見通しだ。

MacRumorsによると、型番「A3350」として登録された未発表ディスプレイは、高性能なLCDパネルを搭載することが判明している。現行のStudio DisplayとPro Display XDRもLCDパネルを採用しているため、残念ながら有機ELディスプレイの採用は見送られた形だ。

新型Studio Displayには複数のアップグレードが噂されている。最大120Hzのリフレッシュレートに対応するProMotion機能やHDRサポート、さらにA19チップまたはA19 Proチップの搭載が予想されている。

液晶テレビパネルの出荷量は今年1％回復すると予想されている

ディスプレイ市場は、2026年にテレビやIT機器の需要が緩やかに回復する一方、有機EL（OLED）を中心とした構造的な好況が続く「双軌道発展期」に入ると予測されています。
テレビの出荷台数は昨年、関税やマクロ経済の不確実性の影響で減少しましたが、液晶テレビパネルの出荷台数は今年1%の回復が見込まれています。
しかしながら、中国企業の稼働率調整が価格変動の激化につながるとの懸念が高まっています。

今年のディスプレイ業界の成長を牽引する主な要因は、「Apple主導のOLED転換」と「折りたたみ式」ディスプレイと見られています。

「アップルの刷新計画が止まらない！」MacBook Pro、5年ぶりの大幅見直し ディスプレイなど軒並み変更か

21日（現地時間）、複数の海外メディアやサプライチェーン関係の報告によると、Appleは早ければ2026年にMacBook Proを全面刷新する計画である。2021年のデザイン改訂以来、5年ぶりの大幅な見直しとなり、ディスプレイやフォームファクター、入力方式、通信機能、チップセットなど、主要な要素が軒並み変更される見通しである。

最大の変化はディスプレイである。Appleは2024年にiPad Proで初めて採用したOLED技術を、2026年のMacBook Proにも導入する見込みだ。単層ではなく「二層タンデムOLED」が有力視されており、輝度とコントラスト比を大幅に向上させながら、パネルの寿命も延ばす方式である。業界関係者は、この技術によりMacBook Proがディスプレイ品質の面で確実に世代交代を遂げるとみている。


OLEDへの移行に合わせ、ノッチ（notch）の廃止も取り沙汰されている。市場調査会社オムディア（Omdia）は、MacBook Proが「角が丸く、パンチホール型カメラ」を採用する可能性があると分析している。カメラ部分がより小さな穴状に収まることで、画面の没入感が高まるとみられている。

まばゆいばかりの美しさを放つ？ 次期iMac、有機ELディスプレイを開発中！

韓国メディアのThe Elecによれば、アップルは24インチの次期iMacに「有機ELディスプレイ」を搭載することに取り組んでおり、早ければ2027年の開発完了を目指しているとのこと。この有機ELディスプレイの明るさは最大600ニトで、現行モデルの最大500ニトからさらに明るくなる予定です。

【韓国コラム】「中国に捕獲されたアップル」 トランプ大統領から圧力も離れられず（1）

Apple in China: The Capture of the World's Greatest Company (English Edition)

米中葛藤がピークだ。地政学的な葛藤だけではない。経済部門でも対決が激しい。こうした両国の間に挟まれた企業がある。情報技術（IT）革新のアイコン、米アップルだ。グローバルメディアはアップルの新製品に反映された華麗な革新に注目する。ところが英フィナンシャルタイムズ（FT）の米サンフランシスコ特派員スティーブ・マクギー氏はアップルの華麗ではない裏側を追跡した。iPhoneなどがどこでどのように生産されているのかに目を向けた。その結果が最近出版された『アップル・イン・チャイナ（Apple in China）』だ。マクギー氏は著書で「アップルが中国の罠にはまった」と診断した。どういう意味なのか、中央日報が画像インタビューで尋ねた。

－－アップルは中国でも声を高めているのか。

中国でアップルの地位は習近平が国家主席になった2013年以降変わった。それ以前までアップルは甲の立場だった（took the upper hand）。当時、市場経済革新の象徴であるiPhoneを作るアップルは触れることのできないグローバル企業だった。アップルは中国の低賃金・低福祉・低人権を活用して最も成功した結果を出した。中国でiPhoneを安く生産して多くの利益を得た。

－－そのアップルの地位が習近平主席の執権以降どうなったのか。

アップル、クックCEOの後継者計画が本格化 「製品主導」への回帰か―最有力にハード部門トップのターナス氏

米アップルの取締役会が、長年同社を率いてきたティム・クックCEO（最高経営責任者、65）の後継者計画を本格化させていることが、先月（11月）中旬の報道で明らかになった。

　早ければ2026年にもクック氏が退任する可能性が浮上する中、経営陣の世代交代が急速に進んでいる。

　直近の12月4日にも主要幹部2人の退任が発表され、AI分野での巻き返しや次なる革新的な製品創出という喫緊の課題を前に、組織は大きな転換点を迎えている。

経営陣交代が進む中での「本命」浮上

　英フィナンシャル・タイムズ（FT）などが11月14日付で報じたところによると、アップルの取締役会と上級幹部らは最近、経営トップの引き継ぎに向けた準備を活発化させている。

　クック氏は2011年、共同創業者の故スティーブ・ジョブズ氏から引き継いでCEOに就任。

　以来14年以上にわたり、卓越したサプライチェーン（供給網）管理などのオペレーション手腕で同社を率い、時価総額を就任時の約3500億ドルから4兆ドル（約620兆円）を超える世界トップクラスの企業価値を持つまでに成長させた。

　クック氏は今年65歳を迎え、近年、経営陣の世代交代が着々と進められてきた。

　今年1月には長年の腹心であるルカ・マエストリ氏がCFO（最高財務責任者）の職務から退いた。7月にはクック氏の右腕で有力な後継者候補と目されてきたジェフ・ウィリアムズ氏がCOO（最高執行責任者）を退任した。

この流れは止まらない。

iPhone 18 Pro、ディスプレイ下 Face ID を搭載か 報告書が「マイクロ透明ガラス」のブレークスルーを主張

サプライチェーン情報筋および業界アナリストによる最近のリークによれば、Apple は「ディスプレイ下 3D 顔認証」システムのためのコンポーネントを積極的にテストしており、そのターゲットは iPhone 18 Pro シリーズとされています。
この技術の鍵は、報告書によれば、新たな「マイクロ透明ガラス」素材です。この特殊なガラスは、Face ID のドットプロジェクターやフラッドイルミネーターが使用する特定の赤外線波長に対しては透明でありながら、通常のディスプレイ機能のための可視光に対しては不透明になるように設計されています。
これは、Apple が数年にわたり克服に取り組んできた重大な工学的ハードルを表しており、当初は2024年の発売が計画されていたものの、信頼性への懸念から延期されたとされています。

BOE、第8.6世代OLEDディスプレイパネルの量産を2026年5月に開始

ディスプレイサプライヤー各社が設備投資を進めている「第8.6世代OLEDディスプレイパネル（ガラス基板サイズ：2,290mm × 2,620mm）」について、中国BOEが2026年5月に量産を開始する見通しであることが明らかになりました。

Samsung Displayの第8.6世代OLEDディスプレイは、2026年末〜2027年初頭に登場すると噂されるM6 Pro/Max搭載MacBook Pro向けに独占供給されるとみられています。

一方、BOEはApple向け受注を獲得できていないと考えられていますが、2026年5月にいち早く量産開始する第8.6世代OLEDパネルは、AcerおよびASUSの14インチノートPC向けに供給する計画と報じられています。

BOEとしては、MacBook Pro向けOLEDを獲得できないとしても、AcerやASUS向けで実績を積むことで、2028年以降に導入が噂されるMacBook Air向けOLEDディスプレイの受注獲得を狙う可能性があります。

Appleのハードウエア技術の責任者であるJohny Srouji氏が退社を検討との情報

ここのところ幹部の流出が続いているAppleですが、BloombergのMark Gurman氏によると、また新たな幹部が退社する可能性が浮上しました。

Appleでは直近1週間にAI部門とユーザーインターフェースデザイン部門の責任者が相次いで退任し、法務部門トップと政府渉外部門トップの退社も発表されましたが、事情に詳しい関係者によると、ハードウエア技術担当の上級副社長であるJohny Srouji氏も近い将来の退社を真剣に検討しているとティム・クックCEOに伝えていることが分かりました。

アップル、世界スマホ市場で14年ぶりサムスン超え目前 「iPhone 17」好調で

調査会社Counterpoint Researchが米国時間11月26日に発表した市場予測レポートによると、Appleは2025年にサムスンを抜き、世界最大のスマートフォンメーカーとなる見通しだ。さらに、少なくとも2029年までは首位を維持すると予想されている。

　Appleがサムスンを上回るのは14年ぶり。Counterpointの予測では、2025年のAppleのスマートフォン世界出荷台数は前年比で10%増加する見込みだ。「iPhone 17」シリーズ（「iPhone Air」「iPhone 17 Pro」「iPhone 17 Pro Max」を含む）の好調な売れ行きが要因だという。一方、サムスンの出荷台数は前年比4.6%増にとどまると予想されている。

　CounterpointのシニアアナリストであるYang Wang氏は、iPhone 17シリーズへの反応は好意的であり、古いiPhoneからの買い替え需要が同社にとって大きな追い風になっていると説明する。

折りたたみ「iPhone Fold」の価格は約37万円？ Galaxy Z Fold 7よりはるかに高額に

アップル初の折りたたみiPhoneがいよいよ現実味を帯びてきました。ただし、一般ユーザーにとっては“憧れの存在”になる可能性が高そうです。

台湾のFubon Researchによると、折りたたみiPhoneは2026年に約540万台を販売し、累計では約1,540万台に達する見込みです。しかし、最大のハードルはその価格。

推定価格は2,399ドル（約37万1,000円 ※1ドル＝約155円換算）とされており、既に高額とされるGalaxy Z Fold 7を軽く上回る可能性があります。

高価格の要因は、折りたたみ専用のディスプレイやヒンジ部品などのコストに加え、アップルらしい強気の利益設定だと報じられています。

中国メディアUDNの情報によると、アップルは折りたたみ端末の最大の弱点である画面の折り目（クリース）問題を解決したとのことです。

アップル、クックＣＥＯの後継者計画を本格化＝ＦＴ

英紙フィナンシャル・タイムズは１４日、米アップル がティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）の退任に備えて後継者計画を強化していると報じた。クック氏は早ければ来年にも退任する可能性があるという。

事情に詳しい複数の関係者の話として、同社でハードウエアエンジニアリング担当上級副社長を務めるジョン・ターナス氏が後任として最有力視されているとＦＴは伝えている。

アップルはロイターのコメント要請に対し、すぐには応じなかった。

ＦＴによると、アップルは１月下旬の決算発表までに新ＣＥＯを指名する可能性は低いとみられている。クック氏は２０１１年にＣＥＯに就任した。

アップル、2026年に15以上の新製品を投入か。創立50周年で史上最大級のラインナップ

アップルは2026年内に15以上の新製品を投入する見通しであると、Bloombergが報じている。

同社の未発表製品に精通するMark Gurman記者は、ニュースレター「Power On」の最新号で2026年を「近年で最も重要な年の一つ」と位置づけている。Apple Intelligenceの主要な新機能展開に加え、App Storeへの厳しい規制圧力、新たな関税リスクなどが重なる年となる。その中で、アップルは創立50周年を迎える4月1日に合わせ、大量の新製品を投入する計画だという。

まず年初には、A18チップを搭載したiPhone 17e、第12世代iPad、M4チップを採用したiPad Air、M5チップのMacBook Air、M5 ProおよびM5 Maxチップを搭載したMacBook Pro、さらに新しいMac用外部ディスプレイが登場するとみられている。

【中国報道】サムスンは来年末に発売されるMacBook ProのOLEDを独占供給する

サムスンディスプレイは、2026年第3四半期に第8.6世代IT OLED生産ラインの生産を開始し、急成長するIT OLED市場で主導的な地位を獲得することを期待しています。

特に注目すべきは、Appleが来年末にMacBook Proノートパソコンのタッチバージョンを発売するという噂があり、Samsung DisplayがこのMacBook Pro用OLEDパネルの独占サプライヤーになる可能性が高いということだ。

同社は2023年に第8.6世代IT OLED生産ラインに4兆1000億ウォンを投資する計画であり、その効果が徐々に現れ始めている。

ブルームバーグなど海外メディアが20日に報じたところによると、アップルはタッチスクリーンとOLEDパネルを搭載した同社初のMacBook Proを開発しており、早ければ2026年末にも正式発売される見通しだ。

ソニー「車もスマホも作るから、iPhoneカメラが進化する」Tim Cook CEOが横浜で技術の秘密を聞く

Tim Cook CEO、横浜でiPhoneの”心臓部”を語るーー来日中のApple CEOが横浜テクノロジーセンターを視察し、iPhone 17シリーズを支える日本の技術力の重要性を改めて強調した。

今回初めて公開されたApple横浜テクノロジーセンター（YTC）は、2017年に開設された約6,000平方メートルのラボスペースを持つ最先端研究開発施設だ。クリーンルームを備え、主にカメラレンズ技術を中心とした光学技術の研究開発を行っている。数百人規模のエンジニアが在籍し、アメリカ本社と連携しながら自発的な技術開発にも取り組んでいる。

この日本初公開の場に来日中のCook氏が訪問し、Appleのイノベーションを支える日本の技術力について4社からプレゼンテーションを受けた。そのうちの1社であるソニーセミコンダクタソリューションズ（SSS）の発表内容から、iPhoneカメラの驚くべき技術の裏側が明らかになった。

折りたたみiPhoneはiPhone Airを2台くっつけたような見た目になるとの報道、価格は少なくとも30万円か

Appleが折りたたみ式のiPhoneを開発していることは以前から報じられており、AppleにiPhone向けのディスプレイを供給するサプライヤーであるSamsung Displayの幹部が「Appleと協力して折りたたみ式ディスプレイを開発中」と語ったこともあります。そんな折りたたみiPhoneは、2025年にリリースされたiPhone Airを2台くっつけたような見た目になると、Apple関連の確度の高いリーク情報を扱うことで知られるマーク・ガーマン記者が報じました。

「iPhone 17」シリーズ発表 薄型「iPhone Air」やデザイン刷新の「17 Pro」も 12万9800円からで9月19日発売

Appleは9月9日（米国太平洋夏時間）、新型スマートフォン「iPhone 17シリーズ」「iPhone Air」を発表した。新モデルはいずれも9月12日21時から販売予約を受け付け、19日に発売となる。

各モデルの概要を紹介する。

iPhone 17：メインストリームモデル

　「iPhone 17」は、iPhone 17シリーズのメインストリームモデルだ。今回は大画面の「Plus」は用意されず、6.3型モデルのみとなる。また、ストレージも256GBまたは512GBのみとなっている。価格は12万9800円から。

　6.3型のSuper Retina XDR（有機EL）ディスプレイには「Pro Motion」が適用され、1Hz（Always-On Display時）～120Hzの可変リフレッシュレートに対応した。画面保護ガラスには「Ceramic Shield 2」を適用し、先代の「Ceramic Shield」比で耐久性が向上している。

　SoC（プロセッサ）は新型の「Apple A19チップ」で、特にNeural Engineの性能向上が図られている。アウトカメラは超広角カメラ“も”約4800万画素となり、画質を改善している。

iPhoneの画面が優れていない理由

Phone Arenaは韓国の情報筋の話として、LG DisplayがAppleに対し、iPhoneにタンデムOLEDパネルを採用するよう説得を試みたと報じた。しかし、LG Displayの度重なる勧告は未だ成果を上げておらず、Appleはまだ決定を下していない。

Tandem OLED は、Apple が iPad Pro M4 モデルで使用している高度なディスプレイ技術で、よりスムーズかつ柔軟に動きを処理しながら鮮明な表示を実現します。

LGディスプレイは、2028年に発売されるiPhone向けにタンデムOLEDパネルを供給することを依然として目指している。そのためには、同社が新型スクリーンの大量生産に備える必要がある。2028年は、新デザインの使用期間を開始した製品であるiPhone Xの発売10周年に当たる年でもある。

アップルに試練、iPhone製造インド工場の中国人技術者がまた集団帰国

アップルの「iPhone」組み立てを受託する台湾の鴻海精密工業（フォックスコン・テクノロジー・グループ）は、インド工場で働く中国人エンジニアおよそ300人を帰国させた。インドでの事業拡大を急ぐアップルにとって、新たな試練となっている。

　　中国人エンジニアが働いていたのはインド南部タミルナド州のユーザン・テクノロジー社工場で、集団帰国はここ数カ月で２度目。同工場はフォックスコンの部品事業を担う。フォックスコンは代替人員の派遣を始めていると、複数の関係者が非公開情報であることを理由に匿名で明らかにした。

　　中国政府は今年、インドや東南アジア諸国への技術移転と機器輸出を抑制するよう規制当局と地方政府に口頭で指導した。製造拠点の移転を阻止することが狙いとみられる。

アップル「iPad mini（A19 Pro）」開発か

アップルが開発中の次期iPad mini（コードネーム：J510/J511）に、A19 Proチップが搭載される可能性があることが明らかになった。米メディアMacRumorsが8月13日、アップルが誤って共有したコードから発見した情報として報じた。

　同紙によると、次期iPad miniにはiPhone 17 Proモデルに使用予定のA19 Proチップが搭載される見込みだという。

　アップルは2025年9月に発売予定のiPhone 17シリーズ向けにA19チップを開発している。A19 Proチップは標準のA19チップよりも多くのGPUコアを搭載したものだが、じつはGPUコアを1つ減らした低グレード版のA19 Proが存在するとうわさされている。この低グレード版チップが、iPhone 17 Airに使用される可能性があるという。

「かつて3,800億円稼いだのに…」ジャパンディスプレイ、Apple向け工場を年内閉鎖へ 「日の丸液晶」に終止符

日立製作所、東芝、ソニーの液晶事業を統合して2012年に発足したジャパンディスプレイ（JDI）が、年内にも主力工場を閉鎖する方針を固めた。この工場ではApple Watch向けの有機EL（OLED）ディスプレイも生産されていたが、同事業からも撤退する見通しだという。

日本経済新聞は28日、JDIは千葉県茂原市にあるディスプレイパネル工場の閉鎖を前倒しする計画を進めている。当初は2025年3月までの操業を予定していたが、生産稼働率の低下が続いており、固定費削減のため前倒しが決断されたという。

中国メーカーが「Pro Display XDRもどき」を発売。”70％オフ”でほぼ完コピ

Kuyconから発売された32インチ6K IPSディスプレイ「G32P」が、AppleのPro Display XDRの約3分の1の価格で登場した。プロ向けディスプレイ市場に新たな選択肢が提示された、というと聞こえが良いが、Pro Display XDRの完コピ、言うならば「もろパクリ製品」だ。これ、色々大丈夫なのか？

G32Pは高解像度と正確な色再現を必要とするワーキングプロフェッショナルをターゲットに開発されており、Appleの高価格帯ディスプレイに対するコスト重視の対抗馬として位置づけられていることは明白。価格は地域や構成により1,700～2,000ドルに設定されており、Pro Display XDRの約4,999ドルと比較すると大幅に安価だ。

Pro Display XDRの魅力は確かに類を見ない6K解像度にある。しかし同時に最大の難点として72万円以上（米国では4,999ドル）という極めて高額な価格設定が挙げられる。スタンドを含めると約90万円（米国では5,999ドル）を超える価格は、多くのプロフェッショナルにとって現実的ではない選択肢だった。

MacBook Pro(OLED, 2026)向けディスプレイ量産開始に向け動き加速

2026年モデルのMacBook Proに搭載されるOLEDディスプレイの量産体制構築が、サプライヤーにおいて本格化しています。

同モデル向けOLEDディスプレイを製造するSamsung Displayが、担当事業部の体制を強化しました。

2026年モデルのMacBook Proに搭載されるOLEDディスプレイは、Samsung Displayの第8.6世代OLEDディスプレイ製造ラインで量産が開始される見込みです。

発売見込み時期まで1年少々となった現在、Samsung Displayは同モデル向けOLEDディスプレイ事業を担当するIT事業部の組織変更を行い、技術部門と開発部門に加え、営業部門を新設した模様です。

アップル、米国サプライチェーン構築のため希土類企業MPに5億ドルを投資

ブルームバーグは火曜日（15日）、アップルが米国のレアアース採掘会社MPマテリアルズと5億ドル規模の長期協力契約を締結したと発表したと報じた。iPhoneなどの消費者向け製品の製造に必要な主要レアアースを米国で調達するためだ。この動きは、アップルのサプライチェーンの現地化深化と中国への依存度の低減に向けた重要な一環とみられており、米中貿易摩擦下における戦略的資源再編の動きを反映するものでもある。

Appleの火曜日の発表によると、両社はテキサス州に共同で新工場を建設し、Apple製品向けにカスタマイズされたネオジム磁石の生産ラインを設置する予定で、数十人規模の製造・研究開発職を創出する見込みです。この投資は、Appleが以前約束した「4年間で米国に5,000億ドルを投資する」計画にも含まれています。このニュースを受けて、MP Materialsの株価は火曜日の市場前取引で9%上昇しましたが、Appleの株価は大きな変動はありませんでした。

アップル、26年前半に新製品の大規模投入を予定－低価格iPhoneやiPad

米アップルは、2026年前半に新製品の大規模な投入を計画している。低価格帯の新型iPhoneや複数のiPad、アップグレードされたMacが含まれる見通しだ。

　事情に詳しい関係者によると、来年の春までに投入予定の製品群には、エントリーレベルのiPadとiPad Airの刷新、外付けのMac用モニターが含まれるという。低価格のスマートフォンは「iPhone 17e」と呼ばれ、今年発売された599ドル（日本では９万9800円）のモデルの後継機に相当する。

折りたたみiPhone、26年発売へディスプレイ生産開始--韓国報道

Appleが開発中とうわさされる折りたたみ式「iPhone」について、有機EL（OLED）ディスプレイの生産準備が始まったと、韓国のETNewsが7月10日に報じた。

それによると、折りたたみ式iPhoneの供給はSamsung Displayが数年間にわたり独占的に受託。
同社は韓国にある工場で専用の生産ラインを準備しており、その最終段階に入ったという。

【韓国報道】「アップル、来年フォルダブルｉＰｈｏｎｅ発売へ…サムスンがディスプレイ供給」

米国アップルが来年下半期に折りたためる「フォルダブルアイフォン」を量産する見込みだ。折りたたみスマートフォンの先頭走者であるサムスン電子の牙城を脅かすかが注目される。

　アップル専門アナリストのクォ・ミンチ氏は18日（現地時間）、SNSで「（アップルの協力会社）フォックスコンは第3四半期末か第4四半期初めに（折りたたみスマートフォン）プロジェクトを公式に開始すると予想される」と述べた。実際、量産は来年下半期に行われるものと予想した。アップルはこの数年間、折りたたみスマ－トフォンを開発してきた。

Appleが第2四半期のiPhone生産目標を15％引き上げ サプライチェーンに波紋

Appleは2025年第2四半期におけるiPhoneの生産目標を15％引き上げたとされ、この決定が複数の部品サプライヤーに影響を与える可能性が高い。
とりわけ注目されているのがSamsung Displayの動向だ。
SamsungはAppleのiPhone向けディスプレイの最大供給元であり、一部のアナリストはSamsung Displayの売上のうち40％以上がApple向けであると分析している。
このためAppleの増産方針が明らかになったことで、Samsung Displayは供給量の増加と収益拡大のチャンスを手にするかもしれない。

折りたたみiPhone用ディスプレイ、画面のシワをなくすためサムスン独占供給か

アップルが間もなく発売すると噂されている折りたたみ式iPhone（通称「iPhone Fold」）は、サムスンディスプレイが独占的に供給する有機ELパネルを採用する予定であると、韓国の英語ビジネスメディアBusiness Koreaが報じている。

アップルがサムスン一社に依存するという決定は注目に値する。なぜなら、通常アップルはコスト削減（納入価格を競い合わせる）と安定した品質を確保するために、複数のサプライヤーから部品を調達する戦略を採っており、今回の選択はその方針から逸脱するためだ。

iPhoneなどにパネルを供給してきたLGディスプレイや中国BOEを除外し、あえてサムスンを唯一のサプライヤーとした理由は、「画面の折り目を最小限に抑える技術的優位性」にあるとされている。

アップル「iPad mini」サムスン製の有機ELディスプレーをテスト中？

Apple iPad mini(A17 Pro):Apple Intelligence、8.3 インチ Liquid Retina ディスプレ イ、128GB、Wi-Fi 6E、12MP フロントカメラ/12MP バックカメ ラ、Touch ID、一日中使えるバッテリー ‒ スペースグレイ

アップルが新型iPad miniに搭載する有機ELディスプレーのテストを開始したという。中国のSNS微博（weibo）のリーカーDigital Chat Station氏が4月3日に伝えた。

　同氏によると、新型iPad miniに搭載予定の8.8インチ前後の有機ELディスプレーには3種類あり、サムスンディスプレーが供給するパネルがそのなかに含まれているという。

iPhone 17全モデルにM14 OLED採用へ Samsung Displayが供給拡大

電気学会誌 2021年5月号 先進材料が切り拓く高性能OLEDの過去,現在,そして未来への展開

電気学会

2021-05-10

2025年9月発売予定のiPhone 17シリーズ全モデルに、Samsung Displayが最新のM14素材セットを使用したOLEDパネルを供給する見通しとなった。M14は昨年、iPhone 16 Proに限定採用されたが、今回はレギュラーモデルやAirモデルにも展開されるという。

有機ELの性能を左右する「素材セット」の中で、M14は現時点で最も高性能とされており、明るさや寿命に関わる重要素材だ。Appleによる一斉採用は、ディスプレイ産業全体に波及効果をもたらす可能性がある。

素材提供企業にはDuPontやSamsung SDIなどが含まれており、関連業界の動向にも注目が集まっている。

Samsung Displayが供給するM14素材セットのOLEDパネルは、これまでiPhone 16 Proのみに採用されていたが、今回iPhone 17シリーズの全モデルに拡大される。この決定により、Proモデルと非Proモデル間のディスプレイ性能差が縮まる可能性が指摘されている。M14は有機ELの色再現性や寿命、輝度性能において従来の素材を上回っており、視認性や省電力性の面でも期待が寄せられている。

「折りたたみiPad Pro」開発中、18.8インチ有機ELやFace ID用の画面下カメラなどApple渾身の新製品に

折りたたみスマホで出遅れているAppleが、タブレットで興味深い動きを見せています。

◆展開時18.8インチの超巨大iPad Pro開発中

未発表スマホやプロセッサ事情に詳しく、正確な事前情報を数多くもたらしてきたことで知られるDigital Chat Station（DCS）氏によると、Appleが折りたたみ式のiPad Proを開発しているそうです。

現時点では展開時の画面サイズは18.8インチになる見通しで、Face ID用に画面下カメラを搭載するとのこと。つまりパンチホールなどでコンテンツの視聴体験が損なわれない、純粋な超大画面モデルの実現を目指していることになります。

アップル新型「Studio Display」2026年に発売延期？

アップルが開発中の次期Studio Displayは、2025年ではなく2026年に発売される可能性が高いようだ。米BloombergのMark Gurman記者が2月16日のニュースレターで伝えている。

　同氏によると、新型Studio Displayは2022年に発売された初代モデルと同様のデザインと27インチ程度の画面サイズを採用し、現在はJ427というコードネームで初期段階のプロトタイプを開発中だが、まだ開発の初期段階にあるという。

Apple、超高速M4チップ搭載の新型MacBook Airを発表。スカイブルーの新色も

Appleは、超高速のM4チップを搭載し、Apple Intelligenceのために設計された「MacBook Air」を2025年3月12日（水）より発売する。13インチMacBook Airは税込164,800円から、15インチMacBook Airは税込198,800円。

内蔵ディスプレイに加え最大2台の外部ディスプレイにも対応し、標準16GBのユニファイドメモリ、Apple Intelligenceを備えたmacOS Sequoiaの驚くような機能、これらすべてを、長く使えるように設計された薄くて軽いデザインに収めている。

iPhone17 /17 Pro向け120Hz OLEDディスプレイをLGが増産へ

iPad Pro（M4）の販売台数が想定よりも少ないことに伴い、搭載するタンデムOLEDディスプレイの供給数が減少しているLG Displayにおいて、製造ラインをiPhone向けOLEDディスプレイに転用する計画が具体化しています。

LG Displayはこの製造ライン切り替えにより、iPhone17シリーズおよびiPhone17 Proシリーズ向けOLEDディスプレイの製造枚数を増やす予定です。

今回の製造ライン切り替え計画は、iPad Pro（M4）向けタンデムOLEDディスプレイの出荷枚数減少に伴い、2024年10月にLG DisplayがAppleに対し、製造ラインの一部をiPhone向けOLEDディスプレイ向けに切り替えることを提案したのが承認されたことに伴う動きです。

【6.1インチで約10万円】iPhone 16e発表で「何を買えばいいのか…」行き場を失うコンパクト派ユーザーたちの本音と選択 余波でSE3が在庫切れ状態に

Appleは2月20日、新型スマホ「iPhone 16e」を発表した。従来の廉価モデルSEシリーズの後継ではないものの、Apple Intelligenceに対応、顔認証Face ID採用なども盛り込んだモデルとなっている。だが同時に、SEシリーズの後継を期待していたユーザーからは、その魅力である「コンパクトで安価」というメリットが低減し、買い替え機種をどうするか悩む声も聞こえてくる。

　特に小型スマホを好んで使ってきた人たちは、iPhone 16eや買い替えについて、どう考えているのか。コンパクトサイズ派のユーザーたちの本音と選択を聞いた。

“iPhone 16eショック”でSE3争奪戦の可能性も

「安くも小さくもないiPhone 16eは想定外でショックでした。iPhone 16eは『iPhone 16の廉価モデル』としてなら納得できるかもしれません。でも、私がほしかったのは、安価でコンパクトな廉価版SEシリーズの後継“SE4”なんです」

Appleは、画面品質の問題によりBOEとのパートナーシップを中止することを検討

BOEの有機ELは、2022年にAppleに無断で薄膜トランジスタの仕様を変更していた躓きから始まって以来、ずっと品質で混迷しているようです。
起死回生できるのでしょうか?


Appleは、継続的な品質問題により、iPhoneのOLEDスクリーン注文を中国のサプライヤーBOEからサムスンディスプレイとLGディスプレイに移行することを検討していると伝えられている。

OLED-infoが引用した韓国の情報筋によると、BOEはiPhone 14、15、16モデルで使用されるLTPS AMOLEDパネルのAppleの品質基準を満たすのに苦労しています。
2024年の初め以来、BOEはAppleに約7〜8百万枚のパネルを納入したが、注文目標の約4,000万台をはるかに下回っています。

Apple Watch、リストウエア市場で首位陥落 腕時計型端末で首位堅持も中国勢が追い上げ

米アップルが、リストウエア（手首装着型端末）のランキングで首位から陥落したことが分かった。腕時計型端末「Apple Watch」は1年前、2位の中国・華為技術（ファーウェイ）よりも出荷台数が58％多く、圧倒的なシェアで市場をリードしていたが、今回その地位を中国競合に奪われた。

アップル、12.8％減の2250万台

米調査会社のIDCが、世界リストウエア市場調査の結果を公表した。このカテゴリーの製品には腕時計型端末とリストバンド型端末がある。

それによると、2024年1〜9月のApple Watchの世界出荷台数は、前年同期比12.8％減の2250万台だった。これに対し、リストウエア全体の出荷台数は1％減の1億3900万台だった。アップルの落ち込みは、市場全体の落ち込みを大きく上回った。

この市場における1〜9月の上位5社は、①ファーウェイ、②アップル、③中国・小米（シャオミ）、③韓国サムスン電子、⑤中国・歩歩高（BBK）、の順だった。4社が2桁の成長を達成する中、アップルは唯一出荷台数を減らした。

有機EL版MacBook Air、2029年まで発売延期？ iPad Proの不人気が理由か

アップルは長期的に、画面付き製品を液晶から有機ELに移行させる見通しだ。その1つである有機EL版MacBook Airの発売は、当初予定されていた2027年から、2029年頃にずれ込む可能性が高いと韓国サプライチェーン筋が報じている。

これは韓国の業界誌The Elecが、業界筋の話として伝えていることだ。有機EL版MacBook Airの発売が延期される理由は、昨年発売された有機EL版iPad Proの販売が低迷しているためだという。

アップルは2024年内のiPad Pro販売目標を1000万台に設定していたが、実際の販売台数はわずか600万台だったとのこと。液晶から有機ELへの変更により、価格が大幅に上がったことがネックだったと見られている。

Apple Watch、世界リストウエア市場で首位陥落

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米アップルが、リストウエア（手首装着型端末）のランキングで首位から陥落したことが分かった。腕時計型端末「Apple Watch」は1年前、2位の中国・華為技術（ファーウェイ）よりも出荷台数が58％多く、圧倒的なシェアで市場をリードしていたが、今回その地位を中国競合に奪われた。

アップル、12.8％減の2250万台

　米調査会社のIDCが、2024年1〜9月の世界リストウエア市場調査結果を公表した。このカテゴリーの製品には腕時計型端末とリストバンド型端末がある。

　それによると、1〜9月のApple Watchの世界出荷台数は、前年同期比12.8％減の2250万台だった。これに対し、リストウエア全体の出荷台数は1％減の1億3900万台だった。アップルの落ち込みは、市場全体の落ち込みを大きく上回った。

次期「iPhone 17 Air」、薄さ5mmのために失われるのは何？

次期「iPhone 17 Air」は厚みが5mmになる。そんな驚きの情報を米テック系メディアのThe Informationが報じています。

iPhone 17 Airは超薄型モデルとして投入されることが期待されており、アナリストのジェフ・プー（Jeff Pu）氏は以前に「本体の厚みが約6mmで、最も薄いiPhoneになる」と報告していました。

The Informationによれば、iPhone 17 Airのプロトタイプの本体厚は5mm〜6mmで、これまでで最も薄いiPhoneになるとのこと。「iPhone 16」の本体厚は7.8mm、「iPhone 16 Pro」は8.25mmです。

アップル「MacBook Pro」有機ELディスプレー搭載か 2026年に

Apple 2024 MacBook Pro 10 コア CPU、10 コア GPU の M4 チップ搭載ノートパソコ ン: Apple Intelligence のために設計、14.2 インチ Liquid Retina XDR ディスプレイ、16GBユニファイドメモリ、512GB の SSD ストレージ - スペースブラック

アップルがディスプレーサプライヤーに対して、ノートPC向け有機ELディスプレーへの投資拡大を促しているという。台湾の調査会社TrendForceが11月22日に伝えた。

　同社によると、MacBook Proへの有機ELディスプレー搭載は2026年から2027年の間に開始される見込みだという。サプライヤーはLGとサムスンが主要なパートナーになるとみられている。

　

iPhone SE 4向けBOE製OLEDが他社の特許侵害と判断〜発売時期に影響懸念

米国国際貿易委員会（U.S. ITC：United States International Trade Commission、以下ITC）が、BOE製のiPhone SE 4向け有機EL（OLED）ディスプレイが、Samsung Displayの特許を侵害していると判断しました。

iPhone SE 4の発売時期に影響を与えることが懸念されています。

ITCは、BOEが既にAppleに供給しているOLEDディスプレイを供給禁止にはしないとしながらも、Samsung Displayの要求に基づきそれも含めた最終判断を2025年3月に行う予定です。

次世代MacBook Air（OLED）発売時期延期と報道〜2027年が翌年以降に？

MacBook Airへの有機EL（OLED)ディスプレイ搭載時期について、当初計画された2027年から延期されると韓国メディアThe Elecが伝えています。

The Elecは、OLEDディスプレイ搭載MacBook Proは2026年に発売されると述べています。

市場調査会社などが、Appleは2026年にMacBook ProにOLEDディスプレイを搭載し、2027年にMacBook AirもOLEDディスプレイを搭載すると予想していました。

iPhone受託生産の鴻海、10月売上高は8.6％増に減速－需要懸念強まる

米アップルの主要製品を受託生産する台湾の鴻海精密工業が５日発表した10月の売上高は、今年２月以来の低い増収率となった。人工知能（ＡＩ）インフラとアップルのスマートフォン「iPhone」に対する需要に対する懸念が強まった。

「iPhone 16」を分解 Appleの細やかな半導体設計

2024年9月に発売されたApple「iPhone 16」「iPhone 16 Pro」を分解した。前世代の「iPhone 15」シリーズに比べて、内部構造なども大きく変化している。分解結果からは、Appleが同じiPhone 16シリーズでも、主要コンポーネントを一つ一つ最適化していることが伺えた。

Appleは例年通り、9月に多数の新製品を発表し、販売を開始した。10周年モデルとなる「Apple Watch Series 10」、第4世代となる「AirPods 4」（アクティブノイズキャンセル機能の有無で2機種）、USB-C端子に変更されたヘッドフォン「AirPods Max」、そして4機種の「iPhone 16」が発売された。弊社では発売当日の9月20日に上記全機種を入手し、AirPods Max以外は既に分解解析を終了し、弊社の定期刊行「テカナリエレポート」の発行を終わらせている。

アップル「Apple Vision Pro」2024年末で生産中止か

アップルは2024年末までに現行モデルのApple Vision Proの生産を完全に停止する可能性があるという。米メディアThe Informationが10月23日に報じた。

　同紙はVision Proの部品製造に直接関係している複数の関係者からの話として、今年の夏から生産の縮小が始まっており、いまは来年までの需要を満たすのに十分な在庫が確保できていると伝えている。

　また、一部の工場ではApple Vision Proの販売予測に基づき、5月の時点でVision Pro部品の生産をすでに中止。数万個の未出荷部品が倉庫に保管されたままの状態だとも伝えられている。

次期「iPad mini 8」、有機ELディスプレイを搭載!? 業界アナリストが伝える

Apple iPad mini(A17 Pro):Apple Intelligence、8.3 インチ Liquid Retina ディスプレ イ、256GB、Wi-Fi 6E、12MP フロントカメラ/12MP バックカメ ラ、Touch ID、一日中使えるバッテリー ‒ スペースグレイ

次期「iPad mini（iPad mini 8）」に有機ELディスプレイが搭載されると、業界アナリストのロス・ヤング（Ross Young）氏が報告しています。
先日発表された最新のiPad mini（iPad mini 7）は、8.3インチの液晶ディスプレイ（Liquid Retina）ディスプレイを搭載しています。
その一方、上位モデルの「iPad Pro」や「iPad Air」は有機ELディスプレイを搭載しており、画面駆動周波数を大幅に変化させる「ProMotionテクノロジー」を利用することができます。

アップルとグーグルが敗訴、追徴税と制裁金巡るＥＵとの法廷闘争

米アップルは10日、アイルランドでの追徴課税130億ユーロ（約２兆600億円）を巡る欧州連合（ＥＵ）での法廷闘争に敗れた。グーグルも24億ユーロの制裁金を不服とする訴えを棄却された。大手ハイテク企業に対するＥＵの締め付けが二重にてこ入れされる格好となった。

　　ＥＵの最高司法機関であるＥＵ司法裁判所は、アイルランドがアップルを税制面で不当に優遇し国家補助に関連する法令に違反したとした、2016年のＥＵ当局の決定を支持した。同裁判所はこれより先、グーグルが検索エンジンでの独占的な立場を悪用し、競争を損なったとした2017年の決定も支持している。