ペロブスカイトとCIGSのタンデム太陽電池、変換効率25.5%の世界記録を達成

太陽光エネルギーの限界を押し広げる競争は、単一の材料から複数の材料を重ね合わせる「タンデム構造」へと主戦場を移している。これまで、市場を支配するシリコンをベースにしたタンデム電池が多く注目を集めてきた。しかし、軽量で曲げることも可能な薄膜太陽電池の可能性を追求する研究者たちは、まったく別の材料の組み合わせに賭けている。

太陽電池の変換効率には、「ショックレー・クワイサー限界」と呼ばれる単一材料では超えられない物理的な限界が存在する。1961年にウィリアム・ショックレーとハンス・クワイサーが導き出したこの理論は、太陽電池が吸収できる光の波長域には制限があることを示している。入射する光子のエネルギーが材料固有の「バンドギャップ」より小さければ、光は素通りしてしまう。逆にバンドギャップより大きすぎると、余剰エネルギーは電子の励起に使われず、熱として無駄に逃げてしまうのだ。

物理的な制約を突破する定石が、吸収帯域の異なる2つの太陽電池を重ねるタンデム構造である。上層のセルがエネルギーの高い短波長（青い光など）を吸収し、そこをすり抜けた低エネルギーの長波長（赤い光や赤外線）を下層のセルで効率よく拾い集める。理論上、この二段構えによって太陽光のスペクトルを無駄なく使い切ることが可能になる。

太陽光パネル、将来の設置場所は“鉄道レールの間”？ スイスでの実証実験が好結果

スイスの太陽光発電スタートアップ企業「Sun-Ways」は、鉄道のレール間に太陽光発電（PV）パネルを設置する新しいシステムの実証実験を行い、安全性と発電性能の両面で良好な結果を得たと発表した。

太陽光発電は無限に降り注ぐ日光のエネルギーを電力に変換する、クリーンエンルギーの代表格だが、太陽電池パネルを設置する場所の確保が難しい。たとえば日本国内では、クリーンエネルギーであることを笠に着て、山野を切り開いて太陽電池パネルを設置する本末転倒とも言えそうな設置事例が後を絶たない。

Sun-Waysが提案する太陽電池パネルの設置方法は、既存の鉄道レールの間に専用の太陽光パネルを設置し、発電した電力を送電網や駅、鉄道施設へ供給することを目論んでいる。将来的には走行中の列車への電力供給も視野に入れているという。

京都賞、ペロブスカイト太陽電池開発の桐蔭横浜大・宮坂力氏ら３人に 稲盛財団

「京都賞」を主催する稲盛財団（京都市）は19日、第41回となる今年の受賞者が「ペロブスカイト」と呼ばれる構造の物質を使った次世代太陽電池を開発した桐蔭横浜大の宮坂力特任教授（72）ら3氏に決まったと発表した。

先端技術部門で選ばれた宮坂氏は、神奈川県出身で早稲田大卒。従来の太陽電池の常識を覆し、軽量かつ柔軟で設置場所を選ばないというペロブスカイト太陽電池の研究を世界に先駆けて始め、エネルギー問題の課題解決に大きな影響を与えたことが評価された。

カネカが結晶シリコン型太陽電池の限界を突破、配線も効率化可能

カネカは、「人とくるまのテクノロジー展 2026 YOKOHAMA」（2026年5月27～29日、パシフィコ横浜）に出展し、開発品として、低ニッケル比率でコバルトフリー設計のリチウムイオン電池用正極材や3D曲面ペロブスカイトタンデム太陽電池を披露した。

　これまでのリチウムイオン電池は、コバルトやニッケルといった高価なレアメタルが必要だった。特にコバルトは価格変動が激しく、課題となっている。そこで同社は、低ニッケル比率でコバルトフリー設計のリチウムイオン電池用正極材の開発を進めている。同材料はコバルトと比べて安価なマンガンをベースとしたものだ。

　同社は、開発品の正極材と、リン酸鉄リチウム（LFP）、NMC811の放電容量を比較した。その結果、今回の正極材の放電容量が、NMC811と比べて1.3倍で、LFPと比較して1.6倍であることが分かった。

　同社の説明員は「技術的ハードルは充放電サイクルの寿命だ。今回の正極材では、30回程度の充放電サイクルであれば、放電容量維持率でほぼ100％を保てる。今後は、充放電サイクル100回、1000回、1万回でも高い放電容量維持率を保てるように、構造技術と材料設計技術を駆使して、この材料の開発を進める」と話す。

次世代太陽電池「カルコパイライト」を壁に直接設置 東京ガス新工法

東京ガスは次世代太陽電池を壁に貼る工法を開発したと発表した。接着剤の種類や塗り方を工夫した独自工法で、太陽光パネルを建物の壁面などに設置しやすくした。2026年度中の実用化をめざす。

東急不動産の植物工場「テクノファームけいはんな」で安全性などを確かめる。着工は7月以降。軽くて曲がる「カルコパイライト太陽電池」を使う。東京ガスによると、同電池を建物の壁に設置するのは国内で初めてという。

国も支援するペロブスカイト太陽電池 積水化学が事業計画を見直し

積水化学工業は、薄くて曲げられるフィルム型の「ペロブスカイト太陽電池」の事業計画を見直したことを明らかにした。2030年度に売上高1500億～2千億円を想定していたが、1千億円に引き下げた。製品の性能を上げて、生産コストを下げる取り組みを優先するためという。

画面がそのまま太陽電池に！ 太陽の光で勝手にバッテリーが増えていく「未来の自己充電スマホ」を叶える新素材

スマートフォンのディスプレイに太陽光を当てるだけで勝手に充電が始まる――そんな未来のデバイスを可能にする画期的な素材が誕生しました。東京科学大学（Science Tokyo）の伊澤誠一郎准教授や北海道大学の相澤直矢准教授らの研究チームは2026年4月22日、同一の素子内で極めて高い「光発電効率」と「発光効率」を両立する有機太陽電池の開発に成功したと発表しました。次世代ディスプレイのUX変革と、クリーンエネルギーの効率向上を同時に達成する最先端のナノテクノロジーに迫ります。

｢場所食い｣なソーラーパネルは過去へ。強力な"進化系"太陽光パネル

太陽光電池等を手がける中国の新エネルギー企業、Risen Energyが、太陽光パネルを大幅に進化させました。

一般的な太陽光パネルの出力は、1枚（およそ150cm×80cm）あたり200~250W程度。Risen Energyはその約3倍にもなる平均740Wpの出力を持つ｢Hyper-ion｣という太陽光パネルを、量産できるようになったと言うのです。

枚数だけで言っちゃえば、これまで3枚必要だった規模を、1枚でカバーできるようになったということ。一般的な住宅用パネルと比べると面積は大きそうですが、高出力タイプのものでも400W前後ですから、大きな進化と言えそうです。

また、太陽光を電気に変える効率が高いことにも注目です。太陽電池セルの変換効率が26.61%という、業界トップクラスの効率性を実現。一般的なものが約20%ほどなので、大きな進化なわけですね。

じゃ、具体的に私たちの生活にとって、どんないいことがあるんでしょう？

ペロブスカイト／CIGSタンデム太陽電池で「世界最高」効率達成、東京都市大ら

東京都市大学理工学部電気電子通信工学科／総合研究所の石川亮佑教授らは2026年5月、産業技術総合研究所（産総研）の石塚尚吾主席研究員らと共同で、受光面積が1cm2の2端子型ペロブスカイト／CIGSタンデム太陽電池を開発し、25％超という「世界最高」のエネルギー変換効率を達成したと発表した。

　異なる種類の太陽電池を積層する「タンデム型太陽電池」は、変換効率を向上させる手法の1つとして注目されている。既にペロブスカイト太陽電池とシリコン太陽電池を組み合わせたケースでは、35％という高い変換効率が報告されている。ところが、軽量かつフレキシブルなCIGS太陽電池とペロブスカイト太陽電池の組み合わせだと、これまでは24.6％という変換効率が最高値であった。

　研究グループは、タンデム太陽電池の性能を左右するキャリア再結合層に着目した。今回は産総研が作製したCIGSボトムセル上にバリア層を導入。これにより、この上に形成されるペロブスカイト層の結晶性が向上し、トップセルの性能を大幅に改善できた。

太陽光パネル廃棄最大50万トンに…処理事業者、全国で61社

太陽光発電協会によると７日時点で、使用済み太陽光パネルをリサイクルできる処理事業者は全国に６１社ある（業者を紹介する団体も含む）。政府は太陽光パネルのリサイクル法案を閣議決定しており、リサイクル業者の増加が見込まれる。

太陽光パネルのリサイクル業者の情報を求める声が寄せられていることから、同協会は調査して公表を始めた。同協会のウェブサイトで一覧を確認できるほか、デジタル地図上で所在地が分かるようにした。北海道３社、福島県３社、茨城県５社、岡山県６社と都道府県によっては複数の施設がある一方で、施設のない県もある。

アメリカ太陽光発電の最前線: エネルギー貯蔵が急拡大、過去最大・年間57GWh導入

米国で蓄電池を含むエネルギー貯蔵設備の導入が急速に拡大している。人工知能（AI）やデータセンター（DC）の急増による電力需要の拡大、電気料金の上昇、電力網の安定化への対応が背景にある。

　米太陽エネルギー産業協会（SEIA）と調査会社ベンチマーク・ミネラル・インテリジェンス（Benchmark Mineral Intelligence＝ BMI）が2026年2月に公表した「エネルギー貯蔵市場見通し（Energy Storage Market Outlook）」によると、2025年の新規導入量は過去最大となり、2030年にかけてさらに拡大する見通しだ。

　なお、BMIは英国ロンドンに本社を置く調査会社で、リチウムなど電池材料の価格情報や電気自動車（EV）・蓄電池の市場分析で知られる。

建替中の東阪急ビル、ガラス型ペロブスカイト太陽電池を国内初実装へ

阪急電鉄と阪急阪神不動産は、「(仮称)東阪急ビル建替計画」で建設中のオフィスビルの外装の一部に、パナソニックホールディングスが開発した「ガラス型ペロブスカイト太陽電池」(ガラス型PSC)を実装する。ガラス型PSCを新築オフィスビルの外装に実装するのは国内初の取組み。

建設中のオフィスビルでは、ガラス型PSCを最上階の10階に設けたバルコニーの手摺りに実装する。手摺り部分は高さ1.4m、幅33mで、18枚のガラス型PSCで構成される。

設置後には効果が検証され、阪急阪神ホールディングスグループが今後手掛ける開発案件や改修計画で「太陽電池の新たな活用法」を検討していく。

中国100社以上がペロブスカイト開発 CATL・BYDも研究

ペロブスカイト太陽電池の量産で先行するのが中国企業だ。スタートアップの極電光能（ウトモライト）やシリコン型太陽電池大手の協鑫集団（GCL）の傘下企業などが大規模な生産ラインを稼働させた。
中国では100社以上がペロブスカイト太陽電池を開発している。
積水化学工業やパナソニックホールディングス（HD）などの日本企業は中国製品との競合を想定して、事業戦略を練っている。

ペロブスカイト太陽電池の高効率化と高耐久化を実現する添加剤を発売

産業技術総合研究所（産総研）とAIST Solutionsは2026年2月2日、開発した材料「OA-TFSI」が東京化成工業により製品化されると発表した。

変換効率を向上させ、かつ耐湿性を改善

　ペロブスカイト太陽電池は、原料となる溶液を塗布して製造できるため、現在普及している結晶シリコン太陽電池に比べて簡便かつ低コストで生産可能だ。曲げなどのひずみにも強いため、軽量でフィルム化が可能で、設置場所を大幅に拡大できる。そのため、次世代太陽電池として、普及に期待が高まっている。

　ペロブスカイト太陽電池の実用化には、高い光電変換効率と優れた耐久性との両立が必要となる。特に、光を吸収して電荷（正孔と電子）を生成するペロブスカイト層は、食塩（NaCl）などと同様にイオンから成る結晶（イオン結晶）であるため、水分や湿気により劣化するという問題がある。

AGCが「後付け太陽光ガラス」実用化へ、三菱UFJ支店で発電量など実証

三菱ＵＦＪ銀行とＡＧＣは２９日、後付けタイプ建材一体型太陽光発電ガラスの資源循環を見据えた実証実験を始めたと発表した。三菱ＵＦＪ銀の大阪ビル（写真、大阪市中央区）と鶴舞支店（名古屋市中区）にＡＧＣの太陽光発電ガラス「後付けサンジュール」を設置、発電量やリユース性、リサイクル性などを検証する。

曲がる太陽電池の世界初「3製品」、CES 2026で同時公開 光翼イノベーションズ、太陽光カーテン／無電池電子名札／巻き取り式ソーラーパネルを披露

CES 2026 の開会首日、光翼イノベーションズ（BiLight Innovations）が、ペロブスカイト技術を基盤とした 3 種類の世界初・業界唯一の製品をグローバルデビューさせた。
「巻き取り式太陽光カーテン」「無リチウム電池電子名札」に加え、「ポータブルフレキシブル太陽光パネル」が登場し、住宅、商業、アウトドアの三領域のエネルギー利用方式を根本的に転換するとともに、同社がフレキシブルエネルギー技術分野でのトップクラスの開発実力を証明し、国際業界から注目を集めている。

高市首相、輸入の太陽光パネルでなくペロブスカイト電池の普及を促進

高市早苗首相は15日の参院予算委員会で、再生可能エネルギーに関し、ペロブスカイト太陽電池の普及を進める考えを示した。

　　参政党の神谷宗幣代表への答弁。首相は「海外から輸入した太陽光発電パネルを並べるのではなくて、むしろ日本で発明されたペロブスカイト太陽電池を普及していく」と述べた。その上で、「これは海外にも展開できるから、日本がもうかる」とも語った。

　　日本製が強みを持つとされるペロブスカイト太陽電池の普及は首相就任前からの持論。10月の所信表明演説でも重要性に言及していた。神谷氏からエネルギー政策に関し問われ、首相が改めて考え方を示した形だ。

「曲がる太陽電池」ペロブスカイトの開発が加速

日本発のグリーンテック開発スタートアップ企業のPXPは、「ペロブスカイトCIS軽量タンデム太陽電池モジュールの開発」が、2025年度NEDOの「太陽光発電導入拡大等技術開発事業」の一事業として採択されたと発表した。

採択された同社の「ペロブスカイトCIS軽量タンデム太陽電池モジュール」は、ペロブスカイトとカルコパイライト(CIS)の2種類の太陽電池を重ねた、超軽量かつ高い変換効率が期待できる「曲がる太陽電池」。

同社によれば、本事業で取り組むペロブスカイトCIS軽量タンデム太陽電池は、吸収波長の制御が可能なため、先行して実用化が進んでいるペロブスカイトSi(シリコン)タンデム太陽電池と比較して、理論変換効率が高いとしている。

フィルム型太陽電池の性能、万博会場前で実証…積水ソーラーフィルム・上脇太社長

大阪・関西万博の会場前のバスターミナルの屋根に、薄くて軽く曲げられるフィルム型の「ペロブスカイト太陽電池」を取り付けた。会期中、発電した電気を照明に使ったが、無事に実証を終えることができた。この技術が研究室レベルの話ではなく、社会実装が近いことを多くの人に知ってもらえたのではないか。

　企業や自治体からは「取り付けるとしたら、いつ頃できるか」という問い合わせが多く、関心の高さを実感した。問い合わせは海外からもあり、オランダからは「いずれぜひ」という声ももらった。「さすが万博だ」と感じた。

　関心の源となったのは、現在、主流のシリコン太陽電池だと設置するのが難しい場所にも、取り付けられる可能性があることだろう。シリコンはパネル式で重い。例えば、学校の体育館の屋根は耐荷重性が低く、なかなか設置できない。だが、我々のペロブスカイトなら取り付けられる。壁面も可能性がある。

住友商事はイオンモール駐車場に太陽光パネルをつけた車庫「ソーラーカーポート」を約1000台分設置

住友商事はイオンモール大和郡山（奈良県大和郡山市）で大規模な太陽光発電設備を稼働したと発表した。屋根に太陽光パネルをつけた車庫「ソーラーカーポート」を約1000台分整備した。出力は3000キロワットで商業施設では国内最大規模となるという。

国内で太陽光の開発適地が減るなか、商業施設の屋根や駐車場の屋根を活用し企業の脱炭素を後押しする。

出光興産、JAXAの輸送機に太陽電池 放射線耐性を検証

出光興産は17日、宇宙航空研究開発機構（JAXA）が21日に打ち上げる予定の輸送機に太陽電池を取り付けると発表した。宇宙空間での発電性能や放射線耐性を約2カ月間、確かめる。宇宙開発の市場が広がっていることから、衛星の電源として使える太陽電池の開発につなげ、数年以内の事業化を目指す。

宇宙ステーションに物資を運ぶJAXAの「HTV-X1」に2センチメートル四方の太陽電池を2枚、取り付ける。銅やガリウムなどの化合物でつくった「CIGS太陽電池」と呼ぶもので、宇宙空間の放射線や温度の変化に強い特長を持つ。

世界で最も安価な電力源は太陽光エネルギー、石炭・ガス・風力よりも割安に

イギリス・サリー大学の先端技術研究所(ATI)の研究により、太陽光エネルギーが世界で最も安価な電力源になっていることがわかりました。リチウムイオン電池を用いた蓄電システムとの組み合わせは、ガス火力発電所に匹敵するコスト効率だとのことです。

コスト200分の1に…ペロブスカイト太陽電池の電子輸送層を安価に成膜、住友重機械工業が新技術

住友重機械工業は次世代型ペロブスカイト太陽電池に必要な電子輸送層の新成膜技術を開発した。独自成膜方法の反応性プラズマ蒸着法（ＲＰＤ法）を用いることで、電子輸送層に適した酸化スズ（ＳｎＯ２）のみの膜を形成することに成功した。各メーカーで検討が進む電子輸送層の成膜方法と比べてコストを２００分の１に抑えられる。成膜技術の量産装置化とペロブスカイト太陽電池の製造工程への適用を目指す。

ＲＰＤ法は物理気相成長法（ＰＶＤ）の一種で、低温・低ダメージや大面積・高速成膜などの特徴を持つ。また危険性がなく低環境負荷のガスを利用するため、ペロブスカイト層上への成膜や量産性、環境親和性に向く。

クリーンテック、中国に軍配－現地視察で不都合な現実理解と欧米勢

クリーンテック分野での中国の優位を直視すれば、欧米企業への投資は今や難しい。ベンチャーキャピタリストらは、公然とそう語り始めている。

　　西側のベンチャーキャピタル（VC）8社の投資家が7月に実施した中国視察の詳細をブルームバーグに明かした。視察団は工場を訪れ、スタートアップ投資家と意見交換し、起業家とも面会したという。

　　ゴールドマン・サックス・グループとバークレイズで投資銀行業務に携わり、現在はコンパスVCのパートナーを務めるタリア・ラファエリ氏によれば、バッテリーをはじめ「エネルギー関連のあらゆる分野」で中国が先行していると認識していたが、現地で格差の大きさを目の当たりにし、欧州や北米の競合が生き残れるのか疑問を抱いたという。

「誰もがこの種の視察を経験する必要がある」と話す。

　　ニューヨークで毎年開かれる「気候週間」のために金融関係者が集まる中で、世界最大の二酸化炭素（CO2）排出国である中国が、今や地球を低炭素社会へ導く最強の国となっている現実に向き合う必要がある。

イスラエル企業製のフレキシブル太陽電池、結晶シリコン型で低価格目指す

太陽光パネルの販売などを手掛けるクールインテリジェンス（東京都港区）は8月28日、イスラエルApollo Power（アポロパワー）製の軽量でフレキシブル（柔軟）な太陽光パネルの国内販売を開始すると発表した。

　Apollo Powerのフレキシブル太陽光パネルは、結晶シリコン型太陽電池の一種で、独自の技術により耐久性を強化したという。これまで米アマゾン・ドット・コム（Amazon.com＝以下アマゾン）や、ドイツの自動会社・アウディ（Audi）、フォルクスワーゲン（Volkswagen）に採用された実績があるという。世界初のフレキシブルパネル専用の量産工場を稼働させるなど、安定供給の体制を確立しているという。

「太陽光パネル」大量廃棄時代に一手…廃材で会議ブース、再利用でCO2半減

イトーキと日立製作所、トクヤマは１日、不要になった太陽光パネルの板ガラスをウェブ会議ブースの部材にアップサイクルする実証を行い、再利用できることを確認したと発表した。ガラスを粉砕せず、オフィス家具に再利用する初の試みという。ガラスを新たに製造する工程と比べ、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を最大５０％削減する効果を見込む。実用化に向け、建材など幅広い分野のパートナーとの連携を図る。

コスト200分の1に…ペロブスカイト太陽電池の電子輸送層を安価に成膜、住友重機械工業が新技術

住友重機械工業は次世代型ペロブスカイト太陽電池に必要な電子輸送層の新成膜技術を開発した。独自成膜方法の反応性プラズマ蒸着法（ＲＰＤ法）を用いることで、電子輸送層に適した酸化スズ（ＳｎＯ２）のみの膜を形成することに成功した。
各メーカーで検討が進む電子輸送層の成膜方法と比べてコストを２００分の１に抑えられる。成膜技術の量産装置化とペロブスカイト太陽電池の製造工程への適用を目指す。

太陽光パネルのリサイクル、「ガラスtoガラス」を支える浜田 --リユースは丸紅とプラットフォーム化

ガラス大手のセントラル硝子は6月、使用済みの太陽光パネルのカバーガラスを板ガラス製造の原料に使う「ガラスtoガラス」、いわゆる水平リサイクルを開始した。

　同社グループのセントラル硝子プロダクツ（三重県松阪市）が、使用済みパネルのカバーガラス20tを原料の一部に使って網入り磨き板ガラスを試験的に生産した。

　この網入り磨き板ガラスは、ロールアウト法と呼ばれるプロセスで、2本のロールの間に窯から出てきた溶解したガラスを通して製造され、品質などに問題ないことを確認できたことから、6月から継続的に原料の一部に使い始めている。

コーニングなど、｢完全米国産｣の太陽光パネル 米政権の国産方針に対応

米ガラス大手コーニングと再生可能エネルギー関連のT1エナジーは15日、素材の段階から米国産を使う太陽光パネルを米国でつくることで合意したと明らかにした。太陽光パネルは中国勢が市場を席巻するが、トランプ政権は中国製を排除して国産化を進める方針を採っており、これに応じる格好だ。

コーニングが米中西部ミシガン州の拠点で高純度のポリシリコンとウエハーをつくり、T1がこれらの部材を使って、南部テキサス州の工場で太陽光パネルを製造する。2026年後半以降、生産を始める予定だ。ポリシリコンやウエハー、セルなどすべて米国で製造するとしている。

ペロブスカイト太陽電池、2040年に約4兆円規模へ

　富士経済は2025年7月、ペロブスカイト太陽電池の世界市場が、2025年見込みの1476億円に対し、2040年予測は3兆9480億円に達すると発表した。このうち日本市場は、2025年度見込みの8000万円に対し、2040年度は342億円規模になると予測した。

　今回の調査では、ペロブスカイトの「単接合型」および、ペロブスカイトと結晶シリコンの「タンデム型（多接合型）」を対象とした。調査は2025年4～5月に行った。

　単接合型は既に、電子棚札やIoTデバイスの組み込み電源といった用途で商用化されており、2024年の世界市場は500億円規模となった。中国メーカーはBAPV（建物据え付け型太陽電池）としてサンプル出荷を行っている。将来はギガワット級の量産も始まる見通しから、2040年にはBAPV用途が5割以上になると予測した。

太陽光パネルの国内シェア95％が海外製、8割が中国 不審な通信機器報道

国内で2024年に出荷された太陽光パネルの約95％が海外製であることが21日、産経新聞の集計で分かった。うち8割超を中国製が占めるとみられ、国内流通分のほとんどを依存している状況が浮き彫りになった。中国製の太陽光発電システムを巡っては、一部で送電網に障害を引き起こす恐れがある不審な通信機器が搭載されていたと報じられており、安全保障上の観点からも重大な懸念をはらんでいる。

業界団体の太陽光発電協会による出荷データを産経新聞が集計したところ、24年の太陽光パネルの国内シェアは海外製品が94・9％に上った。10年前と比べて約35ポイントも伸びた。協会の担当者は「足元で海外製品のうち8割は中国製だろう」と指摘する。

ペロブスカイト太陽電池で世界初の上場、中国「協鑫光電」が名乗り 大量生産へ

世界のクリーンエネルギー市場が引き続き活況を呈しているなか、次世代の太陽電池技術として期待されるペロブスカイト太陽電池への関心も高まりつつある。最近、この分野を代表する中国の新興エネルギー企業「協鑫光電（GCL Perovskite）」が、2025年内にも香港での新規株式公開（IPO）を目指していると報じられた。実現すれば、ペロブスカイト太陽電池分野で世界初の上場企業となる見通しだ。

同社は2019年に、中国の総合エネルギー大手・協鑫集団（GCLグループ）の傘下で設立された。従来の結晶シリコン系太陽光発電企業とは異なり、ペロブスカイト太陽電池技術を中核とし、高効率、低コスト、高耐久性の次世代太陽光発電ソリューションの開発に取り組んでいる。

太陽光パネルのリサイクル法案、今国会の提出見送りへ 政府

環境省と経済産業省は13日、太陽光パネルのリサイクル義務付けに関する法案の今国会への提出を見送る方針を明らかにした。内閣法制局から他の関連法令との調整などを求められた。事業者のリサイクル費用の負担手法などを再検討する。

両省の大臣が閣議後の記者会見で言及した。同法案では、太陽光パネルの製造者がリサイクル費用を負担する仕組みの導入を検討してきた。新設するパネルには対応しやすい半面、既設パネルの製造者に費用負担を求めるのが難しいという。

「再エネ発電」が苦境 発電所の倒産、過去最多 2024年度

再生可能エネルギーを中心とした発電事業者の倒産や廃業が相次いでいる。2024年度(2024年4月～2025年3月)に発生した、太陽光発電や木質バイオマス発電など再エネを中心とした発電事業者の倒産（負債1000万円以上、法的整理）は8件となり、前年度から倍増した。休廃業・解散（廃業）の44件を合わせると、過去最多となる52件が市場から消滅した。

　2020年度以降の5年間で倒産した発電事業者19件の事業内容を見ると、「太陽光発電」が7件と最も多かった。また、2024年度に多く発生した「木質バイオマス発電」が4件と2番目に多かったほか、天然ガス発電など「火力発電」（3件）、「風力発電」（2件）が続いた。

レアメタル貧国・日本の大復活劇の始まりか？レアメタルを使わない「ペロブスカイト太陽電池」が世界を変える

いよいよ始まる大阪・関西万博のバスターミナルでは250m超の曲面構造に設置された、ペロブスカイト太陽電池（PSC）が入場者を迎えてくれる。  僕の商社マン時代にはペロブスカイト構造のチタン酸バリウムを取引していたので懐かしい名称だ。

　ペロブスカイト構造とは結晶構造の一種であり、自然界に存在する鉱物であるペロブスカイト（灰チタン石）と同じ結晶構造を持つことが名前の由来となっている。英語でペロブスカイト電池を（Perovskite Solar Cell、英略:PSC）と呼ぶので本稿ではPSCと略称を使いたい。

　さて、地球温暖化や環境問題が深刻化する中、再生可能エネルギーの重要性が高まっている。特に太陽光発電は、そのクリーンさと持続可能性から注目を集めており、PSCはその中でも高効率かつ低コストで製造可能な次世代の太陽電池として、世界的に注目されている。このエッセイでは、PSCの特性、日本におけるヨウ素資源の供給力、国内企業や研究機関の取り組み、海外との提携、そして未来の展望について詳述する。

パナソニックがCESで「発電するガラス」、外見えない欠点回避、効率と耐久性シリコン並みに

世界最大級のテクノロジー見本市「CES 2025」（2025年1月7～10日、米国ラスベガス）に出展したパナソニックホールディングス（以下、パナソニックHD）のブースでは、「発電するガラス」を前に多くの来場者が足を止めていた。同社が次世代太陽電池の本命と位置付ける「ペロブスカイト型太陽電池」の展示だ。

一見すると、ブラインドがついた普通の窓のようだが、よく見るとガラスに茶色いインクが貼り付いている。これが発電する素子になっている。
発電した電気は、透明の導電性酸化膜を通って窓枠の中に配置した電極から取り出す仕組みだ。

関空に太陽光パネル4万枚 国内空港最大級、2月から発電

関西3空港を運営する関西エアポートは31日、関西国際空港と大阪国際（伊丹）空港に設置した太陽光パネルを2月1日に稼働させると発表した。年間発電量は合計28.4ギガワット時で、神戸空港を合わせた同社の電力消費量の2割をまかなう。航空業界は大量の二酸化炭素（CO2）を排出すると指摘されており、脱炭素化を加速する。

年間発電量は関空が27.8ギガワット時、伊丹が0.6ギガワット時。関空は第2滑走路の横の未利用地と国際貨物地区の事務所棟の屋根に太陽光パネル約4万枚を設置しており、一般家庭約9000世帯に相当する電力を供給する。自家消費型の太陽光発電としては国内空港で最大規模。

ペロブスカイト/シリコンの4端子タンデム型太陽電池で世界最高クラスの変換効率30％を達成

ペロブスカイト太陽電池分野における極めて優れた研究開発能力を証明。高効率太陽電池実用化を加速します。

株式会社エネコートテクノロジーズ(https://enecoat.com/)（本社：京都府久世郡久御山町）は、このたびトヨタ自動車株式会社との共同開発プロジェクトにおいて、ペロブスカイト太陽電池と結晶シリコン太陽電池を積層した４端子タンデムセルで30％を超える変換効率を達成いたしました。

この成果は、ペロブスカイト太陽電池分野における両社の極めて優れた研究開発能力を証明し、共同開発プロジェクトの目的である高効率太陽電池の実用化を加速するものです。

太陽光を用いて、水から直接水素燃料の製造に成功 信州大

信州大学の研究チームが、太陽光を用いて水から直接的に水素を得る水分解プロセスとして、新しい光触媒によりシンプルな構造で大規模化が容易な低コストの手法を開発した。ペロブスカイト系光触媒Y2Ti2O5S2表面における水の分解において、水素と酸素を2段階で発生させたものであり、面積100m2のシート形状の実証装置を数カ月間作動させることによって、太陽光から水素への変換効率STH（Solar-To-Hydrogen energy conversion efficiency）が向上することを確認した。

研究チームの研究成果が2024年11月27日に『Advanced Science』誌に公開されるとともに、太陽光で水から直接的に製造するソーラー水素の技術開発に関する研究チームによる総説が、2024年12月3日の『Frontiers in Science』誌に掲載されている。

現在、水素燃料の多くは天然ガス原料から誘導されており、化石燃料を活用しない純粋なグリーン燃料とは言い難いのが実情だ。

太陽光パネル大量廃棄2030年問題に挑む 強力接着剤を分離、再利用可能にする装置開発

太陽光や風力などの再生可能エネルギーの利用が進む中、寿命を迎える太陽光発電用ソーラーパネルの大量廃棄問題が懸念されている。パネルは製造の際に強力な接着剤を使っているため、分別解体が難しいが、環境負荷の少ない熱分解方式を用い、部材の再利用を可能にする処理装置の開発に、岡山県新見市の「新見ソーラーカンパニー」が成功。2024年12月に普及モデルを発表した。同社の佐久本秀行社長は「国内のソーラーパネルを再生して半永続的に循環させるサイクルを構築したい」と意気込んでいる。

政府は令和32（2050）年までに温室効果ガス排出量を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」を目指すと宣言。同年度の太陽光発電の導入量は22年度末の約6倍の400ギガワットと予測されている。

　12年の再生可能エネルギーの「固定価格買い取り制度（FIT）」の導入を受け、国内での太陽光発電は急拡大。22年度末の導入量は累計87ギガワットで、中国や米国に次ぐ世界3番目の規模となり、国内の全発電電力量の1割近くを占めるまでになった。

USAでの太陽電池「セル製造」復活、パネル年産能力が40GWに！ パネル需要を自国生産で賄える体制に

米国太陽エネルギー産業協会（SEIA）とコンサルティング会社の英ウッドマッケンジーが共同で出版した、米太陽電池市場に関する最新レポート「米国太陽光発電市場インサイト2024年第4四半期」によると、2024年第3四半期（7～9月）に米国内で結晶シリコン系太陽電池の基幹部品であるセル（発電素子）の生産が復活した。米国が結晶シリコン太陽電池セルを自国で製造したのは、2019年以来になる。

　さらに、複数のセルを直列・並列につないでパネルに組み立てた太陽電池モジュール（太陽光パネル）についても、その生産規模が急拡大している。2024年第3四半期に米国内で生産された太陽光パネルは、これまでで最大を記録した。

　2024年第3四半期に9.3GWもの新規太陽光パネルの生産能力が加わり、米国の太陽光パネルの総生産能力は約40GWにまで拡大した。

積水化学、ペロブスカイト太陽電池 ２７年量産

　積水化学工業は２６日、フィルム型ペロブスカイト太陽電池の量産化に乗り出すと発表した。シャープ本社工場（大阪府堺市）の建物や各種設備などを買収して製造設備を導入し、２０２７年に１００メガワットの製造ラインを稼働させる予定。３０年までにＧＷ（ギガワット）級の供給体制を構築する計画で、総投資額は３１４５億円を見込む。今回の案件は経済産業省のＧＸサプライチェーン構築支援事業に採択され、半分を政府の補助金でまかなう。

　加藤敬太社長は同日会見し「フィルム型ペロブスカイト太陽電池の開発では、耐久性で１歩、２歩リードしている。事業化で日本のエネルギー政策に強くコミットする」と語った。

　さらに「今回、（経産省の）ＧＸサプライチェーン構築支援事業の採択が決まり、量産化の意志決定に大きく前進できたが、それだけでなく需要先も優先的に公共エリアなどを選択するなど官民でさまざまな相談が進んでいる。その目算も含めて、向こう５年で１ギガワットまで事業を垂直に立ち上げていく」と力を込めた。

ペロブスカイト太陽電池向け引き合いも…多孔質カーボン素材のロール活用、高精細フィルムを非接触搬送

タンケンシールセーコウ（東京都大田区、和田正人社長）は、多孔質（ポーラス）カーボン素材を活用した搬送用ロールで、高精細フィルムの非接触搬送を実現した。一般的な金属やゴム製のロールと比較して摩擦による傷やシワが付きにくい。光学系フィルムの製造ラインに採用実績があるほか、成長産業のペロブスカイト太陽電池向けでも引き合いがあるという。日本国内のほか中国や韓国を中心に採用を広げる。

多孔質カーボン素材の搬送用ロール「エアベアリングロール」を活用。数マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）の無数の気孔から空気を送りながら吸引することでフィルムとロールの間に強固な流体膜をつくり、ロールに非接触の状態でフィルムを搬送する。プラスマイナス５マイクロメートルの精度でたわみやうねりを防ぐ。「フィルムの高精細化に伴い、いかに傷を付けないかの要求が高まっている」（羽鳥暢崇ＰＣＰ事業部事業部長）とし、歩留まり向上にも寄与する。

紀の川市に国内最大規模の蓄電所建設 再エネ導入拡大に向け

天候や時間帯で左右されることが課題となっている再生可能エネルギーの導入拡大に向け、余っている時に電気をためる国内最大規模の設備が紀の川市に建設され、２９日、開所式が行われました。

この蓄電所は、関西電力とオリックスが共同で建設したもので、１２月１日の運転開始を前に、関係者などが出席して開所式が行われました。

脱炭素社会の実現に向けては、太陽光や風力などの再生可能エネルギーの導入拡大が不可欠ですが、天候や時間帯などで発電量が左右されるのが課題となっています。

次世代太陽電池「ペロブスカイト」で２０４０年に６００万世帯分の発電…経産省が目標設定

経済産業省は、次世代の太陽光発電の切り札に位置づける「ペロブスカイト太陽電池」の導入目標を初めて策定する。設置費用の補助などで発電事業者のコストを低減し、２０４０年に国内で約２０ギガ・ワットの発電能力を目指す。これは約６００万世帯が利用する電力を賄える計算になる。

経産省は２６日、「次世代型太陽電池戦略」として、導入目標を検討してきた官民協議会で示す。政府が２４年度内に改定する次期エネルギー基本計画に盛り込む方針だ。

　ペロブスカイトは日本発の技術で、軽量で薄く、曲げられるのが特徴。２５年度から実用化される予定で、経産省は自治体や企業に設置費用を補助し、普及を後押しする。４０年の目標の約２０ギガ・ワットは、現在の太陽光パネルの発電能力（７３・８ギガ・ワット）の約３割に上る。

世界最大オープン型洋上太陽光発電プロジェクトが中国で稼働

中国国家エネルギー集団は、国華投資山東墾利1ギガワット（GW）洋上太陽光発電プロジェクトの最初の発電ユニットが13日、正常に送電網に接続されたことを明らかにしました。同プロジェクトは世界最大のオープン型洋上太陽光発電プロジェクトであり、世界初のGW級海上太陽光発電プロジェクトでもあります。

国華投資山東墾利1GW洋上太陽光発電プロジェクトは、中国東部の山東省東営市東部の沖合8キロメートルの外洋に位置します。プロジェクトの海域面積は約1223ヘクタール、総設備容量は1GWで、ブロックごとの発電・集中系統接続方式で建設されました。

インジウム添加なしで変換効率世界最高…「CIS太陽電池」性能向上、アルミで代替に成功

産業技術総合研究所の石塚尚吾首席研究員らは、アルミニウム添加でCIS型（銅、インジウム、セレン）太陽電池の性能向上に成功した。変換効率は12％と、インジウムを添加しないCIS型としては世界最高になる。インジウムは希少金属のため、ありふれたアルミで代替できると競争力になりえる。

銅とガリウム、セレン薄膜を光吸収層としCIS型太陽電池を作製する。太陽電池セルの裏面から表面に向けてアルミの含有量が減少するように濃度勾配を付けた。すると薄膜中にエネルギー帯の傾斜ができる。光を受けて生じた電子が表面に移動しやすくなる。

太陽光パネルのリサイクル業者「採算とれない」…国や自治体、大量廃棄に備え体制構築急ぐ

２０３０年代に予想される太陽光パネルの大量廃棄に備え、国や自治体がリサイクル体制の構築を急いでいる。再資源化コストの高さがネックとなるが、膨大な使用済みパネルがごみとして捨てられないよう、リサイクルの義務化など様々な方法が検討されている。

東京電力の子会社「東京パワーテクノロジー」の川崎市内の施設では年間３０００枚の使用済み太陽光パネルをリサイクルしている。

　パネルの素材は６割がガラスで、ほかはフレームに使われるアルミやプラスチックなど。パネルを処理装置に投入すると各素材に分解され、砕かれた粒状のガラスがはき出される。

HORSEがポルトガル工場に太陽光パネル、年間電力の30％を発電

フランスRenault（ルノー）と中国の浙江吉利控股集団（吉利グループ）の合弁会社である英HORSE Powertrain（ホース・パワートレーン）は、ポルトガルの生産拠点HORSE Aveiroに2つの太陽光発電システムを設置すると発表した。

設置は大手太陽光発電エンジニアリング会社のENGIE Hemeraが手掛け、設置完了まで14カ月かかるという。

有機太陽電池の性能向上へ 「励起子束縛エネルギー」の低減に成功 大阪大・岡山大など

大阪大学、岡山大学、神戸大学、名古屋大学の研究グループは11日、新たに開発した有機半導体が光から電流へのエネルギー変換への妨げとなる励起子束縛エネルギーの低減に成功し、作製した有機太陽電池で従来より優れた特性を得たと発表しました。

　研究成果は8月12日にドイツ化学会誌「Angewandte Chemie International Edition」にオンライン速報版として掲載されました。