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Flat Panel TV and Display World-2....液晶/有機EL・業界・動向

液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004

T_タッチパネル

13 Mar

タッチスクリーンiMacが登場するかも? Appleの特許出願で明らかに

apple fb3aeApple(アップル)がタッチパネルを搭載したiMacにつながるかもしれない、回転式ディスプレイに関する特許を更新したことが、米特許商標庁(USPTO)の公開書類により明かされています。

Appleが2023年11月に更新した特許は、「アーティストなどのために傾斜タッチスクリーンを備えた実用的なiMacのデザイン」を説明したもので、直接的にはタッチスクリーンの搭載を示唆したものではありません。しかし特許に添付されたイラストは、タッチスクリーンを搭載したMicrosoft(マイクロソフト)のデスクトップPC「Surface Studio」を連想させるものです。





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8 Mar

Omdia:車載用CSD市場でインセルタッチTFT LCDが主流に、2025年には出荷シェア50%超に達する見込み

_prw_OI1im_o0bxhj7U最新のOmdiaの調査によれば、カーナビなどを表示・操作する車載用「センタースタックディスプレイ(CSD)」の出荷台数はCSDの標準搭載化が進んだことで数量の伸びが鈍化傾向にあるものの、その中でインセルタッチ(タッチ機能内蔵)型TFT LCDの出荷は引き続き増加傾向にあり、2023年は2,620万台:CSD全体の35.1%を占め、更に2025年には50%を超える勢いで成長するものと予想しています。

タッチパネル機能を統合し付加価値が向上することから、ディスプレイメーカーはインセルタッチ型TFT LCDを積極的に拡販しています。タッチ操作が基本となるスマートフォンやタブレット向けに先行したインセルタッチ型TFT LCDは、2023年にスマートフォンに向けTFT LCD出荷全体の55.2%、タブレット向けには45.1%に達するなど普及が浸透してきました。
その後を追って商品開発期間が長い車載(主にCSD)用タッチ・スクリーンにもインセルタッチ型TFT LCDは出荷を拡大しており、そのシェアは2021年の11.7%から2022年には25%、さらに2023年には35.1%へ急成長しています。





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6 Sep

M3搭載iPad ProのOLEDディスプレイ用タッチパネルの製造準備開始

11インチおよび13インチ有機EL(OLED)ディスプレイを搭載する、2024年モデルのiPad Pro向けタッチパネルのサプライヤーが、製造規模拡大の準備を始めたとDigiTimesが報じました。

2024年モデルのiPad Proは、12.9インチモデルのディスプレイサイズを13インチに拡大するとみられています。





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26 Jan

タッチ操作Macへの布石か。サムスン、タッチセンサー内蔵のノートPC向け有機ELパネル発表

サムスンは22日(現地時間)、タッチセンサーを直接組み込んだノートPC向け有機ELパネルの量産を開始すると発表した。まず同社のハイエンド製品Galaxy Bookに搭載するとのことだが、噂のタッチディスプレイ版Macと関連する可能性も浮上している。

 このパネルはOCTA(有機ELパネル内にタッチセンサーを封入)技術を用いており、別途タッチパネル用フィルムを用意する方式よりも、パネルを薄くしやすい。なお同社は、ノートPC用有機ELパネルとしては世界初だとしている。





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6 Oct

シャープ、非接触ディスプレー開発 飲食や商業施設に

14068004102021000000-1シャープは4日、画面に触ることなく操作できるディスプレーを開発したと発表した。

画面から最大約5センチメートル離れた場所にある指を検知する。新型コロナウイルス禍の影響で非接触ニーズが強まっており、飲食店や公共施設での利用を想定する。





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20 Apr

アップルと取引打ち切りの中国O-film、一夜にして赤字転落

タッチパネル、カメラモジュールの中国大手O-film(欧菲光)は2021年4月16日、2020年度の業績見通しを修正、18億5000万元(1元=約16.6円)の赤字計上を予想した。

台湾の大手紙『聯合報』(4月17日付)は、O-filmがこれまで、20年度を8億1000万~9億1000万元の黒字と予想していたと紹介、一夜にしての赤字転落が、米アップル(Apple)のサプライチェーンから外れたことによる影響だと報じた。





7 Apr

セルフレジで非接触決済 ジャパンディスプレイがホバーセンサー開発、コロナ禍―衛生需要対応

ジャパンディスプレイ(JDI)は、セルフレジ向けに非接触ホバーセンサーを開発した。自動認識技術ベンチャーのアスタリスク(大阪市淀川区)が発表したセルフレジに試作品を提供した。

新型コロナウイルス感染拡大により高まる社会の衛生意識に対応し、タッチパネルに触れずに決済できる。今後は需要を見極めながら同社と商談を進め、早期の量産開始を目指す。





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23 Dec

画面タッチレス操作 新和工業、感染リスク回避 来月発売

touchless monitor eb31071新和工業(神戸市)は、パッケージ化した非接触タッチレスモニター「STM―5XXシリーズ」を開発した。2021年1月に発売する。赤外線で指の位置を検出し、空中で非接触での操作ができる。自動販売機などでの利用を想定。コロナ禍でタッチパネルの接触による感染リスク回避の需要などを見込む。

既存の液晶にも後付可能な赤外線検出タイプ「RTL」シリーズと、特殊ミラーで空中映像を表示し、タッチする空中映像タイプ「HTL」シリーズを投入する。HTLシリーズはパリティ・イノベーションズの「パリティミラー」を採用。価格は液晶サイズが21・5インチのRTLが14万8000円(消費税抜き)。





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19 Dec

空中にタッチパネル 大日本印刷とミライバーが入力端末

DNP 0bfab1ebd大日本印刷とミライバー(熊本県八代市)は17日、空中に浮かぶ映像をタッチパネルのように操作できる「空中ディスプレイ入力端末=写真」を2021年3月に発売すると発表した。

コンテンツの訴求力の向上に加えて、新型コロナウイルス感染拡大で高まる非接触の需要に応える。 価格は1台80万円から(消費税抜き)。店舗を持つメーカーや金融機関などに提案して2023年度に10億円の売り上げを目指す。





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15 Nov

車載ディスプレイタッチモジュール市場の健全化は2022年以降 - IHS調べ

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市場動向調査会社である英IHS Markitは、2019年の車載ディスプレイ用タッチモジュールの出荷数は前年比1.1%増の6400万個、2020年も同1.4%増、2021年も同2.4%増としばらくの間、同市場の躍進は期待できそうにないとの調査結果を公表した。
この低調な市場動向の背景について、同社タッチおよびユーザーインタフェースシニアアナリストのKimi Lin氏は「長引く米国と中国の貿易紛争などによって引き起こされた世界的な景気低迷とそれに伴う需要の減速がある」としているが、2022年には経済の状況も改善されるほか、自動運転車の販売が活発化することで、市場は回復。出荷数も前年比7.2%増と伸び、2023年も同7.8%増となり、出荷数も7700万台に到達すると予測している。






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5 Apr

「iPad Pro」、不具合に関する報告が相次ぐ--タッチパネルの反応に問題か

 Appleのタブレット製品「iPad」の最上位モデルである「iPad Pro」に関して、ソフトウェアキーボードとディスプレイに関する不満の声が続々と寄せられている。

 MacRumorsの報道によると、2017年および2018年モデルの「iPad Pro」タブレットを持つユーザーの間で、この高価格タブレットのディスプレイの信頼性に対する不満を述べる人の数が、最近になって増えているという。

 MacRumorsのフォーラムやAppleサポートコミュニティのフォーラムには、タッチ入力が正しく反映されない、画面のスクロールがなめらかにできない、タイプ中にキーをタップしても反応しないといった不満の声がユーザーから相次いでいる。



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11 Nov

米アップル、一部のiPhone Xにタッチスクリーンの不具合 無償交換実施へ

米アップルは9日、同社の人気商品であるスマートフォン「iPhone(アイフォーン)X」とノート型パソコン(PC)「MacBook Pro(マックブック・プロ)」に影響する2つの問題を公表した。

 それによると、一部のアイフォーンXのタッチスクリーンが反応しないか、反応が断続的になるという不具合が発生している。また、触っていないのに反応することもあり得るとした。アイフォーンXは昨年11月に発売され、今年9月のアイフォーン「XS」と「XR」モデルの投入に伴い、販売が終了した。数カ月前から一部ユーザーがオンライン上で、このタッチスクリーン問題を指摘していた。



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6 Sep

住友化学、有機EL用タッチセンサー生産 中国に新工場

住友化学は2019年度に中国・成都に有機ELパネル用タッチセンサーのモジュール工場を新設する。現地では中国ディスプレーメーカーを中心に有機ELパネル生産への大型投資が相次ぐ。世界トップシェアのタッチセンサー単品だけでなく、他部材を含むモジュールでの供給ニーズが高まっている。要素技術を確立できたため、自社拠点で川下分野へ進出する。

住友化学は四川省・成都に建設する新工場で、中小型有機ELパネル向けにタッチセンサーと偏光フィルム、フレキシブルプリント基板を組み立てる。19年度前半に稼働する。投資額は20億―30億円になる見込み。



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19 Apr

5Gに適したタッチディスプレー KDDI、イベント・社内会議用

kddi 55962KDDIは17日、映像コンテンツなどを同時に再生できる、第5世代通信(5G)に適したタッチディスプレーを発売したと発表した。

多人数が利用する展示会などのイベントや社内会議での活用を想定する。オプションで利用者の性別や年齢のほか、操作時間、興味を持ったコンテンツをクラウド上で分析するサービスも提供する。

55型ディスプレーと専用サーバー、アプリケーション(応用ソフト)のパッケージ価格は720万円(消費税抜き)から。レンタル価格は3日間で59万円から。



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13 Mar

20インチ対応・高感度の車載用ガラスセンサー、航空電子が開発

img1_file5aa659849bbe4日本航空電子工業は、最大画面サイズが従来製品比2倍となる20インチ程度に対応した車載用静電容量式ガラスセンサー「TC230シリーズ=写真」にラインアップを追加した。メタルメッシュ(金属細線)タイプで、光村印刷と共同で開発した。

カーナビゲーションやカーオーディオなどへの搭載を想定し、車載メーカーなどに訴求する。9月の量産を見込む。価格は個別見積もり。

 動作する温度の範囲はマイナス30―プラス85度C。厚みは1・1ミリメートル。日本航空電子工業は今まで酸化インジウムスズ(ITO)を用いた車載用静電容量式ガラスセンサーを製品化していたが、今回はメタルメッシュなどの高感度センサーを用いた。



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2 Mar

ワコム、デジタルペンにID付与 筆跡情報で個人認証 

ワコムはID番号をデジタルペンに付与する技術を活用し、本物に近い書き心地のデジタル文具や、手書きによる個人認証などへ展開する。ワコムはデジタルペンの中核技術を文具メーカーなどの顧客に提供し製品化する。
IDは多様な情報を付与できる。例えば、高級万年筆のような見た目のデジタルペンの中に、万年筆の筆跡になるようにする情報を入れる。文具の見た目と筆跡を一致させることで、利用時の違和感をなくす。
デジタル文具の普及・拡大につなげる。 第1弾として、ID番号で色情報を付与したペンが、近く実用化される見通し。タブレット端末に文字や絵を描くと、決められた色が出るため、子どもも色鉛筆感覚で使いやすい。



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29 Oct

まるで“紙”の4K−シャープ、70型タッチディスプレー

20171023_Sharp3まるで“紙”の4K―。シャープは、机に水平に置いたり、斜めに設置したりできる70型4Kタッチ液晶ディスプレー(写真)を12月上旬に発売する。先端が2ミリメートルの高精細ポインター付タッチペンを搭載。
実際の紙の図面やカタログに書き込むような感覚で使える。消費税抜きの価格は145万円。
高解像度の4Kディスプレーを採用しており、高精細に表示できる。



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8 Sep

10点のタッチ対応 EIZOが液晶モニター発売へ

EIZO(白山市)は、専用のペンを使って画面に入力できるタッチパネル液晶モニターを2機種発売する。クリニックの診察やオフィス向けなどの需要を見込む。
 従来モニターは5点まで対応した同時タッチについて、新機種は10点まで対応し、より多くの人が同時に画面に書き込むことができる。17型の「Dura Vision(デュラ・ヴィジョン) FDS1782T」を14日、23型ワイドの「Dura Vision FDF2382WT」を10月30日に発売する。いずれもオープン価格となる。
24 Aug

ジオマテック: ディスプレイ産業とともに発展する最先端企業

スマートフォンやタブレットを操作するタッチパネルの多くに、ジオマテックの薄膜技術が使われている。なかでも多く使用されているのは、指がディスプレイの表面に触れると静電容量が変化するのを検知して機能する「静電容量式」と呼ばれるタイプのタッチパネルだ。
帯電防止のためのITO膜が、タッチパネルの一部としても機能する。 つまりITO膜は製造上も、機能上も液晶パネルの重要な要素であり、このITO膜がジオマテックの主力商品だ。「これだけITO膜を掘り下げている企業はあまりないと思います」とジオマテック社長の松﨑建太郎氏は語る。


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4 Jul

大画面と曲面設計対応、車載用フィルムセンサー

tm_170630jae01 日本航空電子工業は2017年6月、高精細な印刷技術を用いて、大画面化と曲面デザインに対応可能な車載用静電容量式フィルムセンサーを開発し、販売を始めたと発表した。操作性やデザイン性が要求される車載用CID(Center Information Display)装置などの用途に向ける。

 新製品は、印刷技術を用いてセンサー電極をメタルメッシュ化し、1枚のフィルム基板上に形成した。これにより、これまで2枚必要だったフィルム基材が1枚で済む。また、軽量化や薄型化を図るとともに、曲面デザインなどへの対応も可能である。タッチパネルの感度も大幅に向上するという。



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4 Jul

集約進むタッチパネル市場、生き残りの鍵は2つ

タッチパネル産業は元々、技術的に参入障壁が高くない産業といえる。古い液晶用カラーフィルター製造装置をタッチパネルのガラスセンサー製造に転用でき、初期投資が低く抑えられるなどの点で、タッチパネル市場が立ち上がる時期からさまざまなメーカーが参入を果たしてきた。
先行してきた日本勢や台湾勢は、薄く、透過性の高いタッチパネルが求められるハイエンドスマートフォン向け、中国勢はコスト要求の強いローエンドスマートフォン向けというすみ分けもできていた。


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24 May

鴻海傘下GIS、AMOLED用外付け式タッチパネル18年量産へ

台湾フォックスコン(FOXCONN=鴻海精密=ホンハイ)傘下のタッチパネル大手、台湾GIS(業成)の周賢穎・董事長は2017年5月22日、スマートフォン用のアクティブマトリクス式有機EL(AMOLED)の外付け式タッチパネル開発に注力していくと表明した。また、AMOLEDディスプレイの開発を、シャープ(Sharp)、台湾INNOLUX(群創)等グループ企業と共同で進めていくと述べた。

23 Mar

TPKと深圳Oフィルム、中台タッチパネル最大手が資本提携

タッチパネル最大手、宸鴻集団(TPKホールディング)は21日、中国のタッチパネル最大手、深圳欧菲光科技(深圳Oフィルムテック)と株式を持ち合い、合弁会社を設立すると発表した。
TPKは後工程、深圳Oフィルムは前工程が主要業務で、垂直統合を実現できる上、それぞれの主要顧客がアップル、中国ブランドで重複しないため、相互補完性が高い。特にTPKにとっては、深圳Oフィルムの薄膜技術を利用して、薄膜センサーまでアップルからの受注を拡大できる期待がありそうだ。22日付工商時報などが報じた。

 深圳OフィルムはTPKが発行する新株2,000万株を21日の終値1株90.5台湾元、総額18億1,000万元(約66億3,000万円)で引き受け、TPK株5.46%を取得する。
TPKは1年以内に、深圳Oフィルムが発行する株式を引き受けるか公開買い付けで、1株40.34人民元未満、総額2億400万人民元(約33億円)未満で深圳Oフィルム株0.4~0.5%を取得する予定だ。



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22 Feb

ディスプレー、タッチパネルで中・韓の出願数が急増

スマートフォンを中心とする情報端末の分野において、中国は、市場としても生産拠点としても存在感を増している。日本は、情報端末の部材のうち、ディスプレイやタッチパネルの出願件数で他国をリードしていたが、近年、韓国・中国の出願件数が急速に増加している。日本は、技術の蓄積のあるこれらの部材に引き続き注力すると共に、最終製品でも市場シェアを確保するために、全く新しいユーザ体験を提供する端末やその部材の技術開発を進めることが期待される。
特許庁は「平成27年度特許出願技術動向調査」において、情報端末の筐(きょう)体・ユーザインターフェースのハードウェアに関する技術の中国国内における特許出願動向などを調査し、その実態を明らかにしました。


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23 Jan

スマートフォン用タッチパネル

スマートフォン向けタッチパネルは、ガラスやフィルム基板をセンサに用いて液晶パネルに重ね合わせる外付け方式と、液晶ディスプレイ内にタッチセンサ層を取り込む内蔵方式に大別される。
最近はハイエンド端末におけるタッチ内蔵方式の採用が目立つが、スマートフォン市場全体が成長する中で普及端末向けに外付けタッチパネルも増加を続けていた。

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23 Aug

車載用静電容量方式タッチパネル

中国の自動車市場では、グローバルブランドの現地合弁会社と民族系自動車メーカーによる販売競争が続いている。新車販売台数で劣勢に立たされる民族系自動車メーカーは、車載機器の利便性向上に打開策を探っている。
民族系自動車大手の上海汽車集団や重慶長安汽車は、CID(CenterInformationDisplay)に静電容量方式タッチパネルの採用を進めている。
民族系の自動車メーカーにタッチパネル付きCIDを供給するのは、主にDesay SV AutomotiveやShenzhenHangsheng Electronics(HSAE)など中国の大手車載機器メーカーである。



20 May

銅メッキで微細メッシュを形成、大阪府立大-大型タッチパネルの透明電極に応用

銅メッキ 微細メッシュ大阪府立大学の近藤和夫教授(微小めっき研究センター所長)は銅の電解メッキで、タッチパネルの透明電極に有望な線幅1マイクロメートル(マイクロは100万分の1)以下の微細メッシュを形成する基本技術を開発した。
メッキで安価に低抵抗メッシュを作れると、12インチ以上の大型タッチパネルに透明電極が普及する可能性が高い。今後、大判化をはじめ商業生産の技術開発で企業との連携を探る。



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25 Apr

車載用タッチパネルの技術動向

スマートフォンと同じ操作感を得る目的で、車載用タッチパネルで静電容量方式を採用するケースが増えている。
LCDモジュールとタッチパネルの貼付けは、額縁部分を両面テープで貼合わせるエアギャップ方式が主流である。しかし、エアギャップ方式は、光の反射による視認性低下が起こりやすい。
そのため、車載用途ではタッチパネルとLCD
モジュールの間に、シート状のOCA(Optical Clear Adhesive)や樹脂状のOCR(Optical Clear Resin)を充填し、視認性を向上させるオプティカルボンディングが採用されている。



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31 Jan

フレキシブルOLED向けタッチパネルの開発

ディスプレイ搭載製品の薄型軽量化やデザイン性の向上を目的に、フレキシブルOLEDの開発が進んでいる。
スマートデバイスにフレキシブルOLEDを採用するには、カバーレンズやタッチパネル、反射防止フィルム、封止基板など様々な分野で、新しい光学フィルムの開発が必要となる。



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6 Jan

Jタッチ長沙工場、受注減で1カ月稼働停止、売却も視野に

タッチパネルメーカーのJタッチは昨年末(12月29日)、中国湖南省の長沙工場の生産を1月31日までの一か月間創業停止すると発表した。
同期間の需要については台湾の工場で生産する。受注減に対応するため固定費削減で対応する。
なおJタッチは長沙工場の売却も視野に入れているとしている。(生産能力は600万枚/月、5inchスマートフォンサイズ換算)



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29 Dec

住友化、韓国でタッチセンサーパネル生産増強

住友化学は28日、韓国子会社を通じて有機ELパネル向けタッチセンサーパネルの生産を増強すると発表した。
投資額は非公表。同製品の生産能力は現行比で約1.4倍伸びる。2016年10月の量産開始を目指す。 
15 Dec

FUK、欧州部品メーカーと車載用曲面タッチパネルを試作

fuk_66e76750de7fFUK(奈良県御所市)は、新開発の曲面ディスプレー用タッチセンサー貼り付け装置(写真)を使い、欧州の大手自動車部品メーカーと車載用曲面タッチパネルの試作を始めた。
曲面タッチパネルは2016年にも欧州や日本の車向けで採用が始まる。試作を通じて吸い上げたニーズを反映し、受注につなげる。装置価格は3000万円程度の見通し。16年度に20台の販売を目指す。



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11 Dec

「タッチパネル市場動向」概説 --- IHSアナリスト

大手調査会社のIHSは、2016年1月27-28日に「第30回 IHSディスプレイ産業フォーラム」を開催する。
その注目の講演内容を登壇アナリストに聞く。
「タッチパネル市場」を担当する主席アナリストの大井祥子氏が同市場動向を概説した。

―タッチパネル市場をどう見ていますか。

大井:既存の2次元的なタッチ技術に加えて、ジェスチャーセンシング、フォースタッチ、ハプティックといった新たな入力インターフェースが登場してきた。タッチ技術の「3次元化」が本格的に始まったと捉えている。これらのインターフェース技術は、決して新たに開発されたものではなく、技術自体は以前からあった。だが、スマートフォン(スマホ)などの機器に搭載されたことで、いま改めて注目され、巨大なデバイス需要を生み出そうとしている。こうした技術が今後どのように機器に搭載され、さらに普及していくための使い勝手の良いアプリやソフトの開発がどう進むかが、2016年の大きなテーマの1つだと見ている。



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7 Dec

液晶タッチパネル生産、すべて車向けに パナソニック

パナソニックは2020年度をめどに液晶タッチパネルをすべて自動車向けに生産する。スマートフォン(スマホ)向けのタッチパネル技術を生かしてカーナビゲーションなどに使う新型パネルを開発する。19年度に液晶タッチパネルの事業売上高を14年度比2倍の200億円に高める。
 液晶タッチパネル事業は現在、車載用が約7割で、コピー機向けなども手掛けている。
 車載用では、16年度にもタッチパネルとメーターの操作ボタンを一体にした製品を実用化する。操作ボタンをパネル上に組み込み、走行距離や燃費などの情報を簡単に閲覧しやすくなる。



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26 Nov

FDKが触覚アクチュエータ素子 タッチパネルの押し込み感を表現

 FDKは、スマートフォンなどに搭載されているタッチパネルの操作時に、高周波振動によって押し込み感や滑り感を表現できる圧電セラミックス製品「触覚アクチュエータ素子」を開発した。需要家に対して素子での提供を想定しており、すでにサンプル提供が可能な体制を整えた。タッチパネルメーカーなど顧客との連携によるカスタマイズ提供を中心に、同素子の提案を進めていく方針。



25 Nov

日本化薬 タッチパネル用接着剤 中国で販売強化

 日本化薬は、中国市場で液晶タッチパネルの貼り合わせ用接着剤の販売を強化する。
現地駐在の日本人技術者を増員し、マーケティング活動の陣頭指揮を執るプロダクトマネジャーも派遣した。同社の接着剤は性能や利便性が評価されタブレット端末や液晶テレビなど中型、大型パネル向けに販売が伸長している。日本の研究所でも今期から専属の開発チームを配置しており、技術支援や開発体制を拡充して攻勢を掛ける。



1 Nov

TPK傘下企業が支払不能、タッチパネル業界の危機再来

タッチパネル最大手、宸鴻集団(TPKホールディング)傘下の達鴻先進科技(CANDO)は現金が不足し、先週よりサプライヤーへの代金支払いを停止しているとの市場観測が浮上した。CANDOは、確かに資金は逼迫(ひっぱく)気味だが、銀行融資返済、利息支払いは正常に行っていると強調し、返済猶予の申請や資金調達を検討すると説明した。銀行の判断がCANDOの命運を握る状況だ。タッチパネル業界では、昨年10月に台湾2位の勝華科技(ウィンテック)が会社更生法適用を申請して以降、台湾メーカーはほぼ赤字に転落、中国メーカーは100社以上が閉鎖した。30日付工商時報などが報じた。
CANDOは27日、10月の現金残高は7,803万台湾元(約2億9,000万円)、11月は1億1,200万元で、12月に7,679万元の不足に陥る見通しだと発表した。銀行の未使用融資与信枠は1億6,000万元しか残っていない。



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29 Oct

タブレット、電子ペンが競争軸の一つに浮上-マイクロソフトなど、高い表現力を武器に

nkx20151027bjajタブレット端末分野で、電子ペンが競争軸の一つに浮上してきた。米アップル、米マイクロソフト(MS)はそれぞれ、高い電子ペン入力機能を実現した新製品を日本市場に11月投入する。アニメ制作などのクリエイターや、設計技術者などの需要を取り込む狙いだ。
タブレットの国内市場の伸びは鈍化しつつあるが、電子ペンは再成長の起爆剤となるのか。 MSは、「ウィンドウズ10」を搭載した自社ブランドのタブレット端末「サーフェスプロ4」を11月12日に国内発売する。「セールスポイントはペン機能」(樋口泰行日本MS会長)。



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27 Oct

中国スマートフォンメーカー、15年インセル・オンセル型タッチパネル採用、2割を上回る見込み

中国のトップ11スマートフォンメーカーはHuawei, Xiaomi, Lenovo, TCL, vivo, ZTE, Oppo, Coolpad, Gionee, Meizu, Tianyuである。これらトップ11メーカーの2015年スマートフォンの出荷量は合計約5億3千万台の見通し。その中のLCDインセルとAMOLEDオンセルなどディスプレイインセル・オンセル型タッチパネルを採用した数は約1億920万枚(20.6%)になると見られる。2014年、同タッチパネルを採用した数は3,090万枚(7.4%)だったことを考えると、1年の間、採用した量は約3倍成長したことである。

中国のスマートフォンメーカー総出荷量が増加している中、150ドル以下の安価スマートフォンの割合が急激に増えると予想している。それにGFF、GFM、GF1、G1F等タッチパネルを含めたフィルムセンサータイプのタッチパネルの総出荷量は2015年3億7,560万枚と、2014年の3億890万枚に比べて21.6%成長すると見られる。割合は70.9%と前年の73.7%から少し落ちると見られる。



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25 Oct

産業用途の拡大を図るタッチパネル専業メーカー

タッチ内蔵パネルの普及拡大を受けて、外付け方式を生産するタッチパネルメーカーの多くが車載分野や産業用途のタッチパネルに事業転換を図っている。
産業用タッチパネルは、抵抗膜方式や光学式を採用した既存製品のライフサイクルが長く、新規参入を試みるタッチパネルメーカーにとって参入障壁が高い市場となっている。さらに、POSやKIOSK端末、券売機など、用途によってマルチタッチのニーズや仕様要求がそれぞれ異なっている。
タッチパネルメーカーは、産業機器を取り扱うシステムベンダや端末製品の代理店に対して、静電容量方式を採用した製品の提案を進めていく。



19 Oct

TPK、iPhone 7用タッチパネルで厚さ0.18ミリの開発に成功の観測

タッチパネルの台湾TPK(宸鴻)が、ガラス2枚を貼り合わせる「GG」(Glass-Glass)方式で、米アップル(Apple)がスマートフォン「iPhone」の用途として求めていた厚さ0.18ミリを実現した。
2016年の旗艦モデル「iPhone 7」において、現行モデルに採用されている液晶パネルにタッチセンサーを組み込む「インセル」(In-Cell)を退け、TPKのGGが採用される可能性が高まったとの観測が、台湾市場や業界で浮上しているようだ。台湾紙『経済日報』(15年10月15日付)がiPhoneの台湾系サプライチェーンの話として報じた。



17 Sep

JDI、第2世代インセル技術採用したタッチセンサー内蔵スマホ向け新型液晶を量産

ジャパンディスプレイ(JDI)は、新開発の第2世代インセル技術を採用したスマートフォン向け液晶パネルの量産を年内に始める。液晶パネルを囲む枠の幅を細くできる狭額縁化や、黒色の表現力が高い点などが特徴。中国スマホでは高機能ニーズが高まっており、現地メーカーなどに提案する。
JDIは「ピクセルアイズ」の名称でインセル技術を展開している。近く量産を始めるピクセルアイズ第2世代は、狭額縁化や黒の表現力のほか、ぬれた手で触れても誤作動しにくい点、より細い電子ペンで線を描ける点が特徴。茂原工場(千葉県茂原市)で生産するとみられる。



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15 Sep

デジタルサイネージ用タッチパネル

東京オリンピック・パラリンピック開催に向けたインフラ整備の一環として、総務省のワーキンググループがタッチパネルを用いたデジタルサイネージの普及拡大を検討している。
タッチパネルを採用したデジタルサイネージは、一部の公共機関などで試験的に設置が始まっているが、機器やコンテンツに対する仕様が定まっていない。訪日外国人の増加により、多言語対応などコンテンツが複雑化することが見込まれるが、ユーザインタフェースにタッチパネルを用いたサイネージを設置することで容易に言語選択や表示内容を選択して操作することが可能となる。



13 Sep

インセル型タッチパネルが主流へ、AUO・イノラックスも新製品計画

アップルの新型スマートフォン、iPhone6s発表を受け、市場調査会社、ウィッツビュー・テクノロジーは来年インセル型、オンセル型を合わせた内蔵型タッチパネル採用がスマホ全体の47.8%に上昇し、薄膜タッチパネルの44.3%を上回るとの予測を示した。
内蔵型タッチパネルの中でも、台湾の液晶パネルメーカーが注力するオンセル型は、有力メーカーの採用がサムスン電子のスーパーAMOLED(アクティブマトリックス式有機EL)に限られるため、友達光電(AUO)、群創光電(イノラックス)は年内にインセル型製品を発売する計画だと指摘した。11日付工商時報などが報じた。

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3 Sep

インセルタッチパネルの3つの欠点とメタルメッシュの優位性

台湾の経済紙『工商時報』(2015年8月27日付)は、外付け型タッチパネルに替わって主流になりつつあるタッチセンサー組込式のインセル(In Cell)パネルについての特集記事を掲載。
生産歩留まりの低迷で、量産化に成功したのが一部のパネル業者のみであるほか、インセルの3つの欠点として、大型製品で反応が鈍い、超高精細パネルに使うにはさらに複雑な回路設計が必要になる、曲面に搭載し難い、を挙げた。
その上で、これらインセルの直面する問題を、外付け型のメタルメッシュパネルはことごとく解決できるとの台湾系材料業者の声を紹介している。

28 Aug

鴻海、40〜100型タッチパネルで米社と生産合弁

EMS(電子機器受託生産)世界最大手の台湾フォックスコン(FOXCONN=鴻海精密=ホンハイ)とフィルムタイプタッチパネル用材料の米シーマナノテック(Cima Nano Tech)は2015年8月25日、40~100型の超大型フィルムタイプタッチパネルの生産合弁CimaTouchを設立すると表明した。
台湾紙『経済日報』(8月26日付)は、傘下にタッチパネルのGIS(業成)、タッチパネル用カバーガラスのGtoc(正達)、パネル大手のINNOLUX(群創、旧CMI)を抱えるフォックスコンが、今回Cima Touchの設立を決めたことで、1~100型のタッチパネルを提供する能力を備えることになると評した。



28 Jul

タッチパネル・コントローラICの動向

タッチパネルコントローラICを手掛けるCypress Semiconductorは、2015年6月にモバイル用タッチパネルコントローラIC事業を米国のParade Technologiesに売却することを発表した。Cypressは、SynapticsやAtmelと共に投影型静電容量方式タッチパネル市場をけん引してきたが、中国ICメーカーの台頭によりスマートデバイス分野のシェアが縮小していた。
Cypressは、車載用および家電機器用のタッチパネルコントローラIC事業を継続する。特に車載分野では高いシェアを有しており、タッチパネルの新規採用や抵抗膜方式から静電容量方式への置き換えが見込める有望市場である。
Parade Technologiesは、ディスプレイポートやタイミングコントローラを主力製品としている。これまでタッチパネル用のIC事業は手掛けていない同社が、どのような戦略でコントローラIC事業を展開するのか注目される。

15 Jul

タッチパネル材料動向・Agナノワイヤフィルム

曲面ディスプレイを採用したスマートフォンが好評を博している。これらの端末にはITOベースのタッチパネルが採用されているが、将来的にはITOで対応できない曲率が開発されると見込まれる。その際、有効な導電材料の一つに挙げられているのが、Agナノワイヤフィルムである。
Agナノワイヤフィルムは、大画面サイズの生産が容易である上に、屈曲性に優れるというメリットを持つ。一方、光の乱反射により見映えが劣るなどの課題がある。
Agインクの供給メーカーは、インクの性能改善を進めており、サプライチェーンの広がりとともにAgナノワイヤフィルムの採用例が増加することが期待される。


5 Jul

車載用タッチパネル市場動向

BMWは、2015年中に発売を予定する高級セダン、7シリーズの開発車両を公開した。
同モデルでは、車載インフォテインメントシステムの入力インターフェースに静電容量方式タッチパネルとジェスチャコントロールを採用している。
日本ではカーナビにタッチパネルが標準搭載されているが、ドイツの高級車にはタッチパッド型インターフェースが広く採用されている。
BMWもiDrive コントローラと呼ばれるタッチパッド型の入力インターフェースを採用している。




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1 Jul

ミネベアとTPK、iPhone 6s用Force Touch始動

台湾紙『経済日報』(2015年6月26日付)は米アップル(Apple)のスマートフォン「iPhone」の台湾系サプライチェーンの話として、タッチパネルの台湾TPK(宸鴻)台湾GIS(業成)が、15年旗艦モデル「iPhone 6s」シリーズに搭載する感圧タッチセンサー「Force Touch」の出荷を15年7月から始めることを確定した模様だ。
当初の予定よりも2カ月繰り上げての出荷だとし、その理由として、両社が生産する感圧タッチセンサーと液晶パネルの間に、バックライトモジュールのミネベア(Minebea)が供給するメタルシールドを挟む工程が加わるため、15年9月の発売に合わせるためには、TPK、GISの7月出荷が必須なためとしている。



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1.液晶の歩んできた道(第一部)
液晶の黎明期から実用化を果たすまでの過程をわかりやすく解説することを目指して書きました。

2.液晶の歩んできた道(第二部)
液晶が当面の最終目標だった大型テレビに採用され夢の平面テレビが実現した過程を解説していく予定です。(開始時期未定)

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