シャープ元会長、鴻海提訴 報奨47億円超の支払い要求

Livedoor blogが先程から約15分間繋がらない障害がありましたが、今は回復しました。
関係者の皆様、素早い対応ご苦労さまでした。


シャープの戴正呉元会長が、在任中の報酬が適切に支払われていないとして、親会社の台湾の鴻海精密工業と同社創業者の郭台銘氏を相手に総額10億台湾元（約47億6千万円）超を求める訴えを先月、台湾北部の新北地方法院（地裁）に起こしたことが分かった。

台湾メディアが20日伝えた。

85型で約28.6万円の4K液晶レグザ。「地デジもネット動画も高精細」

TVS REGZAは、2024年11月に発表した大画面レグザシリーズのラインナップを拡充、85型の4K液晶モデル「85E350N」を2月1日に発売する。
価格はオープンプライスで、店頭予想価格は286,000円前後。

「レグザエンジン ZR」を搭載

高画質映像処理エンジン「レグザエンジン ZR」を搭載し、高度なダイナミックガンマ制御によって高コントラスを実現。地上デジタル放送やBS・CS放送、ネット動画も高精細な映像で楽しめる。

ネット動画の特性にあわせて高画質処理を行ない、コントラスト・精細感などを高めるネット動画ビューティ、地デジ放送において画面のエリアごとに現れるさまざまなノイズを天元する地デジAIビューティ、人肌の立体感や質感を向上させつつ、黒ずみ・白飛びなどを抑制して自然な人肌を再現するナチュラルフェイストーンなども利用可能。

第4世代有機EL「プライマリーRGBタンデム」とは？ LGディスプレイが動画公開

韓国LGディスプレイは、第4世代有機ELパネルで採用した「プライマリーRGBタンデム」テクノロジーを説明する動画をYouTubeに公開した。最新パネルでは、消費電力を20%削減しながら、33%の輝度向上を実現。ピーク輝度4,000nitsを達成したという。

LGディスプレイが開発した第4世代有機ELパネルは、2025年発売の有機ELテレビに供給が期待されている最新パネル。先日開催されたテクノロジー見本市「CES 2025」では、パナソニックの有機ELテレビ「Z95B」が新世代の有機ELパネルを採用することを明らかにしている。

最新パネルの特徴が、プライマリーRGBタンデムと名付けられた4段の有機EL発光層。

[Must check] 約3万円でFeliCa対応の新エントリー機「OPPO A3 5G」は、回線マニア納得の格安有力メイン機種

OPPOから格安なスマートフォン「OPPO A3 5G」が登場した。約3万円でFeliCaやNFCなどに対応する機種で、メインで使うための機能がひととおり揃っていて、かつ最も安価な価格帯の製品となる。メーカーから試用機を借用したので、実際に格安SIMと組み合わせて、メインの機種として使い物になるか試した。

OPPO A3 5Gといえば、発表会時に画面でクギが打てる頑丈な機種とアピールされていたので、そうした記事が記憶にあるという読者もいるかもしれない。一方でスペックは控えめで、CPUにMediaTek Dimensity 6300、4GBメモリー、6.7型液晶（120Hz対応）の画面解像度は1604×720ドットといった具合で、製品への期待度はさほど高くないという声も見られた。

実際にDimensity 6300も性能はと言うと、ベンチマークの数値で見ると、同価格帯のライバルと言えるシャオミ「Redmi 12 5G」に搭載するSnapdragon 4 Gen 2の方が若干数値が高いくらいだ。

有機EL版MacBook Air、2029年まで発売延期？ iPad Proの不人気が理由か

アップルは長期的に、画面付き製品を液晶から有機ELに移行させる見通しだ。その1つである有機EL版MacBook Airの発売は、当初予定されていた2027年から、2029年頃にずれ込む可能性が高いと韓国サプライチェーン筋が報じている。

これは韓国の業界誌The Elecが、業界筋の話として伝えていることだ。有機EL版MacBook Airの発売が延期される理由は、昨年発売された有機EL版iPad Proの販売が低迷しているためだという。

アップルは2024年内のiPad Pro販売目標を1000万台に設定していたが、実際の販売台数はわずか600万台だったとのこと。液晶から有機ELへの変更により、価格が大幅に上がったことがネックだったと見られている。

パナソニックと三菱マテリアル､家電部品から金1.1トン回収 14年間で

パナソニックと三菱マテリアルは17日、廃棄された家電製品のプリント基板から、金、銀、銅を回収して再び資源として活用する取り組みの成果を発表した。2024年12月までの約14年間で金1.1トン、銀33トン、銅8100トンを、それぞれ回収した。回収した銀や銅は家電などの材料に再利用している。

両社の取り組みでは、パナソニックが廃棄された家電のプリント基板を回収し、中間処理事業者が鉄やアルミを取り除く。その後、三菱マテリアルが製錬処理をして金、銀、銅を取り出し、パナソニックに素材として返還する。

[ピックアップ] ソニー帝国4人の野望、Kadokawa買収攻勢の背景

ビジネスレポート -- SONY --

・ソニーはもはやエレキの会社ではない。
・ソニーはKANDO(感動)会社。
・10億人とつながって世界をKANDOで満たす。
・映像・音声テクノロジーはKANDOを支える重要な要素。

「今のソニーになるための種は20世紀に植えられていた」

サムスン、PC向けに「巻き取れる」ディスプレイを初めて量産へ 気になる耐久性はノウハウ活用で担保

サムスンのディスプレイ製造子会社・Samsung Displayは先日開催された大型IT見本市「CES」に出展し、世界初となるノートPC向けローラブル（巻取り式）OLEDディスプレイの量産を2025年4月より開始すると発表した。レノボの新型ノートPC「ThinkBook Plus G6 Rollable」が初の採用事例になる見込み。

同社がCES 2025にてデモも披露したこの技術は、垂直方向に約50%ディスプレイ領域を拡張することができるもの。通常時は14インチ・アスペクト比5:4の画面として使用でき、キーボード下部に収納されているが、展開すると16.7インチ・アスペクト比8:9まで拡大。これにより、マルチタスク作業時の視認性と作業効率が大幅に向上するという。

テレビの大画面化、どこまで 163インチ、CESで登場 100インチ、日本も「想定以上」の売れ行き

　【ラスベガス＝CES取材班】どこまで大画面化は進むのか――。日本国内でも100インチを超える大画面テレビが市場投入される中、テクノロジー見本市「CES 2025」では、中国大手から163インチという超大型テレビが披露された。需要を探る段階ではあるが、136インチは米国で市場投入を決めるなど大画面競争は続いている。

　「ハイセンスは2024年第3四半期（7～9月）で100インチテレビの世界シェアでトップとなった」。CESのプレスカンファレンスに登壇した、ハイセンス・インターナショナル副社長であり、ハイセンス・アメリカ社長を務めるデビッド・ゴールド氏はそう力を込めた。

　ハイセンスは昨年7～9月、100インチテレビの世界出荷台数で63.4％のシェアを獲得。日本でもグループのTVS REGZAが23年12月に100インチテレビを投入しており、今年2月には110インチとさらに大型なテレビの発売を予定する。

【韓国】サムスンが折り畳み有機ＥＬ、ＣＥＳで公開

韓国パネル大手のサムスンディスプレーは、米ラスベガスで７日（現地時間）開幕した家電ＩＴ見本市「ＣＥＳ」で、有機ＥＬの新製品を公開した。車両向けやＩＴ機器向け有機ＥＬをアピールする狙いだ。

サムスンディスプレーが公開したのは、展開時のサイズが18.1インチとなる折り畳み可能なディスプレー製品や、スライドすると画面がそれぞれ17.3インチ、12.4インチとなるスライダブルディスプレー製品。次世代のタブレット端末などＩＴ機器向けとして量産を目指す方針だ。

＜CES・パナソニック＞テクニクスの新しい最上位TWS「EAH-AZ100」披露。北米復活のビエラ、4K有機EL・液晶テレビを一斉発表, 楠見社長がキーノートスピーチ(基調講演)

楠見社長基調講演で興味深かったのは、レッドウッド・マテリアルズというアメリカ企業との協業でリチウムイオン電池をリサイクルして、電池の主要構成材料をリユースするエコシステムを完成しているということ。
このような地道な取組みは今後持続可能技術(Susyaimable technology)として重要度を増すと思います。

CES 2025に出展するパナソニックが、北米・欧州からイベントに参加する記者をラスベガスのリゾートホテルに集めてオーディオ・ビジュアル新製品の発表会を開催した。

発表されたのは、2025年に欧米で発売を予定する4Kスマートテレビ“ビエラ”の有機EL・ミニLEDモデルの新しいフラグシップと、テクニクスの左右独立型ワイヤレスイヤホンの最上位モデル「EAH-AZ100」だ。

・楠見社長が基調講演、パナソニックとしては12年ぶり

自動運転向け多機能車内モニタリングカメラ、LGイノテックが初公開へ…CES 2025

韓国のLGイノテックは1月7日、米国ラスベガスで開幕する「CES 2025」において、500万画素級のRGB-IR兼用センサーを装着した高性能インキャビン・カメラモジュールを初公開する。

この新製品は、車内に搭載される部品で、ルームミラーや助手席の上といった多様な位置に装着できる。居眠り運転や前方不注意などドライバーの状態を感知したり、助手席及び後部座席搭乗者の安全ベルト着用を確認したりするなど、搭乗者の状態をリアルタイムでモニタリングすることができる。

自動運転の最大のカギは、ドライバーと搭乗者、それに歩行者の安全だ。AD（自動運転）・ADAS（先進運転支援システム）用カメラモジュール、ライダー（LiDAR）といった車両外部に搭載する部品とともに、搭乗者をモニタリングするインキャビン・センシング業界への関心が高まっている。

＜CES＞サムスン、ピーク輝度4000nit超えの独自有機ELパネル「2025 QD-OLED」発表

Samsung Displayは、世界最大級のエレクトロニクス展示会「CES 2025」にあわせて、4000nit超えのピーク輝度を実現する独自有機ELパネル「2025 QD-OLED」を発表した。

新たに発表された2025 QD-OLEDは、高度なパネル駆動技術と新たな有機材料を採用することで、赤／緑／青の光の総合輝度測定に基づいて4,000nitを超えるピーク輝度を実現したという独自有機ELパネル。

前年度の同社QD-OLEDパネルから約30%明るさが向上しており、現時点で最も明るいOLED TVパネルという位置づけだと説明する。加えて、既存の自発光モニターの中では最も高いピクセル密度を備えているという。

＜CES＞レグザ、推しアイドルのライブも高画質にする次世代AI技術披露

TVS REGZAは、世界最大規模のテクノロジー見本市「CES 2025」にて、あいまいな言葉や会話でも目的のコンテンツが探し出せるボイスアシスタントや、アイドルなどのライブ映像も高画質にする次世代のAI技術をデモ展示する。
CES 2025は、1月7日から10日まで米国ラスベガスで開催される。

同社は、CESに先立ち、展示内容を紹介する説明会を実施。取締役副社長を務める石橋泰博氏が登壇し、次世代レグザの技術ビジョンや開発中の新技術を披露した。

冒頭、次世代レグザが目指すべきビジョンとして「レグザインテリジェンス」が発表された。

ソフトバンク、高性能ＡＩ駆使した「次世代型産業団地」整備へ…堺市のシャープ旧液晶工場活用が試金石に

ソフトバンクは２０２６年にも堺市のシャープ工場を活用し、高性能な人工知能（ＡＩ）を駆使した次世代型産業団地の整備に乗り出す。ＡＩ向けデータセンターに隣接した立地を生かし、幅広い産業でＡＩを活用した新製品・サービスの開発を促し、地方の産業育成につなげる。

宮川潤一社長が読売新聞の取材に「ＡＩの頭脳付きの産業団地をつくる。あらゆる産業をＡＩで活性化させたい」と述べた。データセンターを使った「産業活性化構想」と位置付け、大企業だけでなく中小やスタートアップ（新興企業）にも利用を呼びかける考えだ。

　ソフトバンクは２４年１２月、堺市にあるシャープの液晶パネル工場や周辺設備を１０００億円で取得することを決めた。延べ床面積約６０万平方メートルの旧液晶工場のうち、２割程度をＡＩ用データセンターにする計画で、残りの敷地に外部の企業を誘致する。

「時代の流れとはいえ、切ないね」かつての“シャープの城下町”が、現在はシャッター街に…やっと動き出した再生への第一歩

かつては企業誘致で栄えた地方都市が急速な荒廃に直面している。不況によって、地元を支えてきた大手企業の工場閉鎖・縮小が相次いだためだ。活気を失い、まるで“ゴーストタウン”と化した現在の街に迫った。

　1968年にシャープの栃木工場が開設され、およそ半世紀もの間「シャープの企業城下町」と言われ続けてきたのが栃木県矢板市早川町だ。

　カラーテレビの専門工場としてスタートした同工場は、1986年に従業員数が約3000人に達し、そのうちの半数は同市在住だった。

　工場のすぐそばで美容院を営む高齢の女性は、「昔は道路に面したそこの女性寮に向かって、外から男性が大声でナンパしたり、大騒ぎしたりして賑やかだったんだから。うるさくて迷惑だったけど、なんていうか街が元気だった。今はそんな面影もないわ」とぽつりとつぶやいた。

　’18年に工場が閉鎖されてから、街は静まり返っている。

姫路のＥＶ向け電池工場 生産能力を３倍に拡大へ

ＥＶ＝電気自動車向けの電池の需要が将来的に増えると見込まれる中、トヨタ自動車とパナソニックが出資する合弁会社は、姫路市にある工場でＥＶ向け電池の生産能力を国内最大級に拡大することなりました。
トヨタ自動車とパナソニックが共同で出資する「プライムプラネットエナジー＆ソリューションズ」＝ＰＰＥＳは、姫路市飾磨区にある工場でＥＶ向けのリチウムイオン電池の生産能力を拡大します。
具体的には、再来年（２０２６年）から年間の生産能力を現在の３倍の３０ＧＷｈ（ギガワットアワー）に増やす予定で、これは、ＥＶ車およそ４２万台分にあたり、国内最大級の生産能力になるということです。

伝説のテレビ、ソニー製。それをすてるなんてとんでもない！

こんなところにお宝が。

テレビといえば液晶や有機EL、そして大画面が当たり前になってきた現代。高解像度、薄型、大画面を目指して各メーカーがしのぎを削っています。

一方で過去の遺産となりつつあるブラウン管テレビを追い求める人々がいます。それがレトロゲームを愛する人々です。でかくて、重くて、画質も荒いのに、なんでわざわざブラウン管？ なんて思う人がほとんどだと思います。しかし、彼らの間ではブラウン管テレビの存在は、とても価値あるものとして認知されています。

世界最大規模のブラウン管の実在

レトロゲーマーにブラウン管テレビが愛される理由。それは圧倒的にラグが少ないことです。

特に今回のお話の主役となっているSONY（ソニー）の45インチ大型ブラウン管テレビ｢KX-45ED1（通称PVM-4300）｣は、480p VGA入力が存在するため、遅延や処理落ちがなく、ブラウン管へ直結で入力信号が送られるため、ラグが非常に少ないことが注目されていました。

苦境・日産とホンダの統合にワクワクしない理由――「日の丸液晶」ジャパンディスプレイの二の舞ではないのか

電機敗戦の次は自動車敗戦？

株式市場関係者や業界で長年、言われてきたことが、ついに現実になろうとしている。

　12月23日、ホンダと日産自動車は「経営統合に向けた協議に入った」と正式に発表した。まだ確定ではないが、25年6月に最終契約を結んで共同持ち株会社を設立し、26年8月にはその会社を東証プライムに上場するという。ホンダ、日産のブランドは持ち株会社の傘下となり、三菱自動車もそこに加わることを検討する。

　今回の3社統合は、日本のコンシューマー・エレクトロニクスが終焉を迎えた時の姿と見事に重なる。

お値段なんと940万円。背景が透けてる「透明有機ELテレビ」韓国LGが海外販売を発表

韓国・LG電子は今月19日、世界初となる無線・透明有機ELテレビ「LG SIGNATURE OLED T（77T4）」の世界市場での本格発売を発表した。
北米市場での予約販売を皮切りに、欧州、韓国など主要市場へ順次展開する。
米国での販売価格は59,999ドル、日本円換算941万円（執筆時レート）で設定されている。

このLG SIGNATURE OLED Tは、今年1月に開催された見本市「CES2024」で初めて発表されたテレビ。
透明な4K OLEDディスプレイとLGのワイヤレス伝送技術を組み合わせた世界初の試みとして、CESの最優秀賞（含むイノベーション賞)を5つ受賞していた。

インテリアを意識した「透明」というアプローチ

発表当時、OLED Tの魅力についてLGは「黒い画面から解放される」と形容しつつ、「透明な画面に表示されるコンテンツは空中に浮かんでいるように見え、同時に周囲の空間と融合して魅力的な視覚効果を生み出す」と伝えていた。

Apple Watch、世界リストウエア市場で首位陥落

HUAWEI Band 9 スマートウォッチ フルオロエラストマー素材ベルト 高精度健康モニタリング 自動輝度調整 1.47インチAMOLEDディスプレイ 超狭ベゼル 薄型軽量 9軸センサー 睡眠中呼吸乱れ検知 急速充電 最長2週間持続バッテリー バンド交換可能 各種通知機能 100種類のワークアウトモード iOS/Android対応 ブラック

米アップルが、リストウエア（手首装着型端末）のランキングで首位から陥落したことが分かった。腕時計型端末「Apple Watch」は1年前、2位の中国・華為技術（ファーウェイ）よりも出荷台数が58％多く、圧倒的なシェアで市場をリードしていたが、今回その地位を中国競合に奪われた。

アップル、12.8％減の2250万台

　米調査会社のIDCが、2024年1〜9月の世界リストウエア市場調査結果を公表した。このカテゴリーの製品には腕時計型端末とリストバンド型端末がある。

　それによると、1〜9月のApple Watchの世界出荷台数は、前年同期比12.8％減の2250万台だった。これに対し、リストウエア全体の出荷台数は1％減の1億3900万台だった。アップルの落ち込みは、市場全体の落ち込みを大きく上回った。

パナ部品子会社の品質不正｢社長も隠蔽｣の衝撃 検査データ捏造する｢スペシャルモード｣が存在

「製品の開発中止を避けるため」「開発期間を短縮するため」「出荷停止による混乱を懸念した」「虚偽報告の発覚を懸念したため」

報告書には、品質不正に関与した現場の従業員らの赤裸々な証言が記されていた。

大手電機メーカーのパナソニック ホールディングス（HD）が、品質不正に揺れている。パナソニックHD傘下の電子部品事業会社、パナソニック インダストリー（パナインダ）は、11月1日に外部調査委員会の報告書を公表した。

不正が行われた製品数は約5200品番。今年7月に公表していた153品番から、33倍超へと膨らんだ。パナインダの国内外55拠点のうち、40拠点で何らかの不正行為が発覚。最も古いもので、1980年代から40年以上にわたって隠蔽されてきた。

パナインダが製造しているのは、家電やスマートフォン、PC、自動車など幅広い製品に使われている電子部品だ。影響は同社から電子部品や材料を購入した顧客4000社以上に広がっており、調査は今も続いている。

「船井電機は現金を抜き取られた挙句に中国企業へ売り払われる」最悪の結末か

船井電機の顛末については多くの提灯記事が書かれていますが、ここで取り上げた記事は端的に良くまとめられていると思います。
管理人による参考情報も加えました。
興味ある方はお読みください。

10月に東京地裁に破産手続きの開始を申し立てた一方、12月に代表取締役会長が東京地裁に民事再生法の適用を申請するという異例の事態が生じている船井電機。その同社の破産申し立て側の関係者が、主力事業であるテレビ事業を中国企業に売却する交渉を進めていると報じられている。金融業界関係者は「要は船井の潤沢な現金に目をつけた者が現金を抜いた上で、テレビ事業を中国企業に売り飛ばして船井をもぬけの殻にしようとしている」と指摘する。

　2000年代には液晶テレビ事業で北米市場シェア1位(左図参照, Walmart売上が大きかった)となり、4000億円近い売上高を誇った「世界のフナイ」が、業績悪化により出版社の秀和システムの子会社・秀和システムホールディングス（HD）に買収され上場廃止となったのは2021年のことだった。

秀和の上田智一社長が船井電機社長に就任したが、秀和は船井電機を買収する資金のうち180億円を銀行から借り入れで調達する際、船井電機の定期預金を担保にし、船井電機に保証させるかたちにしていた。LBO（レバレッジド・バイアウト）と呼ばれる手法だが、最終的に担保は銀行に回収されている。

2025年を目前に、機能強化した最新ガラケーが登場してます！

これぞ、最強の2台目よ！

いまやすっかり携帯電話はスマホ一択という時代になりました。ガラケーことフィーチャーフォンを目にする機会は、本当に減ってきましたよね。でも、着実に最新モデルを投入し続けているメーカーがあります。

Nokiaブランドを譲り受けた、フィンランドのHMD Globalは、いわゆるガラケーの新機種投入を続けてきました。
このほどNotebookcheckは、2025年を目前にしたタイミングでも、またまた新たな2機種がリリースされていると報じましたよ。

発売価格は未定ながら、すでに｢Nokia 105｣ならびに｢Nokia 110｣の新製品ページが公開されています。

ファーウェイ、ドバイのフラグシップ製品発表会で折りたたみ式スマートフォンの新時代の幕を開ける

ドバイ、アラブ首長国連邦、2024年12月16日 /PRNewswire/ -- ファーウェイ・コンシューマー・ビジネス・グループは、12月12日にドバイで開催された 「クラシックの展開（Unfold the Classic）」 HUAWEIフラグシップ製品発表会の中で、折りたたみ式スマートフォンの新時代を切り開く待望の製品をいくつか発表しました。

ブランドの新しいイノベーションの中には、HUAWEI Mate X6、HUAWEI nova 13シリーズ、HUAWEI FreeBuds Pro 4、HUAWEI FreeClip Rose Gold、HUAWEI MatePad 11.5が含まれます。この包括的な製品群は、フラグシップ・イノベーションの新時代を象徴するものであり、継続的な進歩と消費者エンゲージメントの向上に対するファーウェイの取り組みを示すものです。

 

経営不振の日産、台湾の鴻海が買収意向－ホンダは統合含め検討

台湾の鴻海精密工業が、経営不振に陥っている日産自動車の経営権取得に向けて出資するとの意向を伝えた。事情に詳しい関係者が明らかにした。セブン＆アイホールディングスなどの日本企業と同様、海外企業の買収標的となる可能性も出ているが、国内競合のホンダも日産と経営統合など含めてさまざまな選択肢を検討していることを明らかにしており、今後の展開は不透明だ。

　　非公開の情報であることを理由に匿名を条件に話した関係者の一人は、鴻海が関心を持っているのは工場などの設備だけではなく会社全体だと述べた。日産が交渉に応じたかや拒否したかなどについては明らかになっていない。鴻海による日産へのアプローチについてはダイヤモンド・オンラインが先に報じていた。

「HiViグランプリ2024」で「OLED 65M4PJA」が直視型ディスプレイ部門賞を受賞！

LG 有機EL テレビ 65型 4Kチューナー内蔵 OLED65B3PJA スマートテレビ Alexa搭載 2023年モデル

LGエレクトロニクス・ジャパン株式会社（代表取締役：孫　成周（ソン・ソンジュウ　本社：東京都中央区）は、株式会社ステレオサウンド発刊のオーディオビジュアル専門誌「HiVi」が主催するアワー「HiViグランプリ2024」にて、4K144Hzのワイヤレス有機ELテレビ「OLED65M4PJA」が直視型ディスプレイ部門賞を受賞しました。

　さらに、「HiVi冬のベストバイ2024」においても、ディスプレイ部門6（有機EL、51型以上60型以下）で「OLED 55G4PJB」、ディスプレイ部門5（有機EL、50型以下）で「OLED42C4PJA」が、第1位を獲得しています。

クリスマスプレゼントにも最適!! 「Fireタブレット」キッズモデルがAmazonでセール中 最大7000円OFF、2台同時購入でさらに2000円OFF

Amazon.co.jpでは現在、同社の児童向け「Fireタブレット」のクリスマスセールが実施されている。キッズモデルが最大7000円OFFとなるなど安価に購入できる。

「Fire HD 10 キッズモデル／キッズプロ」は、10.1インチ液晶を搭載したタブレット端末。キッズモデルは丈夫な保護カバーが装着された3歳以上向け、キッズプロは、薄く軽いスリムカバーが装着された小学生以上向けモデル。スペックとセール価格は共通で、8コアCPU、メモリ3GB、ストレージ32GBで1万6980円。

2024年10月発売の「Fire HD 8 キッズモデル／キッズプロ」は、8インチ液晶搭載の児童向けタブレット。スペックはどちらも6コアCPU、ストレージ32GB、メモリ3GB。2台同時購入でさらに2000円OFFとなるまとめ買いセールも12月23日まで実施中。

これはもうSF映画の世界 ソニーが開発した360度ぐるっと眺められる3Dディスプレイが未来だった

空間に浮かび上がる立体映像――そんなSF映画の世界にまた一歩近づいたようだ。

12月3日から6日まで東京・有楽町で開催された、コンピュータグラフィックスに関する国際会議「SIGGRAPH Asia 2024」。

この展示エリアでひときわ注目を集めていたのがソニーの「360度ライトフィールドディスプレイ」だ。

ハイセンス、100インチTV世界出荷台数において「4四半期連続トップ」を維持

ハイセンス 100V型 100U7N 4K 量子ドット ダブル録画 チューナー内蔵 144Hz VRR ゲームモード Pro ネット動画対応 スマート Alexa対応 AirPlay2 液晶 テレビ 3年保証 2024年モデル

2024年第3四半期、中国・青島発の「ハイセンス」は100インチテレビの世界出荷台数で63.4%のシェアを占め、4四半期連続でトップの座を維持した。

また、第3四半期の高級テレビ市場シェアでも世界で第2位、中国では第1位となった。

ハイセンスの100インチテレビは、ULED（Ultra LED）技術とMiniLEDバックライトを組み合わせ、広色域量子ドットパネルを採用している。

これにより、鮮やかな色彩と高コントラストな映像表現を実現している。さらに、Hi-View AIエンジンを搭載し、視聴シーンに応じて画質をリアルタイムで最適化する。

アイスランド航空のA321LR、パナソニック製IFE採用 4K有機EL画面

パナソニック ホールディングス（6752）傘下のパナソニック コネクトは12月11日、グループ会社でIFE（機内エンターテインメントシステム）や衛星通信システムを手掛ける米パナソニック アビオニクスが、アイスランド航空（ICE/FI）のエアバスA321LRにIFE「Astrova（アストローバ）」を供給したと発表した。

鴻海会長「世界展開がトランプ関税から当社を守る」

台湾電機大手の鴻海（ホンハイ）精密工業は、トランプ次期米大統領による新たな関税の影響は、競合他社よりも少ないと述べた。世界展開している製造拠点網が、同社を「トランプ関税」から守るという。英ロイター通信などが報じた。

■　劉会長「当社への影響は比較的軽微」

　台北で開催されたフォーラム後の記者会見で、鴻海董事長（会長）兼CEO（最高経営責任者）の劉揚偉（ヤング・リウ）氏は、新たな関税の影響は主に顧客側に及ぶとの見解を示した。その理由として、同社のビジネスモデルが受託生産に基づいていることを挙げた。

　「顧客は生産拠点の移転を検討するかもしれないが、鴻海は既に世界展開している。このことを考えたとき、我々は先行していると言える。当社への影響は競合他社と比較して小さいだろう」（同）

［韓国報道］サムスンディスプレイの車両用有機発光ダイオード(OLED)の出荷量が今年に入って大幅に増加

サムスンディスプレイの車両用有機発光ダイオード(OLED)の出荷量が今年に入って大幅に増加した。

10日、市場調査会社のユービーリサーチが発刊した「中大型OLEDディスプレイマーケットトラック」報告書によると、サムスンディスプレイの車両用OLED出荷量は、第1四半期に10万台にとどまったが、第2四半期には22万台、第3四半期には54万台と急速に増加した。

特に、第3四半期の出荷量は前年同期比約270%増えた規模だ。

反面、アイパッドプロの販売が低調でタブレットPC用OLED出荷量が減少し、タブレットPC向け売上額は前四半期より38%減った。

中国での量産“暗礁”、JDIの死活問題「次世代有機EL」の多難

経営再建中のジャパン・ディスプレイ（ＪＤＩ）にとって、独自技術による次世代有機ＥＬパネル「ｅＬＥＡＰ（イーリープ）」は、起死回生の切り札となる技術だ。２０２４年は大規模量産化をめぐる中国の地方政府との交渉が暗礁に乗り上げるなど、多難な年だった。

イーリープは従来型の有機ＥＬと比べて輝度が２倍、寿命を３倍に延ばせる。さらに曲線を持つ自由な形状も作れるなどの特徴がある。２５年３月期に１１期連続で連結当期赤字を見込むＪＤＩにとって、イーリープの事業化は死活問題になる。

ＪＤＩでは２３年９月、中国・蕪湖市の技術開発区と基本合意書（ＭＯＵ）を結び、将来的に現地で工場を稼働し、イーリープの量産に乗り出す方針だった。ところが最終契約の交渉は度々延期され、２４年１０月には計画が白紙撤回された。

船井電機のテレビ事業、中国家電スカイワースと売却交渉

破産手続きの開始決定を受けた船井電機（大阪府大東市）について、破産申し立て側の関係者がテレビ事業を中国家電大手の創維集団（スカイワース）に売却する交渉を始めた。
会社の現預金がほぼ尽きるなか、まとまった資金を確保し、破産手続き開始により解雇された元従業員の未払い給与や税金などの支払いに充てる狙いがある。
関係者によると、北米と日本における船井電機のテレビ事業をスカイワースに売却する方向で調整しているという。

シャープとKDDI、堺工場跡地のAIデータセンター構築で合意 25年度稼働

シャープとKDDIは9日、シャープ堺工場跡地にAIデータセンターを構築して早期に稼働させることに合意、基本合意書を締結した。

KDDIは、シャープ堺工場跡地の土地や建物、電源設備などを譲り受けることで、2024年度中にAIデータセンターへの転換工事に着工。2025年度中に本格稼働させる。

シャープは、この売却によるアセットライト化により、ブランド事業を中心とした事業構造を確立するとともに、KDDIによる速やかなデータセンターの構築に協力する。

［韓国報道］転職市場にあふれるサムスンの半導体関連役員100人超…中国行きの懸念も

先月29日に2025年の定期役員人事を断行したサムスン電子で、半導体（DS）部門だけで100人以上の役員が退職することが分かった。サムスンの半導体部門で1年間に100人以上の役員が退職するのは前例のないことだ。一部では、退職する役員が今後、限られた韓国国内企業ではなく中国に向かうケースが増えるとの懸念も出ている。

　関連業界が先月28日に明らかにしたところによると、サムスン電子は役員の数が飽和状態にある半導体部門で役員の規模を大幅に縮小するという。およそ400人の役員のうち100人以上が今回の人事で退職するといい、その中にはメモリー事業部出身のベテラン役員も多数含まれる見通しだ。

ソニー史上最高輝度の4K液晶TV「BRAVIA 9」は“令和のPROFEEL PRO”だ！

2024年のAV Watchアワード 液晶テレビ部門には、BRAVIA 9こと「K-65XR90」が大賞に輝き、昨年の「XRJ-65X95L」に続いて、液晶ブラビアの2連覇となった。しかし、昨年と今年では“大賞”の意味合いが全く異なる。今年は有機ELテレビ部門を含めた全エントリーの中でBRAVIA 9が総合得点トップに躍り出たのだ。

昨年のアワードの結論が、「Mini LEDテレビはたしかに明るいけれど、本質的な画質ではまだまだ有機ELテレビには及ばない」というものだっただけに、その状況を一変させるモンスターテレビの出現に、我々は衝撃を受けると同時に、大いに沸き立った。

TOPPAN、石川の元JOLED工場に100億円 フィルム増産

TOPPANホールディングス（HD）傘下のTOPPAN（東京・文京）は4日、石川工場（石川県能美市）に約100億円を投資し、テレビ向けの反射防止フィルムの生産を2025年度中に始めると発表した。同工場は有機ELパネル開発を手掛け経営破綻したJOLED（ジェイオーレッド）から23年に買収した。4日に開所式を開いた。

TOPPANはテレビやサイネージに使うフィルムを現在、滋賀県と静岡県の2拠点で生産している。テレビの大型化などで需要が見込めるとみており、石川工場ではより大型の製品もつくる。人工知能（AI）を搭載したサーバーなどの需要を見込み、石川工場では27年度にも次世代半導体パッケージ基板の生産も始める。

パナソニックが再エネ100%で英工場を稼働 水素事業の拠点に、実証実験で

パナソニックは3日、英南西部カーディフの工場を水素や太陽光を使った再生可能エネルギー100%で動かす実証実験の試運転を始めた。
英国は、エネルギー源としての水素の活用に力を入れており、環境先進地の欧州で水素関連事業を広める拠点としたい考えだ。

　この工場は電子レンジの組み立てを担い、年間消費電力は約1ギガワット時。実証実験は来年3月末までに始める。

スマホのAIはまだ期待外れ、2025年は実用性に期待

サムスン、Google、Appleといったスマートフォンメーカーの発言が信じるに足るとすれば、人工知能（AI）によって私たちのモバイルデバイスの使い方は変わろうとしている。問題は、それがいつになるかだ。

　2024年は、AI機能がスマートフォンに搭載される年となり、メッセージアプリから離れることなく、文章の練り直しや翻訳をしてもらうことが可能になった。生成AIのおかげで、何回かスワイプするだけで写真から不要なものを消去できるし、簡単なプロンプトや自分で描いたシンプルなスケッチに基づいて完成度の高い画像を生成できる。

　こうしたアップデートで、確かにスマートフォンの利便性は向上するだろうが、筆者にはテクノロジー大手各社が主張するほど画期的とは感じられない。AI中心で動くスマートフォン機能の第一段階は、用途がかなり限定的なのだ。実際、限定的すぎて使うのを忘れてしまうことが多い。Googleの「かこって検索」やAppleの「ビジュアルインテリジェンス」など、特に有望そうに感じられる新機能を使うには、今までと違った操作が必要になる。それだけでも、ひとつの障壁になっている。

JDI、イノラックスと車載用有機ELパネル提携 27年量産

ジャパンディスプレイ（JDI）は3日、台湾の群創光電（イノラックス）と有機EL技術で戦略提携を結んだと発表した。イノラックス子会社の車載パネル会社と組み、独自の有機EL技術をつかったパネルを車載向けに販売する。2027年に32型の車載用パネルをJDIの茂原工場（千葉県茂原市）で量産する計画だ。

JDIの有機EL技術「eLEAP（イーリープ）」を車載向けに適用し、速度表示やカーナビ画面などを統合した大型の車載パネルとして提供する。同じ大きさの液晶パネルと比べて15%明るく、消費電力を 76%抑えられるという。内装デザインに合わせて画面を自由にレイアウトできる特長もある。

JDI、世界初eLEAP×HMO技術の32型車載用ディスプレイ

ジャパンディスプレイ(JDI)は、高輝度・長寿命を特徴とする次世代有機ELディスプレイ“eLEAP”の新製品として、バックプレーンにHMO技術を採用した「32型車載用ディスプレイ」を開発した。eLEAPとHMOを組み合わせた、車載向けの大型自由形状ディスプレイの開発は世界初という。

eLEAPは、世界初のマスクレス蒸着とフォトリソを組み合わせた方式で画素を形成することで、大型かつ自由な形状の設計が可能な有機ELディスプレイ。従来の有機ELディスプレイに対し、約2倍の高開口率を持ち、かつ特に車載用途で求められる長寿命化を実現できる。

今回開発した車載用ディスプレイには、eLEAPバックに加え、バックプレーン技術にHMO(High Mobility Oxide)を採用。HMOの特徴である高耐圧特性(高電圧/大電流)により、高輝度化を実現。さらに高リフレッシュレート駆動や低周波駆動による低消費電力化を可能にした。

Xiaomi Smart Band 9 Pro ミニレビュー：画面が見やすく、バッテリーがめちゃくちゃ持つのに驚き

Xiaomiより、2024年11月に発売されたXiaomi Smart Band 9 Proを2週間ほどお借りしました。

Xiaomi Smart Band 9 Proは1.74インチの有機ELベゼルレスディスプレイと最大21日間の長時間持続バッテリーを搭載、GNSSに対応し、新たにコンパス機能も搭載したスマートバンドです。

私は普段はProの付かないXiaomi Smart Band 9を使っているので、それとの違いを感じた部分などを書いていきます。（しっかりとレビューを書かないままに返却期限が来てしまったので…。）

ファーウェイがAndroidと決別。これからは孤高の独自OSでひた走る

独自OSの挑戦始まる。

今から5年前の2019年、トランプ大統領の大統領令によってHUAWEI（ファーウェイ）を含むいくつかの外国企業が、自社のデバイスに米国製技術を使用することが禁止されました。

この措置によりもろに影響を受けたHUAWEIは、当時Google（グーグル）からAndroidのライセンス権利を剥奪、サポートを強制終了恐れも報じられ、突如市場から締め出される形となり、日本でも部品供給への影響や、HUAWEI製品排除の流れが加速していきました。

次期「iPhone 17 Air」、薄さ5mmのために失われるのは何？

次期「iPhone 17 Air」は厚みが5mmになる。そんな驚きの情報を米テック系メディアのThe Informationが報じています。

iPhone 17 Airは超薄型モデルとして投入されることが期待されており、アナリストのジェフ・プー（Jeff Pu）氏は以前に「本体の厚みが約6mmで、最も薄いiPhoneになる」と報告していました。

The Informationによれば、iPhone 17 Airのプロトタイプの本体厚は5mm〜6mmで、これまでで最も薄いiPhoneになるとのこと。「iPhone 16」の本体厚は7.8mm、「iPhone 16 Pro」は8.25mmです。

LGディスプレイ、役員人事10人昇進…「成果優秀な人材を重用」

LGディスプレイは21日、取締役会の承認を経て、2025年1月1日付での定期役員人事を発表した。

今回の役員人事では、事業の基本的な競争力強化に貢献し、優れた業績を上げた人材を重用したと、同社は説明した。

副社長に昇格したチェ・ヒョンチョルLGディスプレイ専務（写真提供：LGディスプレイ）

中小型OLED（有機発光ダイオード）事業の中核的な能力向上に貢献し、事業成果の改善に寄与したチェ・ヒョンチョル前務（SC事業部長）が副社長に昇進した。







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アップル「MacBook Pro」有機ELディスプレー搭載か 2026年に

Apple 2024 MacBook Pro 10 コア CPU、10 コア GPU の M4 チップ搭載ノートパソコ ン: Apple Intelligence のために設計、14.2 インチ Liquid Retina XDR ディスプレイ、16GBユニファイドメモリ、512GB の SSD ストレージ - スペースブラック

アップルがディスプレーサプライヤーに対して、ノートPC向け有機ELディスプレーへの投資拡大を促しているという。台湾の調査会社TrendForceが11月22日に伝えた。

　同社によると、MacBook Proへの有機ELディスプレー搭載は2026年から2027年の間に開始される見込みだという。サプライヤーはLGとサムスンが主要なパートナーになるとみられている。

　

OPPO Pad 3 が中国市場で発表。Dimensity 8350 と 144Hz 11.6インチディスプレイ搭載

OPPO は中国市場向けに新しい Android タブレットとなる OPPO Pad 3 を正式に発表しました。このモデルは高リフレッシュレートで高解像度なディスプレイと大容量バッテリーを備えたミッドハイレンジの Android タブレットです。なお、同時にスマートフォンの OPPO Reno 13 シリーズも発表されました。

OPPO Pad 3 は 144Hz リフレッシュレートと 480Hz タッチサンプリングレートに対応し、最大 700nits のピーク輝度を備えた11.61インチ 2.8K (2,800×2,000) LCD ディスプレイを搭載します。チップセットには新しい MediaTekDimensity 8350、最大 12GBRAM と最大 512GB UFS 3.1 ストレージを搭載します。また、OPPO のタブレットとして初めて Android 15 ベースの ColorOS 15 を搭載しています。

EIZO、専用タッチペンを標準付属したタッチ対応21.5型液晶ディスプレイ

EIZOは11月26日、タッチペン入力に対応した21.5型液晶ディスプレイ「DuraVision FDF2182WT-AS」を発表、2025年2月3日に販売を開始する。

価格はオープン、同社Web直販「EIZOダイレクト」販売価格は10万9780円だ（税込み）。