レグザ、最新のRGB LED技術を披露。CES 2026で参考出展

TVS REGZAは、米ラスベガスで開催されるテクノロジー見本市「CES 2026」(1月6日～9日)にて、RGB LEDバックライトなどの最新技術を参考展示する。

主な展示内容は以下の通り。

液晶テレビパネルの出荷量は今年1％回復すると予想されている

ディスプレイ市場は、2026年にテレビやIT機器の需要が緩やかに回復する一方、有機EL（OLED）を中心とした構造的な好況が続く「双軌道発展期」に入ると予測されています。
テレビの出荷台数は昨年、関税やマクロ経済の不確実性の影響で減少しましたが、液晶テレビパネルの出荷台数は今年1%の回復が見込まれています。
しかしながら、中国企業の稼働率調整が価格変動の激化につながるとの懸念が高まっています。

今年のディスプレイ業界の成長を牽引する主な要因は、「Apple主導のOLED転換」と「折りたたみ式」ディスプレイと見られています。

「アップルの刷新計画が止まらない！」MacBook Pro、5年ぶりの大幅見直し ディスプレイなど軒並み変更か

21日（現地時間）、複数の海外メディアやサプライチェーン関係の報告によると、Appleは早ければ2026年にMacBook Proを全面刷新する計画である。2021年のデザイン改訂以来、5年ぶりの大幅な見直しとなり、ディスプレイやフォームファクター、入力方式、通信機能、チップセットなど、主要な要素が軒並み変更される見通しである。

最大の変化はディスプレイである。Appleは2024年にiPad Proで初めて採用したOLED技術を、2026年のMacBook Proにも導入する見込みだ。単層ではなく「二層タンデムOLED」が有力視されており、輝度とコントラスト比を大幅に向上させながら、パネルの寿命も延ばす方式である。業界関係者は、この技術によりMacBook Proがディスプレイ品質の面で確実に世代交代を遂げるとみている。


OLEDへの移行に合わせ、ノッチ（notch）の廃止も取り沙汰されている。市場調査会社オムディア（Omdia）は、MacBook Proが「角が丸く、パンチホール型カメラ」を採用する可能性があると分析している。カメラ部分がより小さな穴状に収まることで、画面の没入感が高まるとみられている。

LGディスプレイ、世界初の「240Hz」RGBストライプOLEDパネルを公開

LGディスプレイは「CES 2026」で、RGB(レッド·グリーン·ブルー)ストライプ構造で240Hz高走査率を具現した27インチ4Kモニター用OLEDパネルを世界で初めて公開すると23日、明らかにした。

RGBストライプ構造は光の三原色であるRGBサブピクセルを並んで配列した構造で、近い距離でも色のにじみ(color bleeding)、色のフリンジ(Color fringe)など歪曲現象が顕著に減る。

以前にもRGBストライプ方式のOLEDパネルはあったが、最高走査率が60Hz水準にとどまり、ゲーミングモニターとして使用できなかった。

LGディスプレイが今回公開する製品は、RGBストライプ構造を維持しながらも、走査率を240Hzまで引き上げた初の製品で、特化技術であるDFR(Dynamic Frequency & Resolusion)を適用し、使用者が直接高解像度モード(UHD 240Hz)と高走査率モード(FHD 480Hz)を選択することができる。

EIZO、大林組と連携し遠隔工事の実証実験

EIZOは大林組と連携し、能登半島地震で被災した石川県輪島市で遠隔工事の実証実験をしたと発表した。EIZOの液晶モニターや映像配信機器などを使い、大林組が千葉県から建設機械を操作した。8〜9月にかけて実施し、遠隔地からも安定して工事ができたという。

待機400日！極薄カラーE-Ink「PicPak」が49ドルで登場。写真もニュースも表示する“超省電力”スマートディスプレイ

デスク上の情報をスマートに可視化する、新たなガジェットがKickstarterに登場しました。その名は「PicPak」。最大の特徴は、カラーE-Ink技術による紙のような視認性と、一度の充電で最大400日（待機時）という驚異的なロングライフ性能です。単なるデジタルフォトフレームの枠を超え、ニュースやヘルスケアデータをも表示可能なこの極薄デバイスは、現在49ドル（約7,400円）という戦略的な価格でバッカーを募集しており、ガジェット愛好家の間で大きな注目を集めています。

まばゆいばかりの美しさを放つ？ 次期iMac、有機ELディスプレイを開発中！

韓国メディアのThe Elecによれば、アップルは24インチの次期iMacに「有機ELディスプレイ」を搭載することに取り組んでおり、早ければ2027年の開発完了を目指しているとのこと。この有機ELディスプレイの明るさは最大600ニトで、現行モデルの最大500ニトからさらに明るくなる予定です。

シャープ、業務用ディスプレー子会社を吸収合併

シャープは19日、プロジェクターやデジタルサイネージなど業務用ディスプレーの製造を手掛ける完全子会社のシャープディスプレイソリューションズ（SDS）を2026年4月1日付で吸収合併すると発表した。 SDSは現在、債務超過状態にある。
シャープがSDSに対して持つ債権の一部を放棄し、債務超過を解消したうえで合併するという。合併で意思決定などを迅速にし、事業を立て直す。

サムスンディスプレイ、フェラーリから大型OLED受注を獲得

フェラーリは12月16日、次世代モデルにサムスンディスプレイの自動車グレード有機発光ダイオード（OLED）パネルを採用すると発表した。

サムスンディスプレイの OLED パネルは超狭ベゼルを特徴としており、豊かな色彩と深いコントラストを実現。これにより、フェラーリは次世代モデル向けにパーソナライズされたインターフェースを作成し、より臨場感あふれる運転体験を提供できるようになります。

物流最前線／パナソニック コネクト が挑む「現場力」から生まれるSCM全体最適化

Zetes（ゼテス）、Blue Yonder（ブルーヨンダー、世界81か国、3000企業以上を相手にビジネスを展開）といった海外ソフトウェア事業者を取り込みながら、SCM事業を進めてきたパナソニック コネクト。「現場から始める全体最適化」を国内の事業コンセプトに、海外で培ったノウハウを活用して、物流ソリューションを提供している。
日本企業のSCM変革の現状と、標準化を軸としたソリューションの強み、それぞれの課題を、奥村康彦 シニア・ヴァイス・プレジデントと小笠原隆志 現場ソリューションカンパニー ダイレクターに語ってもらった。　取材：11月13日 於：パナソニック コネクト本社

――　　物流現場のソリューション開発を行うパナソニック コネクトの立場から、まずは日本国内における物流業界の現状と課題をお聞かせください。

LG電子、CES 2026にて有機ELディスプレイのDNAでLCD画質を革新した「マイクロRGBエボ」初公開

LG電子(LG Electronics)は来年1月、米国ラスベガスで開催される世界最大の家電・情報通信(IT)展示会、コンシューマー・エレクトロニクス・ショー2026(CES 2026)で「LGマイクロRGBエボ」を初めて披露する。

これは最新のマイクロRGB技術とLGの有機ELディスプレイ(OLED)の精密な光源制御を融合した技術であり、LG電子はこれにより次元の異なる画質を実現し、次世代プレミアム液晶ディスプレイ(LCD)テレビの新たな基準を提示する計画だ。

マイクロRGBは、LCDテレビの必須構成要素であるバックライトに使用される光源のサイズを極小化し、従来の白色の代わりに赤(Red)・緑(Green)・青(Blue)のLEDを光源として用いることで色再現を最大化する技術である。LEDバックライトの制御精度やRGBそれぞれの波長を正確に表現する技術力によって、視聴者が体験する画質が変わるとLG電子は説明している。

パナソニックグループがCES 2026に「The Future We Make」をテーマに出展 AIインフラ向けソリューションやAIを活用したB2Bソリューションを紹介

パナソニックグループは、2026年1月6日から9日まで米国ネバダ州ラスベガスで開催されるCES 2026に「The Future We Make」をテーマに出展します。

当社グループは、「物と心が共に豊かな理想の社会」の実現を目指し、持続可能な社会に貢献するAIを活用した新たな価値の創出に取り組んでおり、B2Bソリューション分野での貢献を中心にその最新の成果を展示します。

特に、AIインフラ向けソリューションの展示では、消費電力量が多いデータセンターにおいて、エネルギー消費を抑えながら高い信頼性を実現するソリューションを紹介します。省スペースで安全性が高く、電力負荷変動に対応して電力運用効率を向上させるデータセンター向け蓄電システム、大電流化・高温化に伴う高負荷環境下での安定動作・高速通信に貢献するコンデンサや多層基板材料、サーバーを熱から守るエネルギー効率の高い冷却水循環ポンプと冷却用コンプレッサー、高集積化・高速大容量化が進む省電力AI半導体の製造中工程に対応する高精度半導体製造装置群など、パナソニックグループの総合力を生かしたソリューションを展示します。

また、物流やサービス業など非製造業の現場において、強靭なサプライチェーンや人々の安全で快適な生活を支えているAIを活用したB2Bソリューションの事例も紹介します。

【韓国報道】売れすぎても悩み…サムスン3つ折りスマホのヒットにも笑えず

ソウルの最低気温が氷点下3度まで落ちた12日午前8時、会社員のチョンさん（29）は午前に半休を取りソウル・江南（カンナム）のサムスンストアの列に並んだ。サムスン電子初の3つ折りスマートフォン、「ギャラクシーZトライフォールド」を購入するためだ。チョンさんの前にはすでに80人以上が並んでいた。午前9時30分、オンライン販売が始まるとチョンさんもやはりモバイルで接続したが2分でアクセスできなくなった。チョンさんは「販売台数が多くないというので開店前から並びオンライン購入にも挑戦した。幸い午前11時20分ごろに店舗で購入できた」と話した。

 IT業界によると、サムスン電子は12日にギャラクシーZトライフォールドを韓国で発売した直後に初回生産分をすべて売り切った。製品に対する評価も肯定的だ。だが販売好調にもサムスン電子内部の雰囲気は明るいだけではない。技術力は立証したが、販売が増えても残るものがない構造だからだ。

サムスンが今回トライフォールドを出した背景には「技術力の証明」という目的が大きかった。

LG、48型で約27.5万円の4K有機ELテレビ「C5M」

LGエレクトロニクス・ジャパンは、映像の白領域だけを検出して明るく補正する「Precision Picture Pro」、臨場感はそのままに会話をより聞き取りやすく補正する「Precision Sound Pro」を、2025年モデルとして初搭載した4K有機ELテレビ「OLED C5M」を12月中旬より順次発売する。サイズ展開は77/65/55/58型で、価格はオープン。市場想定価格は48型「OLED48C5MJA」で27.5万円前後から。

OLED C5M・77型「OLED77C5MJA」　2026年1月より順次発売　67.2万円前後
・65型「OLED65C5MJA」　2026年1月より順次発売　45.2万円前後
・55型「OLED55C5MJA」　12月中旬より順次発売　31.8万円前後
・48型「OLED48C5MJA」　2026年1月より順次発売　27.5万円前後

【韓国コラム】「中国に捕獲されたアップル」 トランプ大統領から圧力も離れられず（1）

Apple in China: The Capture of the World's Greatest Company (English Edition)

米中葛藤がピークだ。地政学的な葛藤だけではない。経済部門でも対決が激しい。こうした両国の間に挟まれた企業がある。情報技術（IT）革新のアイコン、米アップルだ。グローバルメディアはアップルの新製品に反映された華麗な革新に注目する。ところが英フィナンシャルタイムズ（FT）の米サンフランシスコ特派員スティーブ・マクギー氏はアップルの華麗ではない裏側を追跡した。iPhoneなどがどこでどのように生産されているのかに目を向けた。その結果が最近出版された『アップル・イン・チャイナ（Apple in China）』だ。マクギー氏は著書で「アップルが中国の罠にはまった」と診断した。どういう意味なのか、中央日報が画像インタビューで尋ねた。

－－アップルは中国でも声を高めているのか。

中国でアップルの地位は習近平が国家主席になった2013年以降変わった。それ以前までアップルは甲の立場だった（took the upper hand）。当時、市場経済革新の象徴であるiPhoneを作るアップルは触れることのできないグローバル企業だった。アップルは中国の低賃金・低福祉・低人権を活用して最も成功した結果を出した。中国でiPhoneを安く生産して多くの利益を得た。

－－そのアップルの地位が習近平主席の執権以降どうなったのか。

アップル、クックCEOの後継者計画が本格化 「製品主導」への回帰か―最有力にハード部門トップのターナス氏

米アップルの取締役会が、長年同社を率いてきたティム・クックCEO（最高経営責任者、65）の後継者計画を本格化させていることが、先月（11月）中旬の報道で明らかになった。

　早ければ2026年にもクック氏が退任する可能性が浮上する中、経営陣の世代交代が急速に進んでいる。

　直近の12月4日にも主要幹部2人の退任が発表され、AI分野での巻き返しや次なる革新的な製品創出という喫緊の課題を前に、組織は大きな転換点を迎えている。

経営陣交代が進む中での「本命」浮上

　英フィナンシャル・タイムズ（FT）などが11月14日付で報じたところによると、アップルの取締役会と上級幹部らは最近、経営トップの引き継ぎに向けた準備を活発化させている。

　クック氏は2011年、共同創業者の故スティーブ・ジョブズ氏から引き継いでCEOに就任。

　以来14年以上にわたり、卓越したサプライチェーン（供給網）管理などのオペレーション手腕で同社を率い、時価総額を就任時の約3500億ドルから4兆ドル（約620兆円）を超える世界トップクラスの企業価値を持つまでに成長させた。

　クック氏は今年65歳を迎え、近年、経営陣の世代交代が着々と進められてきた。

　今年1月には長年の腹心であるルカ・マエストリ氏がCFO（最高財務責任者）の職務から退いた。7月にはクック氏の右腕で有力な後継者候補と目されてきたジェフ・ウィリアムズ氏がCOO（最高執行責任者）を退任した。

この流れは止まらない。

サムスンディスプレイが給与体系を大幅変更！業績連動型報酬制度を導入

サムスンディスプレイは、サムスン電子と同様の業績連動型報酬制度を導入することを決定しました。サムスンディスプレイはサムスン電子の子会社であるため、サムスン電子の株価が大幅に上昇し、営業利益目標を達成した場合にのみ、従業員への報酬が支払われます。

業界関係者によると、サムスンディスプレイは12月8日午前、従業員に対し、長期業績連動型報酬制度の詳細を発表する通知を出した。サムスンディスプレイはサムスン電子の子会社であり、非上場のため株式報酬の対象外となっている。同社は従業員のインセンティブを高めるため、業績連動型報酬制度の導入を決定した。

サムスン電子は今年10月、中長期的な業績に基づいて従業員のモチベーションを高めるため、業績連動型株式インセンティブ（PSU）制度を導入すると発表しました。この制度は、従業員の報酬を会社の株価に連動させるものです。

iPhone 18 Pro、ディスプレイ下 Face ID を搭載か 報告書が「マイクロ透明ガラス」のブレークスルーを主張

サプライチェーン情報筋および業界アナリストによる最近のリークによれば、Apple は「ディスプレイ下 3D 顔認証」システムのためのコンポーネントを積極的にテストしており、そのターゲットは iPhone 18 Pro シリーズとされています。
この技術の鍵は、報告書によれば、新たな「マイクロ透明ガラス」素材です。この特殊なガラスは、Face ID のドットプロジェクターやフラッドイルミネーターが使用する特定の赤外線波長に対しては透明でありながら、通常のディスプレイ機能のための可視光に対しては不透明になるように設計されています。
これは、Apple が数年にわたり克服に取り組んできた重大な工学的ハードルを表しており、当初は2024年の発売が計画されていたものの、信頼性への懸念から延期されたとされています。

パナコネクト樋口CEO「退任に心残りも」 ブルーヨンダー買収を主導

パナソニックホールディングス（HD）の子会社、パナソニックコネクトの樋口泰行・最高経営責任者（CEO）が2026年3月末に退任する。樋口氏は8日、日本経済新聞などの取材に対し、パナソニックコネクト傘下のサプライチェーン管理ソフト・米ブルーヨンダーについて「最後のテイクオフ（離陸）まで見届けられないのは少し心残りもある」と話した。

樋口氏はパナソニックコネクトのCEO職を退いた後、シニア・エグゼクティブ・アドバイザーとして顧問の役割を担う。後任のCEOとなるケネス・ウィリアム・セイン執行役員について「プロの経営者としてより力強く推進できる」と述べた。

CEO退任の背景については「68歳となり70歳も近くなると、次の世代に頑張ってもらいたいと考えた。後継者へのトランジションが課題だと思っていた」と説明した。

BOE、第8.6世代OLEDディスプレイパネルの量産を2026年5月に開始

ディスプレイサプライヤー各社が設備投資を進めている「第8.6世代OLEDディスプレイパネル（ガラス基板サイズ：2,290mm × 2,620mm）」について、中国BOEが2026年5月に量産を開始する見通しであることが明らかになりました。

Samsung Displayの第8.6世代OLEDディスプレイは、2026年末〜2027年初頭に登場すると噂されるM6 Pro/Max搭載MacBook Pro向けに独占供給されるとみられています。

一方、BOEはApple向け受注を獲得できていないと考えられていますが、2026年5月にいち早く量産開始する第8.6世代OLEDパネルは、AcerおよびASUSの14インチノートPC向けに供給する計画と報じられています。

BOEとしては、MacBook Pro向けOLEDを獲得できないとしても、AcerやASUS向けで実績を積むことで、2028年以降に導入が噂されるMacBook Air向けOLEDディスプレイの受注獲得を狙う可能性があります。

Appleのハードウエア技術の責任者であるJohny Srouji氏が退社を検討との情報

ここのところ幹部の流出が続いているAppleですが、BloombergのMark Gurman氏によると、また新たな幹部が退社する可能性が浮上しました。

Appleでは直近1週間にAI部門とユーザーインターフェースデザイン部門の責任者が相次いで退任し、法務部門トップと政府渉外部門トップの退社も発表されましたが、事情に詳しい関係者によると、ハードウエア技術担当の上級副社長であるJohny Srouji氏も近い将来の退社を真剣に検討しているとティム・クックCEOに伝えていることが分かりました。

サムスンディスプレイがCTO体制を復活イ・チャンヒを起用し技術統合へ

サムスンディスプレイが約2年ぶりに最高技術責任者（CTO）体制を復活させ、技術組織の再整備に乗り出した。CTOには既存のディスプレイ研究所を率いてきたイ・チャンヒ副社長が就任したことが確認された。

1日、業界によるとサムスンディスプレイは最近、組織改編を断行し、CTO組織を新設した。今回の再編により、ディスプレイ研究所とAX研究所がCTO傘下に束ねられ、技術開発のコントロールタワーが再整備された。

スマホメーカーOPPOの世界品質。2万台を24時間で検証､180項目試験で｢滑らかさ｣を長期維持する体制

「ユーザーが渇望しているのは、呼吸のようにスムーズな体験だ」。世界第5位のスマホメーカー、OPPOのColorOS責任者はこう語る。スマートフォンの買い替えサイクルは4年以上に延びた。地下鉄でも、エレベーターでも、数年使い続けても、カクツキを起こさない。システム、アプリ、ネットワーク信号、あらゆる場面での一貫した滑らかさを追求する。これがOPPOの品質思想「スムーズネス」だ。

中国・東莞市にあるOPPOの2つの研究開発拠点で11月、この思想を支える品質管理体制が公開された。製造と品質試験を担う長安キャンパスと、ソフトウェア開発や素材研究を手がける濱海湾キャンパスを取材した。2万台以上の端末が24時間稼働するソフトウェア検証施設、AIロボットが搬送する消費電力テスト実験室が存在し、180項目以上の耐久性試験が行われていた。すべては「呼吸のようにスムーズな体験」を実現するためにある。

濱海湾キャンパスの5階にあるソフトウェアテスト実験室は、床面積2000平方メートルを超える。実験室には2万台以上の端末が配備され、200個のサーバーラックに収められている。400機種以上をカバーする規模だ。

Samsung、広げると10型ディスプレイの三つ折りスマホ「Galaxy Z TriFold」

韓国Samsung Electronicsは現地時間12月2日、広げると10型の大画面になる三つ折りスマートフォン「Galaxy Z TriFold」を発表した。韓国では12月12日に発売するほか、中国や台湾、UAE、アメリカでも順次発売する。

10年に及んでフォルダブルカテゴリで培ってきた知見を盛り込んで開発したというスマートフォン。完全に広げると10型のメインディスプレイが出現し、Galaxy AIとともに、さまざまなタスクを大画面でこなせるという。

メインディスプレイは「Dynamic AMOLED 2X」で、解像度は2,160×1,584ドット/QXGA＋、ピーク輝度は1,600nits、1〜120Hzのアダプティブリフレッシュレートに対応する。

2回折りたたむと、6.5型のカバースクリーンを使用可能。アスペクト比21：9のフルHD＋ディスプレイ(2,520×1,080ドット)で、こちらも「Dynamic AMOLED 2X」を採用している。ピーク輝度は2,600nits、1〜120Hzのアダプティブリフレッシュレート対応。

ヒンジ部分には改良を加えた「Armor FlexHinge」を採用した。サイズが異なるふたつのヒンジがデュアルレール構造で連携することで、より滑らかで安定した折りたたみを実現したとのこと。

LGディスプレイが亀尾LCD工場と用地をミコパワーに売却

LGディスプレイが慶尚北道クミ工場の生産ラインと一部用地を水素燃料電池企業ミコパワーに売却する。

1日、業界によるとLGディスプレイは稼働を中断した慶尚北道クミ工場の工場と用地20万㎡（約6万坪）をミコパワーに売却することにした。

具体的な売却代金は明らかになっていない。LGディスプレイ関係者は「クミ国家産業団地内のP2・P3ライン工場と一部用地を売却することだ」と明らかにした。

パイオニア、車載ディスプレイを手掛けるCarUXへの株主移行が完了

パイオニアは、12月1日、Innoluxの子会社で車のスマートコックピット統合ソリューションを手掛けるCarUXへの株主移行が完了したことを発表した。

CarUXは、台湾液晶メーカーInnoluxの子会社として、車室内体験を向上させるスマートコックピットディスプレイおよび統合ソリューションの設計、開発、製造を専門とする企業。Innoluxは、TFT-LCD業界で液晶テレビやモニターへの応用などを手掛けている。

※記事の出典元はツイッターで確認できます⇒コチラ

アップル、世界スマホ市場で14年ぶりサムスン超え目前 「iPhone 17」好調で

調査会社Counterpoint Researchが米国時間11月26日に発表した市場予測レポートによると、Appleは2025年にサムスンを抜き、世界最大のスマートフォンメーカーとなる見通しだ。さらに、少なくとも2029年までは首位を維持すると予想されている。

　Appleがサムスンを上回るのは14年ぶり。Counterpointの予測では、2025年のAppleのスマートフォン世界出荷台数は前年比で10%増加する見込みだ。「iPhone 17」シリーズ（「iPhone Air」「iPhone 17 Pro」「iPhone 17 Pro Max」を含む）の好調な売れ行きが要因だという。一方、サムスンの出荷台数は前年比4.6%増にとどまると予想されている。

　CounterpointのシニアアナリストであるYang Wang氏は、iPhone 17シリーズへの反応は好意的であり、古いiPhoneからの買い替え需要が同社にとって大きな追い風になっていると説明する。

【中国報道】ファーウェイは折りたたみ式携帯電話を1,000万台以上出荷し、68%の市場シェアを獲得している

11月25日、ファーウェイはMate 80シリーズとMate X7の発表イベントで、 折りたたみ式スクリーンの出荷台数が1,000万台を超え、市場シェアが68%に達し、折りたたみ式スクリーンブランドが業界で最も言及されるブランドになったと発表しました。

2019年にMate Xが誕生して以来、Huaweiの折りたたみ式スクリーン製品ラインは、小型折りたたみ式、内側折りたたみ式、外側折りたたみ式、そして最新のワイド折りたたみ式など、折りたたみ式のあらゆるカテゴリーを網羅してきました。

Samsungの「Galaxy Z Fold7」はレベチでした…。iPhone勢にも推せる、機能とルックスの極地

SamsungのGalaxyシリーズが世界中で人気な理由のひとつに、UIのプラグイン機能が豊富で、カスタマイズ性が高い点があります。

すべての機能を詳細に解説したいところですが、今回は割愛し概要の解説をします。気になる機能についてもっと詳しく知りたい人は、「Gemini」や「Bixby」にいろいろ聞いてみてください。

グッドロック

「グッドロック」は、Galaxyスマートフォンを購入したらまず最初にインストールしておきたいアプリです。アプリに含まれている各プラグインについて、一部を紹介します。

折りたたみ「iPhone Fold」の価格は約37万円？ Galaxy Z Fold 7よりはるかに高額に

アップル初の折りたたみiPhoneがいよいよ現実味を帯びてきました。ただし、一般ユーザーにとっては“憧れの存在”になる可能性が高そうです。

台湾のFubon Researchによると、折りたたみiPhoneは2026年に約540万台を販売し、累計では約1,540万台に達する見込みです。しかし、最大のハードルはその価格。

推定価格は2,399ドル（約37万1,000円 ※1ドル＝約155円換算）とされており、既に高額とされるGalaxy Z Fold 7を軽く上回る可能性があります。

高価格の要因は、折りたたみ専用のディスプレイやヒンジ部品などのコストに加え、アップルらしい強気の利益設定だと報じられています。

中国メディアUDNの情報によると、アップルは折りたたみ端末の最大の弱点である画面の折り目（クリース）問題を解決したとのことです。

LGの透過型有機ELテレビ「LG SIGNATURE OLED T」は、デザインテレビの“最終進化形”である！ 高品質と驚きを兼ね備え、ユーザーの想像力を刺激する：麻倉怜士

LGエレクトロニクス・ジャパンは、今年7月に世界初の透過型ワイヤレス4K有機ELテレビ「LG SIGNATURE OLED T」の受注を開始した。昨年開催されたCES2024で登場し大きな注目を集めた製品がいよいよ日本でも発売されるわけだ。今回は、同社ショウルームにお邪魔して話題の製品のパフォーマンスを間近に体験してきた。麻倉さんは「透明なテレビ」をどのように見たのだろうか。

麻倉　今日はよろしくお願いします。昨年のCESに出展されていた透過型有機ELテレビがついに日本でも発売されたとのことで、今日は楽しみにしています。

森　LGエレクトロニクス・ジャパン マーケティングチームの森です。今日はよろしくお願いいたします。

工藤　セールスデパートメント課長の工藤です。今日はおいでいただきありがとうございます。

長井　同じくPRパートマネージャーの長井です。

麻倉　まずは新製品の特長を改めて教えて下さい。既に日本で発売されているんですよね？

国内初 次世代技術「RGB Mini LED」搭載4Kテレビ TVS REGZA「116ZX1R」

TVS REGZAは12月5日、次世代映像技術を採用した液晶パネルを採用したRGB Mini LED液晶レグザ「116ZX1R」（116V型）を発売する。RGB Mini LED搭載テレビの発売は国内では初。 　

新製品は、赤色（R）、緑色（G）、青色（B）の3色のMini LEDが独立駆動するRGB Mini LED液晶パネルを採用した4K液晶テレビ。バックライトには、高い色純度で発光する直接発光型RGB LEDを搭載。独立して発光を制御することにより、自然界の豊かな色彩から夜景の光のニュアンスまでリアルに再現し、鮮やかな色表現が可能に。従来の量子ドットを使用したMini LEDと比較し、約110％の広色域化を実現している。

【ベトナム報道】ベトナムはサムスンにとって世界的に重要なテレビ生産拠点です

サムスンは、ホームエンターテイメント体験の新たな基準を設定し続けています。

ベトナムとの30年間の歩みの中で、サムスンはテレビ業界における革新を継続的にリードし、消費者の第一の選択肢となり、19年間世界No.1テレビの地位を維持し、ベトナムでは11年連続No.1テレビの地位を維持してきました。

1995年、ベトナムがASEANに加盟したのと同時期に、サムスンはトゥドゥック（旧ホーチミン市）に総額3,650万米ドルを投資し、テレビ工場を建設しました。ベトナム初のブラウン管テレビの発売は、ベトナム国内の消費者獲得への道を開き、30年にわたる発展の出発点となりました。

この節目を機に、サムスンは急速に生産規模を拡大し、ベトナムで徐々に人気テレビブランドへと成長しました。2013年には、ベトナムでテレビ市場トップの座を確固たるものにし、この地位は11年間維持され、世界のテレビ市場では19年連続でトップを維持しました。

2006年、サムスンは高級クリスタルガラスにインスパイアされたデザインを採用した製品ライン「ボルドー」で大きな成功を収めました。「ボルドー」は薄型で洗練されたテレビのトレンドを切り開いただけでなく、テレビがモダンなインテリアの一部となるきっかけも作りました。この成功は、ベトナムをはじめとする多くの国でテレビ業界の新たな様相を形作りました。

サムスンディスプレイがBOEと和解しOLED特許使用料を受領し訴訟終結

サムスンディスプレイが中国BOEから有機発光ダイオード（OLED）技術特許の使用料（ロイヤルティ）を受け取る。両社は2022年12月から進めてきた「OLED技術流出」紛争を終結し、その間に提起されたすべての訴訟を取り下げることにした。3年間にわたる技術流出紛争は、米国で不利な判決を前にしたBOEがサムスンディスプレイに和解を提案し、一段落したと伝えられている。

米国国際貿易委員会（ITC）は18日（現地時間）、サムスンディスプレイとBOEの間で争われた「営業秘密侵害」訴訟手続きを終結すると告知した。ITCは「当事者の合意書に基づき調査を中断（Joint Motion to Stay）し、事件を終結する」と述べた。サムスンディスプレイは2022年12月、ITCにBOEをはじめ米国の部品卸売業者を相手取り特許侵害訴訟を提起した経緯がある。2023年10月にもBOEを営業秘密侵害で提訴した。

先にITCは7月に侵害の予備判定を決定し、これに対する最終判決を今月17日に実施すると告知していた。ITCは予備判定で、BOEと7社の子会社がサムスンディスプレイの営業秘密を侵害したとみなした。これに伴い、BOEが14年8カ月の間、米国市場にOLEDパネルを販売できないよう「限定的輸入排除命令」（LEO）も併せて予備的に決定した。

ITCは予備判定を下し、「サムスンディスプレイのセキュリティ対策が卓越した水準だったにもかかわらず、BOEがサムスンディスプレイの営業秘密を不正な手段で取得し使用した」とし、「サムスンディスプレイに実質的な被害と深刻な脅威をもたらした」と述べた。これにより、サムスンディスプレイがOLEDの核心技術開発に要した期間（14年8カ月）と同じ期間の米国輸出制限付与が検討された。

一度はV字回復したが、再び赤字に転落…… 鴻海に左右されたシャープの歴史を振り返る

シャープが2026年3月期の第2四半期業績を発表した。収益は改善したものの、売上高は前年比13.3％減の9503億円であり、事業規模が縮小。2024年に堺ディスプレイプロダクト（SDP）でのディスプレイ生産を停止しており、その影響が現れた形だ。

近年、シャープは鴻海に翻弄されてきた。2016年までにSDPを手放したにもかかわらず、2022年にSDPを再取得。その後、パネル市況悪化の影響を受け、赤字に転落した。鴻海傘下での再生と、SDP再取得の失敗など、あらためて近年のシャープの動向を振り返る。

　シャープは1912年に創業。1915年に発明した繰り出し鉛筆「エバー・レディー・シャープ・ペンシル」が大ヒット。この製品の成功が現社名の由来にもなった。ラジオ事業も戦前期の発展を支え、戦後はテレビ・冷蔵庫・洗濯機の生産を開始し、総合家電メーカーとして名を上げていった。









　

【韓国報道】LGディスプレイがOLED中心転換で2年連続黒字見通し 市場は来年6.1%成長

LGディスプレイの2年連続の黒字達成に青信号が灯った。中国企業による低価格攻勢と市場不況で2022年から赤字に陥っていたが、今年下半期から収益性が改善し、年間黒字の達成が確実視されている。有機発光ダイオード（OLED）を中心とする事業再編が業績反転の主因とされる。OLED市場は出荷量ベースで今年5.0%程度成長すると推定され、来年はより大きな伸びを遂げる見通しだ。

17日、市場調査会社オムディアの最近の報告書によると、来年のディスプレイ市場は出荷量ベースで今年比2%程度減少する見通しだ。しかしOLED市場は6.1%成長すると予想された。今年も前年対比5.0%程度増加した10億4307万台のOLEDパネルが出荷されると推定されたが、来年は11億0626万台へと規模が拡大し得るとの分析だ.

【決算深読み】ジャパンディスプレイ再建は道険しく、センサーと半導体パッケージ事業を推進中

ジャパンディスプレイ（JDI）は、2025年度上期（2025年4月～9月）連結決算を発表。そのなかで構造改革の進捗状況について説明した。 同社では再建計画として、「BEYOND DISPLAY戦略」を推進する一方で、財務面では、債務超過からは抜け出せない厳しい状態が続いている。 2025年度上期末（2025年9月）時点での総資産は、マイナス41億円と、債務超過の状態が続いている。

ジャパンディスプレイ代表執行役社長 CEOの明間純氏は、「茂原工場の土地、建物の譲渡により、できるだけ早く債務超過の状況を脱したい」とコメント。ジャパンディスプレイ 執行役員 CFOの平林健氏は、「2025年度第1四半期末の129億円に比べると、改善が図られている。茂原工場の土地、建物は、年内の売却を進めたいと考えているが、仮に年度末までに売却益の計上ができなかった場合には、管理銘柄に指定され、債務超過が回復できない場合には上場廃止となる。年内での債務超過解消を目指す」とした。

サムスン電子や現代自動車、国内投資計画を発表

サムスン電子や現代自動車などの韓国の主要メーカーは１６日、国内投資計画を発表した。韓国政府は１４日最終決定した米国との貿易協定で、米国の戦略分野に３５００億ドルを投資すると約束しており、計画は李在明大統領が１６日に国内企業トップと会合を開いた際に明らかにされた。

サムスン電子は世界的な人工知能（ＡＩ）ブームによる需要増に対応するため、韓国南部の平沢市の工場に半導体生産ラインを増設すると発表した。

アップル、クックＣＥＯの後継者計画を本格化＝ＦＴ

英紙フィナンシャル・タイムズは１４日、米アップル がティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）の退任に備えて後継者計画を強化していると報じた。クック氏は早ければ来年にも退任する可能性があるという。

事情に詳しい複数の関係者の話として、同社でハードウエアエンジニアリング担当上級副社長を務めるジョン・ターナス氏が後任として最有力視されているとＦＴは伝えている。

アップルはロイターのコメント要請に対し、すぐには応じなかった。

ＦＴによると、アップルは１月下旬の決算発表までに新ＣＥＯを指名する可能性は低いとみられている。クック氏は２０１１年にＣＥＯに就任した。

LGディスプレイ、2026年型ベンツGLC EV向けに初のオキサイドTFT採用40インチ車載LCDを供給へ

LGディスプレイがメルセデス・ベンツの次世代電気自動車ラインアップに超大型車載ディスプレイを供給することが16日に伝わった。これはLGグループ内で車載向け電子・電装事業を進める4社のトップと、オラ・カレニウス メルセデス・ベンツ取締役会会長兼最高経営責任者（CEO）が13日に会合した後に出た供給拡大の知らせである。

業界によるとLGディスプレイは2026年型メルセデス・ベンツGLC電気自動車（EV）に40インチの超大型車載ディスプレイを供給する。ベンツGLC EVは来年上半期に北米・欧州市場で発売される見通しだ。

LGディスプレイがベンツに供給する製品は、オキサイド薄膜トランジスタ（TFT・Thin Film Transistor）ベースの液晶表示装置（LCD）40インチディスプレイとされる。オキサイドTFTはディスプレイ技術で高解像度・大型化・低消費電力などを満たす次世代技術である。これを基盤とした車載ディスプレイが適用されるのは今回が初めてだ。このディスプレイはベンツの次世代インフォテインメントシステム「MBUXハイパースクリーン」に適用されると伝えられた。

京大発ベンチャー(株)TSK、サムスンディスプレイと青色有機EL材料の共同開発へ

京都大学発ベンチャーの株式会社TSK（本社：京都府精華町、代表取締役社長：孫 恩喆）は、サムスンディスプレイ社（Samsung Display Co., Ltd.）と共同で、青色有機ＥＬディスプレイ材料の開発を本格的に推進します。
TSKが得意とする“鉄触媒”技術がサムスンディスプレイに高く評価され、両社と韓国の大学教授による共同研究論文が、国際学術誌『Communications Materials』に掲載されました。

サムスンディスプレイが共同開発パートナーとしてベンチャー企業を選定するのは、今回が初の事例となります。

液晶パネルのJDI、中間決算は40億円の債務超過 赤字113億円

液晶パネル大手ジャパンディスプレイ（JDI）が13日発表した2025年9月中間決算は、純損益が113億円の赤字（前年同期は168億円の赤字）となり、9月末時点で40億円の債務超過だった。債務超過は6月末時点（129億円）に続き2四半期連続だ。


　

サムスンの三つ折りスマホの正式名称は「Galaxy Z TriFold」で確定 ── 主要スペックもリーク

サムスンが開発中とされてきた“三つ折り”デバイスの正式名称がついに明らかになりました。
著名リーカーのEvan Blass氏によると、同社初のダブルフォルダブル型タブレットは「Galaxy Z TriFold」という名称で発売される見通しです。

サムスン電機と住友化学グループ、ガラスコア製造の合弁会社設立へ

Samsung Electronics子会社Samsung Electro-Mechanics（サムスン電機：以下、SEM）は2025年11月5日、住友化学グループと次世代パッケージ基板の鍵となる素材「ガラスコア」を製造する合弁会社（JV）設立に向けた覚書（MOU）を締結したと発表した。

　MOUの締結式は東京で行われ、SEM社長のChang Duckhyun氏や住友化学会長の岩田圭一氏、同社社長の水戸信彰氏および、同社の韓国子会社Dongwoo Fine-Chem（以下、Dongwoo）社長であるLee Jongchan氏ら主要幹部が出席した。

SEMは、今回の合弁会社設立に関するMOUについて、AIや高性能コンピューティング（HPC）の急速な発展に伴い、パッケージ基板技術の限界を克服するための戦略の一環だと説明している。ガラスコアは次世代半導体パッケージ基板の中核材料であり、従来の有機基板に比べて熱膨張係数が低く、平たん性に優れることから、高密度／大面積の先端半導体パッケージ基板を実現するために不可欠な技術として期待されている。

BOEの第8.6世代OLEDディスプレイの最初の顧客はASUSとOPPOに決定し、注文数は合計で数千万台に

中国のディスプレイメーカーBOEは、IT用途向け第8.6世代（2290 x 2620 mm）有機EL（OLED）パネルの供給先を確保した。BOEはこの新規顧客との契約に基づき、競合他社のサムスンディスプレイに先駆けて工場の点灯式を開催する予定だ。

業界関係者によると、BOEは11月12日、中国四川省成都にある第8.6世代OLEDパネル生産ライン（B16）で生産されるパネルの第一バッチを、ノートパソコンメーカーのASUSに供給する。これらのパネルは、14インチノートパソコン用OLEDパネルに使用される予定だ。中国の電子機器メーカーOPPOも、同社のスマートフォン向けに関連パネルを供給する予定だ。現在、成都B16工場の契約数量は約1,000万枚と推定されている。

LG、世界初となるThunderbolt 5対応の31.5インチ6Kモニター「UltraFine evo 32U990A-S」を発売。

LG UltraFine evo 32U990A-Sは、Thunderbolt 5認証を取得した初のモニター製品で、双方向データ転送速度はThunderbolt 4の2倍の最大80Gbpsで、高解像度や高リフレッシュレートを必要とするモニター向けに1レーンを提供するBandwidth Boostモードでは最大データ転送速度が120Gbpsとなり、31.5インチ6K(6144×3456, 224PPI)解像度の表示が可能な他、背面に搭載されているThunderbolt™ Outからもう1枚のUltraFine evo 32U990A-Sにデイジーチェーン接続することで最大2台のUltraFine evo 32U990A-Sをケーブル1本で接続することが可能となっています。

シャープ、AIサーバーで鴻海と協業へ 亀山第2工場で2027年生産開始目標

シャープは10日、親会社の鴻海（ホンハイ）精密工業が取得予定の亀山第2工場（三重県亀山市）で人工知能（AI）向けサーバーの生産を計画していることを明らかにし、「共同で2027年度の事業参入を目指す」との方針を示した。鴻海は国内市場をターゲットにしており、シャープが販売を担う方向で協議を進めている。

日本国内でも生成AI向けデータセンターの建設が相次いでおり、調達の見通しが立ちやすい国内生産のAIサーバーは需要増が見込まれる。

「iPhoneが多い」「ギャラクシーを持ってきなさい」…サムスン電子会長の冗談、実は高度な戦略

「確かに販売台数が増加しているのが目に見えます。もともと割引行事は11日までですが反応が良くてもう少し延長する計画もあります」（シャオミコリア関係者）

慶州（キョンジュ）で開かれたアジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議が終わり1週間過ぎたが、産業界に及ぼす影響は現在進行形だ。表向きは外交の場だった今回のAPEC会議場の水面下では各国の技術プライドをかけたスマートフォン戦争が広がっていた。

APEC参加に向け訪韓した中国の習近平国家主席は2日、李在明（イ・ジェミョン）大統領との首脳会談を記念して文房四宝セットとともに昨年発売されたシャオミのスマホ製品2台をプレゼントした。シャオミは中国1位のスマートフォンメーカーだ。表向きは「スマートフォンに使われるディスプレーは韓国製品（サムスンディスプレー）」としながら韓中の企業協力を強調したが、本心では自国を代表するスマートフォンを直接見せて世界的な舞台での広報効果を狙ったと分析される。この時李大統領が「通信セキュリティはしっかりしているのか」冗談を投げかけると、習主席が「バックドアがあるか一度確認してみてください」と答えて話題になった。

習主席が渡した製品はドイツのカメラブランドのライカと協力して開発されたモデルで、「スマートフォンとデジタルカメラの境界を崩した製品」と評価される。製品に装着できる「フォトグラフィキットレジェンドエディション」を使えばスマートフォンでもカメラのように使用できるのが特徴だ。9月に最新モデル「シャオミ17」シリーズを公開したが、この製品は海外で発売されておらずシャオミ15ウルトラが選ばれたという。

ソニーのMini LEDバックライト搭載4K液晶テレビ「BRAVIA 5」 85V型の大画面

ソニーマーケティングは、4K液晶テレビ「BRAVIA 5」シリーズから、85V型「K-85XR50」を2025年11月15日に発売する。

85V型の大画面を生かした臨場感や迫力と、同シリーズの鮮やかなコントラストや豊かな色彩を実現し、没入感のある映像体験を楽しめる。

Mini LEDバックライトとプロセッサー「XR」を組み合わせ、明るさと引き締まった黒を両立。きめ細やかな明暗と高コントラストな映像表現が可能だ。

最新作やヒット映画を、映画館のような迫力の映像と音質で楽しめる独自のコンテンツサービス「SONY PICTURES CORE」を搭載。「スタジオ画質モード」の実装により、映画の制作者の意図通りの画質で楽しめる。

【写真】サムスン電子会長、現代自動車グループ会長とチキンにビールを楽しむエヌビディアのジェンスン・フアンCEO

エヌビディアのジェンスン・フアン最高経営責任者（CEO）が先月30日午後、ソウル・三成（サムソン）駅近くのフライドチキン店でサムスン電子の李在鎔（イ・ジェヨン）会長、現代自動車グループの鄭義宣（チョン・ウィソン）会長と会合をしている。