OKI系、ロケット向けに曲がる基板 最長100メートルも

OKI傘下の沖電線はこのほど、曲げることができるフレキシブル基板の新製品を発売した。
ロケットや人工衛星など航空宇宙市場向けに開発した。
最長で100メートルもの基板を提供することもできる。独自技術により、幅や長さなど顧客メーカーの要望に合わせた生産がしやすくなった。

Intel、ガラス基板の自社開発を断念か？新CEOが下す「聖域なき改革」と、韓国勢台頭の足音

現在の半導体パッケージでは、主に有機材料（ABF：味の素ビルドアップフィルムなどが有名）で作られた基板が用いられている。しかし、AIチップのように膨大な数のトランジスタを詰め込み、複数のチップレット（小さなチップ部品）を高密度に統合するようになると、従来の有機基板では限界が見え始めていた。

ガラス基板は、この課題を解決するポテンシャルを秘めている。

優れた熱的・機械的安定性: 高温下でも歪みが少なく、より大きく、より平坦な基板を実現できる。これにより、大規模なチップレットを寸分の狂いなく配置することが可能になる。

高い信号完全性: 電気信号の損失が少なく、高速なデータ伝送が可能。AIチップやデータセンター向けプロセッサの性能向上に直結する。

設計の自由度: ガラスに微細な穴（TGV: Through-Glass Via）を正確に開ける技術により、チップ間の配線を短くし、電力効率と性能を向上させることができる。

広島大学、シリコン製の量子ドットLED 発光効率高く農業・医療に

広島大学の斎藤健一教授らは、シリコン製の微細結晶「量子ドット」を合成し、高性能の量子ドットLEDを開発することに成功した。光の強度が70%に落ちるまで220時間かかり、従来のシリコン量子ドットLEDと比べて約8.5倍長寿命だった。波長の長い赤色の光を出すことができ、植物の育成や医療機器向けの高輝度材料としての応用が期待できる。

成果は米科学誌「スモール・サイエンス」に掲載された。

クラレ、偏光フィルム原料の生産能力引き上げ テレビ大型化で

クラレは25日、液晶ディスプレーの偏光フィルムの原料となる光学用ポバールフィルムの生産能力を約13%引き上げると発表した。投資額は200億円規模とみられる。テレビの大型化を受け、より幅の広いフィルムの生産設備を導入し需要増に対応する。2027年12月の稼働開始を目指す。

日本電気硝子、英国のガラス繊維事業を清算

日本電気硝子（滋賀県大津市）は18日、樹脂強化用ガラス繊維を製造・販売する英国子会社「エレクトリック・グラス・ファイバーＵＫ（ＥＧＦＵ）」を清算すると発表した。
原材料費やエネルギー価格、物流費が高騰する中で、厳しい競争が続いていた。
イングランド北西部ウィガン（Wigan）にある工場での生産は６月下旬に停止する見込み。

レグザ、かつてない高色純度＆広色域の「RGB Mini LED液晶レグザ」。2025年度中の商品化を目指す

TVS REGZAは、“新世代ビッグサイズレグザ” として「RGB Mini LED液晶レグザ」の開発を発表、2025年度中の商品化を目指していることを明らかにした。レグザのラインナップの中で最大サイズとなる、116型の超大画面モデルの投入も予定しており、“これまでにない自然で色あざやかな高画質を実現”すると謳う。

「RGB Mini LED液晶レグザ」は、バックライトに新開発の「RGB Mini LEDバックライト」を採用。RGB（赤色／緑色／青色）の各色が独立して発光する「高色純度RGB独立 Mini LED」によって、従来のMini LEDバックライトを使用した液晶テレビよりも、高色純度で広色域の映像表現が可能となる。

マイクロLEDの普及に現実味、ARグラスで2026年にも離陸へ

微細なLEDを並べて1個ずつ制御する「マイクロLEDディスプレー」の急速な普及に現実味が出てきた。マイクロLEDディスプレーはディスプレーとしての潜在能力が非常に高い一方で、製造が難しく高コストだったが、最近になって製造技術が成熟して製造コストも下がりつつある。

ディスプレーとしての課題が改善

　製造コストが下がると同時に、いくつかの課題も大幅に改善した。少なかった画素数は1モジュールで4K（3840×2160画素）相当にまで増え、精細度は有機ELディスプレーにほぼ並んだ。低かった演色性も、カラーフィルターに量子ドット（QD）を加えることで大幅に高まった。さらには、同技術が生きる大きな市場「AR（拡張現実）グラス」が立ち上がる兆しが出ている。そこでの覇権を巡り、マイクロLEDと、これまでARグラス向けの有力ディスプレー技術だった有機EL（OLED）との激しい技術開発競争が始まっている。

若手の意見が通る日亜化学、「LEDよりレーザーをやりたい」が認められた理由

日亜化学工業は過去30年で売上高を30倍にした会社だ。成長力と収益力の源泉は、付加価値の高いものづくりにある。その代表格は、「20世紀に実現は難しい」と言われた青色発光ダイオード（LED）。さらに、開発の難易度がLED以上に高い青色半導体レーザーも忘れてはならない。

　今でこそ大企業だが、光半導体を開発する前は地方の一企業と見なされていた。そうした企業がなぜ大手企業の向こうを張って、付加価値の高い製品を生み出し続けられるのか。その答えを記した書『技術者天国 日亜化学工業、知られざる開発経営』（日経BP）の中から、半導体レーザー開発物語を5回に分けて紹介する。第1回は開発が始まった意外な経緯についてである。

出光興産の蛍光型青色材料による有機EL 世界最高レベルの発光効率と長寿命 米シンポジウムで最優秀論文賞

出光興産は、蛍光型青色材料を用いた有機EL素子分野において、積層型発光層素子の詳細解析を実施し、世界最高レベルの発光効率の実現と長寿命化を達成した。同技術は、有機ELディスプレーの省電力化と製品の長寿命化による環境負荷の低減に寄与する。

　また、この成果はディスプレー関連の世界最大の学会・Society for Information Displayが主催するシンポジウム「Display Week 2025」（米サンノゼ、開催期間＝5月13～16日）において、有機EL技術部門の最優秀論文賞（Distinguished Paper Award）を受賞した。同社の積層型発光層素子の技術がDisplay Weekの最優秀論文賞を受賞するのは、2022年以来2回目。　

旭化成､アクリル樹脂など4事業から撤退 川崎は水素拠点に

旭化成は27日、アクリル樹脂やその原料の「MMA」など4事業から撤退すると発表した。川崎製造所（川崎市）で手がける製品で、中国勢の増産などで市況が悪化していた。石油化学事業を縮小し、同製造所は水素向け素材などの製造拠点へ転換を目指す。

生産能力で国内2位のMMAと、アクリル樹脂、SBラテックス、シクロヘキシルメタクリレートの4製品で2026年3月〜27年9月までに生産を終了し、同年末までに販売も終える。26年3月期に構造改革費用約250億円を特別損失として計上する予定で、業績予想には織り込み済みだ。従業員190人は同製造所内などで配置転換する。

ディスプレイが周囲を観察？ マイクロLEDの量産化がもたらす変化とは VueReal

スマートデバイスや自動車ディスプレイの常識を覆し得る、カナダ発のスタートアップが注目を集めている。VueReal（ビューリアル）は、独自開発の「マイクロソリッド・プリンティング（MicroSolid Printing）」技術で、マイクロLEDの量産という「不可能」とされてきた業界の壁を突破。透明ディスプレイ、自己発電型のスマートウォッチ、超薄型・高輝度のテレビ──。これらの革新的な製品を可能にするのが、同社の高度なマイクロ半導体製造技術だ。今回は、創業者兼CEOのReza Chaji氏に話を聞いた。

―VueRealはどのような課題を解決するスタートアップなのでしょうか。

　VueRealはマイクロLED（1辺が100マイクロメートル未満のLED素子）の量産化プラットフォームを開発する企業です。

東レ、リチウム電池部材事業「縮小・撤退も」 ＥＶ市場低迷受け

東レの大矢光雄社長は２６日、記者団と懇談し、電気自動車（ＥＶ）市場の低迷など厳しい事業環境が続く中、リチウムイオン電池のセパレーターフィルム（ＢＳＦ）事業の縮小・撤退も含めた「あらゆる可能性」を検討していると明らかにした。
ＢＳＦ製造を手掛けるハンガリー拠点の合弁会社について、現在は韓国のＬＧ化学と折半になっている持ち分のうち２０％を同社に譲渡し、３０％まで比率を引き下げる。

参考: [ピックアップ記事]欧州 "EVシフト"大誤算の舞台裏

米SiCパワー半導体大手破産へ ルネサスなど戦略再考

日本企業の炭化ケイ素（ＳｉＣ）パワー半導体戦略が曲がり角を迎えた。ＳｉＣウエハー大手の米ウルフスピードが米連邦破産法第１１条（チャプター１１）の適用申請を行う準備を進めている。中国勢の攻勢で価格が下落。技術でも差が縮まってきた。同社と１０年契約を結ぶルネサスエレクトロニクスだけでなく、ロームなど日本企業は戦略の再考を余儀なくされる。

ウルフスピードは複数の債権者から提示された法廷外での債務再編案を拒否した後、チャプター１１による再建計画の策定を目指しているという。

厚さ数十㎛...日本電気硝子の超薄板ガラス、折り畳みスマホが採用

日本電気硝子の超薄板ガラス「Ｄｉｎｏｒｅｘ（ダイノレックス）ＵＴＧ＝写真」が、米モトローラ・モビリティの折り畳みスマートフォン「モトローラレイザー６０シリーズ」に採用された。

偏光レンズでも液晶画面見える特殊フィルム開発 慶大グループ

偏光レンズのサングラスをかけると、カーナビなどの液晶ディスプレーの画面が見えにくくなる技術的な課題を解決しようと、慶応大学のグループが特殊なフィルムを開発し、今後、製品化を目指すことにしています。

カーナビやスマートフォンなどの液晶ディスプレーは、映像を表示するために光の波の向きを一定にした「偏光」と呼ばれる状態を利用していますが、偏光レンズのサングラスをかけて見ると、角度によってはカーナビの画面が黒く見える「ブラックアウト」が起きたり、色合いが変わったりするなどの課題が指摘されています。

日大ら，カラムナー液晶によるキラル光学材料を提案

日本大学，北里大学，香川大学，愛媛大学は，属イオンを中心に持つキラル分子を開発し，このキラル分子が形成するカラムナー液晶の内部構造を明らかにするとともに，擬ラセミ体形成を利用した新たなキラル光学材料の開発手法を提案した。

カラムナー液晶は，ディスプレー等に用いられるネマチック液晶とは異なり，2次元的秩序をもち，柔らかな半導体材料や強誘電体材料として注目される次世代マテリアルの1つとなっている。

一方，キラリティーをもつ分子から構成される液晶において，分子がどのように配列しているかを明らかにすること，またそれを制御することは，重要な研究課題となっている。しかし，揺らぎをもつ液晶の内部構造を調査することは容易ではなく，特にラセミ体から形成されるカラムナー液晶における分子配列構造は謎とされてきた。

中国のディスプレイ産業の運命を変えた小さな「ガラス片」

29年前、清華大学の実験室で、若者数人が、光を放つガラス片をじっと見つめていた。それは中国初の有機ELディスプレイ「OLED」の開発に向けた実験だった。その当時、ディスプレイ産業は海外の独占状態だった。

有機EL製品の製造メーカー・維信諾（Visionox）の張徳強・董事長兼総裁は、「次世代ディスプレイ技術の主導権を、中国が握ることができない理由が何かあるだろうか？私たちのような知識人は、大胆な考えを持ち、中国国産OLEDが実験室を出て、産業化される独自のイノベーションの道を歩むことを志さなければならない」との見方を示した。

フレキシブルディスプレイが実験室から、胸を張って市場に出るまでに、険しい道をどれほど通らなければならないのだろうか？

「3000ミリ幅への投資を決めた」 大型液晶テレビ用フィルムを増産、新棟建設 年産2割増、日本ゼオン

日本ゼオンは、大画面液晶テレビ向け位相差フィルムの生産能力を増強する。富山県氷見市の氷見二上工場に、世界最大級となる3000ミリメートル幅の新ラインを増設し、加速するテレビの大型化ニーズに対応する。2025年12月に着工し、27年夏の量産開始を目指す。

　新ラインの稼働により、同社のテレビ用位相差フィルムの年間生産能力は約2割増え、2億6400万平方メートルに拡大する。福井県敦賀市の敦賀工場との2拠点体制を強化し、事業継続計画（BCP）対応も高める考えだ。

【中国報道・サマリーレポート】FPDガラス基板の展望、次世代ディスプレイをめぐる戦い

今日のディスプレイ技術産業チェーンにおいて、FPDガラス基板は重要な部品であり、基本的な材料です。硬質 LCD および OLED ディスプレイはガラス基板に基づいて作られているだけでなく、将来の次世代ファンアウト半導体パッケージングとTFTベースのマイクロLEDディスプレイもガラス基板に依存しています。

  このように非常に重要な工業用基礎部品材料の場合、特に大型製品の場合、その超薄型構造と超クリーン要件により輸送が不便になります。
「ディスプレイとFPDガラス基板」の協調配置と上流と下流の緊密な協力は、この業界の発展の中核パターンとなっています。上流と下流の連携や空間レイアウトの関係が緊密になることで、ディスプレイ業界の FPD ガラス基板メーカーに対する感受性と依存度もさらに決まります。   
2023年から2024年にかけて2年連続でディスプレイ業界チェーンが全体的に価格を引き下げたり低価格で運営したりする中、FPDガラス基板は価格が上昇し続け、2年間で20％増加し、ディスプレイ業界のコスト動向に大きな影響を与える要因となっていると報告されています。 

【参考】
[連載:液晶の歩んできた道-14] 無アルカリガラス量産化、フロート法・オーバーフロー法(フュージョン法)並び立つ

液晶(LCD)・有機EL(OLED)パネル工場の世代名称定義・一覧表

世界最小90nmのLEDピクセル：浙江大学が127,000PPIディスプレイを開発

浙江大学とケンブリッジ大学の研究チームが、ペロブスカイト半導体を用いて世界最小となる90nm（ナノメートル）のLEDピクセル開発に成功した。これにより1インチあたり127,000ピクセル（PPI）という記録的な超高密度ディスプレイが実現可能となり、次世代の拡張現実（AR）や仮想現実（VR）技術への応用が期待される。

ディスプレー新工場、中国広東省で稼働 BOE

中国ディスプレー大手の京東方科技集団（BOE）が、広東省珠海市に新たなディスプレーパネル工場を開設した。生産するのは、次世代ディスプレーとして注目されるミニLEDとマイクロLEDを使用したパネル。液晶や有機EL（OLED）と合わせて成長分野に位置づけ、「MLED事業」として世界市場での競争力をさらに高める狙いだ。

　新工場の敷地面積は4万平方メートルで、月産能力はCOB（チップ・オン・ボード）基板換算で2万平方メートル。BOE独自のCOB技術により、RGBチップを基板に直接実装し、耐久性と高精細化につなげている。生産設備の自動化率は95％を超え、サプライチェーンの最適化によるコスト削減と品質向上を図っている。

【中国報道】ソニーが20年ぶりに市場に再参入、RGB LEDバックライトの業界秘密とは

2025 年のハイエンド LCD ディスプレイはどのようになるでしょうか?一つは100インチ以上の大型画面。業界では国内市場だけでも100インチ以上の液晶大型画面の販売台数が2025年には100万台を超えると予測している。もう一つのハイライトは、RGB LED バックライト製品です。ハイセンスによれば、これは液晶テレビの画質と低炭素の面で限界を打ち破ることになるという。   

 最近、世界の伝統的な高級テレビの巨人であるソニーも、2025年にRGB LEDバックライト技術を「復活」させ、台湾省と中国大陸の産業チェーンパートナーと協力して2025年に製品の量産を推進し、2026年に市場に投入すると発表した。    

ソニーがRGB LEDに「復帰」    

液晶には光を供給するためのバックライト光源が必要であり、バックライト光源の光質は液晶の色品質に直接関係します。したがって、バックライト光源でより優れた色性能を実現しようとすることは、常に LCD ディスプレイ業界の「中核的な要求」でした。例えば、QD LED バックライト技術の開発はこの目的のためです。しかし、他の「色変換」技術と比較すると、ネイティブ RGB LED 半導体発光が間違いなく最良の選択です。

このため、ソニーは2004年にRGB LEDバックライトを採用しました。当社はプロ仕様の放送用モニターからスタートし、数年後には一般家庭用液晶テレビ市場に参入しました。しかし、ソニーの初期の試みは市場で成功しませんでした。一方では、コストと価格が高かったため、製品の発売が困難でした。他方では、製品のエネルギー消費が高水準の基準を満たすことはほとんどできませんでした。2004 年、RGB LED の発光効率はおそらく今日の 4 分の 1 に過ぎませんでした。   

しかし、2025年までにこれらの問題は両方とも解決されると思われます。発光効率、小型化（ミニ/マイクロ技術など）、ドライバーの高集積化、パッケージ構造のアップグレード、生産​​能力の向上など、LED技術の進歩により、製品コストが急速に低下し、新しいRGB LEDバックライトの「復活」が大きく促進されました。   

トップに直撃...旭化成・工藤幸四郎社長

「勝てるシナリオを決め外れる事業は整理する」
 

【更新】[連載:液晶の歩んできた道-14] 無アルカリガラス量産化、フロート法・オーバーフロー法(フュージョン法)並び立つ

----------- 【更新: 2025年2月12日追加】-------------
本記事は2013年4月に発表したのですが、調べてみるとコーニング(米国)がフュージョン法の工程が分かるYoutubeを2023年に発表していることがわかりました。



とてもわかり易く理解の助けになると思いますので、ここに追加の上、記事を更新します。
2013年当時は、ガラスメーカーがこのような企業秘密ともなり得る情報を公開するのは避けていましたが、近年は方針転換して自分たちの強み・技術力を訴求するほうに価値を見出しているのかもしれません。
(もちろん時間経過・事業発展とともに、もはやこのガラス製法が企業秘密では無くなっているのかもしれませんが....)
日本電気硝子(NEG)も液晶用ガラスについては同様の製法を採用しています。


一方旭硝子(AGC)は、液晶用ガラスについてフロート法を採用しています。

【自動翻訳記事: 中国】「上流」の量：2025年のLEDダイレクトディスプレイ業界における競争の鍵

  LED ダイレクト ディスプレイ業界は、以前の漸進的な機会産業から、2024 年までに「耐久」競争産業へと変化しました。業界関係者によると、業界トップ企業間の競争の集中により、国内外での水平成長の規模競争を基礎とした「垂直産業チェーン」における競争の深さがさらに増したという。垂直方向と水平方向の両方で「持続的な」耐久力を発揮できる人が勝者となります。

    幅から長さまで

    LEDダイレクトディスプレイ業界のリーディングカンパニーとはどのような企業であるべきでしょうか？おそらく、それは必ずしも何十年もの歴史を持つブランドである必要はなく、むしろ近年の重要な拠点における技術資産の蓄積である。

    例えば、2011年に深センMTCグループはLED産業の開発を開始しました。液晶ディスプレイのバックライトパッケージングを出発点とし、その後、上流のLEDチップ分野へ進出し、ダイレクトディスプレイCOB事業を水平展開してきました。パッケージングプロジェクトは2014年に生産を開始し、世界最大のLEDチップ工場は2020年に生産を開始しました。長年にわたり、COBパッケージディスプレイ部品の出荷量で世界第1位を維持し、多くの業界ブランドの「舞台裏のボス」となっています。

東洋紡、福井県敦賀市で液晶向けフィルム3割増産 画面大型化などで需要拡大

東洋紡は7日、福井県敦賀市の工場で液晶ディスプレー用フィルムを増産すると発表した。

2026年度に新設備を稼働し、国内全体での生産能力を3割引き上げる。投資額は公表していない。
画面の大型化などで液晶ディスプレー市場が年3%成長するとみられ、東洋紡は中国向けなどを中心に供給を増やす。

細かい文字もストレスなく入力 EIZOのタッチ対応液晶ディスプレイ

パソコン用ディスプレイを手がけるEIZO（石川県白山市）は、タッチパネル液晶ディスプレイ「DuraVision　FDF2182WT-AS」を2025年2月3日に発売する。

10点マルチタッチに対応の21.5型フルHD（1920×1080ドット）パネルを採用。専用のスタイラスが付属し、4096段階の筆圧検知が可能。追従性にすぐれたなめらかな書き心地で、細かい文字などもストレスなく入力できる。

手の側面などのタッチを完全に無効化し、誤動作や誤入力を防ぐ「パームリジェクション」、スタイラスの先を画面に近づけると、先端位置が画面上に表示される「ホバリング」など、ペン入力での使い勝手を高める様々な機能を搭載する。

東洋紡が増産、世界シェア約60％「液晶向けフィルム」の機能

東洋紡は液晶ディスプレー向けの偏光子保護フィルム「コスモシャインSRF」の生産能力を増強する。敦賀事業所（福井県敦賀市）で別のフィルムを製造していた既存設備を改造し、2025年中をめどにコスモシャインSRF用として立ち上げる計画。コスモシャインSRFの世界シェアは現状で約60％としており、増産によってシェア拡大を狙う。

投資額は非公表。コスモシャインSRFの生産ラインは現在、犬山工場（愛知県犬山市）の2ラインと敦賀事業所の1ラインが稼働している。ここに敦賀工場の既存設備を改造した1ラインを加え、4ライン体制とする。

元社員に約580万円の支払い命じる 実験データを削除したとして日亜が損害賠償を求めていた裁判

重要な実験データを削除したとして、日亜化学工業が元社員に対し、約2600万円の損害賠償を求めていた裁判で、徳島地裁は16日、元社員に約580万円の支払いを命じました。

この裁判では、日亜化学工業の元男性社員が2021年の退職前に、共用パソコンへデータを削除するプログラムを設定し、重要な実験データなど232個のフォルダを削除したとして、会社側が元社員に対し約2600万円の損害賠償を求めていました。

住友化学、液晶パネル材料を縮小 中韓でテレビ向け撤退

住友化学は液晶パネルの主要部材である偏光板の生産能力を縮小する。テレビなど大型液晶向けで2024年末に中国の子会社売却を決めたのに続き、韓国でも生産から撤退し、有機EL（OLED）向けなどの拠点とする。日本の液晶産業の強みだった素材分野も中国勢に押され、事業の構造転換を迫られている。

テレビ向けの大型液晶パネルをめぐっては、日本勢で唯一残っていたシャープが24年8月に堺工場での生産を終えた。地方政府などの補助金をもとに大増産を続けた中国の京東方科技集団（BOE）らにシェアを奪われ、競争力を失った。

液晶パネル製造の中心が中国メーカーに移るのに合わせ、部品や素材でも日本の地位は低下している。光を調整して映像を鮮明にする偏光板では、かつて世界シェア首位だった住友化学も22年は2位（16%）、23年は4位（9%）に後退した。

スムーズに貼れる、反射防止液晶保護フィルムを発売--- サンワサプライ

サンワサプライ株式会社（本社：岡山市)は、外光や蛍光灯の映り込みを防ぐ、反射防止加工を施した液晶保護フィルム「LCD-GGシリーズ（17機種）」を発売しました。3分割設計のはく離フィルムを採用し、貼り付け作業を簡単にサポートします。

外光や蛍光灯などの映り込みを防ぐ反射防止加工がされているので、屋内・屋外を問わず快適に使用できます。

裏面のはく離フィルムは3分割となっており、貼り付け作業を容易にします。

反射防止でありながら、透過率95.7%と透過率が高く、液晶画面の鮮やかさを損ないません。

鉛筆硬度2～3Hのハードコート加工で、液晶画面をしっかり保護します。耐摩耗性に優れ、キズがつきにくくきれいな状態を長く保てます。

日本電気硝子、京都市に本社移転 JR東海の複合施設に

JR京都駅からびわこ線を東に向かって4つ目の(滋賀県)石山駅。
その地に日本電気硝子の本社はあります。
創業からの古い建物、歴史を積んだ味があってか、株主総会も厳しいながらも和やかなAt homeな雰囲気が好きでした。参加株主もガラス製造技術に詳しくてびっくり。
時代の流れでしょうが、本社移転してもそのような良い伝統は残してほしいものです。


日本電気硝子は22日、2028年に大津市にある本社を京都市に移転すると発表した。JR東海グループの不動産子会社、ジェイアール東海関西開発と共同で複合施設を開発し、ビル内に本社を構える。新社屋への移転を通じて、人材育成や採用を強化するほか、企業認知度の向上などにつなげたい考え。

京都駅付近の市営住宅跡の更地に複合施設を完成させ、本社機能を移転する。28年1〜3月に順次移転し、4月から新オフィスでの業務を始める予定。

日本電気硝子とジェイアール東海関西開発が約60億円を投じ、京都市が所有する約3200平方メートルの土地を取得する。25年2月にも京都市と基本協定を結び、8月以降に売買契約を締結する。

23年10月操業のはずが…京セラ川内新工場、稼働見合わせ 投資800億円、同社国内最大規模 主力製品の需要低迷、市場とズレ

京セラ（京都市）が、鹿児島県薩摩川内市の鹿児島川内工場内に建設した新工場の稼働を見合わせていることが２０日、分かった。当初は２０２３年１０月稼働を目指していた。新工場では主に半導体部品の有機パッケージ増産を計画していたが、同社が得意とする中央演算処理装置（ＣＰＵ）を使うデータセンター（ＤＣ）向けの需要低迷を受け判断した。稼働時期は未定で、市況動向を注視し検討するという。

　同社は薩摩川内市と２２年４月に立地協定を結び、同社の国内工場では最大規模の建屋（延べ床面積６万５５３０平方メートル）を建設。第５世代移動通信システム（５Ｇ）の普及で、市場が拡大するＤＣ向けの増産を見込んでいた。ただ近年は画像処理装置（ＧＰＵ）を使う人工知能（ＡＩ）対応のＤＣが主流に。同社の有機パッケージは主にＣＰＵ向けのため、戦略の見直しを迫られた。

サラリーマンを「副業」にしよう

液晶中で生長する不斉リビング重合に世界で初めて成功

光学活性な液晶を反応環境とし、らせん方向のそろった高分子のリビング重合に成功しました。本方法では、光学不活性なモノマーが、液晶の不斉（鏡像異性）構造を転写しながら生長し、光学活性を持つ高分子が得られます。このような高分子合成は、不斉化学や高分子化学の分野で初めての成果です。

筑波大学と高エネルギー加速器研究機構（KEK）は，光学活性な液晶を反応環境とし，らせん方向のそろった高分子のリビング重合に成功した。

DNAの二重らせん構造など，1950年代始めにらせん構造を持つ高分子が相次いで発見されて以来，人工的ならせん高分子合成の研究が高分子化学の分野で活発に行なわれてきた。らせん高分子を合成するためには，光学活性な触媒を用いたり，光学活性な置換基をモノマーに導入したりする方法がある。

研究グループはこれまでに，らせん構造を持つコレステリック液晶中で導電性高分子を合成するなど，電気化学的に光学回転角や円偏光二色性を制御できる光学活性材料を開発してきた。しかしながら，液晶中で，開始反応と生長反応のみからなり分子鎖長が精密に統制されたリビング重合を行なうことはできなかった。

研究グループは，らせん構造を持つことで知られるポリイソシアニドを，コレステリック液晶中でキラルではないニッケル触媒を用いて，リビング重合で合成することに成功した。反応溶媒の液晶は，攪拌や昇温，モノマーや触媒の濃度によって，らせん構造が壊れてしまう。この反応では，それらを克服するための最適条件を設定することで，リビング重合を可能とした。

DNPがミニLED向けにLED素子の映り込みを抑える光拡散フィルムを開発

大日本印刷（DNP）は2025年1月16日、低消費電力で鮮やかな画面を実現するミニLED（発光ダイオード）のバックライト向け光拡散フィルムを開発したと発表した。今後は、ミニLED向けに同フィルムを提供する他、拡大が見込まれるマイクロLEDなどの次世代ディスプレイに向けて同フィルムの技術の展開を目指す。

同フィルムは、特定の光の波長を透過／反射をする誘電体多層膜と光を屈折させる超微細なプリズム（三角の凸部分）の賦形（ふけい）で構成されている。

　LEDの真上に出た光はドットの映り込みにつながるが、同フィルムの誘電体多層膜では、直線の光は透過させず、設計された入射角度の光だけを通すことで、ドットの映り込みを低減する。

Meta、ARグラス向け超高輝度赤色マイクロOLEDディスプレイ開発に成功

Metaと英マイクロLEDメーカーPlesseyが、ARグラス向け高輝度赤色マイクロOLEDディスプレイ開発に成功したと発表しました。600万nits（ニット）の高輝度を実現しながら、5マイクロメートル未満の高解像度と低消費電力を両立。、ARグラスを含むXRデバイスにおける技術的課題を克服し得るものとして期待されます。

Plesseyは、英国デボン州に製造施設を持つ半導体・光エレクトロニクス企業です。同社は独自の製造プロセスを開発し、AR/VR/MR向けのディスプレイソリューションを提供しています。長年にわたる半導体技術の専門知識を活かし、従来のディスプレイ技術に革新をもたらすマイクロOLED開発に注力してきました。

The MicroLED Handbook

MicroLED-Info is proud to present The MicroLED Handbook, Edition 2025. This book is a comprehensive guide to MicroLED technology, industry and market. MicroLED displays are thin, efficient, bright and flexible and are on track to revolutionize the display industry.

Reading this book, you'll learn all about:

MicroLED technology, materials and production processes

How MicroLEDs compare to LCDs and OLEDs

What are the challenges towards commercial production

LED technology and manufacturing processes

MicroLED driving and full-color architectures

The MicroLED displays currently on the market

AGC、米ラスベガスで先端材料ずらり

ガラス大手のAGCは米ラスベガスの家電・IT展示会「CES 2025」に、次世代の拡張現実（AR）／複合現実（MR）、2～3ナノメートルプロセスの先端半導体、自動運転車など幅広い用途に向けに多数の材料を展示した。同社をよく知る人、知らない人双方の興味をかきたてる工夫で、3年連続でCESに参加する経験を生かしている。

　次世代AR／MR機器向けの「M100／200」は「CES2025イノベーションアワード」を受賞したガラス基板。視野角の広さと視界の鮮明さを両立するため、屈折率と透過率という通常は相反する性能をともに高めた。透過率は96％、屈折率は2.0を実現する。素材の組成の工夫と精密な温度管理など生産技術の改良によるもの。北米、欧州、中国、日本などで複数の顧客が量産に向け評価中で、2026年末～28年に最終製品が市場に登場する可能性がある。

　半導体関連では回路形成などの前工程から、パッケージングなどの後工程まで、それぞれの分野に向けた製品をずらりと展示した。

三菱ケミカル・旭化成・住友化学…化学大手３社長が語る2025年の展望と戦略

２０２５年は化学業界がさらに変革に大きく一歩を踏み出す年になりそうだ。米中のデカップリング（分断）や中国の供給過剰、脱炭素対応などの課題に対し、化学各社は事業構造の改革や新たな連携の姿などを示し出してきた。
関わる産業の裾野が広い化学業界だけに多彩な技術力などが強みであり、持ちうる経営資源をフル活用して新たな付加価値をいかに紡ぎ出すのか。化学大手３社の社長に展望や戦略を聞いた。

三菱ケミカルグループ社長・筑本学氏／良いモノ「つなぐ」仕組み確立

―３５年度に向けた長期ビジョンと、５カ年の新中期経営計画を策定しました。

　「作って良かったとあらためて思った。（ビジョンや新中計を）作っていく中で本質的な問題点がより鮮明に分かった。キーワードは、やはり『つなぐ』だ。当社はさまざまな良いモノを持っているが、うまくつなげることができていなかった。つなぐ仕組みが大事だ。それぞれの部署につながるための肝になる組織を作るなど、できるだけ早く社内にアナウンスして４月から回していきたい。会社としての必勝パターンのプロセスとして確立できれば、変われる」

住友化学、中国の大型液晶用偏光フィルム撤退

住友化学は2017年5月から偏光フィルムの原反生産を中国で始めていた。
それまで中国では比較的投資額の少ないカッティング加工だけだった。 多額の原反生産投資を行ってからたかだか7年間しか経っていない回収の進んでいない、残念な撤退となった。
ただ早い経営判断ができたのはすごいですね。



住友化学は24日、中国での大型液晶テレビ向けの偏光板事業から撤退すると発表した。同事業を手掛ける中国の子会社2社を現地企業に譲渡する。譲渡額は非開示。

5月には液晶パネルの製造工程で使う薬液事業も売却しており、中国国内での大型液晶向け部材の生産はなくなる。偏光板では有機ELや車載向けに注力する。

偏光板は液晶パネルの主要部材の一つで、光を調整することで映像を鮮明にする役割を持つ。大型液晶テレビ向けの偏光板を生産する北京市と無錫市の子会社を現地の偏光板メーカーに譲渡する。
譲渡は2025年3月末に完了する予定で、25年3月期の業績予想には織り込み済みとしている。 　

パナ部品子会社の品質不正｢社長も隠蔽｣の衝撃 検査データ捏造する｢スペシャルモード｣が存在

「製品の開発中止を避けるため」「開発期間を短縮するため」「出荷停止による混乱を懸念した」「虚偽報告の発覚を懸念したため」

報告書には、品質不正に関与した現場の従業員らの赤裸々な証言が記されていた。

大手電機メーカーのパナソニック ホールディングス（HD）が、品質不正に揺れている。パナソニックHD傘下の電子部品事業会社、パナソニック インダストリー（パナインダ）は、11月1日に外部調査委員会の報告書を公表した。

不正が行われた製品数は約5200品番。今年7月に公表していた153品番から、33倍超へと膨らんだ。パナインダの国内外55拠点のうち、40拠点で何らかの不正行為が発覚。最も古いもので、1980年代から40年以上にわたって隠蔽されてきた。

パナインダが製造しているのは、家電やスマートフォン、PC、自動車など幅広い製品に使われている電子部品だ。影響は同社から電子部品や材料を購入した顧客4000社以上に広がっており、調査は今も続いている。

「村田製作所」の新たな研究開発拠点「滋賀県守山市イノベーションセンター」の玄関口--ＪＲ守山駅東口

滋賀県守山市は2024年12月10日に、「ＪＲ守山駅東口再整備基本計画」の概要を公開しました。対象エリアの土地所有状況は、ＪＲ西日本約1,300㎡、ＪＲ貨物約6,900㎡、東レ・ファインケミカル約200㎡、守山市約8,700㎡、合計約17,100㎡です。

再開発により、複合商業機能、ワークプレイス機能、広場（憩い・交流）機能、交通結節機能を導入します。複合商業は、ゆったりとくつろいだり、待ち時間を快適に過ごせる施設、働く人を応援する施設を目指します。守山駅と直結の複合商業エリアは約1,400㎡を計画します。交通結節機能である駐車場を含む複合商業エリアの概算事業費は約100億円を想定しています。

柔らかく伸び～る回路基板 液体金属で回路形成

サトーセンは「SEMICON Japan 2024」（2024年12月11～13日、東京ビッグサイト）にて伸縮性のあるシート上に液体金属を用いて回路を形成した回路基板「ストレッチャブル基板」を紹介した。

サトーセンは、大阪市を拠点にプリント基板を手掛けるメーカーだ。もとはリジット基板を中心に製造していたが、ウェアラブルデバイスへの注目が高まったことから、2016年に体の動きに合わせて伸縮するストレッチャブル基板の開発に着手したという。

　開発当初の製品は、シリコーン樹脂やポリウレタンの柔らかいシート上に銀（Ag）のペーストで回路を形成したものだった。これには、使用を繰り返すうちに抵抗値の変化が増大する、回路にひびが入り導電性が損なわれるといった課題があった。

アストロデザイン、ㇱリコンコア・テクノロジーの135インチ モバイルAIOディスプレイの国内販売を開始

アストロデザイン株式会社は、シリコンコア・テクノロジー合同会社の135インチ モバイルAIO（All In One）ディスプレイについて、日本国内における販売代理店業務を開始した。

連続体シミュレーションと機械学習で液晶の3次元秩序構造の形成を解明

九州大学は、液晶の3次元秩序構造の形成メカニズムを解明した。連続体シミュレーションと、機械学習に基づく局所的な秩序構造の判定を組み合わせ、ソフトマテリアルの分子の集合体における構造転移を解析した。

九州大学は2024年12月3日、産業技術総合研究所との共同研究で、液晶の3次元秩序構造の形成メカニズムを解明したと発表した。連続体シミュレーションと、ML（機械学習）に基づく局所的な秩序構造の判定を組み合わせ、ソフトマテリアルの分子の集合体における構造転移を解析した。

エックス線遮る新素材 世界初、無色透明で軽量 弘前大（青森県）・山形大チームが開発

弘前大学と山形大学の研究チームが、世界で初めてエックス線を遮る無色透明で軽量な素材の開発に成功した。エックス線を用いる診断や治療などで、遮蔽（しゃへい）材として活用できる。主な原材料は「でんぷん」で、液体や柔らかく変形するものにも使え、リサイクルしやすいのが特徴だ。

　弘大被ばく医療総合研究所の細田正洋教授（同大医学部大学院保健学研究科教授を兼任）のチームと、山形大有機材料システム研究科・高橋辰宏研究室の床次（とこなみ）僚真（りょうま）さん（博士後期課程2年、弘前南高校出身）らが約3年前から共同研究を開始。5日、研究成果を発表した。

　通常、エックス線の遮蔽には鉛が使われ、エックス線検査の際に技師が着用する鉛入りエプロンや、検査室の窓の鉛入りガラスなどとして用いられている。しかし、重くなったり、ガラスが無色透明にならないなどのデメリットがあった。

液晶の複雑な秩序構造の形成メカニズムを解明、 連続体シミュレーションと機械学習構造判定による新戦略

液晶や高分子といった柔らかい物質群（ソフトマテリアル）は、構成する分子の集合体が複雑な秩序構造を自発的に形成することが知られています。
ある秩序構造から別の秩序構造への構造転移のメカニズムの解明は、物理学や数学といった基礎科学の興味深い問題であるのみならず、材料設計や加工といった応用の観点からも重要な問題です。

しかし、概してソフトマテリアルの秩序構造では、複雑な単位構造が集合してさらに複雑な高次の構造を形成するといった構造の階層性が、構造転移の詳細なメカニズムの解明を難しくしています。さらに、「この場所の構造（局所的な秩序構造）は何か」を的確かつ客観的に判定することも容易ではありません。

 

琵琶湖半導体構想(案)に企業参画が相次ぐ

立命館大学発ベンチャーのPatentix株式会社 （本社：滋賀県草津市、代表取締役：衣斐豊祐、以下「PATENTIX」 ）は、立命館大学総合科学技術研究機構の金子健太郎教授/RARAフェローとともに共同で研究開発しているGeO2半導体エピウエハの早期供給に向け、琵琶湖半導体構想の可能性を掲げ、企業連携を促進しています。

この度、琵琶湖半導体構想（案）に「日清紡マイクロデバイス株式会社（本社：東京都中央区）」 が参画を表明しましたので、お知らせいたします。

今回の参画により、日本発で世界にリードできる最先端半導体材料（GeO2半導体等）の社会実装に向け、日清紡マイクロデバイスの協力を得て、研究開発及び企業連携をより一層推進してまいります。

世界初 ルチル型GeO2結晶によるショットキーバリアダイオード動作を確認

Patentix株式会社は、ルチル型二酸化ゲルマニウム（r-GeO2）単結晶薄膜上に、ショットキーバリアダイオードを形成し、その動作を確認することに成功しました。これはr-GeO2で実現された世界初の半導体デバイスであり、r-GeO2パワー半導体デバイスの実現に向けた重要な一歩です。

[背景]

現在、私たちが使用している家電製品や電気自動車のモーターには、パワー半導体を用いた様々な電力変換回路で変換された電力が用いられています。電力を変換する際に発生する熱は電気エネルギーの損失です。発電所から私たちが使うまでには何度も電力変換が行われているため、その損失を低減することは脱炭素社会の実現において重要な課題となっています。

デクセリアルズがマイクロLEDチップ実装用ACFを開発、導電粒子径が直径2.2μm

デクセリアルズは、「第15回 高機能素材Week」（2024年10月29～31日、幕張メッセ）内の「FILMTECH JAPAN - 高機能フィルム展 -」に出展し、「粒子整列型異方性導電膜（ACF）」と開発品の「マイクロLEDチップ実装用ACF」を披露した。

　ACFは、集積回路（IC）などの電子部品を基板に接続し、回路を形成するために用いられるフィルム素材だ。デクセリアルズの前身であるソニーケミカルが1977年に製品化し、現在ではスマートフォンやタブレット端末、高精細テレビなどのフラットパネルディスプレイを用いたデジタル機器のほぼ全てに回路接合のための材料として使われている。