【中国報道】ソニーが20年ぶりに市場に再参入、RGB LEDバックライトの業界秘密とは

2025 年のハイエンド LCD ディスプレイはどのようになるでしょうか?一つは100インチ以上の大型画面。業界では国内市場だけでも100インチ以上の液晶大型画面の販売台数が2025年には100万台を超えると予測している。もう一つのハイライトは、RGB LED バックライト製品です。ハイセンスによれば、これは液晶テレビの画質と低炭素の面で限界を打ち破ることになるという。   

 最近、世界の伝統的な高級テレビの巨人であるソニーも、2025年にRGB LEDバックライト技術を「復活」させ、台湾省と中国大陸の産業チェーンパートナーと協力して2025年に製品の量産を推進し、2026年に市場に投入すると発表した。    

ソニーがRGB LEDに「復帰」    

液晶には光を供給するためのバックライト光源が必要であり、バックライト光源の光質は液晶の色品質に直接関係します。したがって、バックライト光源でより優れた色性能を実現しようとすることは、常に LCD ディスプレイ業界の「中核的な要求」でした。例えば、QD LED バックライト技術の開発はこの目的のためです。しかし、他の「色変換」技術と比較すると、ネイティブ RGB LED 半導体発光が間違いなく最良の選択です。

このため、ソニーは2004年にRGB LEDバックライトを採用しました。当社はプロ仕様の放送用モニターからスタートし、数年後には一般家庭用液晶テレビ市場に参入しました。しかし、ソニーの初期の試みは市場で成功しませんでした。一方では、コストと価格が高かったため、製品の発売が困難でした。他方では、製品のエネルギー消費が高水準の基準を満たすことはほとんどできませんでした。2004 年、RGB LED の発光効率はおそらく今日の 4 分の 1 に過ぎませんでした。   

しかし、2025年までにこれらの問題は両方とも解決されると思われます。発光効率、小型化（ミニ/マイクロ技術など）、ドライバーの高集積化、パッケージ構造のアップグレード、生産​​能力の向上など、LED技術の進歩により、製品コストが急速に低下し、新しいRGB LEDバックライトの「復活」が大きく促進されました。   

トップに直撃...旭化成・工藤幸四郎社長

「勝てるシナリオを決め外れる事業は整理する」
 

【更新】[連載:液晶の歩んできた道-14] 無アルカリガラス量産化、フロート法・オーバーフロー法(フュージョン法)並び立つ

----------- 【更新: 2025年2月12日追加】-------------
本記事は2013年4月に発表したのですが、調べてみるとコーニング(米国)がフュージョン法の工程が分かるYoutubeを2023年に発表していることがわかりました。



とてもわかり易く理解の助けになると思いますので、ここに追加の上、記事を更新します。
2013年当時は、ガラスメーカーがこのような企業秘密ともなり得る情報を公開するのは避けていましたが、近年は方針転換して自分たちの強み・技術力を訴求するほうに価値を見出しているのかもしれません。
(もちろん時間経過・事業発展とともに、もはやこのガラス製法が企業秘密では無くなっているのかもしれませんが....)
日本電気硝子(NEG)も液晶用ガラスについては同様の製法を採用しています。


一方旭硝子(AGC)は、液晶用ガラスについてフロート法を採用しています。

【自動翻訳記事: 中国】「上流」の量：2025年のLEDダイレクトディスプレイ業界における競争の鍵

  LED ダイレクト ディスプレイ業界は、以前の漸進的な機会産業から、2024 年までに「耐久」競争産業へと変化しました。業界関係者によると、業界トップ企業間の競争の集中により、国内外での水平成長の規模競争を基礎とした「垂直産業チェーン」における競争の深さがさらに増したという。垂直方向と水平方向の両方で「持続的な」耐久力を発揮できる人が勝者となります。

    幅から長さまで

    LEDダイレクトディスプレイ業界のリーディングカンパニーとはどのような企業であるべきでしょうか？おそらく、それは必ずしも何十年もの歴史を持つブランドである必要はなく、むしろ近年の重要な拠点における技術資産の蓄積である。

    例えば、2011年に深センMTCグループはLED産業の開発を開始しました。液晶ディスプレイのバックライトパッケージングを出発点とし、その後、上流のLEDチップ分野へ進出し、ダイレクトディスプレイCOB事業を水平展開してきました。パッケージングプロジェクトは2014年に生産を開始し、世界最大のLEDチップ工場は2020年に生産を開始しました。長年にわたり、COBパッケージディスプレイ部品の出荷量で世界第1位を維持し、多くの業界ブランドの「舞台裏のボス」となっています。

東洋紡、福井県敦賀市で液晶向けフィルム3割増産 画面大型化などで需要拡大

東洋紡は7日、福井県敦賀市の工場で液晶ディスプレー用フィルムを増産すると発表した。

2026年度に新設備を稼働し、国内全体での生産能力を3割引き上げる。投資額は公表していない。
画面の大型化などで液晶ディスプレー市場が年3%成長するとみられ、東洋紡は中国向けなどを中心に供給を増やす。

細かい文字もストレスなく入力 EIZOのタッチ対応液晶ディスプレイ

パソコン用ディスプレイを手がけるEIZO（石川県白山市）は、タッチパネル液晶ディスプレイ「DuraVision　FDF2182WT-AS」を2025年2月3日に発売する。

10点マルチタッチに対応の21.5型フルHD（1920×1080ドット）パネルを採用。専用のスタイラスが付属し、4096段階の筆圧検知が可能。追従性にすぐれたなめらかな書き心地で、細かい文字などもストレスなく入力できる。

手の側面などのタッチを完全に無効化し、誤動作や誤入力を防ぐ「パームリジェクション」、スタイラスの先を画面に近づけると、先端位置が画面上に表示される「ホバリング」など、ペン入力での使い勝手を高める様々な機能を搭載する。

東洋紡が増産、世界シェア約60％「液晶向けフィルム」の機能

東洋紡は液晶ディスプレー向けの偏光子保護フィルム「コスモシャインSRF」の生産能力を増強する。敦賀事業所（福井県敦賀市）で別のフィルムを製造していた既存設備を改造し、2025年中をめどにコスモシャインSRF用として立ち上げる計画。コスモシャインSRFの世界シェアは現状で約60％としており、増産によってシェア拡大を狙う。

投資額は非公表。コスモシャインSRFの生産ラインは現在、犬山工場（愛知県犬山市）の2ラインと敦賀事業所の1ラインが稼働している。ここに敦賀工場の既存設備を改造した1ラインを加え、4ライン体制とする。

元社員に約580万円の支払い命じる 実験データを削除したとして日亜が損害賠償を求めていた裁判

重要な実験データを削除したとして、日亜化学工業が元社員に対し、約2600万円の損害賠償を求めていた裁判で、徳島地裁は16日、元社員に約580万円の支払いを命じました。

この裁判では、日亜化学工業の元男性社員が2021年の退職前に、共用パソコンへデータを削除するプログラムを設定し、重要な実験データなど232個のフォルダを削除したとして、会社側が元社員に対し約2600万円の損害賠償を求めていました。

住友化学、液晶パネル材料を縮小 中韓でテレビ向け撤退

住友化学は液晶パネルの主要部材である偏光板の生産能力を縮小する。テレビなど大型液晶向けで2024年末に中国の子会社売却を決めたのに続き、韓国でも生産から撤退し、有機EL（OLED）向けなどの拠点とする。日本の液晶産業の強みだった素材分野も中国勢に押され、事業の構造転換を迫られている。

テレビ向けの大型液晶パネルをめぐっては、日本勢で唯一残っていたシャープが24年8月に堺工場での生産を終えた。地方政府などの補助金をもとに大増産を続けた中国の京東方科技集団（BOE）らにシェアを奪われ、競争力を失った。

液晶パネル製造の中心が中国メーカーに移るのに合わせ、部品や素材でも日本の地位は低下している。光を調整して映像を鮮明にする偏光板では、かつて世界シェア首位だった住友化学も22年は2位（16%）、23年は4位（9%）に後退した。

スムーズに貼れる、反射防止液晶保護フィルムを発売--- サンワサプライ

サンワサプライ株式会社（本社：岡山市)は、外光や蛍光灯の映り込みを防ぐ、反射防止加工を施した液晶保護フィルム「LCD-GGシリーズ（17機種）」を発売しました。3分割設計のはく離フィルムを採用し、貼り付け作業を簡単にサポートします。

外光や蛍光灯などの映り込みを防ぐ反射防止加工がされているので、屋内・屋外を問わず快適に使用できます。

裏面のはく離フィルムは3分割となっており、貼り付け作業を容易にします。

反射防止でありながら、透過率95.7%と透過率が高く、液晶画面の鮮やかさを損ないません。

鉛筆硬度2～3Hのハードコート加工で、液晶画面をしっかり保護します。耐摩耗性に優れ、キズがつきにくくきれいな状態を長く保てます。

日本電気硝子、京都市に本社移転 JR東海の複合施設に

JR京都駅からびわこ線を東に向かって4つ目の(滋賀県)石山駅。
その地に日本電気硝子の本社はあります。
創業からの古い建物、歴史を積んだ味があってか、株主総会も厳しいながらも和やかなAt homeな雰囲気が好きでした。参加株主もガラス製造技術に詳しくてびっくり。
時代の流れでしょうが、本社移転してもそのような良い伝統は残してほしいものです。


日本電気硝子は22日、2028年に大津市にある本社を京都市に移転すると発表した。JR東海グループの不動産子会社、ジェイアール東海関西開発と共同で複合施設を開発し、ビル内に本社を構える。新社屋への移転を通じて、人材育成や採用を強化するほか、企業認知度の向上などにつなげたい考え。

京都駅付近の市営住宅跡の更地に複合施設を完成させ、本社機能を移転する。28年1〜3月に順次移転し、4月から新オフィスでの業務を始める予定。

日本電気硝子とジェイアール東海関西開発が約60億円を投じ、京都市が所有する約3200平方メートルの土地を取得する。25年2月にも京都市と基本協定を結び、8月以降に売買契約を締結する。

23年10月操業のはずが…京セラ川内新工場、稼働見合わせ 投資800億円、同社国内最大規模 主力製品の需要低迷、市場とズレ

京セラ（京都市）が、鹿児島県薩摩川内市の鹿児島川内工場内に建設した新工場の稼働を見合わせていることが２０日、分かった。当初は２０２３年１０月稼働を目指していた。新工場では主に半導体部品の有機パッケージ増産を計画していたが、同社が得意とする中央演算処理装置（ＣＰＵ）を使うデータセンター（ＤＣ）向けの需要低迷を受け判断した。稼働時期は未定で、市況動向を注視し検討するという。

　同社は薩摩川内市と２２年４月に立地協定を結び、同社の国内工場では最大規模の建屋（延べ床面積６万５５３０平方メートル）を建設。第５世代移動通信システム（５Ｇ）の普及で、市場が拡大するＤＣ向けの増産を見込んでいた。ただ近年は画像処理装置（ＧＰＵ）を使う人工知能（ＡＩ）対応のＤＣが主流に。同社の有機パッケージは主にＣＰＵ向けのため、戦略の見直しを迫られた。

サラリーマンを「副業」にしよう

液晶中で生長する不斉リビング重合に世界で初めて成功

光学活性な液晶を反応環境とし、らせん方向のそろった高分子のリビング重合に成功しました。本方法では、光学不活性なモノマーが、液晶の不斉（鏡像異性）構造を転写しながら生長し、光学活性を持つ高分子が得られます。このような高分子合成は、不斉化学や高分子化学の分野で初めての成果です。

筑波大学と高エネルギー加速器研究機構（KEK）は，光学活性な液晶を反応環境とし，らせん方向のそろった高分子のリビング重合に成功した。

DNAの二重らせん構造など，1950年代始めにらせん構造を持つ高分子が相次いで発見されて以来，人工的ならせん高分子合成の研究が高分子化学の分野で活発に行なわれてきた。らせん高分子を合成するためには，光学活性な触媒を用いたり，光学活性な置換基をモノマーに導入したりする方法がある。

研究グループはこれまでに，らせん構造を持つコレステリック液晶中で導電性高分子を合成するなど，電気化学的に光学回転角や円偏光二色性を制御できる光学活性材料を開発してきた。しかしながら，液晶中で，開始反応と生長反応のみからなり分子鎖長が精密に統制されたリビング重合を行なうことはできなかった。

研究グループは，らせん構造を持つことで知られるポリイソシアニドを，コレステリック液晶中でキラルではないニッケル触媒を用いて，リビング重合で合成することに成功した。反応溶媒の液晶は，攪拌や昇温，モノマーや触媒の濃度によって，らせん構造が壊れてしまう。この反応では，それらを克服するための最適条件を設定することで，リビング重合を可能とした。

DNPがミニLED向けにLED素子の映り込みを抑える光拡散フィルムを開発

大日本印刷（DNP）は2025年1月16日、低消費電力で鮮やかな画面を実現するミニLED（発光ダイオード）のバックライト向け光拡散フィルムを開発したと発表した。今後は、ミニLED向けに同フィルムを提供する他、拡大が見込まれるマイクロLEDなどの次世代ディスプレイに向けて同フィルムの技術の展開を目指す。

同フィルムは、特定の光の波長を透過／反射をする誘電体多層膜と光を屈折させる超微細なプリズム（三角の凸部分）の賦形（ふけい）で構成されている。

　LEDの真上に出た光はドットの映り込みにつながるが、同フィルムの誘電体多層膜では、直線の光は透過させず、設計された入射角度の光だけを通すことで、ドットの映り込みを低減する。

Meta、ARグラス向け超高輝度赤色マイクロOLEDディスプレイ開発に成功

Metaと英マイクロLEDメーカーPlesseyが、ARグラス向け高輝度赤色マイクロOLEDディスプレイ開発に成功したと発表しました。600万nits（ニット）の高輝度を実現しながら、5マイクロメートル未満の高解像度と低消費電力を両立。、ARグラスを含むXRデバイスにおける技術的課題を克服し得るものとして期待されます。

Plesseyは、英国デボン州に製造施設を持つ半導体・光エレクトロニクス企業です。同社は独自の製造プロセスを開発し、AR/VR/MR向けのディスプレイソリューションを提供しています。長年にわたる半導体技術の専門知識を活かし、従来のディスプレイ技術に革新をもたらすマイクロOLED開発に注力してきました。

The MicroLED Handbook

MicroLED-Info is proud to present The MicroLED Handbook, Edition 2025. This book is a comprehensive guide to MicroLED technology, industry and market. MicroLED displays are thin, efficient, bright and flexible and are on track to revolutionize the display industry.

Reading this book, you'll learn all about:

MicroLED technology, materials and production processes

How MicroLEDs compare to LCDs and OLEDs

What are the challenges towards commercial production

LED technology and manufacturing processes

MicroLED driving and full-color architectures

The MicroLED displays currently on the market

AGC、米ラスベガスで先端材料ずらり

ガラス大手のAGCは米ラスベガスの家電・IT展示会「CES 2025」に、次世代の拡張現実（AR）／複合現実（MR）、2～3ナノメートルプロセスの先端半導体、自動運転車など幅広い用途に向けに多数の材料を展示した。同社をよく知る人、知らない人双方の興味をかきたてる工夫で、3年連続でCESに参加する経験を生かしている。

　次世代AR／MR機器向けの「M100／200」は「CES2025イノベーションアワード」を受賞したガラス基板。視野角の広さと視界の鮮明さを両立するため、屈折率と透過率という通常は相反する性能をともに高めた。透過率は96％、屈折率は2.0を実現する。素材の組成の工夫と精密な温度管理など生産技術の改良によるもの。北米、欧州、中国、日本などで複数の顧客が量産に向け評価中で、2026年末～28年に最終製品が市場に登場する可能性がある。

　半導体関連では回路形成などの前工程から、パッケージングなどの後工程まで、それぞれの分野に向けた製品をずらりと展示した。

三菱ケミカル・旭化成・住友化学…化学大手３社長が語る2025年の展望と戦略

２０２５年は化学業界がさらに変革に大きく一歩を踏み出す年になりそうだ。米中のデカップリング（分断）や中国の供給過剰、脱炭素対応などの課題に対し、化学各社は事業構造の改革や新たな連携の姿などを示し出してきた。
関わる産業の裾野が広い化学業界だけに多彩な技術力などが強みであり、持ちうる経営資源をフル活用して新たな付加価値をいかに紡ぎ出すのか。化学大手３社の社長に展望や戦略を聞いた。

三菱ケミカルグループ社長・筑本学氏／良いモノ「つなぐ」仕組み確立

―３５年度に向けた長期ビジョンと、５カ年の新中期経営計画を策定しました。

　「作って良かったとあらためて思った。（ビジョンや新中計を）作っていく中で本質的な問題点がより鮮明に分かった。キーワードは、やはり『つなぐ』だ。当社はさまざまな良いモノを持っているが、うまくつなげることができていなかった。つなぐ仕組みが大事だ。それぞれの部署につながるための肝になる組織を作るなど、できるだけ早く社内にアナウンスして４月から回していきたい。会社としての必勝パターンのプロセスとして確立できれば、変われる」

住友化学、中国の大型液晶用偏光フィルム撤退

住友化学は2017年5月から偏光フィルムの原反生産を中国で始めていた。
それまで中国では比較的投資額の少ないカッティング加工だけだった。 多額の原反生産投資を行ってからたかだか7年間しか経っていない回収の進んでいない、残念な撤退となった。
ただ早い経営判断ができたのはすごいですね。



住友化学は24日、中国での大型液晶テレビ向けの偏光板事業から撤退すると発表した。同事業を手掛ける中国の子会社2社を現地企業に譲渡する。譲渡額は非開示。

5月には液晶パネルの製造工程で使う薬液事業も売却しており、中国国内での大型液晶向け部材の生産はなくなる。偏光板では有機ELや車載向けに注力する。

偏光板は液晶パネルの主要部材の一つで、光を調整することで映像を鮮明にする役割を持つ。大型液晶テレビ向けの偏光板を生産する北京市と無錫市の子会社を現地の偏光板メーカーに譲渡する。
譲渡は2025年3月末に完了する予定で、25年3月期の業績予想には織り込み済みとしている。 　

パナ部品子会社の品質不正｢社長も隠蔽｣の衝撃 検査データ捏造する｢スペシャルモード｣が存在

「製品の開発中止を避けるため」「開発期間を短縮するため」「出荷停止による混乱を懸念した」「虚偽報告の発覚を懸念したため」

報告書には、品質不正に関与した現場の従業員らの赤裸々な証言が記されていた。

大手電機メーカーのパナソニック ホールディングス（HD）が、品質不正に揺れている。パナソニックHD傘下の電子部品事業会社、パナソニック インダストリー（パナインダ）は、11月1日に外部調査委員会の報告書を公表した。

不正が行われた製品数は約5200品番。今年7月に公表していた153品番から、33倍超へと膨らんだ。パナインダの国内外55拠点のうち、40拠点で何らかの不正行為が発覚。最も古いもので、1980年代から40年以上にわたって隠蔽されてきた。

パナインダが製造しているのは、家電やスマートフォン、PC、自動車など幅広い製品に使われている電子部品だ。影響は同社から電子部品や材料を購入した顧客4000社以上に広がっており、調査は今も続いている。

「村田製作所」の新たな研究開発拠点「滋賀県守山市イノベーションセンター」の玄関口--ＪＲ守山駅東口

滋賀県守山市は2024年12月10日に、「ＪＲ守山駅東口再整備基本計画」の概要を公開しました。対象エリアの土地所有状況は、ＪＲ西日本約1,300㎡、ＪＲ貨物約6,900㎡、東レ・ファインケミカル約200㎡、守山市約8,700㎡、合計約17,100㎡です。

再開発により、複合商業機能、ワークプレイス機能、広場（憩い・交流）機能、交通結節機能を導入します。複合商業は、ゆったりとくつろいだり、待ち時間を快適に過ごせる施設、働く人を応援する施設を目指します。守山駅と直結の複合商業エリアは約1,400㎡を計画します。交通結節機能である駐車場を含む複合商業エリアの概算事業費は約100億円を想定しています。

柔らかく伸び～る回路基板 液体金属で回路形成

サトーセンは「SEMICON Japan 2024」（2024年12月11～13日、東京ビッグサイト）にて伸縮性のあるシート上に液体金属を用いて回路を形成した回路基板「ストレッチャブル基板」を紹介した。

サトーセンは、大阪市を拠点にプリント基板を手掛けるメーカーだ。もとはリジット基板を中心に製造していたが、ウェアラブルデバイスへの注目が高まったことから、2016年に体の動きに合わせて伸縮するストレッチャブル基板の開発に着手したという。

　開発当初の製品は、シリコーン樹脂やポリウレタンの柔らかいシート上に銀（Ag）のペーストで回路を形成したものだった。これには、使用を繰り返すうちに抵抗値の変化が増大する、回路にひびが入り導電性が損なわれるといった課題があった。

アストロデザイン、ㇱリコンコア・テクノロジーの135インチ モバイルAIOディスプレイの国内販売を開始

アストロデザイン株式会社は、シリコンコア・テクノロジー合同会社の135インチ モバイルAIO（All In One）ディスプレイについて、日本国内における販売代理店業務を開始した。

連続体シミュレーションと機械学習で液晶の3次元秩序構造の形成を解明

九州大学は、液晶の3次元秩序構造の形成メカニズムを解明した。連続体シミュレーションと、機械学習に基づく局所的な秩序構造の判定を組み合わせ、ソフトマテリアルの分子の集合体における構造転移を解析した。

九州大学は2024年12月3日、産業技術総合研究所との共同研究で、液晶の3次元秩序構造の形成メカニズムを解明したと発表した。連続体シミュレーションと、ML（機械学習）に基づく局所的な秩序構造の判定を組み合わせ、ソフトマテリアルの分子の集合体における構造転移を解析した。

エックス線遮る新素材 世界初、無色透明で軽量 弘前大（青森県）・山形大チームが開発

弘前大学と山形大学の研究チームが、世界で初めてエックス線を遮る無色透明で軽量な素材の開発に成功した。エックス線を用いる診断や治療などで、遮蔽（しゃへい）材として活用できる。主な原材料は「でんぷん」で、液体や柔らかく変形するものにも使え、リサイクルしやすいのが特徴だ。

　弘大被ばく医療総合研究所の細田正洋教授（同大医学部大学院保健学研究科教授を兼任）のチームと、山形大有機材料システム研究科・高橋辰宏研究室の床次（とこなみ）僚真（りょうま）さん（博士後期課程2年、弘前南高校出身）らが約3年前から共同研究を開始。5日、研究成果を発表した。

　通常、エックス線の遮蔽には鉛が使われ、エックス線検査の際に技師が着用する鉛入りエプロンや、検査室の窓の鉛入りガラスなどとして用いられている。しかし、重くなったり、ガラスが無色透明にならないなどのデメリットがあった。

液晶の複雑な秩序構造の形成メカニズムを解明、 連続体シミュレーションと機械学習構造判定による新戦略

液晶や高分子といった柔らかい物質群（ソフトマテリアル）は、構成する分子の集合体が複雑な秩序構造を自発的に形成することが知られています。
ある秩序構造から別の秩序構造への構造転移のメカニズムの解明は、物理学や数学といった基礎科学の興味深い問題であるのみならず、材料設計や加工といった応用の観点からも重要な問題です。

しかし、概してソフトマテリアルの秩序構造では、複雑な単位構造が集合してさらに複雑な高次の構造を形成するといった構造の階層性が、構造転移の詳細なメカニズムの解明を難しくしています。さらに、「この場所の構造（局所的な秩序構造）は何か」を的確かつ客観的に判定することも容易ではありません。

 

琵琶湖半導体構想(案)に企業参画が相次ぐ

立命館大学発ベンチャーのPatentix株式会社 （本社：滋賀県草津市、代表取締役：衣斐豊祐、以下「PATENTIX」 ）は、立命館大学総合科学技術研究機構の金子健太郎教授/RARAフェローとともに共同で研究開発しているGeO2半導体エピウエハの早期供給に向け、琵琶湖半導体構想の可能性を掲げ、企業連携を促進しています。

この度、琵琶湖半導体構想（案）に「日清紡マイクロデバイス株式会社（本社：東京都中央区）」 が参画を表明しましたので、お知らせいたします。

今回の参画により、日本発で世界にリードできる最先端半導体材料（GeO2半導体等）の社会実装に向け、日清紡マイクロデバイスの協力を得て、研究開発及び企業連携をより一層推進してまいります。

世界初 ルチル型GeO2結晶によるショットキーバリアダイオード動作を確認

Patentix株式会社は、ルチル型二酸化ゲルマニウム（r-GeO2）単結晶薄膜上に、ショットキーバリアダイオードを形成し、その動作を確認することに成功しました。これはr-GeO2で実現された世界初の半導体デバイスであり、r-GeO2パワー半導体デバイスの実現に向けた重要な一歩です。

[背景]

現在、私たちが使用している家電製品や電気自動車のモーターには、パワー半導体を用いた様々な電力変換回路で変換された電力が用いられています。電力を変換する際に発生する熱は電気エネルギーの損失です。発電所から私たちが使うまでには何度も電力変換が行われているため、その損失を低減することは脱炭素社会の実現において重要な課題となっています。

デクセリアルズがマイクロLEDチップ実装用ACFを開発、導電粒子径が直径2.2μm

デクセリアルズは、「第15回 高機能素材Week」（2024年10月29～31日、幕張メッセ）内の「FILMTECH JAPAN - 高機能フィルム展 -」に出展し、「粒子整列型異方性導電膜（ACF）」と開発品の「マイクロLEDチップ実装用ACF」を披露した。

　ACFは、集積回路（IC）などの電子部品を基板に接続し、回路を形成するために用いられるフィルム素材だ。デクセリアルズの前身であるソニーケミカルが1977年に製品化し、現在ではスマートフォンやタブレット端末、高精細テレビなどのフラットパネルディスプレイを用いたデジタル機器のほぼ全てに回路接合のための材料として使われている。

EIZO、専用タッチペンを標準付属したタッチ対応21.5型液晶ディスプレイ

EIZOは11月26日、タッチペン入力に対応した21.5型液晶ディスプレイ「DuraVision FDF2182WT-AS」を発表、2025年2月3日に販売を開始する。

価格はオープン、同社Web直販「EIZOダイレクト」販売価格は10万9780円だ（税込み）。

スマホディスプレーのセンサー向け…住友化学が開発、有機フォトダイオード材料の実力

住友化学は目に優しい可視光など幅広い波長を検知できるセンサー材料を開発した。強みの有機合成技術を生かし、センサー形状の柔軟化やスマートフォンの薄肉化などに貢献できるとみている。スマホだけでなく、ウエアラブル機器のセンサーへの採用も想定。今後、サンプルワークを含めて顧客の動向を探りながら、実用化に向けた提案に取り組む。

住友化学が開発した有機フォトダイオード（ＯＰＤ）材料は、スマホのディスプレーで使われるセンサー向けなどを想定する。波長１４００ナノメートル（ナノは１０億分の１）帯に対応。可視光から短波赤外線まで調整できる仕様だ。同材料は溶液にすることもできるため、柔らかい基材や幅広い面積に加工できる点を訴求する。同社が強みとする有機合成技術などを応用して仕上げた。

デクセリアルズは増収増益 ACFと反射防止フィルムが好調

デクセリアルズは2024年11月14日、東京都内とオンラインで記者会見を開き、2025年3月期（2024年度）第2四半期（4月1日～9月30日）の決算と2025年3月期通期の見通しを発表した。

　同期の売上高は前年同期比20.2％増の596億3500万円で、事業利益は38.2％増の223億2000万円となった。同社 執行役員 経営管理本部長の寺下和良氏は「顧客におけるミドルレンジのスマートフォンやハイエンドのタブレット端末で、蛍光体フィルムから有機ELディスプレイ（OLED）への切り替えが増え、蛍光体フィルムの売上高は低減した。
しかし、粒子整列型異方性導電膜（ACF）の需要がグローバルで拡大した他、自動車向け反射防止フィルムが中国や韓国のメーカーで採用件数が順調に増え増収増益となった」と話す。

日東電工、上海の顧客向け共同開発拠点 11年ぶり刷新

日東電工は6日、中国・上海市内の顧客向け共同開発拠点「イノベーションセンター」を約11年ぶりに改装オープンした。
スマートフォンや自動車向けのフィルムやシートなど同社の最新技術を顧客に紹介し、共同研究開発用の実験設備を併設する。電気自動車（EV）やスマホなど中国メーカーとの取引関係の強化につなげる。

【液晶パネル】AUO、世界最先端のマイクロLED生産ライン竣工 車載・TV等大型製品も生産へ

中国のテックメディア『集微網』（2024年10月27日）によると、パネル大手、台湾AUO（友達）の廖唯倫・最高技術責任者（CTO）は先ごろ、世界最先端となる同社の第4.5世代マイクロLED（Micro LED）ディスプレイ生産ラインが24年10月に竣工し、25年から本格的に量産に入ると述べた。

偏光板フィルム増産、三菱ケミカルGが新設備導入の背景

三菱ケミカルグループは偏光板向け光学用フィルムの生産能力を増強する。岐阜県内の工場に新たな設備を導入し、２０２７年度下期（２７年１０月―２８年３月）の稼働を目指す。生産能力で年２７００万平方メートルを追加し、同社全体の同フィルム生産能力は年１億５４００万平方メートルとなる予定。投資額は非開示。液晶ディスプレーの大型化による需要拡大などに対応する。

今回、生産能力を増強するのは、偏光板向け光学用フィルム「ＯＰＬフィルム」。三菱ケミカル中日本事業所大垣（神田）地区（岐阜県大垣市）に新たな生産設備を増設する。

日本電気硝子、ガラス製造支援サービス 脱炭素技術で

日本電気硝子は22日、ガラスメーカー向けに製造を支援するサービスを始めると発表した。二酸化炭素（CO2）排出量を削減できる製造方法を武器に、ガラスメーカーに対して設備の提供や製造ラインの設計といったエンジニアリングを新規事業として手掛ける。2028年12月期末までに、年間売上高約50億円の事業に成長させたい考え。

ガラス製品の製造を手掛ける企業に対し、日本電気硝子がもつ脱炭素の技術を用いたエンジニアリングサービスとして展開する。具体的には、酸素を供給して燃焼効率を高めることで原料の溶融時に発生するCO2排出量を減らす製法や、溶けたガラスに電極を挿して加熱する電力を用いた製法などの脱炭素技術を用いる。

偏光板フィルム増産、三菱ケミカルGが新設備導入の背景

三菱ケミカルグループは偏光板向け光学用フィルムの生産能力を増強する。岐阜県内の工場に新たな設備を導入し、２０２７年度下期（２７年１０月―２８年３月）の稼働を目指す。生産能力で年２７００万平方メートルを追加し、同社全体の同フィルム生産能力は年１億５４００万平方メートルとなる予定。

投資額は非開示。液晶ディスプレーの大型化による需要拡大などに対応する。

今回、生産能力を増強するのは、偏光板向け光学用フィルム「ＯＰＬフィルム」。三菱ケミカル中日本事業所大垣（神田）地区（岐阜県大垣市）に新たな生産設備を増設する。

AGCディスプレイグラス米沢とユーグレナ、 国内で初めて化学強化廃棄塩を肥料原料としてリサイクルすることに成功

AGC株式会社の100%子会社であるAGCディスプレイグラス米沢株式会社（本社：山形県米沢市、以下ADY) と株式会社ユーグレナは、車載ディスプレイ用カバーガラスの化学強化工程で発生する廃棄塩を、肥料原料としてリサイクルすることに日本で初めて*成功しました。
ADYで発生した廃棄塩をリサイクルし製造された肥料は、ユーグレナから販売が開始されています。なお、本件について、2024年7月8日にAGCとユーグレナにて特許を出願しました。

日亜化学、正極材を受託加工型に転換 レアメタル材を顧客から支給

日亜化学工業は、正極材料事業を受託加工型に転換する。市況変動の大きいニッケル、コバルト、リチウム、マンガンといったレアメタル材を顧客から支給してもらい、加工費を収益源とし事業構造の安定化を図る。すでに一部の製品では開始しており、ボリュームの大きい電気自動車（ＥＶ）用リチウムイオン２次電池（ＬｉＢ）向けは全量を対象とする方針で、自動車メーカーを中心に交渉を進める。２０３０年に加工費のみで１０００億円超の売上を確保する考えで、将来は売上高の８～９割が加工費となる事業体を確立する。

　「販売量に見合った収益を安定的に確保できる事業体にする」。小川裕義社長は徳島県阿南市の本社で開催した事業説明会でこう強調した。

青色LED上にペロブスカイトナノ結晶膜を形成した高輝度赤色変換LED、山形大が開発

山形大学は10月1日、InGaN系半導体による青色LED上にメタクリレート系ポリマーバインダーに分散したペロブスカイトナノ結晶膜を形成した波長変換(色変換)型LEDを作製することで、赤色ナノ結晶LEDにおいて高い発光効率(外部量子効率)とデバイス寿命を維持しつつ、高輝度化にも成功したことを発表した。

同成果は、山形大大学院 理工学研究科の横田大輔大学院生、同・齋藤心護大学院生、同・大音隆男准教授、同・大学院 有機材料システム研究科の阿部遥大学院生、同・柳橋健人大学院生、同・千葉貴之准教授らの共同研究チームによるもの。

韓国の「EV恐怖症」全世界に拡大の恐れ 地下駐車場でベンツのEV全焼、約500世帯停電、サムスンSDIは偏光フィルム事業を中国企業に売却

韓国・5大都市の1つ、仁川（インチョン）市のマンション地下駐車場で先月、メルセデス・ベンツの電気自動車（EV）から出火し、車両87台が全焼した。約500世帯で1週間近く停電や断水が続いた。バッテリーの最大容量を超えて充電する過充電が原因とみられる。

さらに、龍仁（ヨンイン）市の路上に駐車していたテスラのEVからも火災が発生した。こちらは充電中ではなく、バッテリーの熱暴走が要因とされる。EVのリチウムイオンバッテリーは高エネルギー密度を持ち、効率的なエネルギー供給を可能にする一方で、外部の衝撃や温度変化に敏感で、過熱や発火のリスクが高い。

米国ミネソタ州でマイナス20度を超えた寒さでは充電ができず、あきらめた人が車を乗り捨てにする「テスラの墓場」という状況も伝わっている。

韓国自動車大手、現代自動車のEV発売を控え、韓国のEV産業が競争力を失いかねないとの指摘もあり、同国当局はメーカーにバッテリーの主要情報の公開を義務づけるなど、過充電防止などの対策に乗り出している。

しかし、韓国の人たちの間でEVの不安が広がり、中古車市場に大量に売りに出されたものの、まったく売れないという状況。この韓国のEV恐怖症、今後、全世界に波及するんじゃないかと思われる。

AGC、台湾にケミカルズテクニカルセンターを開設

AGCは2024年9月、台湾・新竹に半導体・電子材料向け化学製品のテクニカルサービス拠点「AGCケミカルズテクニカルセンター（AGC Chemicals Technical Center）」を、2024年10月に開設すると発表した。

　新設するテクニカルセンターは、AGC Electronics Taiwanが運営する。AGCはこれまで、台湾地域で電子部材の製造販売活動を展開してきた。今回のテクニカルセンター開設により、マーケティング活動をさらに強化し、迅速な技術サービスを提供していく。

サムスンSDIの偏光フィルム事業、中国昊盛科技集団と投資ファンドが買収

中国国営『新華社』通信のウェブサイトは2024年9月10日付で、中国昊盛科技集団傘下で偏光フィルムの中国HMO（恒美光電）及び中国系投資ファンドが同日、韓国サムスンSDI（Samsung SDI）の電子材料事業部の偏光フィルム事業買収で、双方が合意し調印したと報じた。

光を99.3％吸収するめちゃくちゃ黒い木材ベースの素材「Nxylon」が偶然発見される

光の吸収率が99.3％という木材ベースの素材「Nxylon」を開発したと、ブリティッシュコロンビア大学の研究チームが発表しました。研究チームによると、このNxylonは全く関係のない研究の実験中にたまたま発見されたものだそうです。

ブリティッシュコロンビア大学のフィリップ・エバンス教授と博士課程の学生であるケニー・チェン氏は、高エネルギープラズマを使って木材のはっ水性を高める実験を行っていたとのこと。しかし、この高エネルギープラズマを、木材の繊維を垂直に切断した面に使用したところ、表面が真っ黒に変色したことに気付いたそうです。

日本電気硝子の最新の折り曲げられるガラスがモトローラ「razr 50」に採用！

液晶テレビでコーニングやACGと並んで世界的なシェアを持つ日本電気硝子。同社の”折り曲げられる”ガラスが、モトローラの最新折りたたみスマホ「razr 50」に採用されたことが発表された。

特殊ガラスメーカーの日本電気硝子は、同社の化学強化専用超薄板ガラス「Dinorex UTG」が、モトローラが海外でリリースした新型の折りたたみスマホ「motorola razr 50」に採用されたことを発表した。

　Dinorex UTGが採用されているのは、まさに折りたたみが発生するメインディスプレー部。motolora razr 50では、ヒンジが小型化されるとともに、折り目を最小限にしながら、片手でスムーズに開閉できる点をアピールしている。この部分に、日本電気硝子の技術が貢献していることになる。

「LG化学、米デュポンを抜き、OLED材料市場で2位に浮上する見込み」調査会社が発表

ＬＧ化学がアメリカのデュポンを抜き、「有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）蒸着材料」市場で２位に上昇する見込みだと市場調査会社ＤＳＣＣが予測している。
２０２２年の市場で、アメリカのユニバーサルディスプレイコーポレーション（ＵＤＣ）が１位、デュポンが２位、ＬＧ化学が３位だったが、２０２３年からＬＧ化学が２位に浮上し、その地位を維持する見込みだ。

ブイテクノロジー 新規オリジナル青色有機EL材料の開発に成功

ブイ・テクノロジーは17日に、子会社であるフラスクが、有機EL材料の中でも特に難しい分野である青色有機EL材料の開発において、自社保有の特許を活用し、459ナノメートルで発光するオリジナルの青色有機EL材料の開発に成功したと発表した。

　今回、フラスクの五十嵐研究員のグループは山形大学（城戸淳二フェロー）の支援の下、自社特許である含ホウ素青色有機EL材料の開発に成功した。

水だけで光る新感覚LEDライト 災害の備えにも

セレクチュアーは、「水だけで光るLEDライト/AQUMO CANDLE アクモキャンドル」の別注デザインを7月10日に発売する。価格は990円。ECサイト「アンジェ web shop」にて取り扱う。

マグネシウム金属空気電池(特許技術)を用いたLEDライト。水分に約2秒浸すと、マグネシウムと酸素の化学反応で168時間と長時間点灯する。ロウソクだと雨風で消えたり転倒などの心配もあるが、同製品は火を扱わないため安心とする。

日系電子部品の4月世界出荷、全ての地域で前年比を上回った背景

電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）がまとめた日本メーカーによる４月の電子部品世界出荷額は、前年同月比１４％増の３８０７億円だった。全ての地域で前年同月の出荷額を上回った。

特に最大市場の中国向けは同２７％増の１３４３億円で、２０２３年１１月以降６カ月連続で増えた。中国で電気自動車（ＥＶ）を含む新エネルギー車の生産台数や携帯電話端末の出荷台数が増加しており、最終製品の回復が電子部品の出荷額増につながっているようだ。

AppleによるマイクロLED開発プロジェクトの中止はマイクロLED産業にどのような影響を与えたのか？

Appleは長年、スマートウォッチ向けマイクロLEDの開発に取り組んできましたが、2024年3月にこのプロジェクトが中止されたことが報じられました。フランスの調査会社であるYole Groupが、AppleがマイクロLED開発から撤退したことによる業界への影響を論じています。

Appleは「より明るく鮮やかなビジュアル」を特徴とするマイクロLEDを使ったディスプレイの開発に長年取り組んできました。マイクロLEDとは、従来のLEDを細分化した物で、より精密な発光制御と高画質化が図れる技術です。

Appleはこれまで、独自の製造施設を建設してマイクロLEDの設計や開発を進めていました。しかし、マイクロLEDはOLEDよりもはるかに実現が難しく、開発は難航。いずれiPhoneやApple Watchなどに搭載されることが期待されていましたが、開発にかかるコストやプロセスの複雑さがあまりに大きいことが判明したため、2024年3月に開発プロジェクトは終わりを迎えました。