日亜化学の技術者、米アカデミー科学技術賞受賞を報告

米アカデミー賞の主催団体から2024年の科学技術賞を受けた日亜化学工業の技術者5人が6日、同社本社で受賞報告会に臨んだ。
映画館の投光機に使う高輝度のレーザーダイオード（LD）開発が評価された。

2月下旬の米国での授賞式でスピーチをした中津嘉隆さんは「様々な映画関係者から『日亜の技術はすごい』と言われたのがうれしかった」と話した。

Omdia：車載用CSD市場でインセルタッチTFT LCDが主流に、2025年には出荷シェア50％超に達する見込み

最新のOmdiaの調査によれば、カーナビなどを表示・操作する車載用「センタースタックディスプレイ（CSD）」の出荷台数はCSDの標準搭載化が進んだことで数量の伸びが鈍化傾向にあるものの、その中でインセルタッチ（タッチ機能内蔵）型TFT LCDの出荷は引き続き増加傾向にあり、2023年は2,620万台：CSD全体の35.1%を占め、更に2025年には50%を超える勢いで成長するものと予想しています。

タッチパネル機能を統合し付加価値が向上することから、ディスプレイメーカーはインセルタッチ型TFT LCDを積極的に拡販しています。タッチ操作が基本となるスマートフォンやタブレット向けに先行したインセルタッチ型TFT LCDは、2023年にスマートフォンに向けTFT LCD出荷全体の55.2%、タブレット向けには45.1%に達するなど普及が浸透してきました。
その後を追って商品開発期間が長い車載（主にCSD）用タッチ・スクリーンにもインセルタッチ型TFT LCDは出荷を拡大しており、そのシェアは2021年の11.7％から2022年には25％、さらに2023年には35.1％へ急成長しています。

日本電気硝子が厚さ200μm以下の超薄板ガラスを開発、高耐熱性のITO形成にも対応

日本電気硝子は「nano tech 2024 第23回 国際ナノテクノロジー総合展・技術会議」（2024年1月31日～2月2日、東京ビッグサイト）に出展し、開発した超薄板ガラス「G-Leaf」や超薄板ガラスと樹脂積層体を組み合わせた「Lamion［フレキシブル］」、紫外線遮蔽超薄板ガラス、化学強化専用超薄板ガラス「Dinorex UTG」のサンプルを披露した。

直径3mmの折り曲げにも対応するタイプも用意 　

G-Leafは厚さ200μm以下の超薄板ガラスで、ガラスのフィルム化を実現している。薄くて軽く、ロールtoロールプロセスの適用や配送の効率化に対応する。耐熱性やガスバリア性などガラスの特性を保持しているため機能性も高い他、板厚が薄く曲げにより生じる引っ張り応力も小さい。そのため、曲げ半径が小さくなっても破壊することがなく、フレキシブル性に優れる。日本電気硝子のブース説明員は「ここまで薄く平滑なガラスを製造できる会社はグローバルでみても数社しかない」と語る。

3％の添加で高効率円偏光発光フィルムを実現するキラル誘起材を北里大などが開発

北里大学、茨城大学、青山学院大学(青学)の3者は2月22日、重量比わずか3％添加するだけで、有機ELデバイスなどに用いられる汎用発光性ポリマー「ポリ(9,9-ジオクチルフルオレン-コ-ベンゾチアジアゾール)」(F8BT)を円偏光発光性の色素材料に変えるキラル誘起添加剤を開発したことを共同で発表した。

同成果は、北里大 理学部の長谷川真士講師、同・真崎康博教授、茨城大大学院 理工学研究科(理学野)の西川浩之教授、青学 理工学部 化学・生命科学科の長谷川美貴教授らの共同研究チームによるもの。詳細は、ナノテクノロジーを含む材料科学に関する学際的な分野を扱う学術誌「Advanced Functional Materials」に掲載された。

自動車向け液晶調光フィルムをより高機能に、世界トップクラスの水準を誇る中国ベンチャーが20億円調達

液晶調光フィルムの開発・製造・販売を手がける中国企業「隆昇光電（ChiefWay）」（全称、上海隆昇光電新材料）がこのほど、シリーズB+で毅達資本と安誠資本から1億元（約20億円）近くを調達した。資金は、生産ライン建設、設備調達、人材獲得および研究開発に充てられる。

社長の潘烜氏によると、隆昇光電の中心メンバーは2005年から調光フィルムの開発に携わるベテランで、調光フィルム・ガラスの国家基準の策定にも参画している。また、同社は蓄積してきた技術力や大量の実施例はもとより、サプライチェーンの上流から下流までを網羅するリソースを保有しているという。

調光フィルムは、自動車のサンルーフガラスやリアガラスなどに活用される。大開口のサンルーフと調光フィルムを組み合わせれば、断熱・保温効果と開放的な車内空間を両立でき、省エネと温室効果ガスの排出削減にもつながる。

日本電気硝子 全固体ナトリウムイオン二次電池のサンプル出荷開始

日本電気硝子は20日10時、（NIB）のサンプル出荷を開始したと発表した。
NIBは、正極、負極、固体電解質のすべてが安定した酸化物により構成され、これらが同社独自の結晶化ガラス技術により強固に一体化されている。
マイナス40度からプラス200度といった過酷な環境下で作動し、発火や有毒ガス発生のリスクがないだけでなく、ナトリウムは資源確保への懸念を要しない材料。
今回のサンプル出荷を経て、2024年内の販売開始を予定するとしている。


全固体電池入門 [ 高田 和典 編著/菅野 了治・鈴木 耕太 著 ]







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村田製作所、滋賀に研究開発拠点を新設へ 社内外連携を促進

村田製作所は2024年2月14日、滋賀県守山市に新たな研究開発拠点「守山イノベーションセンター」を設立すると発表した。2024年2月から工事に着手し、2026年5月の完成を予定している。投資金額は土地と建物を合わせて約460億円。地上18階建てで、延べ床面積は6万4850m2。1000～1600人の就業を見込む。

守山イノベーションセンターは、既存／新規事業の基礎研究、企画、デザイン、設計の強化を目的としているという。具体的な対象事業や製品は検討中だ。 　

同施設の役割は単なる研究開発機能の拡充にとどまらず、社内外の連携を強化することだという。村田製作所の近隣事業所との連携強化や、社外との技術交流／共同開発の活性化を目指している。

集めてつなげば協力し合う、量子ドットの新しい協同効果を発見して非線形光電流の増幅に成功―太陽電池、光エネルギーの有効利用につながる新現象―

田原弘量 白眉センター／化学研究所特定准教授、金光義彦 化学研究所教授、坂本雅典 同准教授、寺西利治 同教授の研究グループは、半導体量子ドットを集めて結合させることで現れる新しい協同効果を発見し、その効果を利用して非線形光電流を増大させることに世界で初めて成功しました。

　半導体量子ドットはナノメートルサイズの微小な結晶であり、2023年のノーベル化学賞の受賞対象となった材料です。量子ドットの中に電子を閉じ込めることで、量子力学的な効果によって光の吸収や発光の波長を変えることができます。そのため、広い波長範囲の光を吸収して電気を取り出す太陽電池や、好きな色に光らせる発光ダイオードなどの光電デバイスの材料として注目されています。

　本研究グループは、たくさんの量子ドットを集めた集合体がどのような物性機能を持つのかを明らかにするために、量子ドット同士を有機分子で結合させた量子ドット膜を作製し、光照射によって量子ドットに作られた電子を電流として取り出す実験を行いました。

東京工大らが「超分子液晶」を作製 新たな電子デバイスの開発に期待

東京工業大学物質理工学院応用化学系の猿渡悠生大学院生と小西玄一准教授、大阪公立大学大学院工学研究科物質化学生命系専攻の竹内雅人准教授らによる研究グループは2024年1月、棒状の有機π電子系分子にアミド結合を導入することで、非水素結合性の「超分子液晶」を作製することに成功したと発表した。開発した超分子液晶を大面積に塗布する技術も開発した。この「超分子液晶」を用いた電子デバイスなど、新たな有機エレクトロニクスの開発につながる可能性があるとする。

　研究グループは、π電子系分子に光・電子機能を付与し、シス型とトランス型の異なる構造を持つ3級アミドに着目した。実験では、長さが異なる棒状分子に3級アミドを導入したL字形状の分子を合成。フェニルトラン骨格を有する新規液晶分子の「PTAgroup」が、秩序性の高い液晶（スメクチックB相）であることを確認した。

次世代有機EL発光材料の 発光効率の増幅効果を新理論から発見！

国立大学法人東海国立大学機構 名古屋大学大学院理学研究科の羽飼 雅也 博士前期課程学生、名古屋大学トランスフォーマティブ生命分子研究所（WPI-ITbM※）の柳井 毅 教授、藤本 和宏 特任准教授、国立大学法人 九州大学高等研究院の安田 琢麿 教授らの研究チームは、次世代有機EL発光材料の発光効率を増幅する新しい量子機構の理論的発見に成功しました。

　有機ELにおいて電気的に励起された発光分子は、25%の励起一重項状態と75%の励起三重項状態を形成します。非発光性の励起三重項の蓄積は発光量子効率低下の原因となるため、スピン反転注1）によりこれを励起一重項へと変換して発光させる熱活性化遅延蛍光（TADF）機構注2）が注目を浴びています。

TADF機構は100%に迫る高い内部量子効率注3）を実現できる一方、スピン反転の効率が低いという課題があり、これを克服するための新たな分子設計理論の確立が待たれています。

住友化学、液晶パネル材の能力3割減 業績悪化で改革

明言していませんが、偏光板の生産能力を落とすようです。

住友化学は液晶パネルで光を調整する部材で、2024年秋までに生産能力を3割削減する。
飼料添加剤でも生産能力を約2割減らす。同社は25年3月期までの2年間で約30件の事業で売却や縮小を進める方針を明らかにしており、そのうち10件程度は24年3月期中にめどをつける方針だ。
石油化学製品の市況悪化などで全体の業績が悪化しており、収益改善へ構造改革を急ぐ。

低温で巨大な自発分極および比誘電率を有する強誘電性二量体分子液晶の開発に成功

東京工業大学 科学技術創成研究院 未来産業技術研究所の中杉茂正民間等共同研究員、石崎博基特任教授、姜聲敏特任准教授（以上、LG Japan Lab株式会社研究員兼務）、曽根正人教授、渡辺順次特任教授、Tso-Fu Mark Chang（チャン・ツォーフー）准教授、同 工学院 電気電子系の間中孝彰教授の共同研究チームは、東京工業大学LG Material & Life Solution協働研究拠点において、低温で8 μCcm-2を超える自発分極[用語1]と8,000を超える比誘電率を有する強誘電性二量体分子液晶を開発した。

富士フイルム子会社 国内初の半導体用研磨剤『CMPスラリー』の生産拠点を新設 熊本

TSMCの進出で動きが活発化している熊本県内の半導体関連企業。富士フイルムが熊本工場で、新たに半導体材料の生産を始めました。

菊陽町で生産を始めたのは、パソコンの液晶パネルなどのディスプレイ材料を生産する富士フイルムの子会社です。
半導体の製造段階において、半導体の表面を平らに削るために必要な、「CMPスラリー」と呼ばれる研磨剤を生産します。

近大、ペロブスカイト量子ドットを用いて円偏光のマルチカラー制御に成功

近畿大学(近大)は1月19日、半導体材料のペロブスカイト量子ドットに対して、外部から磁力を加えることで「円偏光」を発生させ、その組成によってマルチカラーに色調を変えることに成功したことを発表した。

同成果は、近大 理工学部 応用化学科の今井喜胤教授、近大 理工学部 エネルギー物質学科の田中仙君准教授らの共同研究チームによるもの。詳細は、欧州15か国16の化学団体が参加するChemistry Europeが刊行する無機化学に関する全般を扱う学術誌「European Journal of Inorganic Chemistry」に掲載された。

imec、有機ELより1000倍明るい光を発するペロブスカイトLEDを開発

独立系半導体研究機関であるベルギーimecは、最新世代の有機EL(OLED)と比べても1000倍明るい光を発するペロブスカイトLEDスタックを開発したと発表した。 詳細は1月4日付で「Nature Photonics 電子版」に掲載された。imecでは実験結果について、ペロブスカイト注入レーザーに向けた重要なマイルストーンであり、画像投影、環境センシング、医療診断などにおける刺激的な応用が期待されるとしている。

LEDは現在、さまざまな場所の照明用途に活用されている。また、有機ELもスマートフォン(スマホ)を中心に活用されているが、これらの発する輝度は最大にしてもまばゆいほどではない。 一方、特定の結晶構造を持つ材料の一種であるペロブスカイトは、太陽電池への活用が期待されてきたが、近年はさらなる用途開発が進められつつある。
優れた光電気特性、低コストの加工性、効率的な電荷輸送を備えており、過去10年間にわたってLEDなどの発光用途の候補として探索が続けられてきた。しかし、ペロブスカイトは高い電流密度に耐えることができるものの、高強度のコヒーレント光を放出するレーザー動作にはまだ到達していない。

結晶の孔の中で液晶が強固に並んで刺激に応答 --温度に応答する新しい材料を開発 --

豊田工業大学の工学部の阿南静佳 助教、小門憲太 教授、金沢大学 理工研究域の栗原拓也 助教らの研究グループは、ナノサイズの孔の空いた結晶の中に液晶を導入したところ、結晶の中で液晶が一方向に並ぶことを見出しました。
さらに熱刺激によってその並び方と複屈折が変化することを明らかにしました。
なお、本研究成果は、ドイツ時間2024年1月5日（金）公開のChemistry-A European Journal誌に掲載されました。

ディスプレイなどに使われる液晶とは液体と結晶の間の状態のことであり、流動的であるにも関わらず分子が並んでいます。液晶は分子が異方的に並んでいるため、方向によって屈折率が異なる複屈折を示します。

キラルな高圧氷と水の界面にキラル液晶らしき水を発見――水と鏡のミステリアスな関係

液晶というのは、物質の状態のことを言います。気体、液体、個体と同列で液晶があるのですが、今でも不思議です。

水は人類を含む生物にとって極めて身近で重要であり、多くの自然現象を支配する奇妙な性質を示す液体でもあります。またキラリティという、右手と左手の関係のような鏡合わせの構造同士が異なる性質は、自然界に普遍的に存在し、生命の起源とも関わる重要な性質です。

　東北大学多元物質科学研究所の新家寛正助教、北海道大学低温科学研究所の木村勇気教授、鳥取大学工学部機械物理系学科の灘浩樹教授と東京大学大学院総合文化研究科 広域科学専攻／附属先進科学研究機構の羽馬哲也准教授を中心とする研究グループは、これまでの研究で様々な氷と水との界面にできる通常の水と混ざり合わない低密度および高密度な未知の水や、液晶らしき未知の水を発見しています。

化学メーカーの「石化」再編機運高まる、事業環境に2つの変化

ディスプレイ業界は多くの化学材料・加工品を使っており化学メーカーの動向からは目が離せない。

２０２４年、大手化学メーカーの石油化学事業の再編論議が加速しそうだ。背景としてあるのが、中国の台頭による需給環境の変化と脱炭素対応だ。各社は石化事業における製品の付加価値化に取り組むほか、連携や再編の機運が高まっている。三菱ケミカルグループでは筑本学執行役エグゼクティブバイスプレジデントが４月に社長に就き、石化再編の戦略を練り直す考え。石化業界の今後を見据えた動きが新たなステージを迎えつつある。

石化業界は大きく二つの事業環境の変化にさらされている。一つが化学製品の基礎原料となるエチレンの生産だ。石油化学工業協会（石化協）の統計によると２３年１１月のエチレンプラント稼働率は８４・１％だった。２３年夏頃の８０％を切った水準が続いた傾向から回復基調ではあるが、好不況の目安となる９０％を１６カ月連続で割り込んでいる。低稼働率は石化を手がける各社の業績に響く。

ハイセンス、輝度1万×分割4万の110型ミニLED液晶テレビ

米Hisenseは、ラスベガスで開催中のテクノロジー見本市CES2024において、110型と98型のミニLED液晶テレビを発表した。 110型と98型は、ミニLEDバックライトを採用したフラッグシップ「ULED X」シリーズの新サイズモデル。

110型「110UX」は、40,000超のローカルディミングの分割数と高出力なミニLEDを組み合わせた超大型モデルとなっており、LED技術によるブルーミングの排除と高コントラストで、最大10,000nitの明るさを実現。「本機のコントラストとダイナミックレンジの比類ない強化は業界標準を再定義する」と謳う。BT.2020色域においても95%をカバーするほか、耐色性のパネル素材、量子ドット技術も装備する。

マイクロLED搭載iPhoneは10年後の実現も無理〜ロードマップから推察

AppleはマイクロLEDディスプレイの内製を計画、最初にApple Watchに搭載し、その後、iPhoneへの展開を視野に入れているとの噂があります。 Apple WatchへのマイクロLEDディスプレイ搭載は2026年になるとみられていますが、iPhoneへの搭載は2033年になっても実現しない可能性があります。

Appleは、新しいディスプレイを最初にApple Watchに搭載し、その後、iPhoneに搭載するとの指摘があります。 確かに、有機EL（OLED）ディスプレイは2015年に初代Apple Watchに搭載され、2年後となる2017年にiPhone Xに搭載されました。 同様の時間軸で進めば、マイクロLEDディスプレイは2026年にApple Watchに搭載され、2028年にiPhoneにも搭載されるのではと期待されます。

しかし、その可能性はかなり低そうです。

住友化学が半導体・ディスプレー関連材料強化へ川上狙う、化合物開発で新組織立ち上げ

住友化学は半導体関連の研究開発体制を拡充する。研究開発拠点で、複雑な構造の化合物開発に取り組む新組織を発足。半導体やディスプレー関連で使われる製品開発において、より川上から対応する考えだ。同社は半導体や電子材料を成長領域と捉えている。製品開発などの需要によりきめ細かく対応できる体制を整えることで、事業成長につなげる。

住友化学の情報電子化学品研究所（大阪市此花区）に、新たに「コアマテリアル合成グループ」を設けた。半導体の微細化など性能の向上に寄与する素材開発のほか、ディスプレー関連では有機ＥＬの進展などを捉えてさらに性能を引き上げられる液晶化合物の研究開発を進める。

長瀬産業ら、半導体製造に使用された現像液を回収し再利用する事業を開始

長瀬産業とナガセケムテックス、Sachemの3社は、半導体製造に使用される高純度現像液である「テトラメチルアンモニウムヒドロキシド(TMAH)」の回収・再生事業を展開することを発表した。

半導体チップは、シリコンウェハに回路を形成する前工程と、回路が形成されたシリコンウェハを半導体チップとして組み立てる後工程に分かれて製造され、前工程ではウェハに光を照射して回路パターンを描く工程である「フォトリソグラフィ工程」を繰り返すことでシリコンウェハ上に回路を形成する。

このフォトリソグラフィ工程において回路形成を行う際、半導体用高純度現像液(TMAH)が必要となるのだが、このTMAHの再生には高度な電解・精製技術を要することから、これまで回収・再生による再利用は困難とされており、環境負荷や収益面での課題となっていたという。

旭化成の偏光板、苦節20年で活路 製造不良あぶり出す

旭化成が2003年に開発を始めた樹脂フィルム製偏光板「WGF」。液晶パネル向けの需要を狙うも、市場の変調などで挫折。20年の曲折を経て、ようやく活路を見いだしつつある。旭化成が狙いを定めているのは、世界各地の製造業の生産現場だ。

反射した光を一定の方向に振動させるようにするのが偏光板だ。例えば、屋外に止めてある車のフロントガラスを偏光板を通して見ると、車の周囲の木々が映り込むのを抑える一方、車の中の運転席や助手席がくっきりと見えるようになる。

太陽光パネル大量廃棄時代へ一手、AGCがカバーガラスの再原料化に成功

AGCは使用済み太陽光パネルのカバーガラス約24トンを、原料カレット（ガラス端材）にリサイクルする実証試験に成功した。産業廃棄物の削減や天然資源由来原料の節減のほか、原料カレットの利用促進で製造工程における温室効果ガス（GHG）排出量の削減にもつながる。

同実証は10月19―22日に、AGC横浜テクニカルセンター（横浜市鶴見区）の建築用型板ガラス製造窯で実施した。

【波長変換シート】東レ、カドミウムフリー素材による新製品開発。広色域・高輝度のテレビ、モニター用途に展開拡大

　東レは、有機蛍光体を用いたカドミウムフリー有機波長変換シート「ルミリカ™」の信頼性をさらに改良し、高輝度液晶ディスプレイ向け新製品を開発した。テレビ、モニター用途への展開を進めていく。

　液晶ディスプレイは今日も技術進化が進んでおり、4Kなどの高精細化に加えて、明暗をより鮮明に表現するための高輝度化と、自然の色をより鮮明に表現するための広色域化が求められている。高輝度化では、ハイダイナミックレンジ（HDR）¹⁾やローカルディミング²⁾技術により、明暗の明瞭化などの優れた輝度表現が可能になるが、光の高強度化や部材温度の上昇に伴う光学部材の劣化が課題となる。

東レが量子ドット対抗の蛍光体を開発、有機で有害物質含まず

東レが輝度1000nit（ニト）の高輝度液晶に対応した有機波長変換シートを開発した。特徴は、色再現性が高いこと、有害物質を使っていないため環境負荷が小さいこと。同社によると、2024年に高輝度が求められるハイエンドの液晶ディスプレーや液晶テレビでの実用化を目指している。

有機波長変換シートとは、液晶ディスプレーや液晶テレビのバックライトに使われる青色光の波長を、赤色光と緑色光に変換し、白色光を得るために使われる。半値幅の狭い赤色光と緑色光に変換できるため、カラーフィルターでの光学損失が小さく、高い色再現性を可能とする。半値幅とは、明るさのピーク値を100％としたときに、50%の値をとる波長の幅のことである。

TADF分子を用いた円偏光有機発光ダイオード開発

近畿大学理工学部応用化学科の今井喜胤教授と大阪公立大学大学院工学研究科の八木繁幸教授らによる研究グループは2023年10月、TADF（熱活性型遅延蛍光）分子を用いて、第3世代といわれる「円偏光有機発光ダイオード」を開発したと発表した。開発したダイオードに外部から磁力を加え、緑色の円偏光を発生させることにも成功した。加える磁力の方向によって、円偏光の回転方向を制御できることが分かった。

　らせん状に回転している円偏光を利用した発光ダイオードは、3D表示用有機ELディスプレイなどの用途で注目されている。これらの材料としてはこれまで、蛍光材料やリン光材料が用いられてきたが、「発光量子効率」や「材料コスト」などの点で課題もあった。こうした中で登場したのが、安価な材料で構成され、エネルギー変換効率も極めて高いTADF材料である。

エンプラ事業は減収減益 ダイセルの４～９月期

ダイセルの24年３月期第２四半期連結決算は売上高は２７１０億４００万円で前年同期比１・８％増、営業利益は２６６億７００万円で同２・２％増、経常利益は３０７億２００万円で同１・５％増、四半期純利益は２９７億５１００万円で同34・０％増となった。

　セグメント別にみると、エンジニアリングプラスチック事業の売上高は１０８６億９６００万円で同12・０％減、営業利益は61億２５００万円で同57・６％減となった。ポリアセタール樹脂、ＰＢＴ樹脂、液晶ポリマーなどポリプラスチックスの事業は、前年度から続く自動車部品の在庫調整の影響が第２四半期初めまで続いたことや、ＩＴ関連産業の需要低迷などにより販売数量が減少し、減収となった。ＡＢＳ樹脂、エンプラアロイ樹脂、フィルム、水溶性高分子などダイセルミライズの事業は、ＯＡ機器や住宅設備機器の需要減少などにより販売数量が減少し、減収となった。

CASEに貢献するAGCの技術力を披露、「ディスプレイ」「アンテナ」「センサー」 ジャパンモビリティショー2023

素材メーカーのＡＧＣは、10月26日に開幕したジャパンモビリティショー2023に出展。“ガラスは一等地である”との考え方の下、CASE時代に求められる技術を披露した。

ガラスは長い間、外部と内部を間仕切る役割を果たすものとして使われてきた。しかし、それはいつしか熱や音をコントロールするようになり、今やその対象は情報までをも含んだ“マルチファンクション化”となっている。これにより、運転したい人はタッチ操作1つですべての情報を見ることができ、同乗者は全面をスクリーンとしたガラスエリアで映画やゲームなどが楽しめるようになっていく。このような例を1つとっても、 CASE時代において“ガラスは一等地である”というわけだ。

その“一等地”をフル活用すべくＡＧＣが開発を進めているのが「ディスプレイ」「アンテナ」「センサー」の3つの領域だ。それぞれの技術や製品について詳しく紹介していこう。

円偏光を発生させる第3世代円偏光有機発光ダイオードを開発 次世代の3D表示用有機ELディスプレイ等製造への応用に期待

近畿大学理工学部（大阪府東大阪市）応用化学科教授 今井喜胤（いまいよしたね）、大阪公立大学大学院（大阪府大阪市）工学研究科教授 八木繁幸らの研究グループは、安価でエネルギー変換効率が高く、第3世代の発光材料と呼ばれるTADF分子という発光性の分子を用いて、第3世代円偏光有機発光ダイオードを開発しました。

開発したダイオードに外部から磁力を加えることで、3D立体映像を映し出す際に使われる、らせん状に回転しながら振動する「円偏光」を、TADF分子に由来する緑色の光で発生させることに成功しました。

サムスン会長 日本の部品メーカーと定例交流会

サムスン電子の李在鎔（イ・ジェヨン）会長が先ごろ、ソウルで日本の電子部品メーカーとの親睦会、通称「LJF」の定例交流会を主宰した。財界筋が22日、伝えた。

　LJFは父の故李健熙（イ・ゴンヒ）サムスングループ前会長が部品や素材などでの協力体制をつくるため、1993年に立ち上げた。それから新型コロナウイルス流行が始まった2020年を除き、30年間毎年開かれてきた。

　今回の交流会には日本からTDK、村田製作所、アルプスアルパインなど8社の経営陣が参加した。

東レがバンプまでレーザー転写、マイクロLED量産への壁破る

東レは、マイクロLEDディスプレーの製造プロセスで、LEDチップを配線基板に接合するための微細な端子（バンプ）を形成するための接合材料を新たに開発した。これまでは低温低圧プロセスと微細加工を両立させるのが難しかったが、新材料では直径5µmと微細なバンプ形成が可能で、しかもプロセス温度や圧力も大きく低減した。これで、この次世代ディスプレーの製造に関するミッシングリンクが埋まり、市場で離陸する準備が整ったといえる。

　ところが、マイクロLEDディスプレーが話題になって10年以上経つにもかかわらず、製品は非常に少ない。LEDチップの製造コストが高い上に、そのチップの配線基板への実装に非常に時間がかかっていたからだ。10年前は、1辺が数十µmかそれ以下の微細なLEDチップを1個ずつ配線基板に移していたため、LEDチップを約2500万個用いる4Kディスプレーでは1枚のパネルの製造に数カ月かかるともいわれた。

京セラがマイクロLEDの高品質化に寄与する革新技術を紹介 - CEATEC 2023

2023年10月17日から20日まで幕張メッセで開催されている「CEATEC 2023」で、京セラは“we connect new stories”というメッセージのもと、CEATEC AWARDのアドバンストテクノロジー部門でグランプリを受賞した「マイクロLED/マイクロレーザー用独自基盤と新工法」など、幅広い領域で事業を展開する同社ならではの多様な製品およびソリューションを紹介している。

近年、有機ELに代わる次世代のディスプレイ光源技術として技術開発が進んでいるのが、マイクロLEDだ。従来のLEDに比べて100分の1～1000分の1に小型化させることが可能なマイクロLEDは、ディスプレイの高精細化に加え、3Dプリント、光通信、医療用途、車載ヘッドライトなど、従来のLED光源では実現できなかった幅広い領域への適用も期待されている。

東北大などが世界初、液晶状態の水を発見した

東北大学の新家寛正助教と北海道大学の木村勇気教授らは、高圧氷と水との界面に新しい水の相を発見したと発表した。高圧氷の表面に液膜が形成され、通常の水と相分離して波模様を生じさせた。
模様を分析すると液晶と推定された。
液晶状態の水の発見は世界初。氷でできた星の地質現象や化学反応などに知見を提供していく。

コニカミノルタが描く勝ち筋、モノづくりの要所を押さえて得られる価値とは

コニカミノルタは2023年10月10日、センシング技術やディスプレイ用フィルムなどを含むインダストリー事業の戦略について発表した。豊富な顧客接点とキーコンポーネントを持つ強みを生かし、製造業のエンジニアリングチェーンに深く入り込むことで、これらを複合的に提案し成長につなげていく方針だ。

本稿では、前編でインダストリー事業全体の方向性と、複合的な取り組みが実を結んでいるディスプレイ事業の取り組みを紹介し、後編では自動車外観検査事業と半導体製造装置用光学コンポーネント事業の取り組みを説明する。 　

コニカミノルタのインダストリー事業における強化領域には、センシング、機能材料、光学コンポーネント、インクジェットなどの事業がある。2022年度（2023年3月期）の売上高が1230億円で、営業利益率が約20％となっており、コニカミノルタの他の事業体に比べても安定して高い利益率を生み出している。

ＬＧＤとＬＧ化学「全量輸入してきたＯＬＥＤ核心素材の国産化に成功」発表

ＬＧディスプレイとＬＧ化学は、これまで海外メーカーが独占してきたＯＬＥＤ（有機ＥＬ）の核心素材の国産化に成功したと発表した。

　 ＬＧディスプレイとＬＧ化学は９日、これまで全量輸入に頼っていたＯＬＥＤの核心素材「ｐドーパント（ｄｏｐａｎｔ）」を両社の独自技術で開発したと明らかにしている。

ドーパントは素子効率と色純度、寿命などを高めるためにＯＬＥＤ発光層に添加する化合物で、その中でもｐドーパントはＯＬＥＤ発光効率の画期的な向上と素子寿命の延長、消費電力の低減に最も重要な役割を果たす。ただし、空気中で容易に変質する特性のため、開発難易度が最も高いＯＬＥＤ素材の一つとされている。





　

光学フィルム分野での業績が認められ 高分子学会フェローに選定

コニカミノルタ株式会社の研究開発者が、公益社団法人高分子学会より、光学フィルム分野での業績が認められ、2023年度高分子学会フェローの称号を授与されました。

高分子学会は、10,000 を超える会員数を重ねてきた学術団体であり、高分子に関する科学及び技術の基礎的研究及びその実際的応用の進歩、学術文化の発展並びにそれらを担う人材の育成を図ることを目的として設立された公益社団法人です。

フェローの称号は2007年に創設され、アカデミック・企業研究者を問わずこれらの発展に業績をあげ、今後の貢献が期待される会員へ授与されます。

ついに実現 “鉄”から高活性・高耐久性触媒を開発 ～稀少金属を用いない次世代型触媒反応プロセスの開発に期待～

大阪大学 大学院基礎工学研究科 満留 敬人 准教授らの研究グループは、自然界に豊富に存在する、安価で低毒性の鉄を用いて高機能性触媒の開発に成功しました。
開発した鉄触媒は工業的に重要なニトリルからアミンへの液相水素化反応において高い触媒活性を示し、反応後の触媒は繰り返し再使用できます。
液相水素化反応において、高活性と耐久性を兼ね備える鉄触媒の開発は世界で初めての例です。

本研究成果は、２０２３年９月２８日（日本時間）に英国学術誌「Nature Communications」誌のオンライン版に掲載されます。

ノーベル化学賞に米３氏、半導体微粒子「量子ドット」の発見と活用…テレビ高精細化・がん手術にも

スウェーデン王立科学アカデミーは４日、２０２３年のノーベル化学賞を、極めて小さいナノ（ナノは１０億分の１）レベルの半導体の微粒子「量子ドット」の基礎を築いた米国の研究者３人に授与すると発表した。テレビの液晶ディスプレーの高精細化を可能にするほか、がんの外科手術で治療する部位の目印としても活用されている。

受賞するのは、フランス出身で米マサチューセッツ工科大のモウンジ・バウェンディ教授、米コロンビア大のルイス・ブルース教授、旧ソ連出身で米ナノクリスタルズ・テクノロジー社のアレクセイ・エキモフ博士の３人。授賞理由は「量子ドットの発見と合成」。

高い透明性と導電性を両立した透明導電フィルムを開発--大日本印刷

大日本印刷株式会社（DNP）とマイクロ波化学株式会社（本社：大阪府：MWCC）は、マイクロ波の照射によってナノメートル（nm：10-9メートル）レベルを実現した銀の導電性繊維（銀ナノワイヤー）を用いて、高い透明性と導電性を両立した透明導電フィルムを開発しました。

DNPは、2023年12月に本製品のサンプル提供を開始します。
今後、両社は、DNPの光学フィルムと組み合わせた各種センサー用途での提供を目指します。

Mini LEDってどういう仕組み？ 技術者によるレグザ分解デモ・解説に驚く

TVS REGZAは10月2日、本社ショールームにメディア関係者を集め、「4K液晶レグザ」の分解デモを実施した。
77インチの4K液晶レグザ「Z970M」（77インチ）の試作機の液晶パネルを取り外し、原理は分っていても実際にどうなっているかはなかなか分からない“Mini LEDバックライト”の動作について説明した。

日本ゼオン、福井県敦賀市の敦賀工場に世界最大幅の大型ＴＶ用光学フィルム製造ライン増設

日本ゼオンは、敦賀工場（福井県敦賀市）に世界最大幅の大型ＴＶ用光学フィルム製造ラインの 2 系列目となる設備が竣工した。
今回の増設により、既存設備と合わせた TV 向け位相差フィルムの生産能力は、トータル2万1900万平方メートルへと増強した。

大型ディスプレイの品質を極限まで高めるマイクロLED（後編）

前編で説明したように、「マイクロLED」は外形寸法が100μm角～50μm角と極めて小さい。画素ピッチが1.27mmのディスプレイパネル、言い換えると画素（正方形）の大きさが1.27mm角のパネルを想定した場合に、大きさが50μm角のマイクロLEDが占める面積は0.0025mm2にすぎない。画素の面積は1.613mm2なので、マイクロLEDが画素全体に占める比率は0.155％とごくわずかである。画素全体の99％以上は非発光領域であり、常に「黒色」となる。

従来方式のLEDビデオウォールに使われてきた「パッケージLED」は大きさが1mm角以上ある。同じく1.27mm角の画素を想定すると、1mm角のパッケージLEDが占める比率は79％とかなりの大きさになる。黒色の非発光領域は21％しかない。画素ピッチを1.5mm、画素面積を2.25mm2と大きくしても、パッケージLEDが占める比率は44％、非発光領域が占める比率は56％と黒色領域は半分強にとどまる。

Omdia:2030年までにマイクロLEDディスプレイ市場は5170万ユニットまで成長予測

Omdiaの新しい調査によると、マイクロ発光ダイオード（LED）ディスプレイの出荷台数は、2030年までに5170万台に拡大する見込みです。しかし、予測範囲ではこの技術が競争力を持つアプリケーションが限られているため、マイクロLEDディスプレイの出荷シェアはディスプレイ市場全体の1.2%程度にとどまります。

マイクロLEDディスプレイ市場は、主に拡張現実（XR）デバイスやスマートウオッチなど、通常屋外で使用される小型ディスプレイデバイスの需要を受けて、2025年から本格的な成長が見込まれています。2030年までにマイクロLEDディスプレイのシェアはXRデバイスで53.5%、スマートウオッチで41.6%に達すると予想されます。

OmdiaのリサーチマネージャーであるJerry Kang氏は「XRデバイスやスマートウオッチには、太陽光の下での高い屋外視認性が要求されます。マイクロLEDディスプレイは、自己発光による輝度とコントラストで優れた性能を発揮し、通常、有機発光ダイオード（OLED）ディスプレイよりもはるかに優れています。」と述べました。

超大型ディスプレイの品質を極限まで高めるマイクロLED（前編）

　LEDを画素とする大型ディスプレイ（「LEDビデオウォール」とも呼ぶ）は基本的に業務用であり、カスタマイズされた一品物であることが多い。設置場所は、球技場（野球、サッカー、ラグビーなど）や展示会（見本市）のブース、企業のプレゼンテーション施設や大会議室、文化施設（博物館や歴史資料館など）などである。大きさ（対角線寸法）は約100インチ（2.54m）から約400インチ（10.16m）とかなり違う。

　光源であるLEDは、赤色（R）を発光するダイオード、緑色（G）を発光するダイオード、青色（B）を発光するダイオードで1つの画素（ピクセル）を構成する。RGBは光の三原色であり、これら3種類のLEDによって広い発色範囲を確保する。

M3搭載iPad ProのOLEDディスプレイ用タッチパネルの製造準備開始

11インチおよび13インチ有機EL（OLED）ディスプレイを搭載する、2024年モデルのiPad Pro向けタッチパネルのサプライヤーが、製造規模拡大の準備を始めたとDigiTimesが報じました。

2024年モデルのiPad Proは、12.9インチモデルのディスプレイサイズを13インチに拡大するとみられています。

『量子ドット』の最新動向、潜在的用途について解説する無料ウェビナーを、IDTechExが開催します。

IDTechEx（先進技術調査会社: 本社英国 ケンブリッジ）は、『量子ドットの輝かしい可能性を解き明かす』と題したウェビナーを、2023年9月14日（木）に開催します。

量子ドット（QD）は、サイズ調整可能な特性を持つ、2～10ナノメートル（原子10～50個）の半導体ナノ結晶です。ナノスケールの粒子であるため、量子閉じ込め効果を示し、優れた光学的・電気的特性をもたらし、多くの分野への応用のための優れた候補として機能する道を開きます。

本ウェビナーでは、IDTechExのリサーチディレクター Dr Xiaoxi Heが、ディスプレイやイメージセンサー用途を中心に、様々な分野における量子ドットの潜在的な可能性について解説します。

米コーニング、2200億円投資 サムスン向け極薄ガラスに

米特殊ガラス大手のコーニングが韓国で15億ドル（約2200億円）を投じる。サムスン電子の折り畳み型スマートフォンに搭載される折り曲げ可能な極薄ガラスなどの供給能力を高める。
サムスンとの協業拡大でディスプレー向けガラスでの世界首位の地位を固める。

コーニングの韓国進出50周年を祝う1日の式典に出席した同社のウェンデル・ウィークス最高経営責任者（CEO）が次世代極薄ガラスへの新規ラインの投資を表明した。

日本・韓国・台湾の高機能フィルム市場、2025年には21年水準へ回復の見通し

矢野経済研究所は2023年8月、日本と韓国、台湾における高機能フィルム市場を調査し、2025年までの需要（メーカー出荷数量）予測を発表した。2022年に大きく落ち込んだ需要が、2021年レベルまで回復するのは2024～2025年となる見通し。 　

今回調査した高機能フィルムは、ディスプレイ・光学、電気・電子、一般産業用のベースフィルムおよび加工フィルム。具体的には、PETフィルム、PIフィルム（着色フィルム、透明フィルム）、MLCCリリースフィルム、リサイクルフィルムなどである。調査期間は2023年4～7月。

凸版印刷、中国・上海で開催の国際ディスプレイ技術展に初出展

凸版印刷株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：麿 秀晴、以下 凸版印刷）は、2023年8月29日（火）から8月31日（木）に中国・上海で開催される国際的なディスプレイ関連技術展「Display Innovation China EXPO 2023」（会場：上海新国際博覧中心（浦東））に初出展します。

　凸版印刷は本展示会で、屋外での高い視認性と低消費電力が特長で、EV（電気自動車）向け高速充電ステーションへの組み込みに最適な液晶ディスプレイ「Blanview™（ブランビュー）-F」の12．1インチモデル、また非接触で操作可能な空中タッチディスプレイ「La⁺ touch ™ （ラプラスタッチ）」を中国で初公開します。