【シャープ】なぜ「液晶王国」は変われなかったかー明暗を分けたM&A戦略

シャープ＜6753＞は1973年に世界初の液晶電卓を発売して以来、「液晶のシャープ」として成長した。1980〜90年代にはノートパソコンや携帯電話向けに液晶を供給し、2001年には液晶テレビブランド「AQUOS」を投入。世界最大級の液晶工場を持ったシャープは、2000年代中盤には液晶テレビで世界シェアトップに立つ。ところが、2010年代前半にはシャープの業績は低迷。そこにはM＆Aが関わっていた。

巨額M&Aで事業転換した電機メーカー
シャープが頂点に立っていた頃、国内電機メーカーはM＆Aを通じて事業構造を大きく転換しつつあった。ソニーグループ、日立製作所、パナソニックホールディングスなどは巨額の買収を重ね、ITサービスやコンテンツなど成長分野へ事業をシフトしている。

大手パネルメーカーが大規模な採用活動を開始

サムスン電子とSKハイニックスは記録破りの業績を上げている「スーパーサイクル」にあり、今月から半導体関連の人材の採用を開始する予定だ。

業界関係者によると、サムスン電子と傘下のサムスンディスプレイ、サムスン電機、サムスンSDIは今月初めから中旬にかけて上半期の公募を開始する。

今回の採用により、サムスン電子の半導体事業を担うデバイスソリューション（DS）部門の人員が拡大する見込みだ。

「強誘電ネマチック液晶」活用、東京科学大、レアアースも磁石も不要な「強誘電モーター」の駆動実証に世界初成功

現代社会はモーターによって駆動している。電気自動車（EV）、家電製品、産業用ロボットから、スマートフォンの中で振動を生み出す極小の部品に至るまで、我々の生活は電気エネルギーを物理的な運動エネルギーに変換する装置に完全に依存している。

しかし、その根幹を支える技術は、19世紀に発明されて以来、驚くほど変わっていない。すなわち、銅線を巻いたコイルと強力な磁石（電磁石または永久磁石）を用い、磁場の力を利用して回転を生み出す「電磁モーター」だ。

「LGエレクトロニクス株主は心配無用?」――好調なコンピュータ用ディスプレイ事業に一段とテコ入れ

LGエレクトロニクスが、近年急成長しているコンピュータ用ディスプレイ事業とのシナジーを最大化するための新組織を立ち上げた。かつて主戦場だったテレビ市場の伸び悩みが加速するなか、大画面・超高画質・多様なデザインといった利点を前面に押し出したコンピュータ用ディスプレイがディスプレイ業界の新たな成長事業として浮上しており、積極的な初期対応によって関連市場を先取りする戦略だ。

25日、業界関係者によると、LGエレクトロニクスは最近、メディアエンターテインメントソリューション事業本部の傘下にディスプレイ商品企画室を新設した。2024年12月に実施した大規模な組織改編でテレビ、デジタルサイネージ、コンピュータ用ディスプレイなどの事業組織をMS事業本部に統合したのに続き、1年ぶりに本部傘下に新たなディスプレイ専任組織を設けたかたちだ。

ジャパンディスプレイ(JDI)、MWC Barcelona 2026に出展

ジャパンディスプレイは、スペイン・バルセロナで2026年3月2日から5日まで開催する「MWC Barcelona 2026」のJAPAN Pavilionにて液晶技術を用いたフェーズドアレイアンテナ及びメタサーフェス反射板の展示を行う。MWC Barcelona 2026は、世界最大のモバイル関連の複合イベントであり、この展示会で世界の主要顧客に向けてPRする。なおJAPAN Pavilionは、総務省が主催しており、日本企業16社の展示が予定されている。

テレビ用の液晶パネル価格、10カ月ぶり上昇 サッカーW杯に需要

液晶テレビの主要部材に使うパネルの価格が10カ月ぶりに上昇に転じた。1月の指標品の大口取引価格は前月に比べ1%上がった。6月に開幕するサッカーワールドカップ（W杯）北中米大会まで4カ月を切った。観戦需要を見越し、テレビメーカーがパネルなど部材調達を急いでいる。

液晶パネルの大口取引価格は、売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決める。25年はトランプ米政権による関税引き上げに備えた米国向けのテレビの前倒し出荷の反動などがあり、パネル市況も軟調な地合いが目立っていた。

26年1月は大型品の指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）が、前月に比べ1ドル（1%）高い1枚117ドル前後で決着した。小型品で指標となるTFT32型オープンセルは1ドル（3%）高い33ドル前後。いずれも上昇は10カ月ぶりとなる。

トランプ関税「約27兆円の返還」を求め、すでに訴訟を起こしている企業一覧

コストコ、リーボック、ゼロックスなどの大手企業は、米最高裁がドナルド・トランプ大統領の看板政策である関税を米国時間2月20日に違法と判断する前から、すでに準備を整えていた。

1000社以上がトランプ政権が関税として徴収した約1750億ドル（約27兆1000万円）の一部を取り戻すため、先手を打って訴訟を起こしている。 最高裁は6対3でトランプ関税に反対する判断を示し、大統領が主張していた国際緊急経済権限法（IEEPA）に基づく関税発動の権限はないと結論づけた。

すでにIEEPA関税を支払った企業は、その返還を受けられる可能性がある。判決で返還について具体的な言及はなかったものの、最高裁はそもそもこれらの関税が合法ではなかったことを示唆した。

 貿易専門家はトランプ政権が自動的に関税を返還する可能性は低いとみており、数百社が米国国際貿易裁判所に訴訟を起こし、支払ったIEEPA関税を違法と宣言し、政府に返還を命じるよう先手を打って求めている。 

会員向け情報ページにて 「ディスプレイウェビナー」を公開--東レリサーチセンター

ディスプレイデバイスの高性能化・高信頼化が進む中、材料・界面・構造を深さ方向や三次元で捉える分析技術の重要性が高まっています。

本ウェビナーでは、OLED劣化解析をはじめ、ディスプレイ分野における材料・デバイス分析技術と、その具体的な適用事例を紹介します。斜め切削 µ-PL や GCIB-XPS/REELS を用いた深さ方向解析、FIB-SEM による3次元構造・元素分布解析に加え、in-situ TEM、AFM-IR、XAFS、環境制御ナノインデンテーションなど、多様な分析手法を取り上げます。

ディスプレイ材料・デバイスの研究開発や品質評価に携わる方にとって、分析技術活用の検討に役立つ内容となっています。

スマートグラス、すでに人気…「2000億ドル規模に成長する」

グローバルビッグテック（巨大技術企業）の競争舞台が「目の上」に移っている。人工知能（AI）を搭載したスマートグラスが次世代個人端末として注目され、国内外企業が技術とファッションを結びつけた製品を相次いで出している。携帯性と着用感、デザインまで、どれほど「眼鏡らしい形態」を実現するかが成否を分ける核心要素に浮上した。

業界によると、今年のAIスマートグラス市場はメタが主導する中、アップル、サムスン電子・グーグル連合、中国企業が追撃する構図が形成される見通しだ。技術競争を越えて日常で無理なく着用できる形態でどれほど早く大衆化するかがカギという評価だ。

市場の見通しは明るい。HSBCグローバルリサーチによると、スマートグラス着用者は2025年の1500万人から2035年には2億8900万人と、10年間で18倍以上増えると予想される。関連市場規模も2040年に2000億ドル（約30兆円）に達すると予測される。

LGDは価格を40%引き下げるよう求められており、OLEDパネル市場で価格競争が勃発する可能性がある

業界関係者によると、テレビメーカーはLGディスプレイに対し、「OLED SE」パネルの供給を要請しており、価格は最大40%引き下げられる可能性があるという。これらのパネルは、サムスン電子やLGエレクトロニクスを含む大手テレビ顧客への納入が今年第1四半期に開始される予定だ。

LGディスプレイは現在、55インチモデルを含む主力サイズモデルを量産中で、第2四半期にはSEパネルの製品ラインを48インチ、77インチ、83インチへと拡大する予定です。「OLED SE」は、液晶ディスプレイ（LCD）と同等の価格帯の手頃な価格モデルです。既存のOLEDパネルよりも30～40%安価で、中国メーカーが好むミニLEDパネルと価格的に遜色ありません。しかし、パネルの輝度は2000ニットから1000ニットに低下し、光の反射を抑えて視認性を向上させる偏光板は廃止されています。それでも、OLED独自の利点の一つである「完璧な黒」は維持されており、輝度はLCDパネル（平均700～800ニット）よりも高くなっています。この妥協により、LGディスプレイは技術優位性を維持しながら、低価格の中国製LCDパネルの影響を受けながらも価格競争力を維持しています。

液晶パネルのジャパンディスプレイ、145億円の赤字決算 3四半期連続の債務超過、台湾大手との有機EL協業は終了

ジャパンディスプレイ（JDI）が12日発表した2025年4〜12月期連結決算は、最終損益が145億円の赤字（前年同期は487億円の赤字）だった。人員削減などの構造改革を進め赤字幅は縮小したものの、生産縮小による販売減が響いた。

同時に台湾液晶大手の群創光電（イノラックス）と有機EL技術を巡る協業を終えたことも明らかにした。

売上高は前年同期比32%減の972億円だった。事業撤退を決めたスマートフォン向けディスプレーの販売が減った。主力の茂原工場（千葉県茂原市）の生産終了による受注減も響いた。26年3月期の業績予想は非公表のままとした。

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米グーグル元幹部の松岡陽子執行役員３月末で退任…パナソニックＨＤ発表、「ＡＩ関連の事業を集約する一環」

パナソニックホールディングス（ＨＤ）は４日、米グーグル元幹部の松岡陽子執行役員（５４）が３月３１日付で退任すると発表した。家事支援サービスを手がける子会社「Ｙｏｈａｎａ（ヨハナ）」の最高経営責任者（ＣＥＯ）を務めてきたが、収益化が難しいとして、１月３０日にサービスを終了していた。

レアメタル依存から脱却するゲームチェンジャー、Kyuluxの挑戦 ～次世代技術が切り拓く、より鮮やかで持続可能なディスプレーの未来～

目次

課題を抱える有機ELの世界

Kyuluxが描く、環境負荷低減と市場拡大のロードマップ

産業を変えるゲームチェンジャーに

研究開発の会社から、グローバルで戦う事業会社に

「日本流のきめ細かさ」と「グローバル流のスピード」を両立

世界のメーカーと肩を並べる企業へ

スマートフォンやテレビの映像体験を支える有機EL（OLED）。大きな成長市場である一方、そこに使われている主流技術は、レアメタル（希少金属）への依存や、青色発光の限界という構造課題を抱えています。そのような業界の常識を覆そうとしているのが、九州大学発のスタートアップである株式会社Kyulux（キューラックス）です。

同社が開発した次世代発光技術「Hyperfluorescence™」は、レアメタルフリーで高効率・長寿命・高色純度を実現し、有機ELの普及範囲そのものを押し広げようとしています。福岡から世界へ――“研究開発会社”からグローバルで戦う“事業会社”へと変わろうとする変革の道筋に迫ります。

米国で人員削減が急増 1月は17年ぶり高水準、目立つ「AIリストラ」

米国の雇用悪化への懸念が高まっている。1月の企業や政府機関の人員削減数は単月として17年ぶりの高水準に達した。昨年12月の求人数は5年ぶりの少なさとなった。人工知能（AI）の業務代替に備えて早めに人員を減らしたり、採用を抑制したりする動きが強まっている。

米調査会社チャレンジャー・グレイ・アンド・クリスマスは5日、米企業や政府機関が計画する1月の人員削減数が前年同月比2.1倍の10万8435人だったと発表した。1月単月として2009年1月以来17年ぶりの高水準だった。

電子ディスプレーメーカー計画総覧2026年度版（予約）

■発刊趣旨とご購入のご案内

　2025年のディスプレー産業は、中国パネルメーカーの主導権が発揮され、大きなパネル価格の変動や急な生産調整などがなく堅調に推移しました。また、年初に懸念された米国関税政策による影響も、ディスプレー産業に大きく影響することはありませんでした。引き続き、2026年も堅調に推移する見通しです。

　液晶ディスプレーを主とするテレビ市場はすでに成熟市場であり、台数ベースでの成長は微々たるものの、面積成長は継続しています。
中国パネルメーカーの第10.5世代工場などの大型工場の効率の良い生産と稼働を維持するため、テレビでは65型以上の大型サイズの生産を戦略的に増やしています。これに対する対応として、偏光板などの光学フィルムメーカーの投資も活発化しました。また、ブランドメーカーもミニＬＥＤバックライトを搭載したテレビの展開を積極的に進めています。年初に米国で開催されたＣＥＳ２０２６では、進化したミニＬＥＤバックライトを搭載したテレビのお披露目が相次ぎました。

AGCが「後付け太陽光ガラス」実用化へ、三菱UFJ支店で発電量など実証

三菱ＵＦＪ銀行とＡＧＣは２９日、後付けタイプ建材一体型太陽光発電ガラスの資源循環を見据えた実証実験を始めたと発表した。三菱ＵＦＪ銀の大阪ビル（写真、大阪市中央区）と鶴舞支店（名古屋市中区）にＡＧＣの太陽光発電ガラス「後付けサンジュール」を設置、発電量やリユース性、リサイクル性などを検証する。

ペロブスカイト太陽電池の重要部材「透明電極」安価に…東洋インキが新工法、30年メド供給へ

東洋インキ(東京都中央区、安田秀樹社長)は、次世代型太陽電池「ペロブスカイト太陽電池（PSC）」の重要部材である透明電極の回路を形成する「パターニング」について、コストを下げる新工法を開発した。従来法に比べて工程が少なかったり装置費が安かったりするため、透明電極コストが最大80％下げられると試算している。今後、フレキシブル基板（FPC）や金属加飾向けなどに提案、実証して工法の信頼性を高め、2030年までにPSC向け透明電極の供給体制を整えたい考えだ。

透明電極は光を通しつつ電気を流す部材で、PSCの光が入射する側に用いる。同社によるとモジュールコスト全体の50％程度を占める。PSCの普及に向けてこの高コストは課題になっている。

深センKonka（康佳集団）が経営危機に陥り、損失は125億元を超える！

1月30日、Konka Group Co., Ltd.（以下、深センKonka A）は2025年の業績予測を発表した。同社は2025年の純損失を125億8,100万人民元から155億7,300万人民元と予想しており、前年同期の32億9,600万人民元の損失から改善した。
期末純資産は-53億3,400万人民元から-80億10万人民元の範囲となる見込みで、前年同期の23億7,000万人民元から改善した。

※深センKonka（康佳集団、Konka Group）は、1980年に深圳で設立された中国初の合弁電子メーカーであり、AV機器や家電製品（テレビ、スマホ等）の製造・販売を行う大手総合電機メーカーです。
深圳証券取引所に上場しており、PCB基板製造やインキュベーション事業「Konka Star」も展開しています。

【速報】米子市のシャープ米子事業閉鎖へ 希望退職募る

大手電機メーカー「シャープ」の子会社で、液晶パネルの開発・生産などを手がけるシャープ米子（鳥取県米子市石州府）が事業閉鎖を計画していることが２９日、複数の関係者への取材で分かった。(日本海新聞・速報)

4年ぶりに黒字転換したLGディスプレイ、社員に業績賞与も支給

4年ぶりに通期で黒字転換に成功したLGディスプレイが、役職員に経営業績に連動した賞与を支給する。

29日、LGディスプレイは社内告知を通じて、全事業部の役職員を対象に、固定給(基本給)の150%に相当する業績賞与を支給する予定だと明らかにした。賞与は来月中に支給される見通しだ。

今回の業績賞与の支給は約4年ぶりであり、昨年の黒字転換という成果に加え、全社的な戦略課題の達成度や中長期的な競争力強化の取り組みなどを総合的に勘案して決定されたと伝えられている。

LGディスプレイ4年ぶり通年黒字維持見込む

LGディスプレイが4年ぶりに通年で黒字化に成功した。有機発光ダイオード（OLED）中心へ事業構造を再編したことによる収益性改善の効果で昨年下期から赤字の流れを断ち切った結果である。証券街ではLGディスプレイが今年も黒字を維持するとの見方が出ている。






LGディスプレイは通年売上高が前年比3%減の25兆8101億ウォンとなったと28日に公示した。売上高は小幅減少したが、通年営業利益は5170億ウォンを計上し黒字転換を果たした。昨年の減価償却前営業利益（EBITDA）は4兆8711億ウォン（利益率19%）を記録した。

昨年10〜12月期の売上高は前年同期比8%減の7兆2008億ウォンとなった。同期間の営業利益は前年同期比103%増の1685億ウォンと集計された。これによりLGディスプレイは昨年4〜6月期（営業損失1160億ウォン）を除き、すべての四半期で黒字を記録した。

ただし昨年10〜12月期の営業利益規模は、金融情報提供会社FnGuideが集計したコンセンサス（証券会社予想の平均）である3957億ウォンには大きく届かなかった。これについてLGディスプレイ側は「一過性の費用が反映された結果だ」と説明した。

キム・ソンヒョンLGディスプレイ最高財務責任者（CFO）は同日開催のカンファレンスコールで「900億ウォン台の希望退職関連費用と、4年ぶりの業績ターンアラウンド達成を奨励するための奨励金などが昨年10〜12月期の業績に反映された」と述べ、「低収益製品の縮小、在庫健全化など事業および製品ポートフォリオの調整過程で発生した費用も影響を及ぼした」と語った。続けて「異常要因といえる費用の総規模は3000億ウォン後半水準だ」とし、「これを除いた昨年10〜12月期の営業利益は市場予想を上回る5000億ウォン台半ばの規模だ」と付け加えた。

◇ LCD事業を縮小しOLEDに集中

液晶表示装置（LCD）市場を主導して成長してきたLGディスプレイは、2010年代から揺らぎ始めた。中国政府の巨額支援を背景に現地企業の低価格攻勢が強まり、パネル価格が下落基調を示したためだ。これにより2022年から昨年前半まで赤字に陥った。この期間に同社が計上した累積赤字規模は5兆2383億ウォンに達する。

LGディスプレイがこの流れを断ち切れたのは、事業構造をLCDから収益性の高いOLEDへ転換すると同時に、強度の高い原価改善を進めたおかげである。「運営効率化」のため希望退職を実施し、製品ポートフォリオの調整などを進め、2024年は損失規模を前年より2兆ウォン縮小し、昨年はさらに1兆ウォン程度の改善を達成した。

売上に占めるOLED比率は2020年の32%から2022年40%、2024年55%へと段階的に高まった。昨年4月に大型LCD事業を終了したことでこの比率は61%に拡大し、過去最高を更新した。これにより昨年10〜12月期の面積当たり販売単価は前年同期比49%上昇の1297ドル（約184万5200ウォン）を記録した。

LGディスプレイは、特にモバイルOLEDパネル事業部門の成果が黒字達成に好影響を与えたとした。業界ではLGディスプレイがアップルの最新スマートフォンであるiPhone 17シリーズのうち、レギュラー・エア・プロマックスモデルにパネルを供給しているとみている。会社側は「昨年は7000万台中後半台のスマートフォン向けOLEDパネルを出荷し、当初目標を達成した」と明らかにした。

ソニーがマイクロLEDディスプレイ「Crystal LED」拡充。低価格モデル発売へ

ソニーは、マイクロLEDディスプレイ「Crystal LED」シリーズを拡充。新たに企業や教育施設などでの使用を想定したSシリーズ「ZRD-S12G」(1.25mmピッチ)、「ZRD-S15G」(1.56mmピッチ)を2026年春より発売する。バーチャルプロダクション向けのフラッグシップBH/CHシリーズよりも価格を抑えた“スタンダード”モデルとして展開する。価格はオープン。

どちらも外光の反射を抑える低反射コーティング技術を採用。最大輝度800cd/m2と正確な色再現性と合わせ、企業や教育施設などの明るい環境においても高い視認性を実現した。

LGディスプレイ設備投資を2兆ウォン台に拡大

LGディスプレイが今年の設備投資（CAPEX）規模を2兆ウォン台へ拡大する。

キム・ソンヒョンLGディスプレイ最高財務責任者（CFO）は28日に開かれた2025年4四半期および通年の業績発表カンファレンスコールで「将来の備えおよび事業構造の高度化に向けた投資基調を維持している」と述べ、「投資効率活動の結果として昨年の設備投資規模は1兆ウォン中盤台の水準で締めくくった」と語った。

有機ELパネル最安値 10～12月大口 配信普及でテレビ不振

有機ELテレビに使うパネルの取引で最安値の更新が続いている。指標品の大口取引価格は2025年10～12月期に6四半期連続の下落で決着した。動画配信サービス普及の影響や高価格が敬遠されたことで、有機ELテレビの需要が振るわない。市場ではソニーグループのテレビ事業の再編も有機ELパネル価格の長期的な下落圧力になるとの見方がある。

有機ELパネルの大口取引価格は売り手のパネルメーカーと、買い手のテレビメーカーが四半期ごとに交渉で決める。

有機ELパネルの25年10～12月期の価格は、流通量の多い55型品が前四半期比で3ドル（1%）安の1枚387ドル前後で決着した。前四半期比での下落は6四半期連続。大型の65型品は前四半期比5ドル（1%）安の570ドル前後と、7四半期連続で値下がりした。

発電もできる有機EL素子、千葉大学らが開発

千葉大学先進科学センターの深川弘彦特任教授とNHK放送技術研究所、京都大学大学院理学研究科の畠山琢次教授らによる共同研究チームは2026年1月、1つの素子で「太陽光発電」と「発光」という2つの機能を備えた「発電できる有機EL素子」を開発したと発表した。

　有機半導体は、「有機EL（OLED）素子」としてスマートフォンなどに搭載されている。また、「有機薄膜太陽電池（OPV）」などの開発も進む。これら2つの機能を1つの素子に統合すれば、新たな用途の拡大につながるものの、現行技術では効率が低下するなど課題もあった。

　研究チームは今回、高い発光効率と強い光吸収特性を兼ね備えた「MR-TADF材料」を用いて、新たな多機能素子の開発に取り組んだ。実験では、MR-TADF材料と電子受容材料（アクセプター）の界面における電荷や励起子の挙動を精密に制御した。これによって、EL発光の外部量子効率（EQEEL）と電力変換効率（PCEPV）のトレードオフを解決した。

Japan as No.1 (2026 ver.)

最も稼いでいるキャラクターランキング。トップ10のうち半分が日本のキャラ。
やっぱこれ系は日本が強いですね。


江戸時代の浮世絵とか絵画(伊藤若冲・葛飾北斎…)と肩を並べるどころか、市場の広さでははるかに凌駕していますし、オリジナリティ・物語性でも人心を捉えていますから。

シャープ堺工場跡地、ＡＩ向けデータセンター稼働開始 KDDI 最新世代GPU搭載

KDDIは22日、2024年8月に生産停止した堺市のシャープ工場跡地で整備を進めていた人工知能（AI）向けデータセンターの稼働を始めた。設備を再利用することで、昨年4月に工場を取得してから1年足らずで完成。現地で行われた開所式でKDDIの松田浩路社長は「データセンターをつくって終わりではない。AIのソリューションを開発、開拓することが役割だ」などと意気込みを語った。

データセンターは地上4階建て、延べ床面積約5万7千平方メートル。シャープが液晶パネルを製造していた工場の一部を活用し、冷却塔や変圧器はシャープ時代のものを活用した。エヌビディアの最新世代の画像処理装置（GPU）を搭載したサーバーを導入している。

＜2026年オーディオビジュアル業界提言＞液晶テレビは100インチ超の時代へ。プロジェクターの進化で大画面化が加速

毎年様々なアイテムが登場するオーディオビジュアルシーン。一見するとあまり変わっていないような製品であっても、実は技術的に新しい提案や工夫が盛り込まれ、品質面で長足の進化を遂げていることも多い。さらには小さな変化が大きな革新に繋がっていくこともある。

イマーシブオーディオに対応するサウンドバーもヒット

今回はそんな切り口で2025年のオーディオビジュアルの変化を振り返るとともに、2026年の革新への期待を整理してみたい。“業界提案”というほど大げさなものではないけれど、“新たな年に、オーディオビジュアルで楽しみにできること”を考えながら読んでいただけると幸いだ。

■液晶テレビの大型化・高画質化が加速

2025年も、各社から大型液晶テレビが多数登場した。特にレグザ、ハイセンス、TCLといったブランドからは100インチを超えるラインナップが登場している。正確にはこういった大型化の流れは2023年頃から始まってはいたが、2025年モデルは現実的な価格（一部モデルを除いて）になっているのが特徴だろう。

しかも単純に画面サイズが大きくなっただけではなく、パネル解像度は4K（3840✕2160画素）で、独自の映像エンジンを搭載することで、これだけの画面サイズでも粗さを感じさせない画質を実現してきたこともポイントだ。

今後さらに画面サイズが大きくなっていくには、映像処理回路の高性能化も欠かせないのは間違いない。

液晶テレビの高画質化に関連してもうひとつ見逃せないのが、Mini LEDバックライト搭載機の充実だ。

＜CES＞液晶テレビはRGB LEDバックライトの競演。LG／ハイセンス／TCL／サムスンの新製品から読み解く各社戦略

CES2026のハイライトは明らかに、液晶テレビのRGB LEDバックライトであった。そもそも昨年春に、ソニーがミニLED液晶テレビのバックライトを青色からRGBに変更すると発表（発売は2026年）して以来、他社の動向が注目されていた。

ミニLEDに限らず、液晶テレビのバックライトは一般的には青一色で、それをカラーフィルター、もしくは量子ドットフィルターで色づけ（サブピクセル単位でRGBに）していたのを、バックライトのサブピクセルそのものがRGBで発光するのが、RGBバックライトだ。色再現範囲の拡大が狙い。

パナソニックHD､独自の経営改革プログラム外販 企業や自治体向け

パナソニックホールディングス（HD）傘下のパナソニックオペレーショナルエクセレンス（PEX）は16日、グループ内で進めてきた独自の経営改革プログラムの販売を始めたと発表した。将来あるべき姿から逆算し、長期的な視点で組織を改革する考え方が特徴だ。企業や自治体、官公庁などに売り込む。

PEXはパナソニックグループの経理や調達業務などを担いながら、ノウハウを外部にも提供している。新サービスではPEXやパナソニックHDの社員が講師として顧客の元を訪れるなどし、講演や対話を通じて経営改革の計画づくりを支援する。プログラムの詳細な内容や実施期間は顧客の要望により決める。売り上げ目標は非公表。

【ソウル大学材料工学部教授インタビュー】ネイチャー·サイエンス論文同時掲載、次世代ディスプレーの可能性を開く

「ディスプレー産業で中国と研究費がかなり違います。 現在、有機発光ダイオード（OLED）技術はもちろん、韓国が先取りした次世代技術（PeLED）も恐ろしい勢いでついてきています」

16日（現地時間）、科学界の二大山脈であるネイチャーとサイエンスに同時に論文を掲載した韓国人研究者が誕生した。 最近脚光を浴びているディスプレー分野の成果だ。 ソウル大学材料工学部の李泰雨（イ·テウ）教授（52）は、誇らしい朗報を伝えながらも、メギョンとインタビューする間、たびたびため息をついた。

イ教授は「これまでの研究が世界的に認められて嬉しい」としながらも「中国の追撃が激しいだけに、技術投資に集中できる環境を作ろう」と提案した。 特に「次世代技術の場合、研究課題も多くない。 中国と競争するためには政府と企業の両方が投資を増やさなければならない」と強調した。

李教授は韓国時間15日、ネイチャーの論文を、16日にはサイエンスに表紙論文を掲載した。 両学術誌に同時に論文を出すのは、世界的にも前例がない。 ネイチャー論文は世界最高水準の伸縮性OLEDを提示し、サイエンス論文は次世代ディスプレイ商用化の障害物だった「寿命難題」を解いたという評価だ。

｢経営の神様｣にならなかった丹羽宇一郎氏となり損ねた永守重信氏､2人の経営者の"去り際"に透ける決定的な差

「経営の神様」と聞いて、多くの日本人が松下幸之助氏や稲盛和夫氏を思い浮かべるのは偶然ではない。

両氏に共通する最大の特徴は、思想の普遍性と実践の徹底性である。
経営を利益追求のノウハウと捉えず、人としての生き方や社会への貢献と結びつけて語り、その理念を日々の意思決定に落とし込んだ。

時代や業種を超えて語り継がれるのは、成功体験そのものよりも、誰もが拠り所にできる価値観を提示した点にある。

「経営の神様」になろうとしなかった丹羽氏の訃報に接して思い起こされるのが、社長就任翌年の1999年に断行した、伊藤忠再生を懸けた決断である。
90年代後半、伊藤忠はバブル崩壊後の不良資産を大量に抱え、経営は深刻な局面にあった。業界内では「沈没寸前」とさえささやかれ、問題を先送りする誘惑も強かった。
98年に社長に就任した丹羽氏が最初に取り組んだのは、そうした負の遺産の整理だった。短期的な業績悪化を覚悟のうえで、約4000億円規模の不良資産を一括処理するという厳しい選択に踏み切った。

【驚愕の冬アウターを発見】 なんと寒さで色が変わる！ ライバルを出し抜くクセありジャケット

ストーンアイランドのアイスジャケットです。 汎用性が高くベーシックなアイテムもいいけど、そればかりだと着こなしが退屈になりがち。
イケオジとあれば、時にはクセありな一着で攻めのお洒落を楽しみたいところです。そんな一着をお探しなら「ストーンアイランド」は実に頼りになります。

反強磁性体で電流による電子の液晶化を実証―エレクトロニクス応用可能な電気抵抗変化として世界初観測―

近年、自発的な磁化を持たない反強磁性体は、耐磁場性などの利点から次世代デバイスへの応用が期待されています。
現在の開発の主流は、磁化を持つ強磁性体と同様に時間反転対称性のみが破れた反強磁性体です。
一方、空間反転対称性も同時に破れる特殊な反強磁性体では、強磁性体とは全く異なる電子状態となるため、新原理の電気伝導が予言されていましたが、実験的な証拠はこれまで得られていませんでした。

CES 2026 におけるパネルメーカー上位 10 社の展示概要: BOE、CSOT、HKC、Tianma、Visionox、Innolux、AUO…

1月6日（太平洋時間）、米国ラスベガスで毎年恒例のコンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES 2026）が開催されました。
BOE、TCL CSOT、HKC、天馬微電子、Visionox、Hehui Optoelectronics、LG Display（LGD）、Samsung Display、AUO、InnoluxなどのパネルメーカーがCES 2026に集結し、LCD、OLED、MLED、マイクロディスプレイ、車載用ディスプレイなど、最新のディスプレイ技術と製品を展示し、AIディスプレイの新時代を予感させました。

こういうのを待ってたんだよ! データ通信対応でカラー電子ペーパーのスマホっぽい端末が欲しい

　「こういうのを待ってたんだよ！」と声に出したくなるくらい、個人的に刺さったのがこの「BOOX Palma 2 Pro」です。

　BOOX Palmaはいわゆるスマホみたいな細長い電子ペーパー端末。しかも、本機はカラー電子ペーパーを採用しています。実はぼく自身もかなり前から気になっていたジャンルです。そしてついに、データ通信SIMが使えるようになりました。外出先でも電子書籍をダウンロードできるようになり、電子ペーパー端末の使い方がぐっと広がった印象があります。

パネルメーカー5社幹部による新年のご挨拶：OLEDの競争と共存のための協力、AIディスプレイの新たな機会を捉える

1月1日と2日、サムスンディスプレイのイ・ジョンCEO、LGディスプレイのチョン・チョルドンCEO、TCLテクノロジーの李東勝会長、天馬微電子の程維会長、Visionoxの張徳強会長など、世界大手パネルメーカー5社が「2026年新年の辞」を発表しました。この辞では、2026年の世界ディスプレイ産業は、第8.6世代OLED、車載エレクトロニクス、AIに注力すると表明されました。

2026年1月1日、TCLテクノロジーの李東勝会長は新年の挨拶で、厳しい外部環境の課題に直面しながらも、TCLは常に「戦略的リーダーシップ、イノベーション主導の開発、先進的な製造、グローバル展開」という経営理念を堅持してきたと述べました。2025年には総売上高が3,540億人民元を超え、あらゆる産業がプレッシャーの中、着実に前進しています。さらに心強いのは、TCLが正式にオリンピックのグローバルパートナーとなったことです。この成果は、TCL社員一人ひとりの努力と信念を体現しています。

＜CES＞サムスン、「AI体験をより身近かつ信頼あるものに」。130型マイクロRGB LED液晶テレビ実機展示も

「CES 2026」が1月6日に米ラスベガスで開幕する。現地では本開催の前々日となる4日にサムスン電子のプレス向け記者会見が開かれ、独自のAIアシスタント「Vision AI Companion」を搭載するスマートテレビや、Bixby対応の生活家電の新製品などが発表された。ブースでは130型のマイクロRGB LED液晶テレビも公開している。

■幅広い家電で「統一されたAI体験」提供。AIをより身近に

サムスン電子は例年、CESが開催される本会場のラスベガス・コンベンションセンター（LVCC）に大規模なブースを構えてきたが、今年はほぼ同じスケールのブースを、LVCCに近接するラグジュアリーホテルのWynn（ウィン）に設けて、プライベートショウ形式の展示を行っている。

LVCCの会場キャパシティの制約を受けることなく、ホテルの客室等を活用した商談も幅広く行えるプライベートショウのメリットを活かした格好だ。展示エリアもLVCCのブースより大きくなった印象を受ける。

一方で、LVCCの会場を歩きながらサムスン電子のブースにふらりと立ち寄ることができなくなるため、CESの来場者が同社のイノベーションに触れられる機会は限定される。

筆者は4日に行われたプレスカンファレンスイベントの「The First Look」と、翌日のプレス向けブースツアーの両方に参加した。

テレビ用液晶パネル、2カ月連続で値下がり、増産も需要振るわず

テレビに使う液晶パネルの価格が2カ月連続で下落した。大型品の指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）の2025年11月の価格は前月に比べて4ドル（3%）安い1枚116ドル前後と、2年5カ月ぶりの安値となった。下落率は10月の2%から拡大した。

小型品で指標となるTFT32型オープンセルも1ドル（3%）安い32ドル前後と、2年7カ月ぶりの安値水準になった。液晶パネルの大口取引価格は、売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決める。

レグザ、最新のRGB LED技術を披露。CES 2026で参考出展

TVS REGZAは、米ラスベガスで開催されるテクノロジー見本市「CES 2026」(1月6日～9日)にて、RGB LEDバックライトなどの最新技術を参考展示する。

主な展示内容は以下の通り。

技術力で日本がエネルギー産出国に…トヨタの研究組織が開発する「凧揚げ発電」が面白い

トヨタ自動車未来創生センターが偏西風からエネルギーを採掘するシステムを開発している。巨大な凧（たこ）を揚げて、風に引っ張られる力で発電機を回すというシンプルな構想だ。試算では１万５０００本の凧を揚げると日本全体の消費エネルギーをまかなえるという。凧と地上をつなぐ高強度繊維や凧の飛行制御技術が市場競争力となる。資源埋蔵量ではなく、技術力で日本がエネルギー産出国になれる可能性がある。

「市販材で必要強度に届かなければ諦めようと思っていた。計算すると許容範囲。これでプロジェクトが始った」。トヨタ未来創生センターの板倉英二マザーシップグループ長はプロジェクトが承認された当時を振り返る。凧を揚げて偏西風からエネルギーを採掘する。単純だがぶっ飛んだアイデアだ。偏西風は上空１０キロメートルを流れる。飛行機が飛ぶ高さに横幅１００メートル、縦幅に１０メートルの巨大な凧を揚げ、安定飛行させる必要がある。

有機ELテレビ減少続く…黒物家電の国内出荷、11月4%減

電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）は２４日、黒物家電を主とする民生用電子機器の１１月の国内出荷額が前年同月比４％減の９０７億円になったと発表した。
有機ＥＬテレビの出荷額が同３９・３％減の５１億円を記録し、２０２４年７月以降、前年同月比で下回り続けていることが背景にある。ＪＥＩＴＡは民生用電子機器の国内出荷額について「年末商戦の動向次第だが、同様の傾向が続きそうだ」と見通す。

液晶テレビパネルの出荷量は今年1％回復すると予想されている

ディスプレイ市場は、2026年にテレビやIT機器の需要が緩やかに回復する一方、有機EL（OLED）を中心とした構造的な好況が続く「双軌道発展期」に入ると予測されています。
テレビの出荷台数は昨年、関税やマクロ経済の不確実性の影響で減少しましたが、液晶テレビパネルの出荷台数は今年1%の回復が見込まれています。
しかしながら、中国企業の稼働率調整が価格変動の激化につながるとの懸念が高まっています。

今年のディスプレイ業界の成長を牽引する主な要因は、「Apple主導のOLED転換」と「折りたたみ式」ディスプレイと見られています。

EV向け中心に技術開発加速、リチウムイオン電池の業界地図

リチウムイオン電池は充電できる二次電池の1つで、高出力、大容量が特徴だ。
リチウムイオンが正極と負極の間を動くことで充放電する。1991年にソニーが初めて商品化した。角形、円筒型、ラミネート型などの形状がある。 　
スマートフォンやノートパソコンなどの充電が必要な電子機器のほか、エネルギー密度の高さから電気自動車（EV）向けでも引き合いが強い。

ハードウェアレンズを一切使わずに物理的限界を超えた高精細画像を撮影できる光学センサーが開発される

イメージング技術は「電波望遠鏡アレイによる遠方銀河のマッピング」から「細胞内部の微細構造の解明」に至るまで、さまざまなブレイクスルーを支えてきました。
しかし、依然として「扱いにくいレンズや厳格な調整制約なしに、可視波長域で高解像度・広視野画像を撮影することができない」という根本的な障壁が残っています。
コネチカット大学で生物医学・生物工学イノベーションセンター(CBBI)の所長を務めるグオアン・ジェン氏ら研究チームが、科学・医学・産業全体にわたって光学イメージングを再定義する可能性のある画期的なソリューションを発表しました。

太陽誘電、手のひらサイズまで小型化した固体電池を開発、大学と共同

太陽誘電は26日、手のひらサイズまで小型化した固体酸化物形燃料電池（SOFC）を開発したと発表した。東京科学大学、東京理科大学、フタバ産業と共同で開発した。従来のSOFCは人の身長ほどの製品が中心だった。小型化したことで無線で信号を送る通信機器などでの用途が見込める。

SOFCは、水素を酸素と反応させて電気を生み出す次世代の燃料電池だ。温度をセ氏600〜1000度に上げることで発電でき、家庭用の「エネファーム」などで使われることが多い。

「アップルの刷新計画が止まらない！」MacBook Pro、5年ぶりの大幅見直し ディスプレイなど軒並み変更か

21日（現地時間）、複数の海外メディアやサプライチェーン関係の報告によると、Appleは早ければ2026年にMacBook Proを全面刷新する計画である。2021年のデザイン改訂以来、5年ぶりの大幅な見直しとなり、ディスプレイやフォームファクター、入力方式、通信機能、チップセットなど、主要な要素が軒並み変更される見通しである。

最大の変化はディスプレイである。Appleは2024年にiPad Proで初めて採用したOLED技術を、2026年のMacBook Proにも導入する見込みだ。単層ではなく「二層タンデムOLED」が有力視されており、輝度とコントラスト比を大幅に向上させながら、パネルの寿命も延ばす方式である。業界関係者は、この技術によりMacBook Proがディスプレイ品質の面で確実に世代交代を遂げるとみている。


OLEDへの移行に合わせ、ノッチ（notch）の廃止も取り沙汰されている。市場調査会社オムディア（Omdia）は、MacBook Proが「角が丸く、パンチホール型カメラ」を採用する可能性があると分析している。カメラ部分がより小さな穴状に収まることで、画面の没入感が高まるとみられている。

IBMのCEOが「AIデータセンターに数兆ドルを投資しても、利益を出せるわけがない」と断言した納得の理由

IBMのCEOは、データセンターの収支を“どんぶり勘定”レベルでざっと計算しただけでも、現在のコスト水準では「利益を出せるわけがない」と述べた。「設備投資が8兆ドル（約1244兆円）に達すると、利息を払うだけで約8000億ドル（約124兆4000億円）の利益が必要になる」と、アービンド・クリシュナ氏はポッドキャストで語った。
クリシュナ氏は、現在のAI技術がAGI（汎用人工知能）につながる可能性について懐疑的で、その確率はわずか0〜1%と見積もっている。

AGI実現に向けた競争の中で、AI企業はデータセンターに数十億ドル規模の巨額な投資を行っている。そうした賭けの経済的合理性について、IBMのCEOアービンド・クリシュナ（Arvind Krishna）氏が自身の見解を示した。

実は先端半導体に欠かせないAGC。「ガラスと化学」100年の技術で築いた“世界唯一”の立ち位置

AGC（旧・旭硝子）、といえば「ガラスの会社」というのが、ごく一般的なイメージだろう。AGCグループの2024年通期の売上高は2兆676億円。実際、このうちガラス関連の事業（建築ガラス、オートモーティブ事業）が占める割合は約45％の約9400億円と多数を占める。ただそんな中、「戦略事業」の一つと位置づけて近年力を注いでいるのが、半導体関連製品を開発・製造する「電子部材」のビジネスだ。

AGCは、先端半導体に電子回路を転写する際の「原版」であるEUV（Extreme Ultraviolet／極端紫外線）露光装置用のフォトマスクブランクス（以下、EUVマスクブランクス）の製造では世界トップクラス。ウエハの表面を平坦化するプロセス（CMP）で使用される研磨剤「セリアスラリー」も、グローバルで大きなシェアを持つ、業界では欠かせない企業だ。