iPad mini/AirおよびMacBook向けOLED製造準備か〜工場建設開始

iPadに搭載される有機EL（OLED)ディスプレイの後工程を担う韓国Chemtronicsが、第8世代OLEDディスプレイの後工程エッチング加工工場の建設を開始することが明らかになったと、The Elecが報じています。

2026年以降にOLEDディスプレイに順次切り替えられると噂の、MacBook Pro、iPad Air、iPad mini向けOLEDディスプレイ製造開始に向けた動きと予想されます。

The Elecによれば、Chemtronicsが後工程エッチング加工を行うハイブリッドOLEDディスプレイ用ガラスはSamsung Displayに供給され、そこでディスプレイに組み込まれるとのことです。

【自動翻訳記事】TCL Technologyの最初の3四半期の収益は1,230億2,800万元、半導体ディスプレイ事業の純利益は44億4,300万元でした。

10月29日、TCLテクノロジーは業績報告書を発表し、2024年の最初の3四半期に同社の半導体ディスプレイ事業は営業利益1,230億2,800万元、親会社に帰属する純利益15億2,500万元を達成したと発表した。

最初の3四半期の売上高は前年同期比25.74%増の769億5,600万元、純利益は前年同期比60億6,700万元改善の44億4,300万元、営業純利益を達成した。キャッシュフローは198億3,800万元。

TCLテクノロジーは、2024年の最初の3四半期は、世界経済成長の鈍化と消費者需要の低迷の影響を受け、大型パネルの需要は引き続き低迷するが、供給側の競争環境の最適化と需要の増加傾向が見込まれると述べた。
基本的に、下流在庫需要の季節変動の影響を受けて、テレビパネル価格は上半期に緩やかに上昇し、第3四半期以降わずかに下落し、現在も需要生産が健全な発展の基盤を築いています。現在はフラット。
ハードウェア製品の革新と機械更新需要の恩恵を受け、中小型パネル製品は構造的な価格上昇後も狭い変動幅を維持しています。

サムスンディスプレイ、「量子·ドットインク」再生技術確保…「原価競争力強化」

サムスンディスプレイが量子ドット(QD)インクのリサイクル技術を確保し、「QD-OLED」原価競争力強化に乗り出す。

サムスンディスプレイはQD-OLED製造工程で捨てられるQDインクを回収してリサイクルする技術を確保したと28日、明らかにした。 会社側は、QD発光層を具現する細部工程で捨てられるインクの80%を回収・再加工することで、年間100億ウォン以上の原価節減効果を達成できると説明した。

船井電機破産、嵐の一日 解雇された社員「不穏な伏線は夏ごろに」

　「本当ならきょうも会社にいたはず。突然のことで気持ちをうまく言葉にできない」。破産手続きに入った老舗AV機器メーカーの船井電機（大阪府大東市）。
東京地裁の開始決定から一夜明けた25日、勤続30年を超える50代の男性社員はこう漏らした。
この日は社会保険から国民健康保険への切り替えなどについて行政手続きを確認していたという。

　24日は嵐のように過ぎた。

　「食堂に集まってください。説明があります」。午後1時半ごろ、社内放送が流れた。開始まであと15分くらいだった。集まったのは500人ほど。破産管財人に選ばれた片山英二弁護士のほか、同社の人事部門や管理部門の幹部らが出席し、説明が始まった。

偏光板フィルム増産、三菱ケミカルGが新設備導入の背景

三菱ケミカルグループは偏光板向け光学用フィルムの生産能力を増強する。岐阜県内の工場に新たな設備を導入し、２０２７年度下期（２７年１０月―２８年３月）の稼働を目指す。生産能力で年２７００万平方メートルを追加し、同社全体の同フィルム生産能力は年１億５４００万平方メートルとなる予定。投資額は非開示。液晶ディスプレーの大型化による需要拡大などに対応する。

今回、生産能力を増強するのは、偏光板向け光学用フィルム「ＯＰＬフィルム」。三菱ケミカル中日本事業所大垣（神田）地区（岐阜県大垣市）に新たな生産設備を増設する。

「破産です。給料は払えません。即時解雇です」 船井電機が破産手続き 突然の知らせに従業員「あと数年、数ヶ月はもつと思ってた」

大阪の電機メーカー「船井電機」が、破産手続きの開始決定を受け、全従業員およそ2000人を解雇したことがわかった。

突然の知らせに、従業員からは驚きの声が上がっている。

「破産です。給料は払えません。即時解雇です」

24日、突然の解雇通知を言い渡されたのは、大阪府大東市に本社を置く「船井電機」の従業員。

25日は給料日でしたが、まだ支払われてないということだ。

「FUNAI」ブランドの液晶テレビなどを製造し、北米など海外を中心に展開していた船井電機。

液晶テレビの事業では、北米市場でトップシェアを獲得したこともあった。

負債は、ことし3月末時点で、およそ460億円に上るということだ。

厚さ0.01mmで曲げられる。NHK技研が開発、シリコンイメージセンサーの機能

ＮＨＫ放送技術研究所（技研）は２３日、厚さ０・０１ミリメートルの薄くて曲げられるシリコンイメージセンサー（写真）を開発したと発表した。湾曲させて動作させることで横方向のぼやけを大幅に改善した映像の撮影に成功したという。２０３０年ごろまでに小型でぼやけの少ない広視野な放送用カメラの実用化を目指す。

イメージセンサーはレンズを通った光を電気信号に変換する素子。通常のイメージセンサーは硬くて厚いシリコン基板を使うため曲げることができない。このため、シリコン基板とシリコンデバイス層の間に薄い酸化膜を挿入した特殊な構造を用いることで厚いシリコン基板を化学反応によって取り除き、薄くて曲げられるシリコンイメージセンサーの開発につなげた。

【液晶パネル】ノートPC用パネル世界出荷、24年は6.3％増見通し 14型以下で16：10のワイド型普及進む

調査会社Sigmaintell（群智諮詢）は2024年10月13日、24年1～8月期のノートPC（NB）用パネル世界出荷が前年同期比12％増の約1億3750万枚だったことを明らかにした。

24年通年見通しでは、第4四半期（10〜12月）に入って在庫水準の上昇に伴い、ブランド各社によるパネル等部品の在庫積み上げ需要が減少する見込みだが、一方でNB末端市場では需要回復が続いていることから、NB用パネル出荷は前年比6.3%増の2億170万枚のプラス成長を予想した。

“世界のFUNAI” 経営行き詰まり裁判所から破産手続き開始決定

船井電機は2000年代からアメリカのWalmartに液晶テレビのＯＥＭ供給をしていました。
その後自社ブランドのテレビも売り出しましたが、いかんせんブランドがうまく確立されませんでしたね。OEM専業でいたらどうだっのでしょうね?


かつて「世界のFUNAI」と呼ばれた大阪の家電メーカー「船井電機」が経営に行き詰まり、24日、裁判所から破産手続き開始の決定を受けました。

1961年に設立された「船井電機」は、テレビやビデオといった映像機器をはじめ、プリンターやエアコンなど幅広い事業を展開し、2000年には旧東証1部に上場しました。

「世界のFUNAI」とも呼ばれ、会社のホームページによりますと2002年に生産を始めた液晶テレビの事業では、北米市場でトップシェアを獲得したこともあったということです。

しかし、中国メーカーなどとの間で販売競争が激しさを増す中で、業績が悪化し、2021年には出版を手がける東京の会社の傘下に入り、上場廃止となりました。

LG電子の営業益20．9％減 売上高は過去最高＝7～9月期

韓国のLG電子が24日発表した7～9月期の連結決算（暫定集計）によると、本業のもうけを示す営業利益は7519億ウォン（約830億円）で、前年同期比20．9％減少した。一方、売上高は事業ポートフォリオの最適化により、前年同期比10．7％増の22兆1764億ウォンとなり、7～9月期としては過去最高を記録した。

　7～9月期の営業利益は、韓国金融経済情報メディアの聯合インフォマックスが取りまとめた市場予想の9686億ウォンを22．4％下回った

　売上高は7～9月期としては過去最大、営業利益は過去4番目の大きさだった。

偏光板フィルム増産、三菱ケミカルGが新設備導入の背景

三菱ケミカルグループは偏光板向け光学用フィルムの生産能力を増強する。岐阜県内の工場に新たな設備を導入し、２０２７年度下期（２７年１０月―２８年３月）の稼働を目指す。生産能力で年２７００万平方メートルを追加し、同社全体の同フィルム生産能力は年１億５４００万平方メートルとなる予定。

投資額は非開示。液晶ディスプレーの大型化による需要拡大などに対応する。

今回、生産能力を増強するのは、偏光板向け光学用フィルム「ＯＰＬフィルム」。三菱ケミカル中日本事業所大垣（神田）地区（岐阜県大垣市）に新たな生産設備を増設する。

シャープからスピンアウトした「team S」、独自技術のモバイルディスプレイを展示

CEATEC 2024の25周年特別企画 AI for All エリアにおいて、JEITAディスプレイデバイス部会／電子部品部会のブースに出展していたのが、team Sである。

　シャープをスピンアウトした技術者などによって設立したスタートアップ企業であり、社名のSには、シャープ出身者によって設立したという意味も含まれているという。

設立は2016年で、創業日の11月3日は、シャープ創業者の早川徳次氏の誕生日であり、ここからも早川創業者に強いリスペクトを持った企業であることがわかる。

　同社がCEATEC 2024で初めて公開したのが、独自のSSE技術を搭載した10型モバイルディスプレイ「Belfida ONE（ベルフィーダ ワン）」である。

東京エレク 韓国3か所目のR＆Dセンター着工式＝サムスン半導体トップも出席

日本の半導体製造装置大手、東京エレクトロン韓国法人の東京エレクトロンコリアは17日、ソウル近郊の京畿道華城市で研究開発（R＆D）センターの着工式を開いた。

　東京エレクトロンの河合利樹社長や華城市長をはじめ、企業関係者ら約200人が出席した。同社と協力関係にあるサムスン電子からも半導体部門を統括する全永鉉（ジョン・ヨンヒョン）デバイスソリューション部門長（副会長）ら幹部が出席した。

AGCディスプレイグラス米沢とユーグレナ、 国内で初めて化学強化廃棄塩を肥料原料としてリサイクルすることに成功

AGC株式会社の100%子会社であるAGCディスプレイグラス米沢株式会社（本社：山形県米沢市、以下ADY) と株式会社ユーグレナは、車載ディスプレイ用カバーガラスの化学強化工程で発生する廃棄塩を、肥料原料としてリサイクルすることに日本で初めて*成功しました。
ADYで発生した廃棄塩をリサイクルし製造された肥料は、ユーグレナから販売が開始されています。なお、本件について、2024年7月8日にAGCとユーグレナにて特許を出願しました。

2024年のCEATEC (+Japan Mobility Show) テクノロジーの最前線を体感・徹底開発 (10月15日-18日@幕張メッセで開催中)

旧来の家電ショーから、社会課題解決をテーマに、スタートアップも含め、
大中小、多くの企業・団体がアイデアを出し合って協業する
ハイブリッド型の展示会に変容しているようです。

そういう点では多様な企業が存在して、超微細な視点で取り組んでいる日本は
世界の中でも最先端かも。要注目です!

2024年のCEATECは、テクノロジーの最前線を体感できる絶好の場となった。本展示会では、AI、IoT、5G、ロボティクス、スマートシティの最新ソリューションが一堂に会し、次世代の社会を形作る技術とその可能性が紹介された。
デジタル変革（DX）が進む中、CEATECは単なる技術展示にとどまらず、新しい生活スタイルやビジネスモデルを提案するプラットフォームとして機能した。

今回の展示会レポートでは、展示会営業コンサルティングの第一人者である清永健一さんが、幕張メッセ会場の各ブースを巡りながら注目企業の取り組みや最新技術を徹底解説する。
聞き手は、月刊イベントマーケティングの田中力が担当し、展示会の見どころを深掘りする対談形式でお届けする。

スパークス阿部社長「日本株は製造業が再び主役に」

バフェットとソロス 勝利の投資学

マーク・ティアー

ダイヤモンド社

2005-09-29

ウォーレン・バフェットやジョージ・ソロスの薫陶を受けたスパークス・グループ創業者の阿部修平氏。相場の大ベテランとして、8月以降の波乱相場をどう見ているのだろうか。個人投資家へのアドバイスと、今後の市場見通しを聞いた。

――新しい少額投資非課税制度（NISA）を機に投資を始めた人が、初めて体験した波乱相場で不安を感じています。

長らくデフレ状態にあった日本経済が今、変わろうとしています。経済全体が金利のある世界に適応する過程で、株価が上がったり下がったりするのは極めてまっとうなことです。ネガティブに捉える必要はありません。世界で4番目の経済を有する国の株式市場が、売る人しかいなくなるという状態は、ずっとは続きません。おかしいことが起これば、それはいつか必ず是正されます。

この30年余り続いたデフレが異常だったのです。ここに1990年から2022年の30年間で、世界のGDP（国内総生産）に占める各国の割合がどう変化したかを示すグラフがあります。1990年は米国が26%、日本が14%、中国は2%でした。

NTT、HDMI信号を世界最速で劣化なしに長距離伝送する技術。変換遅延は0.1ミリ秒以下

　日本電信電話(NTT)は8日、HDMI信号を世界最速で劣化なしに長距離伝送する技術を発表した。
本技術は4K/120HzやフルHD/240HzなどのHDMI信号を非圧縮のまま世界最低遅延である0.1ミリ秒以下で光伝送信号へ変換するもので、高精細な映像と音声を劣化させずに遠隔地でリアルタイムに再現できるという。

　VRやAR分野において、物理的に離れていても多数の人が同じ場所にいるかのような、没入感の高いリアルタイムコミュニケーション空間の実現が求められている。没入感を得るためには、映像を複数地点で同時に感じられるリアルタイム性と、実物を見ているように感じられる高精細さの両方が必要で、HDMI信号を長距離伝送する際には低遅延かつ高精細であることが求められる。

波乱予告するサムスンの「反省文」…イ・ジェヨン会長責任論も

サムスン電子が第3四半期の実績に対する異例の「反省文」を発表したことは、年末人事の「波乱」の予告編と解釈される。同社の内外では、サムスン半導体危機説まで取り沙汰されているだけに、主要社長団の更迭や大規模な組織再編のような強い決断が必要だとみられている。相次ぐ危機説にも沈黙で一貫してきたイ・ジェヨン会長の責任論が強まっていることもカギだ。人事権を握るイ会長の苦悩は深まるものとみられる。

　サムスン電子の半導体（DS）部門のチョン・ヨンヒョン部門長（副会長）は8日、暫定実績の発表直後に発表した本人名義のメッセージで、「申し訳ない」と言及した。同氏は「市場の期待に満たない成果のために、根源的な技術競争力と会社の将来についてまでご心配をかけた」として、「多くの方々がサムスンの危機を語っている」と述べた。そして「私たちの直面する厳しい状況を必ず再跳躍の契機とする」と語った。サムスン電子が実績について謝罪文を発表したのは今回が初めて。このかん市場で広がってきていたサムスン半導体危機説の鎮火作業に乗り出したものと分析される。

ASUS、世界初折りたたみ式有機ELモニターや5K液晶モニターなど国内未発表モデルも参考展示

ASUSは、2024年度の秋・冬モニター新製品を紹介するメディア向け説明会を、10月8日に開催した。会場では、PCモニターをはじめ、ポータブルモニター“ZenScreenシリーズ”、クリエイター向け“ProArtシリーズ”、ゲーミングモニター“ROG（Republic of Gamers）シリーズ”の新モデルが展示されていた。

ZenScreenシリーズからは、国内未発表モデルである世界初の折りたたみ式有機ELポータブルモニター「ASUS ZenScreen Fold OLED MQ17QH」が参考展示されていた。最新のウォータドロップ型（水滴型）ヒンジを採用していることが特徴。縦置き／横置きの両方に対応したキックスタンドも備えている。

[セミナー: 12/10] 国際学会および特許解析も踏まえたディスプレー最新技術2024

セミナー紹介:

2024年1月に開催された国際展示会「CES2024」では、韓国のSamsungおよびLGがOLED搭載高輝度テレビを展示しました。搭載ディスプレーはそれぞれ量子ドットOLED（QD-OLED）と白色OLED（WOLED）で、ピーク輝度は共に昨年の2000から3000nitsに向上しています。
XR、すなわちVR/MR/ARの新製品も多く提案されました。VR/MRでは産業用途狙いのソニーおよびパナソニック資本の米国Shiftall（シフトール）、ARは中国Xreal（エックスリアル）が代表です。
これとは別に、2024年2月にはヘッドマウントディスプレー（HMD）「Apple Vision Pro」が米国で販売開始され、市場評価が出始めています。搭載ディスプレーはシリコン基板上に形成された8K高精細のOLED（OLEDoS）です。

iPhone受託生産の鴻海、売り上げ回復基調を維持－ＡＩが追い風に

郭台銘＝テリーゴウの熱中経営塾―――シャープを買おうとした男！

米アップルのスマートフォン「iPhone」などを受託生産する台湾の鴻海精密工業は７－９月（第３四半期）に売上高の伸びが加速した。人工知能（ＡＩ）開発向けのサーバーの需要が堅調で、スマートフォン販売の低迷を相殺し、業績回復基調が続いた。

７－９月期の売上高は前年同期比で20.2％増の１兆8500億台湾ドル（約８兆5900億円）。ブルームバーグが集計したアナリスト予想平均は１兆7800億台湾ドルだった。

LG電子 7～9月期営業益が20％減＝売上高は過去最高

LG ゲーミングモニター UltraGear 24GS60F-B 23.8インチ/PCゲーム、家庭用ゲーム/フルHD(1920×1080) /アンチグレア/180Hｚ/IPS 1ms（GTG）/FreeSync™ テクノロジー/G-Sync Compatible/HDR10/DisplayPort/HDMI/チルト調整対応

LG

2024-03-15

韓国のLG電子が8日発表した7～9月期の連結決算（速報値）によると、本業のもうけを示す営業利益は7511億ウォン（約820億円）で、前年同期比20．9％減少した。
一方、売上高は前年同期比10．7％増の22兆1769億ウォンで、7～9月期としては過去最高を記録。昨年10～12月期から4期連続で前年同期比プラスとなっている。
海上運賃の高騰など厳しい対外環境にもかかわらず、家電のサブスクリプションなど事業ポートフォリオの高度化により成長の勢いを維持した。

有機ELがまぶしい ガーミンのスマートウォッチ「fēnix 8」を試した

2024年8月末頃から販売を開始した、ガーミン最新世代のフラッグシップスマートウォッチ「fēnix 8」。fēnixシリーズをこれまで2つ続けて愛用し、現在fēnix 7 Proを使用している筆者としてはもちろん気になる存在でしたので、ガーミンジャパンにお借りして「fēnix 8 Sapphire AMOLED 47mm」(178,000円)を試してみることにしました。

fēnix 8がどんなスマートウォッチなのか、前世代のfēnix 7 Proとの比較も交えつつレビューしたいと思います。

青色LED上にペロブスカイトナノ結晶膜を形成した高輝度赤色変換LED、山形大が開発

山形大学は10月1日、InGaN系半導体による青色LED上にメタクリレート系ポリマーバインダーに分散したペロブスカイトナノ結晶膜を形成した波長変換(色変換)型LEDを作製することで、赤色ナノ結晶LEDにおいて高い発光効率(外部量子効率)とデバイス寿命を維持しつつ、高輝度化にも成功したことを発表した。

同成果は、山形大大学院 理工学研究科の横田大輔大学院生、同・齋藤心護大学院生、同・大音隆男准教授、同・大学院 有機材料システム研究科の阿部遥大学院生、同・柳橋健人大学院生、同・千葉貴之准教授らの共同研究チームによるもの。

iPhone受託生産の鴻海、売り上げ回復基調を維持－ＡＩが追い風に

米アップルのスマートフォン「iPhone」などを受託生産する台湾の鴻海精密工業は７－９月（第３四半期）に売上高の伸びが加速した。人工知能（ＡＩ）開発向けのサーバーの需要が堅調で、スマートフォン販売の低迷を相殺し、業績回復基調が続いた。

７－９月期の売上高は前年同期比で20.2％増の１兆8500億台湾ドル（約８兆5900億円）。ブルームバーグが集計したアナリスト予想平均は１兆7800億台湾ドルだった。

テレビ用液晶パネル、2カ月連続で下落 8月大口

テレビ用液晶パネルの8月の大口取引価格は大型の指標品が前月比2%安く、2カ月連続で下落した。個人消費が停滞する中国を中心にテレビ販売が伸びず、在庫が膨らんだテレビメーカーの購買が弱まっている。

大口取引価格は売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決める。

8月の大口取引価格は大型品の指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）が1枚128ドル前後と、前月比3ドル（2%）下落した。

小型品で指標となるTFT32型オープンセルは1枚36ドル前後。前月比1ドル（3%）安い。いずれも2カ月連続で下落した。

［ピックアップ記事］岸田政権の負の遺産！“国策半導体企業”融資集まらず5兆円を血税補填の可能性も

「自民党のリーダーが交代し、新たな国民負担増が心配されるところですが、じつは前政権から引き継がれそうな負担もあります。

それは齋藤健経済産業大臣が年明けの通常国会で成立させるとみられている、国策企業『ラピダス』への政府の支援です」（政治部記者）

ラピダスとは、北海道千歳市に拠点を置く、2027年に世界最先端の次世代“日の丸半導体”を量産することを目指している企業だ。

“半導体を制するものは世界を制す”と、岸田首相もバックアップを惜しまない。昨年9月、ラピダスの工場起工式に際しては、「次世代半導体の生産技術を、国内で確立しようとするものであり、（中略）日本政府として、年末に向けて、予算、税制、規制のあらゆる面で、世界に伍して競争できる投資支援パッケージを作ります」とまで語っているほど。そんなIT立国構想を、経産省の元官僚・古賀茂明さんは、こう分析する。

「“失敗する確率が極めて高い”と考えている専門家が多いのが現状です」

まずは、ラピダスが目指す半導体について、古賀さんに解説してもらおう。

船井電機の株式、ネット広告会社が仮差し押さえ 経営陣も交代

【新価格！】フナイ FUNAI 43V型 Fire TV搭載 4K液晶スマートテレビ Alexa対応 4Kダブルチューナー内蔵 外付けHDD対応(裏番組録画可能) FL-43UF360 2023年モデル メーカー3年保証

AV機器メーカーの船井電機（大阪府大東市）の株式について、東京都のネット広告会社が仮差し押さえを申請し、9月初めに東京地裁がこれを認める決定を出していたことが関係者への取材で分かった。関連会社の広告代金の未納が原因という。2日までに経営陣も大幅に代わり、代表権を持つ会長に閣僚経験者が就任した。

　船井は創立60年を超える老舗企業で、「FUNAI」ブランドで低価格帯のテレビを家電量販のヤマダホールディングスに供給していることなどで知られる。

　業績不振で2021年に出版会社に買収されて上場廃止になり、現在は持ち株会社「船井電機・ホールディングス（船井HD）」の傘下の事業会社になっている。

「パナソニックが戻ってくる」 CES2025、楠見グループCEOがキーノート 基調講演は12年ぶり

全米民生技術協会（CTA）は1日、来年1月に米国ラスベガスで開催する世界最大規模のテクノロジー見本市「CES2025」で、オープニングキーノートにパナソニックホールディングス（HD）の楠見雄規グループCEOが登壇すると発表した。

パナソニックの基調講演は13年の津賀一宏社長（当時）以来で、研究開発（R＆D）や企業経営の分野でキャリアを築いてきた楠見氏の発表内容に注目が集まるところだ。

　「オープニングキーノートを行うことは、世界中の人と目指すところを共有するということ。世界中からフィードバクがもらえる」。同日、東京都内で開催した会見に登壇した楠見グループCEOは、こう力を込めた。

　パナソニックは1967年の第1回からCESに参加している。CTAのキンジー・ファブリツィオ会長も「最も革新的なパートナーであるパナソニックが、キーノートに戻ってくる」と歓迎ムード一色だ。

[中央大学] ２０２４年度日本液晶学会討論会において、虹彩賞、若葉賞を受賞しました

理工学研究科　修士課程１年（研究開発機構 池田研究室）の松本滉平さんと石川朋奏さんが、日本液晶学会討論会において下記ポスター賞を受賞しました。

松本滉平さん　虹彩賞（最優秀ポスター賞）

石川朋奏さん　若葉賞（学生優秀ポスター賞）

【学会名】日本液晶学会討論会

【開催期間・場所】２０２４年９月１１〜１３日・富山大学

「負け組」からの脱却なるか JDIが新技術を続々発表-- 電子ブックレットに再編集

「EE Times Japan」に掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、2014年3月の株式上場後、10年連続で赤字のジャパンディスプレイ（JDI）が、再起をかけて発表している新製品／新技術に関する記事をまとめました。

今回は、2014年3月の株式上場以降、10期連続の赤字決算に苦しむジャパンディスプレイ（JDI）が、再起をかけて発表している新製品／新技術に関する記事をまとめた。

シャープが初のEV車両を公開 家電搭載で“リビング仕様”に

EV（＝電気自動車）の開発に乗り出した家電大手のシャープが、初めて車両を公開しました。

　シャープが開発中のEVは5人乗りのワンボックスカーです。後部座席に特徴があります。「リビングルームの拡張空間」と位置付けた車内には、モニターや空気清浄機などシャープの家電製品を標準装備します。独自のAI技術やセンサー活用技術により、声で操作することも可能だということです。

　生産にあたっては、EVの受託生産や設計を手掛ける親会社・台湾の鴻海と連携し、数年後の販売を目指すとしています。

有機太陽電池の性能向上へ 「励起子束縛エネルギー」の低減に成功 大阪大・岡山大など

大阪大学、岡山大学、神戸大学、名古屋大学の研究グループは11日、新たに開発した有機半導体が光から電流へのエネルギー変換への妨げとなる励起子束縛エネルギーの低減に成功し、作製した有機太陽電池で従来より優れた特性を得たと発表しました。

　研究成果は8月12日にドイツ化学会誌「Angewandte Chemie International Edition」にオンライン速報版として掲載されました。

　

太陽光パネル、大量廃棄時代は目前 リサイクル義務化へ ルールづくりや支援策急務

中国、米国に次ぐ世界第3位の太陽光発電大国である日本。令和4（2022）年度の発電量は926億キロワット時で、日本全体の発電量のうち約9・2％を占めた。その陰で、2030年代に訪れる太陽光パネルの大量廃棄が懸念されている。国は13日、太陽光パネルのリサイクルの義務化に向けて有識者検討会の初会合を開いて議論を本格化し、民間企業もリサイクル事業への参入を始めている。官民協力で来たるべき大量廃棄時代に備える必要がある。

「太陽光パネルの運搬と廃棄に1枚当たり3千～4千円。これとは別に解体に小規模な施設でも数十万円からの費用がかかる」

太陽光発電施設を安全に撤去するためにかかる費用について、ある廃棄業者はこう説明する。

ドイツ激震、ＶＷ工場閉鎖は「氷山の一角」－工業力衰退の象徴に

８月中旬の月曜日午後、ドイツ東部ツウィッカウにあるフォルクスワーゲン（ＶＷ）の電気自動車（ＥＶ）工場では従業員たちが硬い表情で働いていた。この工場では数百人の臨時従業員を解雇した後、夜勤を廃止していた。

　　すでに不吉な予感が漂っていた。「正直なところ、ピリピリしたムードだった」と、ＶＷの最新かつ最も効率的な工場の一つであるツウィッカウ工場で組み立てマネージャーを務めるロニー・ゼヘ氏は振り返った。

その３週間後、「ビートル」で知られるＶＷが、創業から87年の歴史で初めて工場を閉鎖する必要があるとの警告を発した。ＶＷの工場で働く人々の未来がリスクにさらされている。

　　ＶＷによる衝撃的な発表の直前には、旧東ドイツ地域２州の選挙で極右勢力が大勝し、政治的な警鐘が鳴らされていた。

液晶ディスプレーの開発は継続、CTOが語るシャープの将来像 シャープ 専務執行役員CTO 種谷元隆氏

デバイス事業はアセットライトに

 2024年5月14日に発表した中期経営方針では、堺ディスプレイプロダクト（SDP）でのテレビ向け大型液晶パネルの生産から撤退するとともに、中小型ディスプレー事業も生産能力を縮小することを明らかにしました。ディスプレー事業は大幅縮小のように見えますが、開発は継続するのでしょうか。

-　液晶ディスプレーに関する開発は継続します。弊社では元々、ディスプレーをユーザーに提供する価値の最大化のためのインターフェースと位置付けていました。今後はウエアラブル端末など、人々の“自然な生活”をサポートする、本来あるべきハードウエアを実現するための開発を行います。中小型では、車載や仮想現実（VR）向けの販売拡大に期待しています。

 半導体事業に関しては、中期経営方針で「さらなる成長を目指し、他社への譲渡を推進」としましたが、縮小する計画でしょうか。

-　半導体事業については、いわゆる「アセットライト」を図ります。巨額投資をしてそれを回収する、これまでのモデルから離れます。親会社の台湾・鴻海（ホンハイ）精密工業に向けて、ノウハウの継承や協力などを検討しています。一方で、技術開発においてチャンスがある領域では開発を継続します。

iPhone 16など「アップル秋の新製品」を本社で触ってきた Apple Watch Series 10 / Ultra 2 / AirPods 4も(西田宗千佳)

今年もiPhoneなど「アップル秋の新製品発表」のために、米アップル本社に来ている。

▲ アップル本社のスティーブ・ジョブズシアター内にあるスペースでハンズオンを実施

発表会後のハンズオンの様子を、写真多めでお届けする。

やっぱり多くの方が、新しいiPhoneに注目しているだろう。

今回、スタンダードモデルである「iPhone 16系」は5色、「iPhone 16 Pro系」は4色展開だ。

パナソニックHD、五輪のスポンサー契約終了へ

パナソニックホールディングス（HD）は10日、国際オリンピック委員会（IOC）との最高位スポンサー契約について、12月末の期間満了をもって終了し延長しないと発表した。パナソニックHDとIOCが合意した。経営環境や業務内容などを考慮した決定としている。

パナソニックHDは社名が松下電器産業だった1987年に五輪のスポンサーとなって以降、37年間スポンサー契約を続けてきた。放送用カメラや開会式の演出で使われる業務用の大型プロジェクターなどを五輪に納入している。パリ五輪では新種目のブレイキンの会場で、「テクニクス」ブランドのターンテーブルも使われた。

パナソニックHDは業務用の大型プロジェクター事業をオリックスに売却する。かつて主力製品だったテレビなどが事業全体に占める割合も下がっており、事業内容と五輪との相乗効果などを考慮してスポンサー撤退を決めたとみられる。

2024年日本液晶学会討論会・液晶交流会

2024年日本液晶学会討論会を9月11日（水）から13日（金）の日程で、富山県富山市の富山大学五福キャンパスにて開催いたします。
討論会では、口頭発表、ポスター発表、招待講演、学会賞受賞者による受賞講演に加え、会員の要望に沿うようなセッションを企画しております。
また、ポスター賞として、虹彩賞に加え、修士課程以下に在籍中の学生を対象とした若葉賞（学生ポスター発表賞）を設けております。大学、公的研究機関、企業の研究者の方々はもちろんのこと、若手研究者、学生の皆様の口頭発表、ポスターセッションへの積極的なご応募をお願い申し上げるとともに、会員の皆様の討論会へのご参加をお待ち申し上げております。
また、9月12日（木）には、5年ぶりに懇親会を開催いたしますので、そちらもぜひご参加ください。

【DIOR】フェンシング選手の江村美咲がスポーツ アンバサダーに就任

レジリエンスと大胆さの価値観へ賛辞を捧げ、ディオールはパリ2024 オリンピック パラリンピック競技大会において、素晴らしい才能に溢れた若いスポーツウーマンをサポートします。

日本を代表するフェンシング選手の江村美咲は今後、ディオールのアンバサダーとして、卓越性と精密性の名のもとにスポーツとファッションの世界を神聖な絆で結びつけ、ブランドを体現していきます。

台湾の液晶大手AUOが一部の工場をMicronに売却し半導体工場に転換、台湾メディア報道

台湾の液晶パネル大手の友達光電(AUO)が、台南科学園区にあるカラーフィルター(CF)工場の3つのファブと、子会社の友達晶材(AUO Crystal)の中部科学園区后里園区(后里パーク)にある工場を、メモリ大手のMicron Technologyの台湾子会社に総額81億NTドル(約370億円)で売却すると台湾メディアが報じている。これらの工場は2024年末にはAUOからMicronに引き渡される予定だという。

AUOは、台南市の売却予定のCF工場のうち、第5世代ファブ「C5D」と第6世代ファブ「C6C」を2023年8月に閉鎖したが、第4世代ファブ「C4A」は量産を継続しており、Micronへの工場売却後はAUOがC4Aファブをリースバック方式で借りる形になるという。

ディスプレイデバイス市場、29年に18兆4974億円へ

富士キメラ総研は2024年8月、ディスプレイデバイスと関連部材の世界市場を調査し、2029年までの市場予測を発表した。ディスプレイデバイスの市場規模は、2023年の15兆6126億円に対し、2029年は18兆4974億円に達する見通しである。こうした中で今後は、IT機器向けや車載モニターに向けた「AMOLED」が市場規模を拡大するとみている。

　今回の調査は、「a-Si TFT LCD」や「AMOLED」「マイクロLEDディスプレイ」といったディスプレイデバイス12品目および、「ガラス基板」「フレキシブルガラス」「配向膜材料」などの関連部材25品目を対象とした。調査期間は2024年4～7月。

　ディスプレイデバイスの出荷数量は2023年に減少した。TVやPCモニター、ノートPCなど応用機器の市場低迷によるものである。ただ、金額ベースでみるとTVパネル大型化などにより、2022年比0.4％増となった。

「身の丈経営」忘れたシャープの慢心 テレビ用液晶撤退

シャープの液晶パネル生産の旗艦である堺工場（堺市）がお盆明けの21日に稼働停止し、同社はテレビ向け大型パネルの生産から撤退した。2000年代半ばまではサムスン電子など韓国メーカーと世界首位を競い合ったが、液晶への過剰投資が経営の足を引っ張った。創業者の早川徳次氏から受け継がれた「身の丈経営」は、液晶テレビ時代を切り開いた成功体験の中で忘れ去られた。

「いたずらに規模のみを追わず、誠意と独自の技術をもって、広く世界の文化と福祉の向上に貢献する」――。創業者の考え方のもと、2代目社長の佐伯旭氏が1973年に定めた経営理念はこう始まる。

シャープはかつて「1.5流」などと揶揄（やゆ）されることもあったが、液晶テレビ「アクオス」の成功で日本を代表する電機メーカーの一社に躍り出た。しかし、それも長くは続かなかった。4300億円を投じた堺工場の稼働率低下などで巨額の赤字を計上。2016年3月期の連結決算で債務超過に陥り、台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業傘下に入った。

サムスンＳＤＩとＧＭ、米ＥＶ電池工場の合弁契約締結 35億ドル

韓国の電池大手サムスンＳＤＩは２８日、米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）と共同で米インディアナ州に電気自動車（ＥＶ）用電池工場を建設する合弁契約を締結したと発表した。
両社が約３５億ドルを投じる。当初の年間生産能力は２７ギガワット時（ＧＷｈ）となる。 両社は昨年４月にこの計画を初めて発表していた。
その際には合弁事業のコストは３０億ドル超、年間生産能力は３０ＧＷｈ、操業開始は２０２６年を予定しているとしていた。

特許に見るペロブスカイト太陽電池の勢力図、SK弁理士法人・奥野所長に聞く

次世代太陽光発電の本命として、ペロブスカイト太陽電池の開発競争が激しくなっている。日本発の革新技術として、日本勢が研究開発をリードしてきたが、ここ数年、中国勢の特許出願が急増し、ダントツの件数になっている。太陽電池関連の特許に詳しい、SK弁理士法人の奥野彰彦所長にペロブスカイト太陽電池に関する特許の動向について聞いた。

トップ10の半数が日本企業

――積水化学工業が2025年の製品化を公表するなど、日本企業主導によるペロブスカイト太陽電池の実用化に期待が集まっています。特許戦略という視点から見て、国内勢にどの程度の優位性があるのでしょうか？

テレビ用液晶パネル価格7カ月ぶり下落 中国で販売不振

テレビ用液晶パネルの市況が悪化している。7月の大口取引価格は大型の指標品が前月比1%安く、7カ月ぶりに下落した。個人消費が停滞する中国を中心にテレビ販売が伸びず、在庫が膨らんだテレビメーカーが調達を抑制している。年末商戦の需要期を前に、パネルメーカーは生産調整に入ったようだ。

大口取引価格は売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決める。

7月の大口取引価格は大型品の指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）が1枚131ドル前後と、前月比1ドル（1%）下落した。前月比での値下がりは2023年12月以来、7カ月ぶりだ。

小型品で指標となるTFT32型オープンセルは1枚37ドル前後。前月比1ドル（3%）安く、55型と同様に7カ月ぶりに下落した。

「洋上太陽光」を東京湾で実証、国産フロートも採用

東京都江東区にある中央防波堤エリアに、海水面を使った「洋上浮体式」の太陽光発電設備が浮かんでいる。

この設備は三井住友建設が設置した。東京都政策企画局が主導する「東京ベイeSGプロジェクト 先行プロジェクト」に採択され、2023年11月に設置した。国内では初めての洋上における浮体式太陽光発電の実証になるとしている。

同プロジェクトには東急不動産も採択されている。両社の浮体式太陽光発電設備は近くに設置されている。
三井住友建設は淡水の内水面を利用する水上太陽光発電向けに、太陽光パネルを水面に浮かべるための部材であるフロートを製造・販売している。また、農業用などのため池の水面を借りて、この自社製のフロートを使った太陽光発電事業にも取り組んでいる。

サムスン「バッテリー消費半分で従来より美麗なディスプレイ」開発中、スマホの小型化にも大きく貢献か

5500mAhを超えるバッテリーを持つスマホも続々登場しているなか、Galaxy Note 7での苦い経験もあってか大容量化にはかなり消極的なSamsung。

特に折りたたみスマホで顕著でしたが、どうやらディスプレイの製造開発も手がける同社の強みを生かしたアプローチを取り入れるようです。詳細は以下から。

海外メディアの報道によると、Samsungは偏光フィルムのない有機ELディスプレイを開発しているそうです。

【韓国報道】米フォーブス選定「今年の２０００大企業」に韓国勢が計６１社…サムスン電子２１位・現代自９３位

米国経済紙フォーブス（Ｆｏｒｂｅｓ）が選定した２０２４年２０００大企業に計６１社の韓国企業が含まれた。トップ１００位内に入ったのはサムスン電子と現代（ヒョンデ）自動車の２社だった。

２２日、大韓商工会議所によると、フォーブスが発表した「２０２４世界２０００大企業リスト」に含まれた韓国企業は６１社だ。米国・中国・日本・インド・英国に続き６番目に多い。

韓国で最も高い順位にランクインしたのはサムスン電子で総合２１位だ。続いて現代自動車が９３位、起亜が２３４位に入った。

該当リストは企業の売上・純利益・資産・時価総額を総合して順位を付けているが、グローバル市場内の企業の位置を見せる総合指標を意味する。

小さいナノカーボンで正孔を輸送できる －炭素と水素のみで従来の主力材料に匹敵する正孔輸送能を実現－

理化学研究所（理研）開拓研究本部 伊丹分子創造研究室の伊丹 健一郎 主任研究員（名古屋大学 トランスフォーマティブ生命分子研究所（WPI-ITbM）主任研究者）と東ソー株式会社 有機材料研究所の森中 裕太 主任研究員（研究当時、現同社 研究本部先端融合研究センター 先端材料研究所 主任研究員）らの共同研究グループは、ヘテロ原子や置換基を一切用いずに、有機ELの正孔輸送材料として機能する炭化水素系正孔輸送材料を発見しました。