グーグルが世界最大30GWhの蓄電池、米スタートアップのフォームエネルギーの「鉄空気電池」を採用

米国ミネソタ州、ミネアポリスに本社を置く大手電力会社であるエクセル・エネルギー（Xcel Energy）は、今年2月に同州のパインアイランドに建設されるグーグル（Google）の新しいデータセンターに電力を供給すると発表した。

　個人向け電子機器から企業活動、政府サービスに至るまで、インターネットが経済社会を支える中核インフラになっていくに従い、データセンターの需要が急増しており、急ピッチで建設が進んでいる。

新データセンターへの電力供給はエクセル・エネルギーが担い、グーグルは、このデータセンター向けの電力サービスに関連する費用をすべて負担する方針である。地元顧客にコストを転嫁せずにクリーンエネルギーの導入を進めるため、両者はミネソタ州で「クリーンエネルギー導入加速負担金（Clean Energy Accelerator Charge＝CEAC）」という新たな料金制度を設計した。

　今回、同州で計画されている、グーグルとの約1GW規模のデータセンター向け電力供給契約は、今後ほかの州で展開する「大口需要家向け料金制度」の先行的なモデルに位置づけられるかもしれない。

グーグルがインフラの追加費用を負担

　エクセル・エネルギーは、新たな大口顧客による電力需要が、既存顧客のコスト増につながらず、電力サービスの信頼性が維持されることを確実にする方針を掲げている。これに対応してグーグルは、大口需要に関する同州の規制・法的要件に沿って、新サービスに関わるすべての追加費用を負担する契約になっている。つまり、既存の一般顧客に、データセンター向けの新たなコストを転嫁しない設計になっている。

バッテリーを特殊な溶液に浸すだけで容量が95％回復、電極を「修理」する新技術が登場

電気自動車などで使われたリチウムイオンバッテリーの電極を特殊な溶液に浸すだけで最大95％の容量を回復させる手法を、コーネル大学などの研究チームが開発しました。
バッテリーを溶かしたり粉砕したりせず、電極の形を保ったまま再生できるため、従来のリサイクル工程と比べて再生セルの製造コストを56％削減できる可能性があるとのことです。

カネカが結晶シリコン型太陽電池の限界を突破、配線も効率化可能

カネカは、「人とくるまのテクノロジー展 2026 YOKOHAMA」（2026年5月27～29日、パシフィコ横浜）に出展し、開発品として、低ニッケル比率でコバルトフリー設計のリチウムイオン電池用正極材や3D曲面ペロブスカイトタンデム太陽電池を披露した。

　これまでのリチウムイオン電池は、コバルトやニッケルといった高価なレアメタルが必要だった。特にコバルトは価格変動が激しく、課題となっている。そこで同社は、低ニッケル比率でコバルトフリー設計のリチウムイオン電池用正極材の開発を進めている。同材料はコバルトと比べて安価なマンガンをベースとしたものだ。

　同社は、開発品の正極材と、リン酸鉄リチウム（LFP）、NMC811の放電容量を比較した。その結果、今回の正極材の放電容量が、NMC811と比べて1.3倍で、LFPと比較して1.6倍であることが分かった。

　同社の説明員は「技術的ハードルは充放電サイクルの寿命だ。今回の正極材では、30回程度の充放電サイクルであれば、放電容量維持率でほぼ100％を保てる。今後は、充放電サイクル100回、1000回、1万回でも高い放電容量維持率を保てるように、構造技術と材料設計技術を駆使して、この材料の開発を進める」と話す。

劣化せず、燃えず、ほぼ永久の液体バッテリー。世界最大の「レドックスフロー電池」建設中

「古くて新しい」技術が、電力の未来を変えていく。

太陽光や風力を使う再生可能エネルギー（再エネ）の最大の弱点は、天候に左右されること。いろいろな方法でこの弱点を補おうとする動きが進む中、あるバッテリー技術が注目を集めています。

その名は「レドックスフロー電池」。スイスでは現在、"世界最強クラス"とも呼ばれる巨大蓄電システムが建設中とのこと。

あまり聞き慣れない名前ですが、実は日本でも国産技術として着実に普及が進んでいる有望な技術なんです。

スマートフォンを2年も使っていると、バッテリーの持ちが悪くなってきますよね。あれは中に入っているリチウムイオン電池が、充放電のたびに少しずつボロボロになっていくからです。固体の電極材料が変形・劣化していくのですね。

今回取り上げるレドックスフロー電池は、そもそも構造が根本的に違います。仕組みを大雑把に言うと、2種類の液体をポンプで循環させながら、中央の膜を通じてイオンをやり取りし、電気を出し入れします。

電気を「固体」に蓄えるのではなく、大きなタンクに入った液体（電解液）に蓄えるのが特徴です。

次世代太陽電池「カルコパイライト」を壁に直接設置 東京ガス新工法

東京ガスは次世代太陽電池を壁に貼る工法を開発したと発表した。接着剤の種類や塗り方を工夫した独自工法で、太陽光パネルを建物の壁面などに設置しやすくした。2026年度中の実用化をめざす。

東急不動産の植物工場「テクノファームけいはんな」で安全性などを確かめる。着工は7月以降。軽くて曲がる「カルコパイライト太陽電池」を使う。東京ガスによると、同電池を建物の壁に設置するのは国内で初めてという。

世界初、RGBストライプ＆タンデムの39型5K有機ELモニター

デル・テクノロジーズは、ゲーミングブランド「Alienware」の30周年を記念し、RGBストライプ構造を採用した世界初の39型5K有機ELモニター「AW3926QW」を、世界の一部地域で6月下旬より順次発売する。価格は未定。


RGBストライプのサブピクセル構造と、RGBタンデム発光技術を組み合わせた、世界初の39型5Kモニター。パネル解像度は5,120×2,160で、曲率は1500R。

赤・緑・青の独立した有機EL発光層を積み重ねることで、色の豊かさ、正確さ、鮮やかさを保ちながら、最大1,300nitsのピーク輝度を実現。明るい部屋においても、「有機ELがこれまで暗い環境で発揮してきたのと近しい性能を実現」できるという。

国も支援するペロブスカイト太陽電池 積水化学が事業計画を見直し

積水化学工業は、薄くて曲げられるフィルム型の「ペロブスカイト太陽電池」の事業計画を見直したことを明らかにした。2030年度に売上高1500億～2千億円を想定していたが、1千億円に引き下げた。製品の性能を上げて、生産コストを下げる取り組みを優先するためという。

OLEDスマートフォン用パネルの出荷台数は第2四半期に急減する可能性！

今年初め、サムスン電子とアップルの主力スマートフォンの販売台数は予想を上回ったように見えた。以前の予測では、メモリなどの主要部品価格の高騰により消費者の負担が増大し、販売は低迷するとされていた。しかし、実際には旺盛な需要がこの成長を支えた。

しかし、一部の予測では、第2四半期から成長が鈍化すると見込まれている。アナリストらは、モバイルメモリ価格の高止まりがスマートフォンメーカーからの出荷量の減少につながると考えている。実際、大手ディスプレイパネルメーカーによるスマートフォン向けOLEDパネルの出荷量は、すでに最近減少傾向を示している。

市場調査会社カウンターポイント・リサーチのデータによると、サムスン電子のGalaxy S26シリーズは、3月の正式発売以来、わずか6週間で前モデルのGalaxy S26シリーズと比較して累計販売台数が13%も増加した。同時期におけるサムスン電子のスマートフォン全体の販売台数は5%増加した。

中国と日本の需要は前モデルよりも低かったものの、分析によると、米国と韓国における二桁成長率が初期の需要拡大を牽引した。欧州では、最上位機種のGalaxy S26 Ultraが総売上高の大部分を占め、好調な初期販売実績に貢献した。

グーグルが世界最大30GWhの蓄電池、「鉄空気電池」を採用

米国ミネソタ州、ミネアポリスに本社を置く大手電力会社であるエクセル・エネルギー（Xcel Energy）は、今年2月に同州のパインアイランドに建設されるグーグル（Google）の新しいデータセンターに電力を供給すると発表した。

　個人向け電子機器から企業活動、政府サービスに至るまで、インターネットが経済社会を支える中核インフラになっていくに従い、データセンターの需要が急増しており、急ピッチで建設が進んでいる。

新データセンターへの電力供給はエクセル・エネルギーが担い、グーグルは、このデータセンター向けの電力サービスに関連する費用をすべて負担する方針である。地元顧客にコストを転嫁せずにクリーンエネルギーの導入を進めるため、両者はミネソタ州で「クリーンエネルギー導入加速負担金（Clean Energy Accelerator Charge＝CEAC）」という新たな料金制度を設計した。

画面がそのまま太陽電池に！ 太陽の光で勝手にバッテリーが増えていく「未来の自己充電スマホ」を叶える新素材

スマートフォンのディスプレイに太陽光を当てるだけで勝手に充電が始まる――そんな未来のデバイスを可能にする画期的な素材が誕生しました。東京科学大学（Science Tokyo）の伊澤誠一郎准教授や北海道大学の相澤直矢准教授らの研究チームは2026年4月22日、同一の素子内で極めて高い「光発電効率」と「発光効率」を両立する有機太陽電池の開発に成功したと発表しました。次世代ディスプレイのUX変革と、クリーンエネルギーの効率向上を同時に達成する最先端のナノテクノロジーに迫ります。

｢場所食い｣なソーラーパネルは過去へ。強力な"進化系"太陽光パネル

太陽光電池等を手がける中国の新エネルギー企業、Risen Energyが、太陽光パネルを大幅に進化させました。

一般的な太陽光パネルの出力は、1枚（およそ150cm×80cm）あたり200~250W程度。Risen Energyはその約3倍にもなる平均740Wpの出力を持つ｢Hyper-ion｣という太陽光パネルを、量産できるようになったと言うのです。

枚数だけで言っちゃえば、これまで3枚必要だった規模を、1枚でカバーできるようになったということ。一般的な住宅用パネルと比べると面積は大きそうですが、高出力タイプのものでも400W前後ですから、大きな進化と言えそうです。

また、太陽光を電気に変える効率が高いことにも注目です。太陽電池セルの変換効率が26.61%という、業界トップクラスの効率性を実現。一般的なものが約20%ほどなので、大きな進化なわけですね。

じゃ、具体的に私たちの生活にとって、どんないいことがあるんでしょう？

ペロブスカイト／CIGSタンデム太陽電池で「世界最高」効率達成、東京都市大ら

東京都市大学理工学部電気電子通信工学科／総合研究所の石川亮佑教授らは2026年5月、産業技術総合研究所（産総研）の石塚尚吾主席研究員らと共同で、受光面積が1cm2の2端子型ペロブスカイト／CIGSタンデム太陽電池を開発し、25％超という「世界最高」のエネルギー変換効率を達成したと発表した。

　異なる種類の太陽電池を積層する「タンデム型太陽電池」は、変換効率を向上させる手法の1つとして注目されている。既にペロブスカイト太陽電池とシリコン太陽電池を組み合わせたケースでは、35％という高い変換効率が報告されている。ところが、軽量かつフレキシブルなCIGS太陽電池とペロブスカイト太陽電池の組み合わせだと、これまでは24.6％という変換効率が最高値であった。

　研究グループは、タンデム太陽電池の性能を左右するキャリア再結合層に着目した。今回は産総研が作製したCIGSボトムセル上にバリア層を導入。これにより、この上に形成されるペロブスカイト層の結晶性が向上し、トップセルの性能を大幅に改善できた。

韓国が青色OLED技術において、外部量子効率（EQE）36.7%という大きなブレークスルーを達成

仁荷大学は、世界最高効率の青色有機EL（OLED）を開発した。青色OLEDは、高効率と高色純度の両立が技術的に極めて困難であるため、次世代ディスプレイにとって長らく「課題」とされてきた。

仁荷大学は4月27日、材料科学工学科のイ・ジョンファン教授率いる研究チームが「溶液法に基づく高色純度・高効率の青色OLEDデバイス」を開発したと発表した。この成果は、仁荷大学と釜山国立大学のジン・ソンホ教授率いる研究チームとの共同研究によるものである。

既存技術の限界を克服するため、研究チームは材料とデバイス構造の斬新な組み合わせを設計した。「PtON-QBn」と呼ばれる新しい白金錯体を開発することで、発光エネルギーの寿命を約1マイクロ秒（µs）に短縮し、エネルギー変換効率を大幅に向上させた。さらに、発光分子の配向を精密に制御することで、発光効率を高めた。

太陽光パネル廃棄最大50万トンに…処理事業者、全国で61社

太陽光発電協会によると７日時点で、使用済み太陽光パネルをリサイクルできる処理事業者は全国に６１社ある（業者を紹介する団体も含む）。政府は太陽光パネルのリサイクル法案を閣議決定しており、リサイクル業者の増加が見込まれる。

太陽光パネルのリサイクル業者の情報を求める声が寄せられていることから、同協会は調査して公表を始めた。同協会のウェブサイトで一覧を確認できるほか、デジタル地図上で所在地が分かるようにした。北海道３社、福島県３社、茨城県５社、岡山県６社と都道府県によっては複数の施設がある一方で、施設のない県もある。

発光可能な有機太陽電池の開発に成功 2026年4月22日 公開、発電するディスプレイや高効率有機太陽電池の実現に期待

東京科学大学（Science Tokyo）総合研究院 フロンティア材料研究所の伊澤誠一郎准教授、北海道大学 総合イノベーション創発機構 化学反応創成研究拠点（WPI-ICReDD）の相澤直矢准教授らの研究チームは、発光機能と発電機能を併せ持つ有機太陽電池の開発に成功しました。

光発電素子である太陽電池と、発光素子であるLEDや有機ELは、ともにダイオード[用語1]素子である一方で、発電と発光の機能を1つの素子内で両立することは難しく、高い光発電効率と発光効率の両立を実現した例はほとんどありませんでした。

今回の研究では、有機EL分野で使われる発光分子を2種類組み合わせることで、1つの素子内で光発電機能と発光機能を両立させることに成功しました。具体的には、適切な分子の選択により、光りづらい励起三重項状態[用語2]への遷移を抑制する理想的なエネルギー構造を作り出すことで、2種類の材料の界面からの高輝度の発光を得ました。

来年発売の次期｢iPad Air｣は有機ELを採用へ ｰ ｢iPad mini｣と｢MacBook Pro｣は年内に採用との情報も

韓国のET Newsが、業界関係者の話として、Samsung Displayは2026年末または2027年1月頃に「iPad Air」向けの有機ELディスプレイ（OLED）の量産を開始する計画のようだと報じています。

これはAppleが2027年上半期に発売予定の次期「iPad Air」にディスプレイパネルを供給するためで、業界では次期「iPad Air」の発売時期は2027年3月または5月になると予想されているとのこと。

サムスンのQD-OLEDディスプレイの出荷台数が500万台を突破

サムスンディスプレイのQD-OLEDディスプレイは、量産開始からわずか4年で累計出荷台数が500万台を突破し、ハイエンド市場における世代交代を牽引している。2021年の量産開始以来、年平均成長率は320%を超えている。

サムスンディスプレイは4月9日、同社のQD-OLEDディスプレイの累計出荷台数が2024年5月に100万台に達した後、2年以内に500万台を超える見込みであると発表した。これは、世界市場における需要の急速な成長を明確に示すものだ。

市場調査会社UBIリサーチによると、OLEDディスプレイ市場は2024年の195万台から64%増加し、2025年には320万台に達すると予測されている。2026年には成長率が50%を超えると見込まれており、OLEDディスプレイは中規模から大規模OLED業界において最も急速に成長する用途分野となるだろう。

アップル初の折りたたみ式iPhone、引き続き9月の発表を予定－関係者

アップルが初めて手がける折りたたみ式スマートフォンは、通常のiPhone発表時期に合わせて投入される見通しだ。事情に詳しい関係者が明らかにした。

　　新型iPhone「18 Pro」および「Pro Max」と同時に、9月に折りたたみモデルを発表する予定だという。iPhoneは通常、発表から1週間後に店頭販売が始まる。

　　これに先立ち、日経アジアは7日、折りたたみ式スマホがエンジニアリング試験段階で課題に直面しており、生産や出荷スケジュールが延期される恐れがあると伝えた。同報道を受けて折りたたみ式スマホの生産を巡る懸念が広がり、アップル株価は一時5%余り急落。その後、ブルームバーグの報道を受けて約2.7％安まで下げを縮めた。

　　関係者によると、新しいディスプレーや素材の複雑さから、当初の供給は数週間にわたり制限される可能性があるものの、アップルは現時点で、通常のモデルと同時期、もしくはごく近い時期に発売する計画を維持している。

　　もっとも、発売までなお6カ月あり、生産の本格化もこれからであるため、日程は確定していない。同社の広報担当者はコメントを控えた。

　　折りたたみ式iPhoneは競合製品と同様の設計となるが、いくつかの重要な強みを持つ見通しだ。アップルのエンジニアは、画面品質や全体的な耐久性といった折りたたみ式スマホにまつわる課題を解決したとみている。具体的には、開いた際のディスプレーの折り目を目立ちにくくすることなどが含まれる。

ソフトバンク、NEC、ソニー、ホンダが国産AI開発の新会社「日本AI基盤モデル開発」

　ソフトバンク、NEC、ホンダ、ソニーグループの4社は2026年4月、国産人工知能（AI）を開発する新会社「日本AI基盤モデル開発」を設立した。米中企業が先行する生成AI市場において、国内企業が結集して巻き返しを図る。基盤モデルの開発から自動車やロボットなどの産業応用までを一貫して手がけ、政府の支援策も活用しながら世界トップクラスのAI構築を目指す。

アメリカ太陽光発電の最前線: エネルギー貯蔵が急拡大、過去最大・年間57GWh導入

米国で蓄電池を含むエネルギー貯蔵設備の導入が急速に拡大している。人工知能（AI）やデータセンター（DC）の急増による電力需要の拡大、電気料金の上昇、電力網の安定化への対応が背景にある。

　米太陽エネルギー産業協会（SEIA）と調査会社ベンチマーク・ミネラル・インテリジェンス（Benchmark Mineral Intelligence＝ BMI）が2026年2月に公表した「エネルギー貯蔵市場見通し（Energy Storage Market Outlook）」によると、2025年の新規導入量は過去最大となり、2030年にかけてさらに拡大する見通しだ。

　なお、BMIは英国ロンドンに本社を置く調査会社で、リチウムなど電池材料の価格情報や電気自動車（EV）・蓄電池の市場分析で知られる。

速報！サムスンが三つ折りスマートフォンの販売を中止！

サムスン電子は、同社の二つ折りスマートフォン「Galaxy Z Tri-Fold」が、発売から約3か月後に韓国での販売を終了すると発表した。

業界関係者は3月16日、サムスン電子が韓国でのGalaxy Z Tri-Foldの販売を3月17日をもって終了することを決定したと明らかにした。同製品は昨年12月12日に正式発売され、約3ヶ月前のことだった。サムスンはこれまで、公式ウェブサイトSamsung.comを通じて、1～2週間に一度、少量のTri-Foldを販売していた。韓国よりも後に発売された米国では、在庫がなくなるまで販売を継続する予定だ。

【ピックアップ記事】「日本は二番手集団のトップ」日本IBMの最高技術責任者・森本典繁氏が語る、量子コンピュータ開発で日本が進むべき道とは？

「量子コンピュータの開発には多くの労力と時間とお金がかかりますから、民間投資だけではリスクが大きすぎ、政府の継続的な支援と投資が不可欠だからです」

　そのうえで森本氏が危惧しているのは、投資対象が「薄く広く」分散してしまう日本特有の投資のパターンだ。日本の先端分野投資の失敗はことごとくこのパターンに当てはまるという。

「個々の企業や研究所が持つ『要素技術』に優れたものがあっても、それらを一つのプロジェクトに統合する大きな枠組みを欠いたために、それぞれが『優秀な部品屋』に留まってしまうケースが多いのです」

都営バスの「AI翻訳透明ディスプレイ」実証再開 強度不足での破損経て約2カ月ぶり

東京都は3月11日、音声認識した内容を翻訳して表示する「AI翻訳透明ディスプレイ」の都営バスへの試験導入を再開すると発表した。1月15日から浅草エリアのバス路線で試験導入を始めたものの、強度不足により機器が破損したため、18日から一時中断していた。

使っていたAI翻訳透明ディスプレイはTOPPAN製のもの。機器の補強が完了したといい、3月11日から19日まで改めて実用性を検証する。

　

建替中の東阪急ビル、ガラス型ペロブスカイト太陽電池を国内初実装へ

阪急電鉄と阪急阪神不動産は、「(仮称)東阪急ビル建替計画」で建設中のオフィスビルの外装の一部に、パナソニックホールディングスが開発した「ガラス型ペロブスカイト太陽電池」(ガラス型PSC)を実装する。ガラス型PSCを新築オフィスビルの外装に実装するのは国内初の取組み。

建設中のオフィスビルでは、ガラス型PSCを最上階の10階に設けたバルコニーの手摺りに実装する。手摺り部分は高さ1.4m、幅33mで、18枚のガラス型PSCで構成される。

設置後には効果が検証され、阪急阪神ホールディングスグループが今後手掛ける開発案件や改修計画で「太陽電池の新たな活用法」を検討していく。

中国100社以上がペロブスカイト開発 CATL・BYDも研究

ペロブスカイト太陽電池の量産で先行するのが中国企業だ。スタートアップの極電光能（ウトモライト）やシリコン型太陽電池大手の協鑫集団（GCL）の傘下企業などが大規模な生産ラインを稼働させた。
中国では100社以上がペロブスカイト太陽電池を開発している。
積水化学工業やパナソニックホールディングス（HD）などの日本企業は中国製品との競合を想定して、事業戦略を練っている。

LGディスプレイOLED低廉化で市場拡大

LGディスプレイがテレビ用有機発光ダイオード（OLED）の生産性を安定させ、足元では高級型液晶ディスプレー（LCD）と同程度の水準までパネルの生産単価を合わせ始めたことで、テレビ市場におけるOLEDの比重が一段と拡大する見通しだ。OLEDテレビの投入に伴う参入障壁が低下し、既存のサムスン電子、LGエレクトロニクスに加え、日本や中国など各国の企業もOLEDテレビの品目を増やし多様化する公算が大きい。LGディスプレイは世界のテレビ用OLEDパネル市場で80%超のシェアを占めている。

ただしプレミアム市場でOLEDテレビを武器に中国企業との収益性格差を築いてきた韓国のテレビ企業は、損得勘定が複雑になった。OLEDパネル価格の引き下げで原価低減が可能となり、テレビ事業とディスプレー事業の双方でウィンウィンが可能になった半面、中国企業が中低価格帯のOLEDテレビでプレミアム市場を侵食する可能性も高まった。

【特別企画】“完全な黒”が生み出す「バイオハザード レクイエム」の恐怖体験。「MOBIUZ EX271UZ」QD-OLEDで検証

もしあなたがホラーゲームをプレイするためにゲーミングモニターを選ぶなら、きっとパネルには有機EL（OLED）を選択するはずだ。なぜなら「完全な黒」、つまり深淵を感じる漆黒の闇は有機ELでしか表現しえないからだ。

　BenQのMOBIUZ（モビウス）シリーズは、没入感（イマージョン）に特化したゲーミングモニターとして独自の地位を築いている。eスポーツの勝利に特化して、勝つための性能を追求している同社のZOWIEシリーズとは対照的に、MOBIUZシリーズは「映像美」に主眼を置いた作品世界に没入できるモニターという位置づけになっている。

　

海に浮かべる浮体式洋上風力発電、国内初の商用運転開始 再エネ拡大へ知見蓄積

海に風車を浮かべる大型風力発電が国内で初めて商用運転を始めた。21日、長崎県五島市で報道陣に公開した。これまで国内での実証や建設ではトラブルが相次いだ方式だ。本格的な発電で得られる知見は技術などの課題克服への一歩となる。陸から離れた水深の深い海域にも設置できる方式が拡大できれば、日本にとってエネルギー調達の幅が大きく広がる。

「浮体式」で海域を有効活用

海上で発電する洋上風力には風車の土台を海底に直接固定する「着床式」と、土台を海に浮かべる「浮体式」がある。建設技術が確立している着床式が国内では主流となっている。三菱総合研究所の調査によると、浮体式は深い海域でも稼働できるため、設置可能な海域は40倍近くに広がる。

「さらに大型化して日本中に浮体式が設置されていく上で、ものすごく大事な経験を積むことができた」。事業の代表企業の戸田建設の大谷清介社長は同日の記念式典で報道陣にこう話した。記念式典の会場の福江島から約7キロメートルの沖合には出力2100キロワットの風車8基が羽根を回す。

同事業には戸田建設のほか、ENEOSホールディングス子会社のENEOSリニューアブル・エナジー（東京・港）、大阪ガス、INPEX、関西電力、中部電力が参画している。戸田建設は13年に同じ五島で実証機を1基置くなど、独自技術を取り入れ研究を進めてきた。

三星、OLEDテレビの販売台数が昨年200万台を突破

サムスン電子が昨年、有機発光ダイオード(OLED)テレビ市場で歴代級の販売量を達成し、世界テレビ市場内のリーダーシップを続けた。

18日、市場調査機関のオムディアによると、三星電子は昨年、約200万台のOLEDテレビを販売した。 これは2022年に発売されて以来、最も多い販売台数である。 昨年の販売量は2024年より38.1%も多い。

TCL CSOT の第 8.6 世代・印刷OLED プロジェクトの最新進捗状況

2026年の春節が近づく中、広州市黄埔区にあるTCL CSOT第8.6世代印刷方式OLED生産ライン（以下、「t8プロジェクト」）が最新の進捗状況を記録しました。
総投資額約295億人民元を誇る広州の重点産業プロジェクトであるt8プロジェクトは、2025年12月の着工以来、本体工事の40％を完了しました。
設備選定などの準備作業は順調に進み、建設の進捗は記録を更新し続け、多くのコアエンジニアリングのマイルストーンが予定より大幅に前倒しで進んでいます。

広州日報によると、同プロジェクトのいくつかの重要な打設工程は予定より早く完了した。2025年12月18日にはL20階の最初のワッフルスラブの打設が予定より20日早く完了。2026年1月6日にはL30階の最初の高層スラブの打設が予定より16日早く完了。1月19日にはL40階の最初のワッフルスラブの打設が予定より22日早く完了。そして1月29日にはL20階のワッフルスラブの打設が予定より3日早く完了した。さらに注目すべきは、難関である傾斜屋根の建設で大きな進展が見られたことだ。最初の屋根層の打設は予定より40日早い2026年2月4日に行われ、プロジェクト建設におけるもう一つの重要な節目となる。

Apple、全iPad・MacBookを有機EL化説→価格UPは不可避

MacBookに有機ELが搭載されるという噂は以前からあるものの、なかなか実現しません。が、それもあと少しのこと。近い未来、AppleはiPad・MacBookの全てのスクリーンを有機ELにするという話がでています。

MacBook ProとiPad miniから

すでにiPadシリーズでは、2024年リリースのiPad Proで有機EL（Ultra Retina XDRディスプレイ）が搭載されており、黒の深さ、コントラストの良さで、スクリーンの美しさは大評判。

BloombergのApple事情通マーク・ガーマン氏いわく、iPad Proから拡大して全iPad・MacBokoが有機EL化に踏み切るといいます。その計画で、先陣をきるのはiPad mini。MacBookシリーズでは、Proモデルから有機EL化を開始、来年リリースが期待されます。

LGDは価格を40%引き下げるよう求められており、OLEDパネル市場で価格競争が勃発する可能性がある

業界関係者によると、テレビメーカーはLGディスプレイに対し、「OLED SE」パネルの供給を要請しており、価格は最大40%引き下げられる可能性があるという。これらのパネルは、サムスン電子やLGエレクトロニクスを含む大手テレビ顧客への納入が今年第1四半期に開始される予定だ。

LGディスプレイは現在、55インチモデルを含む主力サイズモデルを量産中で、第2四半期にはSEパネルの製品ラインを48インチ、77インチ、83インチへと拡大する予定です。「OLED SE」は、液晶ディスプレイ（LCD）と同等の価格帯の手頃な価格モデルです。既存のOLEDパネルよりも30～40%安価で、中国メーカーが好むミニLEDパネルと価格的に遜色ありません。しかし、パネルの輝度は2000ニットから1000ニットに低下し、光の反射を抑えて視認性を向上させる偏光板は廃止されています。それでも、OLED独自の利点の一つである「完璧な黒」は維持されており、輝度はLCDパネル（平均700～800ニット）よりも高くなっています。この妥協により、LGディスプレイは技術優位性を維持しながら、低価格の中国製LCDパネルの影響を受けながらも価格競争力を維持しています。

ペロブスカイト太陽電池の高効率化と高耐久化を実現する添加剤を発売

産業技術総合研究所（産総研）とAIST Solutionsは2026年2月2日、開発した材料「OA-TFSI」が東京化成工業により製品化されると発表した。

変換効率を向上させ、かつ耐湿性を改善

　ペロブスカイト太陽電池は、原料となる溶液を塗布して製造できるため、現在普及している結晶シリコン太陽電池に比べて簡便かつ低コストで生産可能だ。曲げなどのひずみにも強いため、軽量でフィルム化が可能で、設置場所を大幅に拡大できる。そのため、次世代太陽電池として、普及に期待が高まっている。

　ペロブスカイト太陽電池の実用化には、高い光電変換効率と優れた耐久性との両立が必要となる。特に、光を吸収して電荷（正孔と電子）を生成するペロブスカイト層は、食塩（NaCl）などと同様にイオンから成る結晶（イオン結晶）であるため、水分や湿気により劣化するという問題がある。

AGCが「後付け太陽光ガラス」実用化へ、三菱UFJ支店で発電量など実証

三菱ＵＦＪ銀行とＡＧＣは２９日、後付けタイプ建材一体型太陽光発電ガラスの資源循環を見据えた実証実験を始めたと発表した。三菱ＵＦＪ銀の大阪ビル（写真、大阪市中央区）と鶴舞支店（名古屋市中区）にＡＧＣの太陽光発電ガラス「後付けサンジュール」を設置、発電量やリユース性、リサイクル性などを検証する。

自信満々？ 噂の新型「Galaxy Wide Fold」、初回で100万台も生産か

Samsungは次期「Galaxy Z Fold8」において、従来より横幅を広げたバリエーションを準備していると噂されています。この端末は「Galaxy Wide Fold（仮称）」と呼ばれており、その初回生産台数が約100万台に達する可能性が浮上しました。

韓国の業界紙・ETNewsによると、この生産規模は過去3年間に投入された特別モデルの中で最大とのこと。参考までに、Galaxy Z Fold SEは約50万台、3つ折りのGalaxy Z TriFoldは約3万台の出荷にとどまっており、SamsungがGalaxy Wide Foldに強い自信を持っていることがうかがえます。

内側の折りたたみディスプレイは、展開時に4:3アスペクト比となる7.6インチの有機ELパネルを採用するとされています。横長のデザインにより、動画視聴やWebブラウジングなど、メディア消費に適した体験を提供すると見られています。外側のカバー画面は5.4インチになるとのこと。

サムスンディスプレイ値下げ圧力警戒 8.6世代OLEDで市場主導

サムスンディスプレイが、メモリ半導体の価格上昇によりパネル価格の引き下げ圧力が予想されると明らかにした。

ホ・チョル サムスンディスプレイ副社長は29日に開かれたサムスン電子2025年4分期の決算発表カンファレンスコールで「今年はメモリ半導体価格上昇に伴うスマートフォン需要の不確実性とパネル販売価格（引き下げ）圧力などにより、例年になく難しいと予想する」と述べた。

今年のOLEDスマートフォン出荷量は減少する見込み！

市場調査会社オムディアが1月23日に発表したデータによると、今年のスマートフォン向けOLEDの世界出荷台数は前年比0.9%減の8億1000万台に達すると予想されている。

昨年の出荷台数は8億1,700万台に達しました。Omdiaは、スマートフォン用OLED市場は3年連続で成長を維持していたものの、今年は減少すると予想していると説明しました。

オムディアは「メモリ半導体の不足とメモリチップ価格の急騰により、スマートフォンメーカーは今年、出荷と調達計画を削減した」と説明した。

発電もできる有機EL素子、千葉大学らが開発

千葉大学先進科学センターの深川弘彦特任教授とNHK放送技術研究所、京都大学大学院理学研究科の畠山琢次教授らによる共同研究チームは2026年1月、1つの素子で「太陽光発電」と「発光」という2つの機能を備えた「発電できる有機EL素子」を開発したと発表した。

　有機半導体は、「有機EL（OLED）素子」としてスマートフォンなどに搭載されている。また、「有機薄膜太陽電池（OPV）」などの開発も進む。これら2つの機能を1つの素子に統合すれば、新たな用途の拡大につながるものの、現行技術では効率が低下するなど課題もあった。

　研究チームは今回、高い発光効率と強い光吸収特性を兼ね備えた「MR-TADF材料」を用いて、新たな多機能素子の開発に取り組んだ。実験では、MR-TADF材料と電子受容材料（アクセプター）の界面における電荷や励起子の挙動を精密に制御した。これによって、EL発光の外部量子効率（EQEEL）と電力変換効率（PCEPV）のトレードオフを解決した。

曲がる太陽電池の世界初「3製品」、CES 2026で同時公開 光翼イノベーションズ、太陽光カーテン／無電池電子名札／巻き取り式ソーラーパネルを披露

CES 2026 の開会首日、光翼イノベーションズ（BiLight Innovations）が、ペロブスカイト技術を基盤とした 3 種類の世界初・業界唯一の製品をグローバルデビューさせた。
「巻き取り式太陽光カーテン」「無リチウム電池電子名札」に加え、「ポータブルフレキシブル太陽光パネル」が登場し、住宅、商業、アウトドアの三領域のエネルギー利用方式を根本的に転換するとともに、同社がフレキシブルエネルギー技術分野でのトップクラスの開発実力を証明し、国際業界から注目を集めている。

サムスンディスプレイ、折り目なしOLEDを発売

サムスンディスプレイは、折りたたみ式携帯電話を悩ませている画面のしわや耐久性の問題を解決するために設計された将来の技術を発表した。

サムスンディスプレイは、ラスベガスで開催される世界最大の情報技術・コンシューマーエレクトロニクスショー「CES 2026」開幕前日の1月5日（現地時間）、しわのない折りたたみ式有機EL（OLED）パネルを発表しました。パネルの画面には目に見えるしわがありません。展示会で展示された実際の製品（右画像）でも、しわがないことが確認できます。一方、前世代の折りたたみ式パネル（左画像）では、中央に目立つしわがありました。

Samsung Displayによると、新世代の折りたたみ式パネルの折り目は、2025年モデルと比較して約20%浅くなっています。Samsung Displayは、折り目が浅くなったことで視認性が向上し、視覚体験が向上すると説明しています。さらに、画面のタッチ感度も安定し、画面をタッチする際のカクツキや滑りが軽減されます。

技術力で日本がエネルギー産出国に…トヨタの研究組織が開発する「凧揚げ発電」が面白い

トヨタ自動車未来創生センターが偏西風からエネルギーを採掘するシステムを開発している。巨大な凧（たこ）を揚げて、風に引っ張られる力で発電機を回すというシンプルな構想だ。試算では１万５０００本の凧を揚げると日本全体の消費エネルギーをまかなえるという。凧と地上をつなぐ高強度繊維や凧の飛行制御技術が市場競争力となる。資源埋蔵量ではなく、技術力で日本がエネルギー産出国になれる可能性がある。

「市販材で必要強度に届かなければ諦めようと思っていた。計算すると許容範囲。これでプロジェクトが始った」。トヨタ未来創生センターの板倉英二マザーシップグループ長はプロジェクトが承認された当時を振り返る。凧を揚げて偏西風からエネルギーを採掘する。単純だがぶっ飛んだアイデアだ。偏西風は上空１０キロメートルを流れる。飛行機が飛ぶ高さに横幅１００メートル、縦幅に１０メートルの巨大な凧を揚げ、安定飛行させる必要がある。

EV向け中心に技術開発加速、リチウムイオン電池の業界地図

リチウムイオン電池は充電できる二次電池の1つで、高出力、大容量が特徴だ。
リチウムイオンが正極と負極の間を動くことで充放電する。1991年にソニーが初めて商品化した。角形、円筒型、ラミネート型などの形状がある。 　
スマートフォンやノートパソコンなどの充電が必要な電子機器のほか、エネルギー密度の高さから電気自動車（EV）向けでも引き合いが強い。

太陽誘電、手のひらサイズまで小型化した固体電池を開発、大学と共同

太陽誘電は26日、手のひらサイズまで小型化した固体酸化物形燃料電池（SOFC）を開発したと発表した。東京科学大学、東京理科大学、フタバ産業と共同で開発した。従来のSOFCは人の身長ほどの製品が中心だった。小型化したことで無線で信号を送る通信機器などでの用途が見込める。

SOFCは、水素を酸素と反応させて電気を生み出す次世代の燃料電池だ。温度をセ氏600〜1000度に上げることで発電でき、家庭用の「エネファーム」などで使われることが多い。

LGディスプレイ、世界初の「240Hz」RGBストライプOLEDパネルを公開

LGディスプレイは「CES 2026」で、RGB(レッド·グリーン·ブルー)ストライプ構造で240Hz高走査率を具現した27インチ4Kモニター用OLEDパネルを世界で初めて公開すると23日、明らかにした。

RGBストライプ構造は光の三原色であるRGBサブピクセルを並んで配列した構造で、近い距離でも色のにじみ(color bleeding)、色のフリンジ(Color fringe)など歪曲現象が顕著に減る。

以前にもRGBストライプ方式のOLEDパネルはあったが、最高走査率が60Hz水準にとどまり、ゲーミングモニターとして使用できなかった。

LGディスプレイが今回公開する製品は、RGBストライプ構造を維持しながらも、走査率を240Hzまで引き上げた初の製品で、特化技術であるDFR(Dynamic Frequency & Resolusion)を適用し、使用者が直接高解像度モード(UHD 240Hz)と高走査率モード(FHD 480Hz)を選択することができる。

まばゆいばかりの美しさを放つ？ 次期iMac、有機ELディスプレイを開発中！

韓国メディアのThe Elecによれば、アップルは24インチの次期iMacに「有機ELディスプレイ」を搭載することに取り組んでおり、早ければ2027年の開発完了を目指しているとのこと。この有機ELディスプレイの明るさは最大600ニトで、現行モデルの最大500ニトからさらに明るくなる予定です。

理由は「あの機能」。ゲーム向けモニターを有機ELから液晶へ戻しました

どもどもGARUです。 1年半ほど有機ELのゲーミングディスプレイを利用していたんですが液晶モデルに戻ってきました。

それは有機ELディスプレイ特有の「あの機能」が原因でした。僕と同じように耐え難い人もいると思うので書き残しておきます。 これぞ有機EL！という映像美と応答速度の速さ、4K/240Hz（FHDモードはなんと480Hz！）という超絶スペックが気に入って半年ほど僕の一軍として愛用していました。

有機EL市場、2035年までに2371億米ドル規模へ

　SDKI Analyticsは2025年12月、世界の有機EL（OLED）市場を調査し、2035年までの予測を発表した。これによると、OLED市場は2025年見込みの約657億米ドルに対し、2035年までには2371億米ドルを超える規模に達する見込みだ。

　OLED市場をサイズ別（12インチ超と12インチ未満）にみると、2035年には12インチを超える大型サイズの比率が70％を占める見通し。これに対し12インチ未満の中小型サイズも、スマートウェアラブル機器の普及や自動車のデジタル化によって、需要は高まっているという。

高市首相、輸入の太陽光パネルでなくペロブスカイト電池の普及を促進

高市早苗首相は15日の参院予算委員会で、再生可能エネルギーに関し、ペロブスカイト太陽電池の普及を進める考えを示した。

　　参政党の神谷宗幣代表への答弁。首相は「海外から輸入した太陽光発電パネルを並べるのではなくて、むしろ日本で発明されたペロブスカイト太陽電池を普及していく」と述べた。その上で、「これは海外にも展開できるから、日本がもうかる」とも語った。

　　日本製が強みを持つとされるペロブスカイト太陽電池の普及は首相就任前からの持論。10月の所信表明演説でも重要性に言及していた。神谷氏からエネルギー政策に関し問われ、首相が改めて考え方を示した形だ。

【韓国報道】売れすぎても悩み…サムスン3つ折りスマホのヒットにも笑えず

ソウルの最低気温が氷点下3度まで落ちた12日午前8時、会社員のチョンさん（29）は午前に半休を取りソウル・江南（カンナム）のサムスンストアの列に並んだ。サムスン電子初の3つ折りスマートフォン、「ギャラクシーZトライフォールド」を購入するためだ。チョンさんの前にはすでに80人以上が並んでいた。午前9時30分、オンライン販売が始まるとチョンさんもやはりモバイルで接続したが2分でアクセスできなくなった。チョンさんは「販売台数が多くないというので開店前から並びオンライン購入にも挑戦した。幸い午前11時20分ごろに店舗で購入できた」と話した。

 IT業界によると、サムスン電子は12日にギャラクシーZトライフォールドを韓国で発売した直後に初回生産分をすべて売り切った。製品に対する評価も肯定的だ。だが販売好調にもサムスン電子内部の雰囲気は明るいだけではない。技術力は立証したが、販売が増えても残るものがない構造だからだ。

サムスンが今回トライフォールドを出した背景には「技術力の証明」という目的が大きかった。

Samsung、広げると10型ディスプレイの三つ折りスマホ「Galaxy Z TriFold」

韓国Samsung Electronicsは現地時間12月2日、広げると10型の大画面になる三つ折りスマートフォン「Galaxy Z TriFold」を発表した。韓国では12月12日に発売するほか、中国や台湾、UAE、アメリカでも順次発売する。

10年に及んでフォルダブルカテゴリで培ってきた知見を盛り込んで開発したというスマートフォン。完全に広げると10型のメインディスプレイが出現し、Galaxy AIとともに、さまざまなタスクを大画面でこなせるという。

メインディスプレイは「Dynamic AMOLED 2X」で、解像度は2,160×1,584ドット/QXGA＋、ピーク輝度は1,600nits、1〜120Hzのアダプティブリフレッシュレートに対応する。

2回折りたたむと、6.5型のカバースクリーンを使用可能。アスペクト比21：9のフルHD＋ディスプレイ(2,520×1,080ドット)で、こちらも「Dynamic AMOLED 2X」を採用している。ピーク輝度は2,600nits、1〜120Hzのアダプティブリフレッシュレート対応。

ヒンジ部分には改良を加えた「Armor FlexHinge」を採用した。サイズが異なるふたつのヒンジがデュアルレール構造で連携することで、より滑らかで安定した折りたたみを実現したとのこと。