ブイテクノロジー 新規オリジナル青色有機EL材料の開発に成功

ブイ・テクノロジーは17日に、子会社であるフラスクが、有機EL材料の中でも特に難しい分野である青色有機EL材料の開発において、自社保有の特許を活用し、459ナノメートルで発光するオリジナルの青色有機EL材料の開発に成功したと発表した。

　今回、フラスクの五十嵐研究員のグループは山形大学（城戸淳二フェロー）の支援の下、自社特許である含ホウ素青色有機EL材料の開発に成功した。

【円形の有機ELディスプレイを見よ！】 ミニJCWカントリーマン・オール4 BMW X1とコンポーネンツ共用多数

BMWミニとして本邦初「カントリーマン」を名乗ることになったこのクルマは、以前はミニ・クロスオーバーと呼ばれていた。都合3世代目となる新型はBMWのX1とコンポーネンツの多くを共用しており、そのボディはコンパクトとは言い難い。

新型ミニ・カントリーマンはガソリンとディーゼルのFFモデル、そしてAWDのカントリーマンSオール4と、今回借り出したJCWモデル。さらにBEVモデルのEとSEも追加され、BMWが標榜するマルチパスウェイを証明するようなラインナップになっている。

新型カントリーマンの最大の特徴というか問題はダッシュ廻りにあった。闇夜に浮かぶ地球儀のようなまん丸モニター。たぶん歴代ミニ・オーナーならすんなり慣れてしまうはず。でも門外漢にとってはこれが実に扱いづらかった。

京セラ系、初期投資なしで太陽電池付き農業ハウス

京セラ傘下の京セラコミュニケーションシステム（KCCS）は9日、太陽電池を搭載した農業用ハウスを初期費用なしで農家などに提供する事業を始めると発表した。KCCSが設置費用を負担し、つくった電気を企業などに販売する。まず岡山県玉野市で7月下旬に第1号の施設を稼働させ、森林伐採などを伴わない太陽光発電施設として普及を目指す。

この「営農型太陽光発電」事業ではKCCSが太陽電池付きの農業用ハウスを建設する。屋根の半分ほどを太陽電池が覆い、作物に必要な光は中に届くようにする。原木シイタケ、イチジク、ブドウなどを栽培できる。

第6／第8世代基板対応、有機ELバックプレーンのブラックPDL形成工程向け装置

SCREENファインテックソリューションズは2024年6月25日、有機ELバックプレーンのブラックPDL（BPDL）形成工程向け塗布現像装置「SK-B」シリーズ2機種を発表した。有機ELディスプレイ製造装置群「E」シリーズの新たなラインアップに追加する。

第6世代基板（1500×1850mm）に対応する「SK-B1500G」と、第8世代基板（2200×2500mm、2250×2600mm、2290×2620mm）に対応する「SK-B2200G」の2機種となる。

ファーウェイ世界初の「三つ折りスマホ」展開時10インチタブレットに、サムスンも追従できない『最先端の新技術』で実用化へ

世界初の三つ折りスマホをめぐる開発競争は、Huaweiに軍配が上がりそうです。詳細は以下から。

海外メディアの報道によると、Huaweiが本格的に三つ折りスマホを開発しているそうです。

これは最新スマホやプロセッサなどについて確度の高いリーク情報を数多く提供しているDigital Chat Station（DCS）氏が明かしたもので、内側に折りたたむヒンジと外側に折りたたむヒンジを組み合わせた『Z』型を採用するとのこと。

展開時の画面サイズはタブレットと大差ない10インチになるとされており、タブレットを別途持ち歩く必要は完全に無くなります。

米社が10GWのウエハー国産計画を撤回、ペロブスカイトの製品化急ぐ

2022年8月にバイデン大統領によって導入された「インフレ抑制法（Inflation Reduction Act: IRA）」は、米国太陽光発電産業の国内生産拡大の引き金となり、国内生産の拡大が大きく期待されている。

　そんな中、すでに国内生産計画を取り下げるケースが起きてしまった。

　今年2月に、太陽光発電メーカーのキュービックPV（CubicPV）は、米国に10GWのシリコンウエハー（シリコン製基板）工場を建設する計画を撤回することを明らかにした。

同社の取締役会は、計画中止の理由として「ウエハー価格の劇的な暴落と建設費の高騰」を含む市場環境の変化を挙げた。

サムスンの次期折りたたみスマホ、Galaxy Z Fold6の「強み」とは

サムスンは、来週開催されるイベント、Galaxy Unpackedでのプレゼンテーションの仕上げに取り組んでいる。そこでは待望のGalaxy Z Fold6の発表が行われる予定だが、この新たな折りたたみ式スマートフォンがどのようなものになるのか、一足先に確認する機会はまだある。

著名なリーク情報提供者であるエバン・ブラスが新たに公開した画像には、これまでのマーケティング用の画像に似たスタイルの端末画像が数枚含まれている。角張ったコーナー、より幅広のカバーディスプレイ、そして改善された内部ディスプレイのアスペクト比などが示されている。

興味深いことに、これらの画像は重要なヒンジ（折りたたみ機構）についてより詳細な情報を確認できる。初期のZ Foldデバイスは大きく露出したヒンジだったが、技術の成熟により、内部の可動部品が少なく、物理的なサイズも小さく、環境条件からの保護が強化されたデザインが可能になっている。

グーグル、台湾で1GW規模の太陽光発電所設置へ

グーグルは1日、米ブラックロック（BLK）傘下の太陽光発電開発運営会社、永鑫能源（ニューグリーンパワー、NGP）に出資し、台湾で設備容量1ギガワット（GW）の太陽光発電所を設置すると発表した。発電した電力は、自社のデータセンターなどに利用する。投資額は非公表。クラウドサービスプロバイダー（CSP）の台湾で初めてのグリーン電力発電所となる。マイクロソフト（MS）やアマゾン・ウェブ・サービス（AWS）が追随する可能性がある。2日付工商時報などが報じた。

グーグルは、グリーン電力購入契約（PPA）で300メガワット（MW）を購入し、台湾にある自社のデータセンターやグーグルクラウド、オフィスなどで使用する。台湾のグリーン電力証書（T-REC）も取得する考えだ。

LG Display、“ノートPC用”タンデムOLEDパネルの量産を開始 - Macより先にWindows PCで採用か

LG Displayは6月24日（現地時間）、業界で初めて、ノートパソコン用タンデムOLEDパネルの量産開始を発表した。量産が始まったのは13インチサイズで、WQXGA+解像度（2,880×1,880ドット）。

タンデムOLEDパネルは、iPad Pro M4への採用で脚光を浴びた有機パネルにおける最新製品。赤、緑、青(RGB)の色を重ね合わせた2枚のパネルで分散して画面表示を行う点が特徴で、耐久性の高さもポイント。初期は車載用有機ELパネルに用いられてきていたが、今回の量産でラップトップやモニター、タブレットなど比較的長い時間画面表示を行うIT製品にも展開していくことができるという。

高層ビルが「発電所」に 窓や壁に…次世代型太陽光電池の未来 省エネ＆創エネを実現

ビルの窓や壁に設置して発電できる次世代型の太陽光電池の研究開発が進んでいる。透明で熱を吸収するタイプもあり、普及が進めば電力不足の解消だけでなく、温暖化対策にも期待がかかる。技術的にはまだ確立されていない部分もあるが、都市に林立するビルそのものが「発電所」となる未来が見えつつある。

１０センチ四方と手のひらほどしかない薄いガラス板。「高層ビルの窓に設置すれば、建物そのものが発電所となり、災害に強い街づくりにもつながる」。赤外線（赤外光）を使って発電する次世代型の太陽光電池を開発した大阪大産業科学研究所の坂本雅典教授（光化学）はこう説明する。

車載ディスプレイにも浸透し始めたOLED

新車を購入する人々にとって、その車の技術コンテンツとイノベーションを示す最初の指標の一つになっているのが、ディスプレイのサイズと数量だ。ディスプレイサイズは、購入判断をけん引する新たな馬力となりつつある。内燃機関や電気、ハイブリッドなど、搭載されているエンジンの種類に関係なく、ディスプレイサイズが自動車の性能に関する認識に影響を及ぼす。

第一印象は良くも悪くも克服することが難しいため、自動車メーカーにとって、HMI（Human-Machine Interface）ディスプレイに関してできるだけ良い印象を与えることがますます重要になってきている。OLEDディスプレイ技術は、確実に最高の第一印象を与える方法を提供するだけでなく、ユーザーとコックピット設計者の両方に真のメリットをもたらすことができる。

中国太陽光パネルメーカー、価格急落で政府に介入求める

中国の太陽光パネル製造業界は、設備過剰で製品価格が急落しており、メーカーは政府に早急な投資抑制策を求めている。上海で開催中の「国際太陽光発電とスマートエネルギー大会」で業界関係者らが政府の介入と業界の協力を訴えた。
中国は、政府の後押しと金銭的なインセンティブによって世界最大のソーラーパネル生産国となっており、太陽光電池モジュールでは世界の生産能力の約８０％を占める。アナリストによると、中国メーカーは今年、生産能力を最大６００ギガワット（ＧＷ）拡大する見通しで、２０３２年まで世界の需要を満たせる規模となる。
急速な生産能力の拡大が原因で、中国のソーラーパネル価格は昨年４２％下落した。

デンソーと京セラ、既存工場に設置可能な軽量太陽光発電システムの実証実験

デンソーと京セラは6月11日、両社共同で、デンソーの既存工場での自家発電率を高める取り組みとして、2024年10月～2025年9月の期間、デンソーの西尾製作所にて軽量太陽光発電システムの実証実験を行なうと発表した。 　

デンソーは京セラと協力し、1981年以前の耐震基準で設計された既存の工場屋根にも設置可能な軽量太陽光発電システムの検討を進めてきた。実証実験では、両社が開発した軽量太陽光発電システムをデンソーの西尾製作所404工場の屋根（約360m2）に設置し、長期信頼性や発電量最大化を実現するためのシステム設計の検証を行なうとしている。

有機EL材料の出光電子材料（中国）、合弁会社へ移行

出光興産株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：木藤俊一、以下「当社」）は、 西安瑞联新材料股份有限公司（本社：中国陝西省西安市、以下、「西安マナレコ」）による 出光電子材料（中国）有限公司（本社：中国四川省成都市、以下「電材中国」）への出資に合意しました。 概要と出資比率は以下の通りです。

■合弁会社 概要
名 称 ：出光電子材料（中国）有限公司
所在地 ：中華人民共和国 四川省成都市
代 表 ：董事長総経理 中島 光茂
事業内容 ：有機 EL 材料の製造・販売

曲がる「ペロブスカイト太陽電池」の要、フィルム基板に求められる性能

ペロブスカイト太陽電池は基板にフィルムかガラスを用いる。フィルムを用いると曲げられる太陽電池が作製できる。フィルム基板には一般に酸化インジウムスズ（ITO）を成膜して透明電極とする。透明電極は光の透過率が高く、シート抵抗値は低いほどよい。透過率は吸収できる光の量に影響し、シート抵抗値は電気の流れやすさを左右する。
一般に透過率は80％以上、シート抵抗値は20Ω/square（オームパースクエア）以下が要求される。ITOは希少金属で高価なインジウムを含むため、その使用量を減らす低コスト化の取り組みも求められる。

中国のソーラー各社、東南アジアで生産停止－米国が貿易規制強化

中国のソーラー企業が東南アジアの工場での生産を停止している。米国の貿易規制が強化され、東南アジアからの輸出が不透明になっていることが背景だ。 　

　中国のウェブサイト「Arfcg.com」は４日、隆基緑能科技がベトナムの施設で５つの生産ラインを全て停止した後、今週に入りマレーシアの工場で徐々に生産を縮小し始めたと関係者からの情報を基に報じた。

サムスン、ついに折りたたみスマホ首位から陥落。新たな王者はファーウェイ

サムスンは折りたたみスマートフォンを初めて世に送り出し、カテゴリーそのものを作り出した草分け的存在だ。それから数年にわたり折りたたみ市場のリーダーであり続けてきたが、ついに首位から陥落したとの調査データが発表された。

サムスンは折りたたみ市場で圧倒的なシェアを誇っていたが、それはGalaxyスマートフォン以外に折りたたみの選択肢がなかったことが主な理由である。 競合他社も製品を投入してきたものの、技術的に大きな後れを取っていた。2023年第1四半期の時点では、サムスンは全世界で63%のシェアを占めており、次点のファーウェイは14%に過ぎなかった。

しかし、状況は一変した。

「ペロブスカイト太陽電池」導入拡大へ議論開始…「世界に引けを取らない規模とスピードの投資を官民で実現」（経産相）

経済産業省は２９日、同日発足したペロブスカイト太陽電池の導入拡大に向けた官民協議会の初会合を開いた。
座長に就いた高村ゆかり東京大学教授は「諸外国でも研究開発競争が激化しており、早期の社会実装に向けて官民一体となって取り組むことが必要」と述べた。
その上で、市場の予見性の提示に加え、技術開発の促進や供給網整備による投資喚起の必要性について言及した。

【中国報道・自動翻訳記事】カラーテレビ：OLEDは後退し、マイクロLEDは進歩

2024年に入ってから、次世代ディスプレイ技術として知られるOLEDは、カラーテレビ市場で「ますます不人気」になっている。その代わりに、マイクロ LED テクノロジーを搭載したオールインワン コンピューターや大画面カラー テレビ製品が加速しています。次世代カラーテレビを巡る戦いは転換点を迎えているようだ。

2019年以降、有機ELカラーテレビの世界販売は低水準で推移している。その中で、2020年から2022年にかけて、新型コロナウイルス感染症流行による家庭経済の好況を背景に、OLEDカラーテレビも「見せ場」を迎えることができなかった。カラーテレビの世界需要は2022年から2023年にかけて減少し、有機ELカラーテレビの年間市場規模も縮小するとみられている。

TrendForceのデータによると、2022年の世界のOLED TV出荷台数は667万台にとどまるが、WitDisplayのデータによると、世界のOLED TV販売台数は2023年には557万台に減少するという。 OLED TVは2013年から2023年までの10年間にわたって市場に投入され、累計販売台数は3,000万台未満でした。これは、世界のカラー テレビの年間平均需要が 2 億台であるのとは対照的です。

NHK技研、柔軟で伸縮するフルカラーLEDディスプレイを開発

NHK放送技術研究所は5月21日、ゴム基板や液体金属を使い、柔軟かつ伸縮可能なフルカラーディスプレイを開発したと発表した。実用化すれば、映像に包み込まれるようなドーム型ディスプレイなども作れるという。

柔軟なゴム基板の上にRGBに発色するマイクロLEDを格子状に形成し、伸縮する配線で接続することでパッシブ駆動の32×32画素フルカラーディスプレイを開発した。自由に変形でき、1.5倍に伸張させても安定して表示するという。

Omdia：タブレットPC向けOLEDディスプレイ需要が2031年までに3,500万台に拡大

ロンドン-- Omdiaの最新の調査によると、2031年までに、タブレットPC用有機ELディスプレイの出荷台数は、3,500万台に増加する見込みです。特に、タブレットPC向けハイブリッドOLEDの出荷シェアは、この期間に大幅に増加し、85.1%にまで達すると予想されています。

2024年以降、主にAppleのiPad Proシリーズの需要により、OLEDディスプレイ市場が再び成長すると予測されています。2024年2月から、LG DisplayとSamsung Displayは、2024年第2四半期にApple iPad Proシリーズ (11インチと13インチ) 向けに、OLEDパネルを供給しています。

「Appleは、ガラス基板と薄膜封止を特徴とするiPad Proシリーズに、ハイブリッドOLEDを採用しています」と、Omdiaのディスプレイリサーチプラクティスのリサーチマネージャーであるジェリー・カンは述べています。

曲がる太陽電池、実用へ新組織 官民１５０超の団体で今月発足

経済産業省は２１日、フィルムのように薄くて軽く、折り曲げられる「ペロブスカイト太陽電池」の実用化を目指す官民協議会を今月発足すると発表した。
同電池は壁面に張り付けるなど場所を選ばずに設置できるため、日本での再生可能エネルギー拡大の切り札ともいわれる。メーカーや不動産といった企業や関係自治体など１５０社・団体を超える規模でスタートする見通しだ。

世界最安折りたたみスマホ「Blackview Hero 10」レビュー！1億画素と有機EL

多数の廉価スマートフォンやタブレットをリリースしているBlackviewから、5月20日に発売される同社初となる折りたたみ式スマートフォン「Blackview HERO 10」の提供があったのでレビューします。 5月20日〜6月7日までの期間、AliExpressのこちらのページで発売セールが実施されます。

早期価格は404ドル（約62,000円）となっているため、Y!mobileから出ているZTE製の「Libero Flip A304ZT」の端末価格63,000円を若干下回り、世界最安の折りたたみスマートフォンとなります。
ただしZTEの方はY!mobileの通信プランとセットで割引になることがありますし、「Blackview HERO 10」はドルベースなので為替変動で円ベース価格は変わること、また早期価格期間を過ぎてからいくらになるかは明らかになっていません。

「ペロブスカイト太陽電池」耐久性向上のカギ、封止樹脂でトップ目指す

ペロブスカイト太陽電池の実用化に向けて耐久性は重要な課題だ。耐久性を高める上で、水蒸気や酸素から発電層を保護する封止樹脂は重要な役割を担う。

封止材メーカーのMORESCO（モレスコ）は、自社が誇る技術でペロブスカイト太陽電池の封止材需要を狙う。桐蔭横浜大学の宮坂力特任教授が国産ペロブスカイト太陽電池の実用化を目指して23年10月に立ち上げた技術連携コンソーシアムに参画しており、他の参画企業と連携しながら研究開発をしている。

モレスコは有機溶剤を含まない「ホットメルト接着剤」が主力。大人用紙おむつをはじめとする衛生材製品や自動車内装の組み立て用に展開している。その製品で培った高分子の変性技術や配合技術などを基に、ガラス基板の有機ELディスプレイ用封止材を開発し、中国や台湾のメーカーに供給している。

「太陽光パネル」大量廃棄時代近づく…どう処理するか、リース大手に問われる戦略

リース大手は太陽光パネルのリユース、リサイクルの事業化に向けた動きが活発だ。背景にあるのは今後予想される太陽光パネルの大量廃棄。

２０１２年に始まった再生可能エネルギー固定価格買取制度（ＦＩＴ）で設置された太陽光パネルが３０年代以降に順次寿命を迎え、大量の太陽光パネルをどう処理するかが課題となっている。
発電事業やリースで大量の太陽光パネルを扱うリース会社にとって避けて通れない問題だけに、各社の戦略が問われている。

太陽光発電にサイバー攻撃 機器８００台を乗っ取り 身元隠し不正送金に悪用

各地の太陽光発電施設の遠隔監視機器、計約８００台がサイバー攻撃を受け、一部がインターネットバンキングによる預金の不正送金に悪用されていたことが１日、分かった。

ハッカーはネット上の身元を隠すために機器を乗っ取ったとみられ、発電施設に障害が起きる恐れもあった。セキュリティー企業によると、中国のハッカー集団が関与した可能性がある。

出光興産 - 有機ELフルカラーディスプレイ実用化への貢献で紫綬褒章を受章

出光興産株式会社社員の舟橋 正和(ふなはし まさかず)が、令和6年春の褒章「紫綬褒章」を受章しました。
紫綬褒章は、科学技術分野における発明・発見や、学術およびスポーツ・芸術文化分野における優れた業績を挙げた個人に授与されます。
今回の受章は、高効率かつ長寿命の青色発光技術の発明により、有機EL発光において実用レベルでの三原色発光が可能となり、近年の有機ELフルカラーディスプレイを搭載した高機能機器の実用化に大きく貢献したことが評価されました。

オリックスが中古太陽光パネル国内販売に参入で生かす強み

オリックスは月内に子会社を通じて中古太陽光パネルの国内販売に乗り出す。太陽光発電事業者などから買い取った使用済み太陽光パネルを検査した上で、発電事業者やＯ＆Ｍ（運用・保守）事業者に再販売する。
グループで太陽光発電事業や発電所の運用・保守、太陽光パネルの適正処理、企業への発電設備導入サービスなどを手がける強みを生かす。耐用年数を迎える太陽光パネルは２０３０年代に急増する見通し。オリックスは太陽光パネルの再利用を促進することで、廃棄量削減につなげる。

オリックス子会社のオリックス環境（東京都港区）が太陽光パネルの買い取りや販売などを担う。多様なメーカーの商品を取りそろえて需要に応える。新品の半額程度での販売を想定する。

今後、使用済み太陽光パネルを供給する事業者と導入する事業者を結び付ける仕組みをつくる。 回収したパネルは出力性能や外観を検査した上で再販売する。使用できない太陽光パネルはマテリアルリサイクルや適正処理する。

世界初の「走行中にEVをワイヤレス充電できる高速道路」がまもなく誕生

電気自動車(EV)は航続距離や補給時間(給電時間)で、化石燃料を用いた車両に及びません。この点について「走行中に道路から充電する」という解決法が模索されており、アメリカでは世界初の「走行中にEVを充電可能な高速道路」がインディアナ州で誕生する見込みです。

EVに道路から充電するアイデアの実例としては、2018年にスウェーデンでテストされた「電気道路」の事例があります。これは、EV側に電車のパンタグラフのようなものを取り付けて、道路に埋め込まれた電極ラインに触れることで充電するというものでした。

その後、イスラエルやスタンフォード大学などで、非接触式のワイヤレス充電技術の研究が進められてきました。

高性能シリコン太陽電池を安全に製造する技術を確立、東工大

東京工業大学は2024年3月14日、次世代の太陽電池として期待されているシリコンヘテロ接合（SHJ）太陽電池用の水素化アモルファスシリコン（a-Si:H）を、既存手法で用いる強い爆発性／毒性を持つSiH4（モノシラン）ガスを使用せずに、実用的な製膜速度でシリコンウエハー上に形成することに成功したと発表した。

　SHJ太陽電池は、理論効率である29％に迫る26.8％の発電効率を示すなど、次世代の高性能太陽電池として期待されている。SHJ太陽電池の高い効率は、a-Si:Hをシリコンウエハー表面のパッシベーション層（ウエハー表面でのキャリア再結合を抑制する層）として用いることに起因している。一方で、a-Si:H層の形成プロセス（プラズマCVD法、Cat-CVD法）では、強い爆発性／毒性を持つSiH4ガスを使用するため、太陽電池における主流となっているPERC（Passivated Emitter and Rear Cell）型の構造を持つ結晶シリコン太陽電池に比べて製造コストが高いことが課題となっている。

有機ＥＬ研究開発で功績 山形大学が城戸淳二特任教授を「フェロー」に

山形大学で有機ＥＬの研究開発に取り組んだ城戸淳二特任教授に対し、大学は顕著な功績を持つ研究者を表彰するために新たに設けた「フェロー」の称号を贈りました。

山形大学の城戸淳二特任教授は、平成元年以降、工学部で助手などを務めたあと平成１４年に教授に就任し、「有機ＥＬ」の研究・開発に取り組み、先月、定年退職したあと、特任教授に就任しました。

城戸特任教授の研究成果は高く評価され、平成２５年には、紫綬褒章を受章しました。 こうした中、山形大学は、４日、顕著な功績を持つ研究者を表彰するために新たに設けた「フェロー」の称号を城戸特任教授に授与しました。

太陽光パネル大量廃棄時代に備える。中部電力系が事業化に先手

太陽光パネルの廃棄量が２０３０年代後半にピークを迎えることを見越し、リサイクル事業に乗り出す動きが広がっている。早期参入による先行者利益を狙い、中部電力のグループ会社が２３年末にリサイクル事業を開始。廃棄物処理を手がける中小企業も参入が相次ぐ。
ただ、再資源化技術の弱さから足元の収益性が高いとはいえない。資源の用途拡大やシリコンの再資源化を実現し、持続可能な循環経済の構築が求められる。

日本国内の太陽光パネルは、１２年の再生可能エネルギー固定価格買取制度（ＦＩＴ）開始により急増した。製品寿命はおおむね２０―３０年のため、廃棄量は今後増加することが確実だ。

こうした中、中部電力系で大規模太陽光発電所（メガソーラー）を運営するシーエナジー（名古屋市東区）は２３年末、愛知海運（名古屋市港区）と共同でリサイクル事業を始めた。
約１億５０００万円を投じ、愛知県蒲郡市にある愛知海運の空き倉庫に専用装置を置いた。ケーブルを取り除いた太陽光パネルを１日最大約４７０枚処理できる。

高性能シリコン太陽電池、東工大が危険ガス使わぬ製造手法開発

東京工業大学の宮島晋介准教授と李莎莎大学院生は、高性能なシリコン太陽電池を安全に製造する手法を開発した。結晶シリコンの表面に強い爆発性と毒性を持つ原料ガス（ＳｉＨ４ガス）を使わずに、高速かつ低ダメージでキャリア再結合抑制効果の高い薄膜を形成する。シリコンヘテロ接合太陽電池の低コスト化につながる。

宮島准教授らは、シリコンヘテロ接合太陽電池向けの水素化アモルファスシリコンについて、スパッタ法の一つである「対向ターゲットスパッタ」を使うことで、ＳｉＨ４ガスを用いずに形成できることを確認した。

23年の中国折りたたみスマホ、出荷台数700万台突破。ファーウェイ圧倒的首位、サムスン4位

米調査会社IDCの最新リポートによると、2023年10〜12月の中国の折りたたみスマートフォンの出荷台数は前年同期比149.6％増の約277万1000台だった。ファーウェイ、OPPO、Honorの新製品が市場の急拡大をリードした。

23年通年の折りたたみスマホの出荷台数は前年比114.5％増の約700万7000台だった。スマホ全体の出荷台数2億7100万台に対する割合は2.5％にとどまった。

有機ＥＬ研究、振り返る 山形大・城戸教授が最終講義、成功の心得伝授

有機ＥＬ研究の第一人者・山形大の城戸淳二卓越研究教授（65）が本年度末で定年退職を迎えるのを前に、最終講義が15日、米沢市の同大米沢キャンパスで開かれた。城戸教授は限られた予算、設備から始まった研究生活を振り返り、科学者として成功するための心得を学生に伝授した。 　

城戸教授は1989年に助手として同大に着任した。着任当初、大学内の実験装置は限られ、「フラスコからのスタート」だったという。他の機関の設備を借りるなどして、研究を進めてきた。93年に世界で初めて白色有機ＥＬ素子の開発に成功。高効率化、長寿命化などで成果を上げ、有機ＥＬ研究の拠点化に貢献してきた。

23年の中国折りたたみスマホ、出荷台数700万台突破。ファーウェイ圧倒的首位、サムスン4位

米調査会社IDCの最新リポートによると、2023年10〜12月の中国の折りたたみスマートフォンの出荷台数は前年同期比149.6％増の約277万1000台だった。ファーウェイ、OPPO、Honorの新製品が市場の急拡大をリードした。

23年通年の折りたたみスマホの出荷台数は前年比114.5％増の約700万7000台だった。スマホ全体の出荷台数2億7100万台に対する割合は2.5％にとどまった。

太陽光パネルを垂直設置できる架台一体型システム、両面受光で狭小エリアにも

エア・ウォーターは「PV EXPO 国際太陽光発電展」（東京ビッグサイト、2024年2月28日～3月1日）に出展し、駐車場併用タイプの垂直ソーラー発電システム「VERPA（ヴァルパ）」を披露した。

ヴァルパはドイツの両面受光型太陽電池モジュールメーカーであるLuxor Solarの日本法人ルクサーソーラーと共同開発した製品。地上から約2メートルの位置に、地面に対して垂直に太陽光パネルを設置できる。地中に約2メートルの支柱を打ち込むかたちとなっており、風速による設置制限などもないという。

サムスンディスプレイ、第8.6世代IT OLEDライン設備搬入式開催…基板サイズは世界一

サムスンディスプレイが世界で初めて構築する8.6世代IT有機発光ダイオード(OLED)ライン投資を本格化した。
サムスンディスプレイは8日、忠南牙山（アサン）キャンパスで、8.6世代IT OLEDライン構築作業の本格的な開始を知らせる「A6ライン設備搬入式」を開いたと10日、明らかにした。

A6ラインは、サムスンディスプレイが従来のL8ラインを改造して構築する8.6世代IT専用OLEDラインだ。 サムスンの6番目のOLEDラインであり、完工時に全世界のOLEDラインの中で最も大きなサイズのラインになる。

太陽光発電量6%向上…大日印が開発、両面採光向け反射シートの効果

大日本印刷（DNP）は両面採光型太陽電池モジュールの発電量を向上させる「DNP太陽光発電所用反射シート」を開発し、提供を始めた。発電所の地面に敷設し、モジュールの裏面に入射する光を増加させて発電量を高める。実証実験では発電量が約6％向上した。
太陽光発電所の経年劣化に伴い、両面採光型太陽電池モジュールなどの導入で発電量を増やすリパワリングのニーズの高まりに対応する。価格は個別見積もり。2025年度までに累計50億円の売り上げを目指す。

受注生産で、基本は縦1メートル幅のロール状で供給する。太陽電池の発電領域である光の波長400ナノ―1200ナノメートル（ナノは10億分の1）に対して、85％以上の反射率を持つ。光の散乱効果が高く、幅広い太陽の角度に対応する。樹脂製で金属を含んでいない。

中国のペロブスカイト太陽電池「Renshine Solar」、変換効率で世界記録7回も塗り替え

次世代型のペロブスカイト太陽電池を開発する中国スタートアップ企業の「仁爍光能（Renshine Solar）」が、シリーズAで数億元（数十億円超）を調達した。出資したのは中科先進産業基金（Zhongke Advanced Fund）、国海証券（Sealand Securities）、亨通集団（Hengtong Group）、毅達資本（Addor Capital）など複数の大手投資機関。

Renshine Solarは2021年12月に設立され、世界の太陽電池産業のリーダーとなるべくペロブスカイト太陽電池の開発と生産に注力している。創業チームは太陽光発電の分野で長年のキャリアを持つ。技術チームも開発経験が豊富で、ペロブスカイト太陽電池の変換効率の世界記録を何度も塗り替えている。

第三世代の太陽電池技術と呼ばれるペロブスカイトは、現在主流の結晶シリコン太陽電池に比べて変換効率が高く、コストも低いというメリットがある。結晶シリコン太陽電池の変換効率が理論上の限界値に近づくなか、ペロブスカイトはこれからの太陽電池技術として注目されており、太陽光発電のさらなるコスト削減という使命を担っている。

[MWC 24] サムスンディスプレイ、AI適用した「OLED」新技術の公開

サムスンディスプレイが世界最大の情報通信博覧会で、有機発光ダイオード(OLED)の優秀性を紹介した。

サムスンディスプレイは29日までスペイン・バルセロナで「MWC 2024」に参加すると26日、明かにした。 テーマは「OLED Vibes」だ。 今回の展示で、観覧客は日常のいたるところで、より革新的なOLED Vibesを楽しむことができるだろうという説明だ。

MWC 2024で初めて公開した「フレックスマジックピクセル(Flex Magic Pixel)」は隣の人に画面がよく見えないように視野角を調節する技術だ。 人工知能(AI)技術と出会い、スマート機器のセキュリティ機能をさらに強化できる見通しだ。

縦折り型フォルダブルスマホ「nubia Flip 5G（NX724J）」が海外で発表！価格は約9万円から。日本でも発売へ

ZTE（中興通訊）傘下のNubia Technology（努比亜技術）は26日（現地時間）、スペイン・バルセロナにて2024年2月26日（月）から2月29日（木）まで開催されている「MWC Barcelona 2024」に合わせて同社が展開している「nubia」ブランド初のフォルダブルスマートフォン（スマホ）「nubia Flip 5G（型番：NX724J）」を発表しています。

nubia Flip 5Gは“若者向け”として価格を抑えたモデルとなっており、開いた状態では最大120Hzリフレッシュレートに対応した約6.9インチフレキシブルメインディスプレイを搭載し、閉じた状態では円形デザインのサブディスプレイを搭載しており、グローバル市場にて展開されるとのこと。価格は北米では599ドル（90,000円）からとなるとしています。

外観や特徴からすでにソフトバンクの携帯電話サービス「Y!mobile」から発表されている「Libero Flip」（ZTE製）と同等製品と見られ、一部の日本のECサイトでも取り扱われることが記載されていることもあり、日本でも販売されると見られます。価格もそのECサイトでは一時は75,020円（税込）と記載されていました。

次世代太陽電池「ペロブスカイト」、市場の行方と日本の勝ち筋

次世代太陽電池の本命と期待される日本発の「ペロブスカイト太陽電池」。国内外で事業化を目指す研究開発が活発になっている。この競争を日本企業は勝ち抜けるか。新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の委託を受けてペロブスカイト太陽電池に関する海外の研究開発動向などを調査する資源総合システム（東京都中央区）の貝塚泉・首席研究員に聞いた。

－ペロブスカイト太陽電池の市場展望は。 　

まだ製品が世の中に出ていない現状で、見通しを判断することは難しいです。まずは、現状の課題がクリアできるかどうか。製品の課題としては、耐久性と安定性があります。大面積化したときに高い変換効率を出せるか。大面積の場合、ペロブスカイトの膜を均質に作製することが難しいため、現在は小面積に比べると変換効率が低い水準にあります。そうした課題を乗り越えた上で量産化が進むことが期待されます。メガソーラーなど大規模な発電事業では、バンカビリティを満たせるかも問われます。

－バンカビリティとは。
　
融資適格性のことです。事業には当然、資金調達が必要で、金融機関はその採算性を検討します。その際に融資適格の判断を得られるかどうかです。融資は、製品はもちろん、施工業者や保守・点検サービスがそろい、安定したビジネスモデルができてなされます。既存の結晶シリコン系太陽電池はそれらがすでに確立しており、ペロブスカイト太陽電池もそうした面が整わなければ、大規模な発電事業ではシリコン系と同じような使い方はできません。

アップル「折りたたみiPhone」開発凍結か

アップルが開発しているとうわさの折りたたみ式iPhoneの開発が凍結された可能性がある。中国のSNS微博（weibo）でテック系動画ブロガーのFixed Focus Digital氏が2月15日にリークした。 　

　同氏によると、サプライヤーが提供したディスプレーパネルがアップル独自の厳しいテスト基準に合格しなかったため、折りたたみ式iPhoneの開発を中止したという。 　

　このディスプレーパネルにはサムスンディスプレーのサンプルも含まれているが、内部テストの数日後に故障したと言われている。 　

日本電気硝子 全固体ナトリウムイオン二次電池のサンプル出荷開始

日本電気硝子は20日10時、（NIB）のサンプル出荷を開始したと発表した。
NIBは、正極、負極、固体電解質のすべてが安定した酸化物により構成され、これらが同社独自の結晶化ガラス技術により強固に一体化されている。
マイナス40度からプラス200度といった過酷な環境下で作動し、発火や有毒ガス発生のリスクがないだけでなく、ナトリウムは資源確保への懸念を要しない材料。
今回のサンプル出荷を経て、2024年内の販売開始を予定するとしている。


全固体電池入門 [ 高田 和典 編著/菅野 了治・鈴木 耕太 著 ]







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中国BOEが折りたたみパネルで市場シェア1位に、サムスンディスプレイ抜く：23年10~12月

中国パネル最大手の京東方科技集団（BOE）が、折りたたみパネルの出荷枚数で韓国のサムスンディスプレイを超え、市場シェア1位となった。

ディスプレイ業界専門の調査会社「DSCC」によると、23年10～12月期の折りたたみパネル市場で、BOEのシェアが急上昇して42％となった。
一方、サムスンディスプレイのシェアは7～9月期の76％から36％に急落した。

カネカ、有機ＥＬ照明 東京国立博物館へ寄贈

カネカは２月７日、独立行政法人国立文化財機構東京国立博物館（東京国立博物館）と、カネカ有機ＥＬ照明（カネカＯＬＥＤ照明）の寄贈に関する基本合意を１月22日に締結したことを発表した。
今後、東京国立博物館本館２階における展示室の天井照明、展示ケース照明の切り替えを進めていく。

　東京国立博物館は、１８７２年に創立された日本で最も長い伝統のある博物館であり、日本を中心として広くアジア諸地域にわたる文化財について、収集、保存、管理、展示、調査研究、教育普及事業などを行っている。近年、環境規制にともない蛍光灯から他照明への切り替えが検討される中、蛍光灯照明器具の安定調達や文化財の演色性、保存性が課題となっていた。

2023年のスマホ向けAMOLEDパネルの出荷数は前年比16％増の約7億枚、CINNO調べ

中国上海に本拠を置く半導体・ディスプレイ市場動向調査会社であるCINNO Researchによると、2023年の世界市場におけるスマートフォン(スマホ)用AMOLED(有機EL)パネル出荷数量は前年比16.1％増の約6億9000万枚になったという。

2023年通年の出荷メーカーの国・地域別シェアを見ると、韓国が56.8％で最大であったが、中国メーカーが前年から13.9ポイント伸ばし43.2％となり、シェア40％台になった。企業別出荷量を見ると、トップはSamsung Display(SDC)だが、前年比8.2ポイント減とシェアを49.9％まで落としている。
また2位は、中国BOEが前年比3.2ポイント増の16.2％、3位は同じく中国勢のVisionoxが同3.1ポイント増の9.9％となった。4位も中国勢のTianmaが同4.7ポイント増の6.9 ％となり、LG Display(LGD)を上回ってのランクインとなるなど、中国勢の勢いが目立つ状況となっている。

「Galaxy Z Fold6/Flip6」製造コスト削減で価格ダウンに期待も、新有機EL採用で中国の低価格折りたたみスマホに対抗

競合の折りたたみスマホに対抗するために廉価版の「Galaxy Z Fold FE」を開発中と報じられたSamsungが、新たな技術開発に取り組んでいるようです。詳細は以下から。

海外メディアの報道によると、Samsungは今年から折りたたみ有機ELディスプレイの製造に新方式を導入するそうです。 これはベゼル部分の加工方法を変えることで、製造コストを削減するというもの。

従来、折りたたみディスプレイのベゼル部分になるフィルムは「マイクロドライプロセス」という方式で印刷されていましたが、インクジェット方式を使うことでより大量に生産できるとみられています。

月探査機の運用再開「月を見上げてぐっすり眠れる」…太陽電池開発のシャープが安堵の投稿

月面着陸した宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ（ジャクサ））の月探査機「ＳＬＩＭ（スリム）」の運用再開を受け、太陽電池パネルを開発したシャープ（堺市）は２９日、同社公式のＸ（旧ツイッター）に「今晩は月を見上げてぐっすり眠れるシャープ社員がたくさんいるはず」と投稿した。